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G 4314

:2013

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類の記号,調質,分類及び適用線径  

1

3.1

  種類の記号,調質及び分類  

1

3.2

  適用線径  

2

4

  材料及び製造方法  

2

4.1

  材料  

2

4.2

  製造方法  

2

5

  機械的性質  

2

5.1

  引張強さ  

2

5.2

  ねじり特性  

3

6

  真直性 

3

7

  標準線径,線径の許容差及び偏径差  

4

7.1

  標準線径  

4

7.2

  線径の許容差及び偏径差  

4

8

  外観及び形状  

4

9

  試験 

5

9.1

  引張試験  

5

9.2

  ねじり試験  

5

9.3

  真直性試験  

5

9.4

  線径の測定  

6

10

  検査  

6

11

  表示  

6

12

  報告  

6

附属書 JA(参考)線材の化学成分  

7

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

8


G 4314

:2013

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,ステンレス協会

(JSSA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべき

との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 4314:1994 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 26 年 2 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 4314:1994 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

4314

:2013

ばね用ステンレス鋼線

Stainless steel wires for springs

序文 

この規格は,1994 年に第 2 版として発行された ISO 6931-1 を基とし,技術的内容を変更して作成した

日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,ステンレス鋼線材を用いて製造したばね用ステンレス鋼線(以下,線という。

)について規

定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を示す記号を,次に示す。

ISO 6931-1:1994

,Stainless steels for springs−Part 1: Wire(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 4308

  ステンレス鋼線材

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

種類の記号,調質,分類及び適用線径 

3.1 

種類の記号,調質及び分類 

線の種類は,5 種類とし,種類の記号,調質及び分類は,

表 による。

なお,調質とは,熱処理を行い,更に伸線加工を施すことをいう。


2

G 4314

:2013

表 1−種類の記号,調質及び分類 

種類の記号

調質

分類

区分

記号

SUS302 A

種 WPA

オーステナイト系

B

種 WPB

SUS304 A

種 WPA

B

種 WPB,WPBS

a)

D

種 WPDS

a)

SUS304N1 A

種 WPA

B

種 WPB

SUS316 A

種 WPA

SUS631J1 C

種 WPC

析出硬化系

a)

記号の末尾の S は,真直性を必要とする線を表す。

3.2 

適用線径 

調質記号に対する適用線径は,

表 による。

表 2−適用線径 

単位  mm

調質記号

適用線径

WPA

0.080

以上

 8.00

以下

WPB

0.080

以上

 12.0

以下

WPC

0.10

以上

 6.00

以下

WPBS

,WPDS

0.29

以上

 1.60

以下

材料及び製造方法 

4.1 

材料 

線の製造に用いる材料は,JIS G 4308 の箇条 5(化学成分)を満足する線材とする。

注記 1  この線材から製造した線を材料としてもよい。

注記 2  線材の化学成分を,参考として附属書 JA に示す。

4.2 

製造方法 

線の製造方法は,次による。

なお,注文者の指定がある場合は,ばね成形に適した被覆を行う。

a)

線は,固溶化熱処理を行った後,伸線を行う。ただし,固溶化熱処理を施した線,又は線材を材料と

して使用する場合は,伸線を行う前の固溶化熱処理を省略してもよい。

b)

真直性を必要とする線は,伸線後,矯正を行う。

機械的性質 

5.1 

引張強さ 

線は,9.1 の試験を行い,その引張強さは,

表 による。

この場合,供試材は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類による。

なお,線 1 コイル内の引張強さのばらつきは,通常,この表の引張強さの範囲の  以内とする。

2

1


3

G 4314

:2013

表 3−引張強さ 

線径  mm

引張強さ  N/mm

2

A

B

C

D

SUS302-WPA

SUS302-WPB SUS631J1-WPC

b)

 SUS304-WPDS

SUS304-WPA

SUS304-WPB

SUS304N1-WPA

SUS304-WPBS

a)

SUS316-WPA

SUS304N1-WPB

 0.080

以上 0.10

未満 1

650

∼1 900

2 150

∼2 400

 0.10

以上 0.20

以下

  1

950

∼2 200

 0.20

を超え 0.29

未満 1

600

∼1 850

2 050

∼2 300

1 930

∼2 180

 0.29

以上 0.40

以下

  1

700

∼2 000

 0.40

を超え 0.60

以下   1

950

∼2 200

1 850

∼2 100

1 650

∼1 950

 0.60

を超え 0.70

以下 1

530

∼1 780

1 850

∼2 100

1 800

∼2 050

1 550

∼1 850

 0.70

を超え 0.90

以下

  1

550

∼1 800

 0.90

を超え 1.00

以下

  1

500

∼1 750

 1.00

を超え 1.20

以下 1

450

∼1 700

1 750

∼2 000

1 700

∼1 950

1 470

∼1 720

 1.20

を超え 1.40

以下

  1

420

∼1 670

 1.40

を超え 1.60

以下 1

400

∼1 650

1 650

∼1 900

1 600

∼1 850

1 370

∼1 620

 1.60

を超え 2.00

以下

 2.00

を超え 2.60

以下 1

320

∼1570 1

550

∼1 800

1 500

∼1 750

 2.60

を超え 4.00

以下 1

230

∼1 480

1 450

∼1 700

1 400

∼1 650

 4.00

を超え 6.00

以下 1

100

∼1 350

1 350

∼1 600

1 300

∼1 550

 6.00

を超え 8.00

以下 1

000

∼1 250

1 270

∼1 520

 8.00

を超え 9.00

以下

− 1

130

∼1 380

 9.00

を超え 10.0  以下

 980

∼1 230

 10.0

を超え 12.0  以下

 880

∼1 130

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

 SUS304-WPBS

の適用線径範囲は,0.29∼1.60 mm とする。

b)

受渡当事者間の協定によって,SUS631J1-WPC の析出硬化処理後の引張強さを評価する場合,製品から採取

した試験片に 470±10  ℃,1 時間加熱後空冷する熱処理を行い,熱処理による引張強さの増加量は,250 N/mm

2

以上なければならない。

5.2 

ねじり特性 

線径 0.50 mm 以上 4.0 mm 以下の線は,注文者の指定がある場合,9.2 の試験を行い,そのねじれの状況

及び破断面の状況は,

表 による。

表 4−ねじれの状況及び破断面の状況 

ねじれの状況

破断部近傍の線表面に有害なきずがあってはならない。

破断面の状況

破断面は,線軸に対してほぼ直角であること。また,その破断面に,

きず,割れなどがあってはならない。

真直性 

SUS304-WPBS

及び SUS304-WPDS の線は,9.3 の試験を行い,その真直性は,

表 による。


4

G 4314

:2013

表 5−真直性 

単位  mm

線径

真直性

山の高さ

弦長

0.29

以上 0.45 以下

5

以下 200

0.45

を超え

1.60

以下

4

以下 200

標準線径,線径の許容差及び偏径差 

7.1 

標準線径 

線の標準線径は,

表 による。

表 6−標準線径 

単位  mm

0.080

0.090

0.10 0.12 0.14

0.16

0.18

0.20

0.23

0.26 0.29

0.32 0.35  0.40 0.45 0.50

0.55

0.60

0.65

0.70

0.80 0.90

1.00 1.20  1.40 1.60 1.80

2.00

2.30

2.60

2.90

3.20 3.50

4.00 4.50  5.00 5.50 6.00

6.50

7.00

8.00

9.00

10.0 12.0

7.2 

線径の許容差及び偏径差 

線径の許容差及び偏径差は,9.4 の試験を行い,

表 による。

表 7−許容差及び偏径差 

単位  mm

線径

許容差

偏径差

a)

 0.080

以上

0.20

以下

±0.005

0.005

以下

 0.20

を超え

0.40

以下

±0.008

0.008

以下

 0.40

を超え

0.80

以下

±0.010

0.010

以下

 0.80

を超え

1.60

以下

±0.015

0.015

以下

 1.60

を超え

3.20

以下

±0.020

0.020

以下

 3.20

を超え

6.00

以下

±0.025

0.025

以下

 6.00

を超え

10.0

以下

±0.035

0.035

以下

 10.0

を超え

12.0

以下

±0.05

0.05

以下

a)

偏径差は,同一断面における線径の最大値と最小
値との差で表す。

外観及び形状 

線の外観及び形状は,次による。

a)

線は,使用上有害な外観上の欠点があってはならない。ただし,線は,一般的に検査によって全長に

わたっての欠点の検出及び除去が困難であるため,若干の正常でない部分を含むことがある。したが

って,使用上有害と判断される欠点が発見されたときは,必要な場合,その取扱いについては,受渡

当事者間の協定による。

b)

線は,使用上有害な線ぐせがあってはならない。

注記  線ぐせとは,個別リングの形状ぐせのことをいう。


5

G 4314

:2013

試験 

9.1 

引張試験 

9.1.1 

供試材及び試験片の採り方 

供試材及び試験片の採り方は,同一溶鋼,同一線径,同一熱処理及び同一減面率で加工したロットにつ

いて,10 コイル(10 コイルの質量が 500 kg に満たない場合は,500 kg)又はその端数を一組とし,各組か

ら任意に 1 コイルを抜き取り,その片端から供試材を採り,試験片 1 個を採取する。

9.1.2 

試験片 

試験片は,JIS Z 2241 の 9A 号試験片とする。

9.1.3 

試験方法 

試験方法は,JIS Z 2241 による。ただし,試験温度は 23±5  ℃とし,引張速度は,

表 による。

表 8−引張速度 

線径

mm

引張速度(平均応力増加率)

N/(mm

2

・s)

 0.080

以上

1.00

以下

100

以下

 1.00

を超え

5.00

以下

 70

以下

 5.00

を超え

12.0

以下

 50

以下

9.2 

ねじり試験 

9.2.1 

供試材及び試験片の採り方 

供試材及び試験片の採り方は,受渡当事者間の協定による。

9.2.2 

試験方法 

試験片の両端を線径の 50 倍又はその倍数のつかみ間隔において固くつかみ,

たわまない程度に緊張しな

がら,その一方を同じ方向に回転して破断し,そのときのねじれの状況及び破断面の状況を調べる。

9.3 

真直性試験 

9.3.1 

供試材及び試験片の採り方 

供試材及び試験片の採り方は,同一溶鋼,同一線径,同一熱処理及び同一減面率で加工したロットにつ

いて,10 コイル(10 コイルの質量が 500 kg に満たない場合は,500 kg)又はその端数を一組とし,各組か

ら任意に 1 コイルを抜き取り,その片端から供試材を採り,試験片 1 個を採取する。

9.3.2 

試験方法 

線を規定された弦長以上の長さに切断し,規定された弦長に対する山の高さを

図 のようにして測定す

る。

図 1−山の高さの測定方法 


6

G 4314

:2013

9.4 

線径の測定 

線径の測定は,マイクロメータなどを用い,線の任意の箇所について行う。

10 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

c)

真直性は,箇条 に適合しなければならない。

d)

線径の許容差及び偏径差は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観及び形状は,箇条 に適合しなければならない。

11 

表示 

検査に合格した線には,1 コイルごとに,又は 1 結束ごとに次の事項を表示する。ただし,受渡当事者

間の協定によって,項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号,及び調質の区分又はその記号

b)

線径

c)

被覆がある場合は,その名称又は略号

d)

製造番号又は検査番号

e)

製造業者名又はその略号

12 

報告 

製造業者は,注文者の要求があれば,この規格に規定又は指定された試験の成績表,及び線径,数量,

納入状態などを記載した検査文書を提出しなければならない。

検査文書には電送などの電子媒体も含める。


7

G 4314

:2013

附属書 JA

(参考)

線材の化学成分

JA.1

  化学成分 

表 JA.1 及び表 JA.2 に化学成分を示す。

表 JA.1−オーステナイト系の化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

Ni

Cr

Mo

N

SUS302 0.15

以下 1.00 以下 2.00 以下 0.045 以下 0.030 以下

8.00

∼10.00 17.00∼19.00

SUS304 0.08

以下 1.00 以下 2.00 以下 0.045 以下 0.030 以下

8.00

∼10.50 18.00∼20.00

SUS304N1 0.08

以下 1.00 以下 2.50 以下 0.045 以下 0.030 以下

7.00

∼10.50 18.00∼20.00

− 0.10∼0.25

SUS316 0.08

以下 1.00 以下 2.00 以下 0.045 以下 0.030 以下 10.00∼14.00 16.00∼18.00 2.00∼3.00

表 JA.2−析出硬化系の化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

Ni

Cr

Al

SUS631J1 0.09

以下 1.00 以下 1.00 以下 0.040 以下 0.030 以下 7.00∼8.50 16.00∼18.00 0.75∼1.50


8

G 4314

:2013

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 4314:2013

  ばね用ステンレス鋼線

ISO 6931-1:1994

  Stainless steels for springs−Part 1: Wire

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

1

適 用 範

ば ね 用 ス テ ン レ ス

鋼線について規定。

 1

ばね及びばね部品の製造

に適用される線について
規定。

一致

2

引 用 規

3

種 類 の

記 号 , 調
質,分類及
び 適 用 線

5

種類の記号につい

て , 調 質 及 び 分 類
( オ ー ス テ ナ イ ト
系及び析出硬化系)

を規定。 
調 質 記 号 ご と に 適
用線径を規定。

 4.3

オーステナイト系及び析

出硬化系の 3 種類の記号
及び分類を規定。

変更

JIS

と ISO 規格とでは,記号表

記が異なる。また,ISO 規格で
は,種類によらず適用線径は共
通としている。記号体系が異な

っているが,技術的な差異はな
い。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

4

材 料 及

び 製 造 方

線の製造方法は,調
質 記 号 に か か わ ら
ず一律に規定。ただ

し,真直性を必要と
する線は,矯正を規
定。また,表面被覆

については,注文者
の 指 定 が 可 能 と 規
定。

 4.1

注文書の中で協定されな
い限り,製造方法は,製
造業者の自由裁量。

表面被覆(状態)につい
ては,受渡当事者間の協
定による。

変更

ISO

規格では,製造方法を規定

していないので,JIS では,規
定した。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案
の要否を検討する。

8

G

 43

14

201

3


9

G 4314

:2013

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

5

機 械 的

性質

線径範囲に応じ,引

張 強 さ の 最 大 値 及
び最小値を規定。 
一 部 の 種 類 に つ い

ては,調質区分別に
通 常 強 度 及 び 低 強
度 の 引 張 強 さ を 規

定。 
線 1 コイル内におけ
る 引 張 強 さ の ば ら

つきを規定。

 4.4

線径範囲に応じ,引張強

さの最大値及び最小値を
規定。 
一部の種類については,

通常強度及び高強度の引
張強さを規定。

変更

引張強さの規定値について,通

常強度の基準はほぼ同等であ
るが,一部の種類について,JIS
では低強度側の基準,ISO 規格

では,高強度側の基準が規定さ
れている。

市場ニーズの違いによる。次回

ISO

規格見直し時,改正提案の要

否を検討する。

6

真直性

真 直 性 を 必 要 と す

る線について,真直
性を規定。

追加

ISO

規格では,真直性を必要と

する線について,真直性の規定
はない。

市場ニーズの違いによる。次回

ISO

規格見直し時,改正提案の要

否を検討する。

7

標 準 線

径,線径の
許 容 差 及
び偏径差

標準線径を規定。

標準線径の規定はなし。

追加

JIS

では,顧客の利便性から標

準線径を記載している。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

線 径 の 許 容 差 及 び

偏径差を規定。

 4.6

線径の許容差及び偏径差

をスプール又はコイルと
真 直 性 を 必 要 と す る 線
(直線)とに分類して規

定。

変更

JIS

では,真直性を必要とする

線も同じ規格値で規定してい
る。

市場ニーズの違いによる。次回

ISO

規格見直し時,改正提案の要

否を検討する。

8

外 観 及

び形状

線 の 外 観 及 び 線 ぐ
せを規定。

 4.2.2.2

キンクがないこと及びキ
ャスト径を規定。

変更

ISO

規格では,キャスト径など

の線ぐせの許容範囲を数値化

して規定している。

市場ニーズの違いによる。次回

ISO

規格見直し時,改正提案の要

否を検討する。

9

試験

引張試験,ねじり試

験,真直性試験,線
径 の 測 定 に つ い て
規定。

 5

引張試験,コイリング試

験,巻付け試験,曲げ試
験,線径の測定及び線ぐ
せ試験について規定。

変更

JIS

と ISO 規格とでは,規定し

ている試験項目が異なる。JIS
では,線の製品規格として必要
な項目を規定している。

市場ニーズの違いによる。次回

ISO

規格見直し時,改正提案の要

否を検討する。

9

G

 43

14

201

3


10

G 4314

:2013

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

10

検査

機 械 的 性 質 , 真 直

性,線径の許容差,
偏径差,外観及び形
状について,検査適

合基準を規定。

 5

機械的性質,コイリング

試験,表面状態,線ぐせ,
線径について,検査適合
基準を規定。

変更

JIS

と ISO 規格とでは,規定し

ている検査項目が異なる。

市場ニーズの違いによる。次回

ISO

規格見直し時,改正提案の要

否を検討する。

11

表示

種類の記号など,5

項 目 の 表 示 項 目 及
び表示方法を規定。

 5.1.1

適切な方法で製品の表示

を行うことを規定。

変更

ISO

規格では,具体的な表示項

目及び表示方法を規定してい
ない。JIS では,線の製品規格
として必要な項目及び表示方

法を規定している。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

12

報告

注 文 者 の 要 求 が あ
れば,製造業者は規

定 さ れ た 検 査 文 書
を 提 出 し な け れ ば
ならない。

 5.1.1

協定によって,ISO 10474
に従って,文書を発行す

る。

追加

JIS

では,検査文書に電子媒体

も含めている。技術的な差異は

ない。

−  6 苦情処理について規定。

削除

JIS

では,苦情処理について規

定していない。 

一般的に,JIS の鉄鋼製品規格で
は苦情処理について規定してい

ない。次回 ISO 規格見直し時,改
正提案の要否を検討する。

附属書 JA

(参考)

線材の化学成分

ISO

規格では,本文に化学成分

表を記載しているが,

JIS

では,

附属書としている。

この規格に使用する材料の化学

成分は,別の規格で規定されてお
り,この規格では,参考として参
照することが目的であることを

明確にするため本文から外し,附
属書とした。次回 ISO 規格見直し
時,改正提案の要否を検討する。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 6931-1:1994,MOD

10

G

 43

14

201

3


11

G 4314

:2013

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

11

G

 43

14

201

3