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G 4311

:2011

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号

2

4

  製造方法

2

5

  化学成分

3

5.1

  溶鋼分析値

3

5.2

  製品分析値

3

6

  機械的性質

6

6.1

  一般事項

6

6.2

  オーステナイト系の機械的性質

6

6.3

  フェライト系の機械的性質

6

6.4

  マルテンサイト系の機械的性質

7

6.5

  冷間引抜ままの棒の機械的性質

7

7

  形状,寸法及び許容差

8

7.1

  標準寸法

8

7.2

  形状及び寸法の許容差

8

8

  質量の算出方法

10

9

  外観

11

10

  線材のきずの深さ

11

11

  試験

11

11.1

  分析試験

11

11.2

  機械試験

11

11.3

  線材のきず検出試験

12

12

  検査

12

13

  表示

12

13.1

  棒の表示

12

13.2

  線材の表示

12

14

  報告

13

附属書 JA(参考)耐熱鋼棒の熱処理

14

附属書 JB(参考)耐熱鋼棒及び線材の主要用途

15

附属書 JC(参考)JIS と対応国際規格との対比表

17


G 4311

:2011

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,ステンレス協会

(JSSA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの

申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 4311:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

4311

:2011

耐熱鋼棒及び線材

Heat-resisting steel bars and wire rods

序文

この規格は,2005 年に第 3 版として発行された ISO 4955 及び 1992 年に第 2 版として発行された ISO 

683-15

を基とし,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。参考として,耐熱鋼棒及び線材の

主要用途について,

附属書 JB に示す。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明をつけて,

附属書 JC に示す。また,附属書 JA 及び附属書 JB は対応国際規格に

はない事項である。

1

適用範囲

この規格は,耐熱鋼棒(丸鋼,角鋼,六角鋼及び平鋼を総称して,以下,棒という。

)及び耐熱鋼線材(以

下,線材という。

)について規定する。

なお,鋼片及び鍛造品は,この規格の適用範囲外であるが,これらの化学成分は,この規格の箇条 

適用することができる。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 4955:2005

,Heat-resistant steels 及び ISO 683-15:1992,Heat-treatable steels, alloy steels and

free-cutting steels

−Part 15: Valve steels for internal combustion engines(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0401-1

  寸法公差及びはめあいの方式−第 1 部:公差,寸法差及びはめあいの基礎

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

注記  対応国際規格:ISO 404,Steel and steel products−General technical delivery requirements(MOD)

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

注記  対応国際規格:ISO 10474,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS G 0555

  鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法

JIS G 0556

  鋼の地きずの肉眼試験方法


2

G 4311

:2011

JIS G 0567

  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

注記  対応国際規格:ISO 783,Metallic materials−Tensile testing at elevated temperature(MOD)

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 4308

  ステンレス鋼線材

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

注記  対応国際規格:ISO 6892-1,Metallic materials−Tensile testing−Part 1: Method of test at room

temperature

(MOD)

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

注記  対応国際規格:ISO 6506-1,Metallic materials−Brinell hardness test−Part 1: Test method(MOD)

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3

種類及び記号

棒及び線材の種類は,35 種類とし,その記号及び分類は

表 による。

表 1−種類の記号及び分類

種類の記号

a) b)

分類

種類の記号

a) b)

分類

SUH31

オーステナイト系 SUS304

オーステナイト系

SUH35

SUS309S

SUH36

SUS310S

SUH37

SUS316

SUH38

SUS316Ti

SUH309

SUS317

SUH310

SUS321

SUH330

SUS347

SUH660

SUSXM15J1

SUH661

SUS405

フェライト系

SUH446

フェライト系 SUS410L

SUH1

マルテンサイト系 SUS430

SUH3

SUS403

マルテンサイト系

SUH4

SUS410

SUH11

SUS410J1

SUH600

SUS431

SUH616

SUS630

析出硬化系

SUS631

注記 SUH661 は,次回の改正で廃止が検討される予定である。 

a)

棒であることを記号で表す必要がある場合には,種類の記号の末尾に,-B(熱
間仕上鋼棒)又は-CB(冷間仕上鋼棒)を付記する。 
例 SUH309-B

b)

線材であることを記号で表す必要がある場合には,種類の記号の末尾に,-WR
を付記する。

例 SUH11-WR

4

製造方法

製造方法は,次による。


3

G 4311

:2011

a)

棒は,熱間圧延,熱間鍛造などの熱間加工後に,通常,熱処理を行い,その代表的な熱処理条件を,

附属書 JA に示す。熱処理の種類は,熱処理の省略も含めて受渡当事者間で協定する。

b)

熱処理を行う冷間仕上鋼棒などの材料として使用する場合,受渡当事者間の協定によって,熱処理を

省略してもよい。

c)

冷間引抜き,研削,切削,又はこれらの組合せによって製造した棒は,特に注文者の指定のない限り

熱処理を行わない。

d)

線材は,熱間圧延のままとする。ただし,必要に応じて酸洗,熱処理などを行ってもよい。

e)

熱処理によって生じた黒皮は,必要な場合には酸洗,切削など適切な方法で除去する。

f)

熱処理及び表面仕上げ方法を表す記号は,

表 による。

表 2−熱処理及び表面仕上げ方法の記号

項目

記号

熱間加工まま R

固溶化熱処理 S

固溶化熱処理後時効処理 H

焼なまし A

焼入焼戻し Q

酸洗仕上げ P

冷間引抜き D

切削 T

研削 C

熱処理記号は,受渡当事者間の合意によって,別途,

定めてもよい。

5

化学成分

5.1

溶鋼分析値

棒及び線材は,11.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 3∼表 による。表 における SUS 記号の溶

鋼分析値は,JIS G 4303 及び JIS G 4308 による。

5.2

製品分析値

棒及び線材の製品分析値は,注文者の要求がある場合には 11.1 の試験を行い,その許容変動値は,JIS G 

0321

表 5(ステンレス鋼及び耐熱鋼鋼材の製品分析の許容変動値)による。ただし,JIS G 0321 の表 5

に規定する以外の化学成分の許容変動値については,受渡当事者間で協定してもよい。


表 3−オーステナイト系の化学成分

単位  %

種類の記号

C Si Mn P  S

Ni  Cr Mo W  Co  V N

その他

SUH31 0.35

∼0.45 1.50∼2.50 0.60 以下 0.040 以下 0.030 以下

13.00

∼15.00 14.00∼16.00

− 2.00∼3.00

SUH35 0.48

∼0.58 0.35 以下 8.00∼10.00 0.040 以下 0.030 以下

3.25

∼4.50

20.00

∼22.00

− 0.35∼0.50

SUH36 0.48

∼0.58 0.35 以下 8.00∼10.00 0.040 以下 0.040∼0.090

3.25

∼4.50

20.00

∼22.00

− 0.35∼0.50

SUH37 0.15

∼0.25 1.00 以下 1.00∼1.60 0.040 以下 0.030 以下

10.00

∼12.00 20.50∼22.50

− 0.15∼0.30

SUH38 0.25

∼0.35 1.00 以下 1.20 以下 0.18∼0.25 0.030 以下

10.00

∼12.00 19.00∼21.00 1.80∼2.50

− B

0.001

∼0.010

SUH309 0.20

以下 1.00 以下 2.00 以下 0.040 以下 0.030 以下

12.00

∼15.00 22.00∼24.00

SUH310 0.25

以下 1.50 以下 2.00 以下 0.040 以下 0.030 以下

19.00

∼22.00 24.00∼26.00

SUH330 0.15

以下 1.50 以下 2.00 以下 0.040 以下 0.030 以下

33.00

∼37.00 14.00∼17.00

SUH660 0.08

以下 1.00 以下 2.00 以下 0.040 以下 0.030 以下

24.00

∼27.00 13.50∼16.00 1.00∼1.50

− 0.10∼0.50

Ti 1.90

∼2.35,

Al 0.35

以下,

B 0.001

∼0.010

SUH661 0.08

∼0.16 1.00 以下 1.00∼2.00 0.040 以下 0.030 以下

19.00

∼21.00 20.00∼22.50 2.50∼3.50 2.00∼3.00 18.50∼21.00

− 0.10∼0.20 Nb 0.75∼1.25

表 4−フェライト系の化学成分

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

Cr

N

SUH446

a) b)

 0.20

以下 1.00 以下 1.50 以下 0.040 以下 0.030 以下 23.00∼27.00

0.25

以下

a)

 Cu

は,0.30 %以下を含有してもよい。

b)

 Ni

は,0.60 %以下を含有してもよい。

4

G

 431

1


201

1


表 5−マルテンサイト系の化学成分

単位  %

種類の記号

C Si Mn P  S Ni  Cr Mo

W V N Nb

SUH1

a) b)

 0.40

∼0.50

3.00

∼3.50 0.60 以下

0.030

以下

0.030

以下

− 7.50∼ 9.50

SUH3

a) b)

 0.35

∼0.45

1.80

∼2.50 0.60 以下

0.030

以下

0.030

以下

− 10.00∼12.00

0.70

∼1.30

SUH4

a)

 0.75

∼0.85

1.75

∼2.25 0.20∼0.60

0.030

以下

0.030

以下

1.15

∼1.65

19.00

∼20.50

SUH11

a) b)

 0.45

∼0.55

1.00

∼2.00 0.60 以下

0.030

以下

0.030

以下

− 7.50∼ 9.50

SUH600

a) b)

0.15

∼0.20

0.50

以下 0.50∼1.00

0.040

以下

0.030

以下

− 10.00∼13.00

0.30

∼0.90

− 0.10∼0.40

0.05

∼0.10

0.20

∼0.60

SUH616

a)

 0.20

∼0.25

0.50

以下 0.50∼1.00

0.040

以下

0.030

以下

0.50

∼1.00

11.00

∼13.00

0.75

∼1.25

0.75

∼1.25

0.20

∼0.30

a)

 Cu

は,0.30 %以下を含有してもよい。

b)

 Ni

は,0.60 %以下を含有してもよい。

5

G

 431

1


201

1


6

G 4311

:2011

6

機械的性質

6.1

一般事項

棒及び線材の機械的性質の一般事項は,次による。

a)

熱処理を行った棒又は冷間引抜ままの棒は,11.2 の試験を行い,その機械的性質は,6.26.5 による。

ただし,適用寸法を超える場合の規格値及び供試材は,機械試験の実施有無を含めて,受渡当事者間

の協定による。

なお,圧延又は鍛造のままの棒については,通常,機械試験を行わないが,特に注文者の要求があ

れば,JIS G 0404 の B 類による供試材に熱処理を行った場合の機械的性質を,その規格値を含めて受

渡当事者間で協定してもよい。

表 における SUS 記号の機械的性質は,JIS G 4303 による。

b)

線材には,機械的性質を適用しない。

6.2

オーステナイト系の機械的性質

オーステナイト系の機械的性質は,次による。

a)

固溶化熱処理を行った棒及び固溶化熱処理後時効処理を行った棒の本体の機械的性質は,

表 による。

この場合,供試材は,JIS G 0404 の A 類による。ただし,耐力は,注文者の指定がある場合に適用す

る。

b) SUH35

,SUH36,SUH37,SUH38,SUH660 及び SUH661 について,棒の本体の熱処理の種類が固溶

化熱処理の場合は,通常,時効処理状態の機械試験を行わないが,特に注文者の要求があれば,JIS G

0404

の B 類による供試材に時効処理を行った場合の機械的性質を,その規格値を含めて受渡当事者間

で協定してもよい。

表 6−オーステナイト系の固溶化熱処理状態及び固溶化熱処理後時効処理状態の機械的性質

熱処理

耐力

引張強さ

伸び

絞り

硬さ

適用寸法

mm

種類の記号

種類

記号

N/mm

2

N/mm

2

%

%

HBW

径,対辺距離

又は厚さ

315

以上

740

以上

30

以上

40

以上

248

以下 25 以下

SUH31

固溶化熱処理 S

315

以上

690

以上

25

以上

35

以上

248

以下 25 を超え 180 以下

SUH35 560

以上

880

以上

8

以上

− 302 以上 25 以下

SUH36 560

以上

880

以上

8

以上

− 302 以上 25 以下

SUH37 390

以上

780

以上

35

以上

35

以上

248

以下 25 以下

SUH38

固溶化熱処理後 
時効処理

H

490

以上

880

以上

20

以上

25

以上

269

以上 25 以下

SUH309 205

以上

560

以上

45

以上

50

以上

201

以下 180 以下

SUH310 205

以上

590

以上

40

以上

50

以上

201

以下 180 以下

SUH330

固溶化熱処理 S

205

以上

560

以上

40

以上

50

以上

201

以下 180 以下

SUH660

固溶化熱処理後 
時効処理

H 590

以上

900

以上

15

以上

18

以上

248

以上 180 以下

固溶化熱処理 S

315

以上

690

以上

35

以上

35

以上

248

以下 180 以下

SUH661

固溶化熱処理後

時効処理

H 345

以上

760

以上

30

以上

30

以上

192

以上 75 以下

注記 1

N/mm

2

=1 MPa 

6.3

フェライト系の機械的性質

焼なましを行った棒の機械的性質は,

表 による。この場合,供試材は,JIS G 0404 の A 類による。た

だし,耐力は,注文者の指定がある場合に適用する。


7

G 4311

:2011

表 7−フェライト系の機械的性質

a)

種類の記号

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

絞り

%

硬さ

HBW

SUH446 275

以上 510 以上 20 以上 40 以上 201 以下

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

この表の値は,径,対辺距離又は厚さが 75 mm 以下の棒に適用する。

6.4

マルテンサイト系の機械的性質

マルテンサイト系の機械的性質は,次による。

a)

焼なましを行った棒の本体の硬さは,

表 による。棒本体の熱処理の種類が焼なまし処理の場合は,

通常,焼入焼戻し状態の機械試験を行わないが,特に注文者の要求があれば,JIS G 0404 の B 類によ

る供試材に焼入焼戻し処理を行った場合の機械的性質を,その規格値を含めて受渡当事者間で協定し

てもよい。

b)

焼入焼戻しを行った棒の本体の機械的性質は,

表 による。この場合,供試材は,JIS G 0404 の A 類

による。ただし,耐力は注文者の指定がある場合に適用する。

表 8−マルテンサイト系の焼なまし状態の硬さ

種類の記号

硬さ

HBW

SUH1 269

以下

SUH3 269

以下

SUH4 321

以下

SUH11 269

以下

SUH600 269

以下

SUH616 269

以下

表 9−マルテンサイト系の焼入焼戻し状態の機械的性質

適用寸法

mm

種類の記号

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

絞り

%

シャルピー

衝撃値

a)

J/cm

2

硬さ

HBW

径,対辺距離

又は厚さ

SUH1 685

以上

930

以上 15 以上

35

以上

− 269 以上 75 以下

685

以上

930

以上 15 以上

35

以上

20

以上 269 以上 25 以下

SUH3

635

以上

880

以上 15 以上

35

以上

20

以上 262 以上 25 を超え 75 以下

SUH4 685

以上

880

以上 10 以上

15

以上

10

以上 262 以上 75 以下

SUH11 685

以上

880

以上 15 以上

35

以上

20

以上 262 以上 25 以下

SUH600 685

以上

830

以上 15 以上

30

以上

− 321 以下 75 以下

SUH616 735

以上

880

以上 10 以上

25

以上

− 341 以下 75 以下

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

シャルピー衝撃値は,JIS Z 2242 の 2 mm U ノッチ試験片が採取できる寸法の棒に適用する。2 mm U

ノッチ試験片が採取できない場合は,適用する試験片の寸法,形状及び衝撃値について,受渡当事
者間で協定することができる。

6.5

冷間引抜ままの棒の機械的性質

冷間引抜ままの棒の機械的性質は,受渡当事者間の協定による。


8

G 4311

:2011

7

形状,寸法及び許容差

7.1

標準寸法

標準寸法は,次による。

a)

熱間圧延による丸鋼及び六角鋼の標準寸法は,

表 10 による。

表 10−熱間圧延丸鋼及び六角鋼の標準寸法

単位  mm

丸鋼の径

六角鋼の対辺距離

9

10

(11)

12

13

14

15

16

17

(18)

19

20

22

24

25

26

28

30

32

34

(35)

36

38

40

42

44

(45)

46

48

50

55

60

65

70

75

80

85

90

100

110

120

130

140

150

160

170

180

(190)

(200)

12

14

17

19

21

23

24

26

27

29

30

32

35

38

41

46

注記  機器,部品などの設計に当たっては,括弧内の寸法は,で

きるだけ使用しないことが望ましい。

b)

線材の標準径は,

表 11 による。

表 11−線材の標準径

単位  mm

5.5

   6.0   7.0   8.0   9.0   9.5   10   11   12   13   14

c)

その他の形状については,標準寸法を規定しない。

7.2

形状及び寸法の許容差

形状及び寸法の許容差は,次による。

a)

熱間圧延による丸鋼の径,

角鋼及び六角鋼の対辺距離の許容差並びに偏径差又は偏差は,

表 12 による。

表 12−熱間圧延丸鋼の径,角鋼及び六角鋼の対辺距離の許容差並びに偏径差又は偏差

単位  mm

径又は対辺距離

径又は対辺距離の許容差

偏径差又は偏差

a)

28

以下

±0.4

28

を超えるもの

±1.5 %

許容差の範囲の 70 %以下

a)

偏径差又は偏差は,同一断面における径又は対辺距離の最大値と最小値との差で表

す。

b)

線材の径の許容差及び偏径差は,

表 13 による。ただし,径が 20 mm を超える線材については受渡当

事者間の協定による。


9

G 4311

:2011

表 13−線材の径の許容差及び偏径差

単位  mm

許容差

偏径差

a)

5.5

以上    15 以下

±0.3 0.5 以下

15

を超え    20 以下

±0.4 0.6 以下

a)

偏径差は,同一断面における径の最大値と最小値との
差で表す。

c)

熱間圧延による平鋼の厚さ及び幅の許容差は,

表 14 による。

表 14−熱間圧延平鋼の厚さ及び幅の許容差

単位  mm

厚さ

厚さの許容差

幅の許容差

13

未満

±0.5 25 未満

±0.7

13

以上

±4 %

25

以上  50 未満

±1.0

50

以上 150 以下

±2 %

d)

鍛造棒の寸法許容差は,受渡当事者間の協定による。

e)

冷間仕上鋼棒の寸法許容差は,

表 15 による。注文者は,許容差の等級を指定しなければならない。

なお,許容差の等級を表す記号は,

表 16 による。

表 15−冷間仕上鋼棒の寸法許容差

単位  mm

許容差の等級

a) b)

径,対辺距離,厚さ

又は幅

9

級(h9) 10 級(h10) 11 級(h11)

12

級(h12)

偏径差又は偏差

6

以上    10 以下

  0 
−0.036

  0 
−0.058

  0 
−0.090

  0 
−0.15

10

を超え  18 以下

  0 
−0.043

  0 
−0.070

  0 
−0.11

  0 
−0.18

18

を超え  30 以下

  0 
−0.052

  0 
−0.084

  0 
−0.13

  0 
−0.21

30

を超え  50 以下

  0 
−0.062

  0 
−0.100

  0 
−0.16

  0 
−0.25

50

を超え  80 以下

  0 
−0.074

  0 
−0.12

  0 
−0.19

  0 
−0.30

80

を超え 120 以下

  0 
−0.087

  0 
−0.14

  0 
−0.22

  0 
−0.35

許容差の範囲の

30 %

以下

a)

丸鋼は 9∼11 級,角鋼は 11 級,六角鋼及び平鋼は,12 級を適用する。

b)

括弧内は,JIS B 0401-1 による。

表 16−許容差の等級を表す記号

許容差の等級

記号

9

級 h9

10

級 h10

11

級 h11

12

級 h12

JIS B 0401-1

による。


10

G 4311

:2011

f)

棒の長さの許容差は,

表 17 による。

ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,その協定による。

表 17−棒の長さの許容差

単位  mm

長さ

長さの許容差

7 000

以下

+40

0

7 000

を超えるもの

長さ 1 000 又はその端数を増すごとに,上記のプラス側許容差に 5 を加える。

g)

棒の曲がりの許容差は,長さ 1 m につき 3 mm 以下とし,全長に対しては,

[3 mm×長さ(m)/1 m]

以下とする。

8

質量の算出方法

注文者の要求によって,棒の質量の算定が必要な場合には,棒の質量は,表示の寸法を用いて算出し,

算出方法は,

表 18 による。

表 18−質量の算出方法

計算順序

計算方法

結果の桁数

基本質量 kg/mm

2

・m

表 19 による。

断面積 mm

2

次の式によって求める。

丸鋼の断面積:0.785 4×(径)

2

(mm

2

  熱間仕上げ材の径(mm)

:表示の径

  冷間仕上げ材の径(mm)

:表示の径+(

表 15 の寸法許容差×1/2)

六角鋼の断面積:0.866 0×(対辺距離)

2

(mm

2

有効数値 4 桁の数値

に丸める。

単位質量 kg/m

基本質量(kg/mm

2

・m)×断面積(mm

2

有効数値 3 桁の数値

に丸める。

1

本の質量 kg

単位質量(kg/m)×長さ(m)

有効数値 3 桁の数値

に丸める。

総質量 kg

1

本の質量(kg)×同一寸法の総本数

又は単位質量(kg/m)×同一寸法の総長さ

整数値に丸める。

数値の丸め方は,JIS Z 8401 による。

表 19−棒の基本質量

単位  kg/mm

2

・m

種類の記号

基本質量

分類

種類の記号

基本質量

分類

SUH31

a) 

オーステナイト系 SUH661

a) 

オーステナイト系

SUH35

a) 

 SUH446

a) 

フェライト系

SUH36

a) 

 SUH1

a) 

マルテンサイト系

SUH37

a) 

 SUH3

a) 

SUH38

a) 

 SUH4

a) 

SUH309 7.98

×10

3

SUH11

a) 

SUH310 7.98

×10

3

SUH600

a) 

SUH330

a) 

 SUH616

a) 

SUH660

a) 

SUS

記号のものは,JIS G 4303 による。

a)

受渡当事者間の協定による。


11

G 4311

:2011

9

外観

棒及び線材の表面は,仕上げ良好で,通常の使用において支障となる有害な欠点があってはならない。

注記 1  棒は,有害な欠点に相当するきずの種類,深さ,除去方法などを受渡当事者間で協定するこ

とが望ましい。

注記 2  コイル状で供給される線材の検査は,一般に端部でだけ行われるため,検査によって全長に

わたってのきず検出は困難であり,また,そのきず除去の機会がないため,若干の正常でな

い部分を含むことがある。したがって,必要な場合,正常でない部分の取扱いについては,

受渡当事者間の協定による。

10

線材のきずの深さ

線材は,11.3 の試験を行い,線材の径が 14 mm 以下の場合は,長手方向の割れ状のきずの深さが 0.15 mm

を超えてはならない。

なお,線材の径が 14 mm を超える場合は,受渡当事者間の協定による。

11

試験

11.1

分析試験

11.1.1

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者が製品

分析を要求した場合の試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

11.1.2

分析方法

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

11.2

機械試験

11.2.1

試験一般

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 9(機械的性質)による。

11.2.2

供試材の採り方

供試材は,同一溶鋼及び同一熱処理条件ごとに 1 個を採取する。

11.2.3

試験片の数

引張試験,衝撃試験及び硬さ試験の試験片の数は,供試材 1 個から各試験片 1 個とする。

11.2.4

試験片

引張試験片,衝撃試験片及び硬さ試験片は,次による。

a)

引張試験片は,JIS Z 2241 の 10 号試験片,13B 号試験片,14A 号試験片又は 14B 号試験片のいずれか

を用いる。

なお,4 号試験片又は 5 号試験片を用いてもよい。

b)

衝撃試験片は,JIS Z 2242 の 2 mm U ノッチ試験片を用いる。ただし,2 mm U ノッチ試験片が採取で

きない場合は,適用する試験片の寸法,形状及び衝撃値について,受渡当事者間で協定することがで

きる。

c)

硬さ試験片は,引張試験片の一部を用いることができる。

11.2.5

試験方法

引張試験,衝撃試験及び硬さ試験の方法は,次による。

a)

引張試験方法は,JIS Z 2241 による。ただし,試験温度は,23±5  ℃とし,マルテンサイト系の引張


12

G 4311

:2011

強さの測定については,試験片平行部のひずみ増加率が 20∼60 %/min となる引張速度を,マルテンサ

イト系以外については,40∼80 %/min となる引張速度を用いる。

b)

衝撃試験方法は,JIS Z 2242 による。ただし,試験温度は,23±2  ℃で行う。

c)

硬さ試験方法は,JIS Z 2243 による。ただし,試験温度は,23±5  ℃で行う。

11.3

線材のきず検出試験

11.3.1

試料の採り方

きず検出試験に用いる試料は,各コイルから試験片を 1 個採取する。試料は,各コイルの両端から試験

片を 1 個ずつ採取するのが望ましい。

11.3.2

試験方法

試験片は,酸洗などによって脱スケールを行い,適切な精度をもつ測定機によって,表面きずの深さを

測定する。

12

検査

棒及び線材の検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,その一部

又は全部を省略することができる。

d)

形状及び寸法は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

f)

線材のきずの深さは,箇条 10 に適合しなければならない。

g)

注文者は,非金属介在物試験,地きず試験及び高温引張試験についても要求することができる。ただ

し,この場合の試験方法は,JIS G 0555JIS G 0556 又は JIS G 0567 のいずれかによるものとし,合

否判定は,受渡当事者間の協定による。

13

表示

13.1

棒の表示

検査に合格した棒には,棒ごとに,次の項目を表示する。径若しくは対辺距離又は厚さ 30 mm 以下の棒

は,これを結束して,1 束ごとに表示してもよい。ただし,受渡当事者間の協定によって,項目の一部を

省略することができる。

a)

種類の記号

b)

寸法

c)

表面仕上方法の記号及び許容差の等級の記号

d)

熱処理記号(SUH35∼SUH38,SUH660,SUH661 及びマルテンサイト系の場合)

e)

製造業者名又はその略号

f)

溶鋼番号又は検査番号

13.2

線材の表示

検査に合格した線材には,1 コイルごと又は 1 結束ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただ

し,受渡当事者間の協定によって,項目の一部を省略することができる。

a)

種類の記号


13

G 4311

:2011

b)

線材の径

c)

製造業者名又はその略号

d)

溶鋼番号又は検査番号

14

報告

製造業者は,注文者の要求があれば,この規格に規定又は指定された試験の成績表及び寸法,数量,納

入状態などを記載した報告書を注文者に提出しなければならない。

報告書には電送など電子媒体も含める。

ただし,検査文書の種類は,JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は記

号 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


14

G 4311

:2011

附属書 JA

参考)

耐熱鋼棒の熱処理

JA.1

熱処理温度

表 JA.1∼表 JA.3 に耐熱鋼棒の熱処理温度を示す。

表 JA.1−オーステナイト系の熱処理

単位  ℃

種類の記号

固溶化熱処理

時効処理

SUH31 950

∼1 050  急冷

SUH35 1

100

∼1 200  急冷 730∼780  空冷

SUH36 1

100

∼1 200  急冷 730∼780  空冷

SUH37 1

050

∼1 150  急冷 750∼800  空冷

SUH38 1

120

∼1 150  急冷 730∼760  空冷

SUH309 1

030

∼1 150  急冷

SUH310 1

030

∼1 180  急冷

SUH330 1

030

∼1 180  急冷

SUH660 885

∼ 915  急冷又は

965

∼ 995  急冷

700

∼760×16 h  空冷又は徐冷

SUH661 1

130

∼1 200  急冷 780∼830×4 h  空冷又は徐冷

表 JA.2−フェライト系の熱処理

単位  ℃

種類の記号

焼なまし

SUH 446

780

∼880  急冷

表 JA.3−マルテンサイト系の熱処理

単位  ℃

熱処理

種類の記号

焼なまし

焼入れ

焼戻し

SUH1 800

∼900  徐冷 980∼1 080  油冷 700∼850  急冷

SUH3 800

∼900  徐冷 980∼1 080  油冷 700∼800  急冷

SUH4 800

∼900  徐冷又は約 720  空冷

1 030

∼1 080  油冷 700∼800  急冷

SUH11 750

∼850  徐冷 1

000

∼1 050  油冷 650∼750  急冷

SUH600 850

∼950  徐冷 1

100

∼1 170  油冷又は空冷 600 以上  空冷

SUH616 830

∼900  徐冷 1

020

∼1 070  油冷又は空冷 600 以上  空冷


15

G 4311

:2011

附属書 JB

参考)

耐熱鋼棒及び線材の主要用途

JB.1

耐熱鋼棒及び線材の主要用途

表 JB.1 に耐熱鋼棒及び線材の主要用途を示す。

表 JB.1−耐熱鋼棒及び線材の主要用途

分類  種類の記号

組成

性質及び用途

SUH31 15Cr-14Ni-2Si-2.5W-0.4C

1 150

℃以下の耐酸化用,ガソリン及びディーゼルエンジン用排気

SUH35 21Cr-4Ni-9Mn-N-0.5C

高温強度を主としたガソリン及びディーゼルエンジン用排気弁

SUH36 21Cr-4Ni-9Mn-N-

高 S-0.5C

高温強度を主としたガソリン及びディーゼルエンジン用排気弁

SUH37 21Cr-11Ni-N-0.2C

高温強度を主としたガソリン及びディーゼルエンジン用排気弁

SUH38 21Cr-11Ni-2Mo-

高 P-B-0.3C ガソリン及びディーゼルエンジン用排気弁,耐熱ボルト

SUH309 22Cr-12Ni-0.2C

980

℃までの繰返し加熱に耐える耐酸化鋼。加熱炉部品,重油バー

ナ。

SUH310 25Cr-20Ni-0.2C

1 035

℃までの繰返し加熱に耐える耐酸化鋼。炉部品,ノズル,燃

焼室。

SUH330 15Cr-35Ni-0.1C

耐浸炭窒化性が大きく,1 035  ℃までの繰返し加熱に耐える。炉材,
石油分解装置。

SUH660

15Cr-25Ni-1.5Mo-V-2Ti-Al-

B-0.06C

700

℃までのタービンロータ,ボルト,ブレード,シャフト

オー

SUH661

22Cr-20Ni-20Co-3Mo-2.5W

-1Nb-N-0.1C

750

℃までのタービンロータ,ボルト,ブレード,シャフト

イト

SUH446 25Cr-N-0.2C

高温腐食に強く 1 082 ℃まで

離しやすいスケールの発生がない。

燃焼室。

SUH1 9Cr-3Si-0.4C

750

℃までの耐酸化用,ガソリン及びディーゼルエンジン吸気弁

SUH3 11Cr-2Si-1Mo-0.4C

高級吸気弁,低級排気弁,魚雷,ロケット部品,予燃焼室

SUH4 20Cr-1.5Ni-2Si-0.8C

耐摩耗性を主とした吸気・排気弁,弁座

SUH11 9Cr-1.5Si-0.5C

750

℃までの耐酸化用,ガソリン及びディーゼルエンジン吸気弁,

バーナーノズル

SUH600 12Cr-Mo-V-Nb-N-0.15C

蒸気タービンブレード,ディスク,ロータシャフト,ボルト

SUH616 12Cr-Ni-1Mo-1W-V-0.25C

高温構造部品,蒸気タービン  ブレード,ディスク,ロータシャフト,
ボルト


16

G 4311

:2011

表 JB.1−耐熱鋼棒及び線材の主要用途(続き)

分類  種類の記号

組成

性質及び用途

SUS304 18Cr-8Ni-0.06C

汎用耐酸化鋼,870  ℃までの繰返し加熱に耐える。

SUS309S 22Cr-12Ni-0.06C

SUS 304

より耐酸化性が優れ,980  ℃までの繰返し加熱に耐える。

炉材。

SUS310S 25Cr-20Ni-0.06C

SUS 309S

より耐酸化性が優れ,1 035  ℃までの繰返し加熱に耐える。

炉材,自動車排ガス装置用材料。

SUS316 18Cr-12Ni-2.5Mo-0.06C

高温において優れたクリープ強度をもつ。熱交換器部品,高温耐食
性用ボルト。

SUS316Ti 18Cr-12Ni-2.5Mo-Ti-0.08C

SUS

316

の Ti 添加鋼,熱交換部品

SUS317 18Cr-12Ni-3.5Mo-0.06C

高温において優れたクリープ強度をもつ。熱交換器部品。

SUS321 18Cr-9Ni-Ti-0.06C

400

∼900  ℃の腐食条件で使われる部品,高温溶接構造品

SUS347 18Cr-9Ni-Nb-0.06C

400

∼900  ℃の腐食条件で使われる部品,高温溶接構造品

オー

SUSXM15J1 18Cr-13Ni-4Si-0.06C

SUS

310S

に匹敵する耐酸化性をもつ。自動車排ガス装置用材料。

SUS405 13Cr-Al-0.06C

焼入硬化が少ない。ガスタービン  コンプレッサブレード,焼なまし

箱,焼入用ラック。

SUS410L 13Cr-

低 C

耐高温酸化性が要求される溶接用部材,自動車排ガス浄化装置,ボ

イラ燃焼室,バーナなど

SUS430 18Cr-0.1C

850

℃以下の耐酸化用部品,放熱器,炉部品,オイルバーナ

SUS403 13Cr-

低 Si-0.1C

高温高応力に耐える。タービンブレード,蒸気タービンノズル。

SUS410 13Cr-0.1C

800

℃以下の耐酸化用

SUS410J1 13Cr-Mo-1.5C

タービンブレード,高温高圧蒸気用機械部品

テ 

サ 

ト系

SUS431 16Cr-2Ni-0.15C

シャフト,ボルト,ナット,ばね

SUS630 17Cr-4Ni-4Cu-Nb-0.05C

ガスタービン  コンプレッサブレード,ガスタービンエンジン周り材



化系

SUS631 17Cr-7Ni-Al-0.07C

高温用ばね,ベローズ,ダイヤフラム,ファスナー


附属書 JC

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 4311:2011

  耐熱鋼棒及び線材

ISO 4955:2005

  Heat-resistant steels 及び ISO 683-15:1992  Heat-tretable steels,

alloy steels and free-cutting steels

−Part 15: Valve steels for internal combustion

engines

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

1

適 用 範

耐 熱 鋼 棒 及 び 耐 熱
鋼 線 材 に つ い て 規

定。

ISO 4955

1

高温ガス及び 550  ℃以上
の燃焼機器用耐熱鋼,耐

熱合金−板,帯,棒,線
材及び鍛造品について規
定。

変更

JIS

では,棒及び線材だけにつ

いて規定。

JIS

は,板及び帯については,別の

規格 JIS G 4312 で規定しており規

格体系が異なることから,適用範
囲は現状のままとする。

ISO 

683-15

1

往復動内燃機関用吸気及
び 排 気 バ ル ブ 用 に つ い

て,鍛圧高合金材の棒,
線,線材,鍛造品及び旋
削仕上げ又は研削仕上品

について規定。

2

引 用 規

3

種 類 及

び記号

棒及び線材の 35 種
類 の 記 号 及 び 分 類

を規定。

ISO 4955

6

7

フェライト鋼及びオース
テ ナ イ ト 鋼 の 分 類 を 規

定。

19

種類の記号を記載。

変更

JIS

と ISO 規格とでは,記号表

記が異なる。

各国は,それぞれの記号体系をも
ち,それらはその市場に定着して

いる。

2003

年に制定された ISO/TS 

4949

は,各国それぞれの記号体系

ISO 

683-15

6

マルテンサイト鋼,オー

ステナイト鋼の分類を規
定。

11

種類の記号を記載。

に従うことを認めていることから

現状のままとする。

17

G 4

3

1

1


20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

ISO 4955

7

追加

4

製 造 方

熱 間 圧 延 及 び 冷 間

仕 上 後 の 棒 及 び 線
材 の 処 理 方 法 を 規
定。

ISO 

683-15

6

注文時に特に合意されて

いなければ,製造方法は
製造業者の自由裁量。

JIS

では,処理方法について規

定。

JIS

は,処理方法について製品規格

として必要な規定項目及び規定内
容として追加しており,現状のま
まとする。

5

化 学 成

ISO 4955

7

フェライト系 9 種類及び
オーステナイト系 10 種類
の化学成分値を規定。

変更

JIS

で規定され,ISO 規格にな

い鋼種 30 種類。ISO 規格で規
定され,JIS にない鋼種 16 種

類。

国内ニーズのない鋼種を削除。国
内に定着している JIS 特有鋼種を
規定。整合していない鋼種は今後

見直しの都度必要に応じて改正要

オ ー ス テ ナ イ ト 系

19

種類,フェライト

系 4 種類,マルテン

サイト系 10 種類,
析出硬化系 2 種類の
化 学 成 分 値 を 規 定

( SUS 記 号 の も の
は JIS G 4303 及び

JIS G 4308

に よ

る。

ISO 

683-15

6

マルテンサイト系 3 種類

及びオーステナイト系 8
種 類 の 化 学 成 分 値 を 規
定。

JIS

で規定され,ISO 規格にな

い鋼種 33 種類。ISO 規格で規
定され,

JIS

にない鋼種 9 種類。

否を検討し提案していく。

ISO 4955

7

追加

6

機 械 的

性質

オ ー ス テ ナ イ ト 系

及 び フ ェ ラ イ ト 系
については,耐力,
引張強さ,伸び,絞

り及び硬さ,マルテ
ン サ イ ト 系 に つ い
ては,耐力,引張強

さ,伸び,絞り,硬
さ 及 び シ ャ ル ピ ー
衝撃値を規定。

ISO 

683-15

6

耐力,引張強さ,伸び及

び硬さについて規定。

JIS

では,マルテンサイト系の

シャルピー衝撃値について規
定。

JIS

は,マルテンサイト系の衝撃値

について製品規格として必要な規
定項目及び規定内容として追加し
ており,次回 ISO 見直し時に追加

改正要否を検討し提案していく。

ISO 4955

7

受渡当事者間の協定。

追加

7

形状,寸

法 及 び 許
容差

標準寸法,形状及び
寸 法 の 許 容 差 を 規
定。

ISO 

683-15

6

JIS

では,標準寸法,形状及び

寸法の許容差について規定。

JIS

は,標準寸法,形状及び寸法許

容差について国内の製造者と使用
者側の協議によって決めたもので

あり,ISO の受渡当事者間の協定
と差異なく現状のままとする。

18

G 4

3

1

1


20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

ISO 4955

7

受渡当事者間の協定。

追加

8

質 量 の

算出方法

棒 の 質 量 の 算 出 方
法を規定。

ISO 

683-15

追加

JIS

では,質量の算出方法につ

いて規定。

JIS

は,棒の質量算出方法について

国内ニーズとして必要な項目及び
規定内容であり,ISO の受渡当事

者間の協定と差異なく現状のまま
とする。

9

外観

ISO 4955

7

外観について規定。

一致

棒 及 び 線 材 の 外 観
について規定。

ISO 

683-15

6

ISO 4955

追加

10

線材の

き ず の 深

線 材 の き ず の 深 さ
について規定。

ISO 

683-15

JIS

では,線材のきずの深さに

ついて規定。

JIS

は,製品規格として必要な規定

項 目 及 び 規 定 内 容 を 追 加 し て お

り,次回 ISO 見直し時,線材のき
ずの深さについて追加改正要否を
検討し提案していく。

11

試験

分析試験,機械試験
及 び 線 材 の き ず 検
出試験を規定。

ISO 4955

8

分析及び引張試験方法を
規定。

追加

JIS

では,硬さ試験,衝撃試験,

線材のきず検出試験について
も規定。

JIS

は,製品規格として必要な規定

項 目 及 び 規 定 内 容 を 追 加 し て お
り,次回 ISO 見直し時,硬さ試験,

ISO 

683-15

7

分析試験,引張試験,硬
さ試験,結晶粒度試験及

び表面のきず検出試験の
各方法を規定。

JIS

では,衝撃試験及び線材の

きず検出試験についても規定。

衝撃試験,線材のきず検出試験に
ついて追加改正要否を検討し提案

していく。

12

検査

ISO 4955

8

追加

JIS

では,検査基準を規定。

棒 及 び 線 材 の 検 査

適合基準を規定。

ISO 

683-15

7 

注文者の要求によって寸

法確認,外観目視検査,
試験を実施。

JIS

は,検査基準について製品規格

として必要な規定項目及び規定内
容として追加しており,現状のま
まとする。

13

表示

ISO 4955

8

製造業者及び鋼種の表示
を規定。

追加

JIS

では,種類の記号,寸法な

どについて規定。

種類の記号など,棒
は 6 項目,線材は 4

項目の表示を規定。  ISO 

683-15

8 

製造業者,溶解番号,材
料の種類及び呼称寸法の
表示を規定。

JIS

では,

表面仕上方法の記号,

許容差の等級の記号及び熱処
理記号について規定。

JIS

は,表示について製品規格とし

て必要な規定項目及び規定内容と

して追加しており,現状のままと
する。

19

G 4

3

1

1


20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

14

報告

ISO 4955

8

注文者の要求があれば,

製造業者は ISO 10474 
よる報告書を提出しなけ
ればならない。

一致

注 文 者 の 要 求 が あ

れ ば , 製 造 業 者 は

JIS G 0415

による報

告 書 を 提 出 し な け

ればならない。

ISO 

683-15

 

追加

附属書 JA
(参考)

耐熱鋼棒の熱処理

附属書 JB

(参考)

耐 熱 鋼 棒 及 び 線 材

の主要用途

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 4955:2005,ISO 683-15:1992,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

20

G 4

3

1

1


20
1

1