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G 4304

:2012

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類の記号  

2

4

  製造方法  

3

5

  化学成分  

3

5.1

  溶鋼分析値  

3

5.2

  製品分析値  

3

6

  機械的性質  

7

6.1

  一般事項  

7

6.2

  オーステナイト系の機械的性質  

7

6.3

  オーステナイト・フェライト系の機械的性質  

9

6.4

  フェライト系の機械的性質  

9

6.5

  マルテンサイト系の機械的性質  

10

6.6

  析出硬化系の機械的性質  

11

7

  耐食性  

12

8

  表面仕上げ  

12

9

  形状・寸法,質量及び許容差  

13

9.1

  標準寸法  

13

9.2

  板の質量の算出  

13

9.3

  板の厚さの許容差  

15

9.4

  板の幅の許容差  

17

9.5

  板の長さの許容差  

18

9.6

  板の平たん度  

19

9.7

  帯の厚さの許容差  

19

9.8

  帯の幅の許容差  

21

9.9

  帯の横曲がり  

21

10

  外観  

22

11

  試験  

22

11.1

  分析試験  

22

11.2

  機械試験  

22

11.3

  腐食試験  

23

12

  検査  

23

13

  表示  

24

14

  報告  

24


G 4304

:2012  目次

(2)

ページ

附属書 JA(参考)ステンレス鋼の熱処理  

25

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

27


G 4304

:2012

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,ステンレス協会

(JSSA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべき

との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 4304:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 25 年 9 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 4304:2010 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格に従うことは,次の者の有する特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意する。

種類の記号

発明の名称

特許番号

設定の登録の年月日

SUS315J1

SUS315J2

熱間加工性及び温水中での耐食性に優れるオーステナイト
系ステンレス鋼

第 2602411 号 1997 年 1 月 29 日

SUS443J1

耐食性に優れたフェライト系ステンレス鋼板およびその製

造方法

第 4396676 号 2009 年 10 月 30 日

SUS445J1

SUS445J2

熱交換器用フェライト系ステンレス鋼

第 2642056 号 1997 年 5 月 2 日

耐リジング性に優れる Fe−Cr 合金

第 2737819 号 1998 年 1 月 16 日

耐錆性と加工性に優れたフェライト系ステンレス鋼

第 3224694 号 2001 年 8 月 24 日

耐食性に優れた外装材用フェライトステンレス鋼

第 3297696 号 2002 年 4 月 19 日

建材用フェライト系ステンレス鋼

第 3411084 号 2003 年 3 月 20 日

上記の,特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権等の実施

の許諾等をする意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等の権利者に対

しては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。

この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味するものではないことに注意する必要があ

る。

この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。経済産業大臣及び日本工業標

準調査会は,このような特許権等に関わる確認について,責任はもたない。

なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権をいう。


日本工業規格

JIS

 G

4304

:2012

熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

Hot-rolled stainless steel plate, sheet and strip

序文 

この規格は,2004 年に第 1 版として発行された ISO 16143-1,2009 年に第 1 版として発行された ISO 

9444-1

及び ISO 9444-2,並びに 2008 年に第 2 版として発行された ISO 18286 を基とし,技術的内容を変

更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一覧表に

その説明を付けて,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,熱間圧延ステンレス鋼板(以下,板という。

)及び熱間圧延ステンレス鋼帯(以下,帯とい

う。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 16143-1:2004

,Stainless steels for general purposes−Part 1: Flat products

ISO 9444-1:2009

,Continuously hot-rolled stainless steel−Tolerances on dimensions and form−Part 1:

Narrow strip and cut lengths

ISO 9444-2:2009

,Continuously hot-rolled stainless steel−Tolerances on dimensions and form−Part 2:

Wide strip and sheet/plate

ISO 18286:2008

,Hot-rolled stainless steel plates−Tolerances on dimensions and shape(全体評価:

MOD

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

注記  対応国際規格:ISO 10474:1991,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS G 0571

  ステンレス鋼のしゅう酸エッチング試験方法


2

G 4304

:2012

JIS G 0572

  ステンレス鋼の硫酸・硫酸第二鉄腐食試験方法

JIS G 0573

  ステンレス鋼の 65 %硝酸腐食試験方法

JIS G 0575

  ステンレス鋼の硫酸・硫酸銅腐食試験方法

JIS R 6010

  研磨布紙用研磨材の粒度

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類の記号 

板及び帯の種類は 63 種類とし,その種類の記号及び分類は

表 による。

表 1−種類の記号及び分類 

種類の記号

a),b)

分類

種類の記号

a),b)

分類

種類の記号

a),b)

分類

SUS301

SUS301L

SUS301J1

SUS302B

SUS303

SUS304

SUS304Cu

SUS304L

SUS304N1

SUS304N2

SUS304LN

SUS304J1

SUS304J2

SUS305

SUS309S

SUS310S

SUS312L

SUS315J1

SUS315J2

SUS316

SUS316L

オーステナイト系 SUS316N

SUS316LN

SUS316Ti

SUS316J1

SUS316J1L

SUS317

SUS317L

SUS317LN

SUS317J1

SUS317J2

SUS836L

SUS890L

SUS321

SUS347

SUSXM7

SUSXM15J1

オーステナイト系 SUS429

SUS430

SUS430LX

SUS430J1L

SUS434

SUS436L

SUS436J1L

SUS443J1

SUS444

SUS445J1

SUS445J2

SUS447J1

SUSXM27

フェライト系

SUS403

SUS410

SUS410S

SUS420J1

SUS420J2

SUS440A

マルテンサイト系

SUS329J1

SUS329J3L

SUS329J4L

オーステナイト・フ

ェライト系

SUS405

SUS410L

フェライト系 SUS630

SUS631

析出硬化系

a)

板であることを記号で表す必要がある場合には,種類の記号の末尾に,−HP を付記する。

例 SUS304−HP

b)

帯であることを記号で表す必要がある場合には,種類の記号の末尾に,−HS を付記する。

例 SUS304−HS


3

G 4304

:2012

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

板及び帯は,熱間圧延後,熱処理を行い,酸洗又はこれに準じる処理を行う。必要に応じて適切な矯

正,研磨,又はこれらの組合せによる処理を行ってもよい。ただし,受渡当事者間の協定によって熱

処理後の酸洗などの処理を省略してもよい。

注記  代表的な熱処理条件を,参考として附属書 JA に示す。この条件以外の熱処理条件が用いら

れることもある。

b)

後工程で熱処理を行う管及び管継手の素材並びに再圧延用の素材として使用する場合には,受渡当事

者間の協定によって,熱処理を省略してもよい。この場合,AR の記号を付記する。

c)

オーステナイト系の熱処理で,特に注文者の承認のもとに,圧延ライン上で熱処理を行い,直ちに急

冷する熱処理を行ってもよい。この場合,LS の記号を付記する。

d) SUS420J2

及び SUS440A については,

特に注文者の指定がある場合には,

焼入焼戻しを行ってもよい。

この場合,Q の記号を付記する。

e) SUS630

及び SUS631 の熱処理については,注文者は固溶化熱処理又は析出硬化処理のいずれかを指定

する。この場合,

表 による熱処理の種類の記号を付記する。

表 2−析出硬化系の熱処理記号 

種類の記号

熱処理の種類

記号

SUS630

固溶化熱処理 S

析出硬化処理 H900,H1025,H1075,H1150

SUS631

固溶化熱処理 S

析出硬化処理 RH950,TH1050

化学成分 

5.1 

溶鋼分析値 

板及び帯は,11.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 3∼表 による。

5.2 

製品分析値 

注文者が製品分析を要求する場合,11.1 によって試験を行い,その値は,

表 3∼表 の値に,JIS G 0321

表 5(ステンレス鋼及び耐熱鋼鋼材の製品分析の許容変動値)による許容変動値を適用する。ただし,

JIS G 0321

表 に規定されていない化学成分の許容変動値については,受渡当事者間で協定してもよい。


4

G 4304

:2012

表 3−オーステナイト系の化学成分 

単位  %

種類の記号 C  Si  Mn  P  S  Ni  Cr  Mo Cu  N  その他

SUS301 0.15

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

6.00

8.00

16.00

18.00

SUS301L 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

6.00

8.00

16.00

18.00

− 0.20

以下

SUS301J1 0.08

0.12

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

7.00

9.00

16.00

18.00

SUS302B 0.15

以下

2.00

3.00

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

8.00

10.00

17.00

19.00

SUS303 0.15

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.20

以下

0.15

以上

8.00

10.00

17.00

19.00

a)

SUS304 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

8.00

10.50

18.00

20.00

SUS304Cu 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

8.00

10.50

18.00

20.00

− 0.70∼

1.30

SUS304L 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

9.00

13.00

18.00

20.00

SUS304N1 0.08

以下

1.00

以下

2.50

以下

0.045

以下

0.030

以下

7.00

10.50

18.00

20.00

− 0.10∼

0.25

SUS304N2 0.08

以下

1.00

以下

2.50

以下

0.045

以下

0.030

以下

7.50

10.50

18.00

20.00

− 0.15∼

0.30

Nb 0.15

以下

SUS304LN 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

8.50

11.50

17.00

19.00

− 0.12∼

0.22

SUS304J1 0.08

以下

1.70

以下

3.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

6.00

9.00

15.00

18.00

− 1.00∼

3.00

SUS304J2 0.08

以下

1.70

以下

3.00

5.00

0.045

以下

0.030

以下

6.00

9.00

15.00

18.00

− 1.00∼

3.00

SUS305 0.12

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

10.50

13.00

17.00

19.00

SUS309S 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

12.00

15.00

22.00

24.00

SUS310S 0.08

以下

1.50

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

19.00

22.00

24.00

26.00

SUS312L 0.020

以下

0.80

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

17.50

19.50

19.00

21.00

6.00

7.00

0.50

1.00

0.16

0.25

SUS315J1 0.08

以下

0.50

2.50

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

8.50

11.50

17.00

20.50

0.50

1.50

0.50

3.50

SUS315J2 0.08

以下

2.50

4.00

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

11.00

14.00

17.00

20.50

0.50

1.50

0.50

3.50

SUS316 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

10.00

14.00

16.00

18.00

2.00

3.00

SUS316L 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

12.00

15.00

16.00

18.00

2.00

3.00

SUS316N 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

10.00

14.00

16.00

18.00

2.00

3.00

− 0.10∼

0.22

SUS316LN 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

10.50

14.50

16.50

18.50

2.00

3.00

− 0.12∼

0.22


5

G 4304

:2012

表 3−オーステナイト系の化学成分(続き) 

単位  %

種類の記号 C  Si  Mn  P  S  Ni  Cr  Mo Cu  N  その他

SUS316Ti 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

10.00

14.00

16.00

18.00

2.00

3.00

− Ti

5

×C %

以上

SUS316J1 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

10.00

14.00

17.00

19.00

1.20

2.75

1.00

2.50

SUS316J1L 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

12.00

16.00

17.00

19.00

1.20

2.75

1.00

2.50

SUS317 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

11.00

15.00

18.00

20.00

3.00

4.00

SUS317L 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

11.00

15.00

18.00

20.00

3.00

4.00

SUS317LN 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

11.00

15.00

18.00

20.00

3.00

4.00

− 0.10∼

0.22

SUS317J1 0.040

以下

1.00

以下

2.50

以下

0.045

以下

0.030

以下

15.00

17.00

16.00

19.00

4.00

6.00

SUS317J2 0.06

以下

1.50

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

12.00

16.00

23.00

26.00

0.50

1.20

− 0.25∼

0.40

SUS836L 0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

24.00

26.00

19.00

24.00

5.00

7.00

− 0.25

以下

SUS890L 0.020

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

23.00

28.00

19.00

23.00

4.00

5.00

1.00

2.00

SUS321 

0.08

以下 

1.00

以下 

2.00

以下 

0.045

以下

0.030

以下

9.00

13.00 

17.00

19.00 

− Ti

5

×C %

以上

SUS347 

0.08

以下 

1.00

以下 

2.00

以下 

0.045

以下

0.030

以下

9.00

13.00 

17.00

19.00 

− Nb

10

×C %

以上

SUSXM7 

0.08

以下 

1.00

以下 

2.00

以下 

0.045

以下

0.030

以下

8.50

10.50 

17.00

19.00 

− 3.00

4.00 

SUSXM15J1

b) 

0.08

以下 

3.00

5.00 

2.00

以下 

0.045

以下

0.030

以下

11.50

15.00 

15.00

20.00 

a)

 Mo

は,0.60 %を超えてはならない。

b)

 SUSXM15J1

は,この表に規定されていない Cu,Mo,Nb,Ti 及び N のうち一つ又は複数の元素を必要によ

って添加した場合,その含有率を報告しなければならない。

表 4−オーステナイト・フェライト系の化学成分 

単位  %

種類の記号 C Si

Mn

P  S Ni  Cr  Mo N

SUS329J1

a)

0.08

以下

1.00

以下

1.50

以下

0.040

以下

0.030

以下

3.00

6.00

23.00

28.00

1.00

3.00

SUS329J3L

b)

0.030

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

4.50

6.50

21.00

24.00

2.50

3.50

0.08

0.20

SUS329J4L

b)

0.030

以下

1.00

以下

1.50

以下

0.040

以下

0.030

以下

5.50

7.50

24.00

26.00

2.50

3.50

0.08

0.30

a)

 SUS329J1

は,この表に規定されていない Cu,W 及び N のうち一つ又は複数の元素を

必要によって添加した場合,その含有率を報告しなければならない。

b)

 SUS329J3L

及び SUS329J4L は,この表に規定されていない Cu 及び W のうち一つ又

は両方の元素を必要によって添加した場合,その含有率を報告しなければならない。


6

G 4304

:2012

表 5−フェライト系の化学成分 

単位  %

種類の記号 C Si

Mn P S  Cr  Mo N

その他

SUS405

a)

 0.08

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

11.50

14.50

− Al

0.10

∼0.30

SUS410L

a)

 0.030

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

11.00

13.50

SUS429

a)

 0.12

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

14.00

16.00

SUS430

a)

 0.12

以下

0.75

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

16.00

18.00

SUS430LX

a)

 0.030

以下

0.75

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

16.00

19.00

− Ti 又は Nb 0.10∼1.00

SUS430J1L

a),b)

 0.025

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

16.00

20.00

− 0.025

以下

Ti

,Nb,Zr 又はそれらの組合せ

8

×(C %+N %)∼0.80,

Cu 0.30

∼0.80

SUS434

a)

 0.12

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

16.00

18.00

0.75

1.25

SUS436L

a)

 0.025

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

16.00

19.00

0.75

1.50

0.025

以下

Ti

,Nb,Zr 又はそれらの組合せ

8

×(C %+N %)∼0.80

SUS436J1L

a)

 0.025

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

17.00

20.00

0.40

0.80

0.025

以下

Ti

,Nb,Zr 又はそれらの組合せ

8

×(C %+N %)∼0.80

SUS443J1

a)

 0.025

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

20.00

23.00

− 0.025

以下

Ti

,Nb,Zr 又はそれらの組合せ

8

×(C %+N %)∼0.80,

Cu 0.30

∼0.80

SUS444

a)

 0.025

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

17.00

20.00

1.75

2.50

0.025

以下

Ti

,Nb,Zr 又はそれらの組合せ

8

×(C %+N %)∼0.80

SUS445J1

a),c)

 0.025

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

21.00

24.00

0.70

1.50

0.025

以下

SUS445J2

a),c)

 0.025

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

21.00

24.00

1.50

2.50

0.025

以下

SUS447J1

d)

 0.010

以下

0.40

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.020

以下

28.50

32.00

1.50

2.50

0.015

以下

SUSXM27

d)

 0.010

以下

0.40

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.020

以下

25.00

27.50

0.75

1.50

0.015

以下

a)

 SUS447J1

及び SUSXM27 の 2 種類以外の Ni は,0.60 %を超えてはならない。

b)

 SUS430J1L

は,この表に規定されていない V を必要によって添加した場合,その含有率を報告しなければな

らない。

c)

 SUS445J1

及び SUS445J2 は,この表に規定されていない Cu,V,Ti 及び Nb のうち一つ又は複数の元素を必

要によって添加した場合,その含有率を報告しなければならない。

d)

 SUS447J1

及び SUSXM27 の Ni は,0.50 %を超えてはならない。また,Cu は 0.20 %を,

(Ni+Cu)は 0.50 %

を超えてはならない。さらに,この表に規定されていない V,Ti 及び Nb のうち一つ又は複数の元素を必要に

よって添加した場合,その含有率を報告しなければならない。


7

G 4304

:2012

表 6−マルテンサイト系の化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Si  Mn  P

S

Cr

SUS403 0.15

以下 0.50 以下 1.00 以下

0.040

以下 0.030 以下 11.50∼13.00

SUS410 0.15

以下 1.00 以下 1.00 以下

0.040

以下 0.030 以下 11.50∼13.50

SUS410S 0.08

以下 1.00 以下 1.00 以下

0.040

以下 0.030 以下 11.50∼13.50

SUS420J1 0.16

∼0.25 1.00 以下 1.00 以下

0.040

以下 0.030 以下 12.00∼14.00

SUS420J2 0.26

∼0.40 1.00 以下 1.00 以下

0.040

以下 0.030 以下 12.00∼14.00

SUS440A

a)

 0.60

∼0.75 1.00 以下 1.00 以下

0.040

以下 0.030 以下 16.00∼18.00

Ni

は,0.60 %を超えてはならない。

a)

 SUS440A

の Mo は,0.75 %を超えてはならない。

表 7−析出硬化系の化学成分 

単位  %

種類の記号 C  Si  Mn

P

S

Ni

Cr

Cu

その他

SUS630 0.07

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

3.00

5.00

15.00

17.50

3.00

5.00

Nb 0.15

0.45

SUS631 0.09

以下

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

6.50

7.75

16.00

18.00

− Al

0.75

1.50

機械的性質 

6.1 

一般事項 

熱処理を行った板及び帯は,11.2 の試験を行い,その機械的性質は,6.26.6 による。後工程で熱処理

を行う管及び管継手の素材並びに再圧延用の素材として使用する場合には,機械試験の実施の有無を含め

て,受渡当事者間の協定による。

6.2 

オーステナイト系の機械的性質 

オーステナイト系の機械的性質は,次による。

a)

固溶化熱処理を行った板及び帯の機械的性質は,

表 による。この場合,供試材は,JIS G 0404 の 7.6

(試験片採取条件及び試験片)の A 類による。ただし,耐力は,注文者の指定がある場合に適用する。


8

G 4304

:2012

表 8−オーステナイト系の機械的性質 

種類の記号

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

硬さ

a)

HBW HRBS

又は

HRBW

b)

HV

SUS301

SUS301L

SUS301J1

SUS302B

SUS303

SUS304

SUS304Cu

SUS304L

SUS304N1

SUS304N2

SUS304LN

SUS304J1

SUS304J2

SUS305

SUS309S

SUS310S

SUS312L

SUS315J1

SUS315J2

SUS316

SUS316L

SUS316N

SUS316LN

SUS316Ti

SUS316J1

SUS316J1L

205

以上

215

以上

205

以上

205

以上

205

以上

205

以上

205

以上

175

以上

275

以上

345

以上

245

以上

155

以上

155

以上

175

以上

205

以上

205

以上

300

以上

205

以上

205

以上

205

以上

175

以上

275

以上

245

以上

205

以上

205

以上

175

以上

520

以上

550

以上

570

以上

520

以上

520

以上

520

以上

520

以上

480

以上

550

以上

690

以上

550

以上

450

以上

450

以上

480

以上

520

以上

520

以上

650

以上

520

以上

520

以上

520

以上

480

以上

550

以上

550

以上

520

以上

520

以上

480

以上

40

以上

45

以上

45

以上

40

以上

35

以上

40

以上

40

以上

40

以上

35

以上

35

以上

40

以上

40

以上

40

以上

40

以上

40

以上

40

以上

35

以上

40

以上

40

以上

40

以上

40

以上

35

以上

40

以上

40

以上

40

以上

40

以上

207

以下

207

以下

187

以下

207

以下

187

以下

187

以下

187

以下

187

以下

217

以下

248

以下

217

以下

187

以下

187

以下

187

以下

187

以下

187

以下

223

以下

187

以下

187

以下

187

以下

187

以下

217

以下

217

以下

187

以下

187

以下

187

以下

95

以下

95

以下

90

以下

95

以下

90

以下

90

以下

90

以下

90

以下

95

以下

100

以下

95

以下

90

以下

90

以下

90

以下

90

以下

90

以下

96

以下

90

以下

90

以下

90

以下

90

以下

95

以下

95

以下

90

以下

90

以下

90

以下

218

以下

218

以下

200

以下

218

以下

200

以下

200

以下

200

以下

200

以下

220

以下

260

以下

220

以下

200

以下

200

以下

200

以下

200

以下

200

以下

230

以下

200

以下

200

以下

200

以下

200

以下

220

以下

220

以下

200

以下

200

以下

200

以下

SUS317

SUS317L

SUS317LN

SUS317J1

SUS317J2

SUS836L

SUS890L

SUS321

205

以上

175

以上

245

以上

175

以上

345

以上

275

以上

215

以上

205

以上

520

以上

480

以上

550

以上

480

以上

690

以上

640

以上

490

以上

520

以上

40

以上

40

以上

40

以上

40

以上

40

以上

40

以上

35

以上

40

以上

187

以下

187

以下

217

以下

187

以下

250

以下

217

以下

187

以下

187

以下

90

以下

90

以下

95

以下

90

以下

100

以下

96

以下

90

以下

90

以下

200

以下

200

以下

220

以下

200

以下

260

以下

230

以下

200

以下

200

以下

SUS347

SUSXM7

SUSXM15J1

205

以上

155

以上

205

以上

520

以上

450

以上

520

以上

40

以上

40

以上

40

以上

187

以下

187

以下

207

以下

90

以下

90

以下

95

以下

200

以下

200

以下

218

以下

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

硬さは,いずれか 1 種類とする。

b)

 HRB

の測定は,HRBS 又は HRBW のいずれかでよいものとし,測定値の表示には,HRBS 又は

HRBW

を明記する。ただし,疑義が生じた場合の判断は,HRBS によることとする。

b)

特に注文者の要求がある場合の SUS304N2 の機械的性質は,

表 による。この場合,種類の記号の末

尾に-X を付ける。


9

G 4304

:2012

表 9SUS304N2-X の機械的性質 

種類の記号

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

硬さ

HBW

SUS304N2-X 450

以上 720 以上 25 以上 230 以上,325 以下

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

6.3 

オーステナイト・フェライト系の機械的性質 

固溶化熱処理を行った板及び帯の機械的性質は,

表 10 による。この場合,供試材は,JIS G 0404 の 7.6

の A 類による。ただし,耐力は,注文者の指定がある場合に適用する。

表 10−オーステナイト・フェライト系の機械的性質 

種類の記号

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

硬さ

a)

HBW HRC  HV

SUS329J1

SUS329J3L

SUS329J4L

390

以上

450

以上

450

以上

590

以上

620

以上

620

以上

18

以上

18

以上

18

以上

277

以下

302

以下

302

以下

29

以下

32

以下

32

以下

292

以下

320

以下

320

以下

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

硬さは,いずれか 1 種類とする。

6.4 

フェライト系の機械的性質 

焼なましを行った板及び帯の機械的性質は,

表 11 による。この場合,供試材は,JIS G 0404 の 7.6 の A

類による。ただし,耐力は,注文者の指定がある場合に適用する。また,曲げ性の場合は,その外側にき

裂を生じてはならない。


10

G 4304

:2012

表 11−フェライト系の機械的性質 

種類の記号

耐力

N/mm

2

引張 
強さ

N/mm

2

伸び

%

硬さ

a)

曲げ性

HBW HRBS

又は

HRBW

b)

HV

曲げ

角度

内側半径

SUS405

SUS410L

SUS429

SUS430

SUS430LX

SUS430J1L

SUS434

SUS436L

SUS436J1L

SUS443J1

SUS444

SUS445J1

SUS445J2

SUS447J1

SUSXM27

175

以上

195

以上

205

以上

205

以上

175

以上

205

以上

205

以上

245

以上

245

以上

205

以上

245

以上

245

以上

245

以上

295

以上

245

以上

410

以上

360

以上

450

以上

420

以上

360

以上

390

以上

450

以上

410

以上

410

以上

390

以上

410

以上

410

以上

410

以上

450

以上

410

以上

20

以上

22

以上

22

以上

22

以上

22

以上

22

以上

22

以上

20

以上

20

以上

22

以上

20

以上

20

以上

20

以上

22

以上

22

以上

183

以下

183

以下

183

以下

183

以下

183

以下

192

以下

183

以下

217

以下

192

以下

192

以下

217

以下

217

以下

217

以下

207

以下

192

以下

88

以下

88

以下

88

以下

88

以下

88

以下

90

以下

88

以下

96

以下

90

以下

90

以下

96

以下

96

以下

96

以下

95

以下

90

以下

200

以下

200

以下

200

以下

200

以下

200

以下

200

以下

200

以下

230

以下

200

以下

200

以下

230

以下

230

以下

230

以下

220

以下

200

以下

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

180

°

厚さ 8 mm 未満  厚さの 0.5 倍

厚さ 8 mm 以上  厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍 
厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍 
厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍 
厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍 
厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍 
厚さの 1.0 倍

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

硬さは,いずれか 1 種類とする。

b)

 HRB

の測定は,HRBS 又は HRBW のいずれかでよいものとし,測定値の表示には,HRBS 又は HRBW を明

記する。ただし,疑義が生じた場合の判断は,HRBS によることとする。

6.5 

マルテンサイト系の機械的性質 

マルテンサイト系の機械的性質は,その熱処理状態に応じて,次の a)  又は b)  による。

a)

焼なましを行った板及び帯の機械的性質は,

表 12 による。この場合,供試材は,JIS G 0404 の 7.6 

A

類による。ただし,耐力は,注文者の指定がある場合に適用する。また,曲げ性の場合は,その外

側にき裂が生じてはならない。

なお,焼なましを行った板及び帯は,通常,焼入焼戻し状態の機械試験を行わないが,特に注文者

の要求があれば,JIS G 0404 の 7.6 の B 類による供試材に焼入焼戻しを行った場合の機械試験を,そ

の規格値を含めて受渡当事者間で協定してもよい。

b)

焼入焼戻しを行った SUS420J2 及び SUS440A の板及び帯の硬さは,

表 13 による。この場合,供試材

は,JIS G 0404 の 7.6 の A 類による。


11

G 4304

:2012

表 12−マルテンサイト系の焼なまし状態の機械的性質 

種類の記号

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

硬さ

a)

曲げ性

HBW HRBS

又は

HRBW

b)

HV

曲げ角度

内側半径

SUS403

SUS410

SUS410S

SUS420J1

SUS420J2

SUS440A

205

以上

205

以上

205

以上

225

以上

225

以上

245

以上

440

以上

440

以上

410

以上

520

以上

540

以上

590

以上

20

以上

20

以上

20

以上

18

以上

18

以上

15

以上

201

以下

201

以下

183

以下

223

以下

235

以下

255

以下

93

以下

93

以下

88

以下

97

以下

99

以下

HRC 25

以下

210

以下

210

以下

200

以下

234

以下

247

以下

269

以下

180

°

180

°

180

°

− 

厚さの 1.0 倍 
厚さの 1.0 倍

厚さの 1.0 倍

− 

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

硬さは,いずれか 1 種類とする。

b)

 HRB

の測定は,HRBS 又は HRBW のいずれかでよいものとし,測定値の表示には,HRBS 又は HRBW を明

記する。ただし,疑義が生じた場合の判断は,HRBS によることとする。

表 13−マルテンサイト系の焼入焼戻し状態の硬さ 

種類の記号 HRC

SUS420J2 40

以上

SUS440A

6.6 

析出硬化系の機械的性質 

析出硬化系の機械的性質は,その熱処理状態に応じて,次の a)b)又は c)による。

a)

固溶化熱処理を行った板及び帯の機械的性質は,

表 14 による。この場合,供試材は,JIS G 0404 

7.6

の A 類による。ただし,耐力は,注文者の指定がある場合に適用する。

なお,固溶化熱処理を行った板及び帯は,通常,析出硬化状態の機械試験を行わないが,特に注文

者の要求があれば,

JIS G 0404

の 7.6 の B 類による供試材に析出硬化処理を行った場合の機械試験を,

その規格値を含めて受渡当事者間で協定してもよい。

b)

固溶化熱処理後析出硬化処理を行った板及び帯の機械的性質は,

表 14 による。この場合,供試材は,

JIS G 0404

の 7.6 の A 類による。ただし,耐力は,注文者の指定がある場合に適用する。

c) SUS630

の場合,固溶化熱処理及び析出硬化処理以外の熱処理を行った板及び帯の機械的性質は,そ

の規格値及び試験片を含めて,受渡当事者間の協定による。


12

G 4304

:2012

表 14−析出硬化系の機械的性質 

種類の

記号

熱処理

記号

a)

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

硬さ

b)

HBW HRC HRBS

又は

HRBW

c)

HV

SUS630 S

− 363 以下

38

以下

H900 1

175

以上 1

310

以上  厚さ 5.0 mm 以下

5

以上 375 以上

40

以上

厚さ 5.0 mm を超え

15.0 mm

以下

8

以上

厚さ 15.0 mm を超
えるもの

10

以上

H1025 1

000

以上 1

070

以上  厚さ 5.0 mm 以下

5

以上 331 以上

35

以上

厚さ 5.0 mm を超え

15.0 mm

以下

8

以上

厚さ 15.0 mm を超

えるもの

12

以上

H1075 860

以上 1

000

以上  厚さ 5.0 mm 以下

5

以上 302 以上

31

以上

厚さ 5.0 mm を超え

15.0 mm

以下

9

以上

厚さ 15.0 mm を超

えるもの

13

以上

H1150 725

以上 930 以上

厚さ 5.0 mm 以下

8

以上 277 以上

28

以上

厚さ 5.0 mm を超え

15.0 mm

以下

10

以上

厚さ 15.0 mm を超

えるもの

16

以上

SUS631 S

380

以下 1

030

以下 20 以上 192 以下

− 92 以下 200 以下

RH950 1

030

以上 1

230

以上  厚さ 3.0 mm 以下

− 40 以上

− 392 以上

厚さ 3.0 mm を超え

るもの

4

以上

TH1050 960

以上 1

140

以上  厚さ 3.0 mm 以下

3

以上

− 35 以上

− 345 以上

厚さ 3.0 mm を超え

るもの

5

以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

熱処理記号は,

表 による。

b)

硬さは,いずれか 1 種類とする。

c)

 HRB

の測定は,HRBS 又は HRBW のいずれかでよいものとし,測定値の表示には,HRBS 又は HRBW を明

記する。ただし,疑義が生じた場合の判断は,HRBS によることとする。

耐食性 

粒界腐食試験による耐食性について,注文者の指定がある場合は,受渡当事者間で 11.3 から適用する試

験方法を協定し,試験を行い,耐食性は受渡当事者間の協定による。

表面仕上げ 

板及び帯の表面仕上げは,

表 15 による。


13

G 4304

:2012

表 15−表面仕上げ 

表面仕上げの記号

摘要

No.1

熱間圧延後,熱処理,酸洗又はこれに準じる処理を行って仕上げたもの。

No.3

JIS R 6010

による P100∼P120 で研磨して仕上げたもの。

No.4

JIS R 6010

による P150∼P180 で研磨して仕上げたもの。

♯240

JIS R 6010

による P240 で研磨して仕上げたもの。

♯320

JIS R 6010

による P320 で研磨して仕上げたもの。

♯400

JIS R 6010

による P400 で研磨して仕上げたもの。

この表以外の表面仕上げについては,受渡当事者間の協定による。

形状・寸法,質量及び許容差 

9.1 

標準寸法 

9.1.1 

板の標準寸法 

板の標準寸法は,

表 16 による。

表 16−板の標準寸法 

単位  mm

厚さ

幅×長さ

2.0

2.5

3.0

4.0

5.0

6.0

7.0

8.0

 9.0

10.0

12.0

15.0

20.0

25.0

30.0

35.0

1 000

×2 000

1 219

×2 438

1 219

×3 048

1 524

×3 048

この表以外の寸法については,受渡当事者間の協定による。

9.1.2 

帯の標準厚さ 

帯の標準厚さは,

表 17 による。

表 17−帯の標準厚さ 

単位  mm

2.0 2.5 3.0 4.0 5.0 6.0 7.0 8.0 9.0

この表以外の厚さについては,受渡当事者間の協定による。

9.2 

板の質量の算出 

注文者の要求によって,板の質量の算定が必要な場合には,板の質量は,表示の寸法を用いて算出し,

その算出方法は,

表 18 による。ただし,表 21 の許容差(記号 B)の板については,表示の厚さの代わり

に,表示の厚さに

表 23 の数値を加えたものを,表 22 の許容差(記号 C)の板については,表示の厚さの

代わりに,表示の厚さに

表 24 の数値を加えたものを,それぞれ用いる。


14

G 4304

:2012

表 18−質量の算出方法 

算出順序

算出方法

結果の桁数

a)

基本質量  kg/(mm・m

2

)

表 19 による

単位質量 kg/m

2

基本質量[kg/(mm・m

2

)

]×厚さ(mm)

有効数字 4 桁の数値に丸める。

面積

m

2

幅(m)×長さ(m)

有効数字 4 桁の数値に丸める。

1

枚の質量 kg

単位質量(kg/m

2

)×面積(m

2

有効数字 3 桁の数値に丸める。ただし,

1 000 kg

を超えるものは,kg の整数値に丸め

る。

総質量 kg

1

枚の質量(kg)×同一種類,同一寸法の枚

整数値に丸める。

a)

数値の丸め方は,JIS Z 8401 による。

表 19−ステンレス鋼板の基本質量 

単位  kg/(mm・m

2

)

種類の記号

基本質量

分類

種類の記号

基本質量

分類

SUS301 7.93

オーステナイト系 SUS890L

8.05

オーステナイト系

SUS301L 7.93

SUS321

7.93

SUS301J1 7.93

SUS347

7.98

SUS302B 7.93

SUSXM7  7.93

SUS303 7.93

SUSXM15J1

7.75

SUS304 7.93

SUS329J1 7.80

オーステナイト・フェ 
ライト系

SUS304Cu 7.93

SUS329J3L  7.80

SUS304L 7.93

SUS329J4L 7.80

SUS304N1 7.93

SUS405

7.75

フェライト系

SUS304N2 7.93

SUS410L

7.75

SUS304LN 7.93

SUS429

7.70

SUS304J1 7.93

SUS430

7.70

SUS304J2 7.93

SUS430LX  7.70

SUS305 7.93

SUS430J1L

7.70

SUS309S 7.98

SUS434

7.70

SUS310S 7.98

SUS436L  7.70

SUS312L 8.03

SUS436J1L 7.70

SUS315J1 7.98

SUS443J1  7.74

SUS315J2 7.98

SUS444

7.75

SUS316 7.98

SUS445J1 7.69

SUS316L 7.98

SUS445J2  7.73

SUS316N 7.98

SUS447J1  7.64

SUS316LN 7.98

SUSXM27  7.67

SUS316Ti 7.98

SUS403

7.75

マルテンサイト系

SUS316J1 7.98

SUS410

7.75

SUS316J1L 7.98

SUS410S

7.75

SUS317 7.98

SUS420J1 7.75

SUS317L 7.98

SUS420J2  7.75

SUS317LN 7.97

SUS440A

7.70

SUS317J1 8.00

SUS630

a) 

析出硬化系

SUS317J2 7.98

SUS631

7.93

SUS836L 8.06

a)

受渡当事者間の協定による。


15

G 4304

:2012

9.3 

板の厚さの許容差 

厚さの許容差(記号 A)は,

表 20 による。ただし,注文者は,表 21 の厚さの許容差(記号 B)又は表

22

の厚さの許容差(記号 C)を指定することができる。

なお,厚さを測定する箇所は,カットエッジの板の場合,板の縁から 15 mm 以上内側の任意の点,ミル

エッジの板の場合,帯からの切板は,板の縁から 25 mm 以上内側の任意の点,その他の板は,幅切断予定

線から内側の任意の点とする。

表 20−板の厚さの許容差(記号 A 

単位  mm

厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

以下

2.00

以上  2.50 未満

±0.25

±0.30

2.50

以上  3.15 未満

±0.30

±0.35

±0.40

3.15

以上  4.00 未満

±0.35

±0.40

±0.45

4.00

以上  5.00 未満

±0.40

±0.45

±0.50

±0.60

±0.80

±1.0

5.00

以上  6.00 未満

±0.50

±0.55

±0.60

±0.70

±0.90

±1.1

6.00

以上  8.00 未満

±0.60

±0.65

±0.65

±0.75

±1.0

±1.2

±1.4

8.00

以上  10.0 未満

±0.65

±0.65

±0.65

±0.80

±1.2

±1.5

±1.6

10.0

以上  16.0 未満

±0.70

±0.70

±0.70

±0.85

±1.2

±1.5

±1.6

16.0

以上  25.0 未満

±0.80

±0.80

±0.80

±0.95

±1.3

±1.5

±1.6

25.0

以上  40.0 未満

±0.90

±0.90

±0.90

±1.1

±1.3

±1.5

±1.6

40.0

以上  63.0 未満

±1.0

±1.0

±1.2

±1.2

±1.4

±1.5

±1.6

63.0

以上  100 未満

±1.1

±1.2

±1.3

±1.3

±1.5

±1.6

±1.7

100

以上  160 未満

±1.3

±1.3

±1.4

±1.4

±1.6

±1.7

±1.8

160

以上  200 以下

±1.6

±1.6

±1.7

±1.7

±1.9

±2.0

±2.1

表 21−板の厚さの許容差(記号 B 

単位  mm

厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

以下

2.00

以上  2.50 未満

+0.25

+0.35

2.50

以上  3.15 未満

+0.35

+0.45

+0.55

3.15

以上  4.00 未満

+0.45

+0.55

+0.65

4.00

以上  5.00 未満

+0.55

+0.65

+0.75

+0.95

+1.35

+1.75

5.00

以上  6.00 未満

+0.75

+0.85

+0.95

+1.15

+1.55

+1.95

6.00

以上  8.00 未満

+0.95

+1.05

+1.05

+1.25

+1.75

+2.15

+2.55

8.00

以上  10.0 未満

+1.05

+1.05

+1.05

+1.35

+2.15

+2.75

+2.95

10.0

以上  16.0 未満

+1.15

+1.15

+1.15

+1.45

+2.15

+2.75

+2.95

16.0

以上  25.0 未満

+1.35

+1.35

+1.35

+1.65

+2.35

+2.75

+2.95

25.0

以上  40.0 未満

+1.55

+1.55

+1.55

+1.95

+2.35

+2.75

+2.95

40.0

以上  63.0 未満

+1.75

+1.75

+2.15

+2.15

+2.55

+2.75

+2.95

63.0

以上  100 未満

+1.95

+2.15

+2.35

+2.35

+2.75

+2.95

+3.15

100

以上  160 未満

+2.35

+2.35

+2.55

+2.55

+2.95

+3.15

+3.35

160

以上  200 以下

+2.95

+2.95

+3.15

+3.15

+3.55

+3.75

+3.95

マイナス側の許容差は,0.25 mm とする。


16

G 4304

:2012

表 22−板の厚さの許容差(記号 C 

単位  mm

厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

以下

2.00

以上  2.50 未満

+0.50

+0.60

2.50

以上  3.15 未満

+0.60

+0.70

+0.80

3.15

以上  4.00 未満

+0.70

+0.80

+0.90

4.00

以上  5.00 未満

+0.80

+0.90

+1.0

+1.2

+1.6

+2.0

5.00

以上  6.00 未満

+1.0

+1.1

+1.2

+1.4

+1.8

+2.2

6.00

以上  8.00 未満

+1.2

+1.3

+1.3

+1.5

+2.0

+2.4

+2.8

8.00

以上  10.0 未満

+1.3

+1.3

+1.3

+1.6

+2.4

+3.0

+3.2

10.0

以上  16.0 未満

+1.4

+1.4

+1.4

+1.7

+2.4

+3.0

+3.2

16.0

以上  25.0 未満

+1.6

+1.6

+1.6

+1.9

+2.6

+3.0

+3.2

25.0

以上  40.0 未満

+1.8

+1.8

+1.8

+2.2

+2.6

+3.0

+3.2

40.0

以上  63.0 未満

+2.0

+2.0

+2.4

+2.4

+2.8

+3.0

+3.2

63.0

以上  100 未満

+2.2

+2.4

+2.6

+2.6

+3.0

+3.2

+3.4

100

以上  160 未満

+2.6

+2.6

+2.8

+2.8

+3.2

+3.4

+3.6

160

以上  200 以下

+3.2

+3.2

+3.4

+3.4

+3.8

+4.0

+4.2

マイナス側の許容差は,0 mm とする。

表 23−板の質量の算出に用いる加算値(記号 に適用) 

単位  mm

厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

以下

2.00

以上  2.50 未満 0

0.05

2.50

以上  3.15 未満 0.05  0.10  0.15  −

3.15

以上  4.00 未満 0.10  0.15  0.20  −

4.00

以上  5.00 未満

0.15 0.20 0.25 0.35 0.55 0.75

5.00

以上  6.00 未満

0.25 0.30 0.35 0.45 0.65 0.85

6.00

以上  8.00 未満

0.35 0.40 0.40 0.50 0.75 0.95 1.15

8.00

以上  10.0 未満

0.40 0.40 0.40 0.55 0.95 1.25 1.35

10.0

以上  16.0 未満

0.45 0.45 0.45 0.60 0.95 1.25 1.35

16.0

以上  25.0 未満

0.55 0.55 0.55 0.70 1.05 1.25 1.35

25.0

以上  40.0 未満

0.65 0.65 0.65 0.85 1.05 1.25 1.35

40.0

以上  63.0 未満

0.75 0.75 0.95 0.95 1.15 1.25 1.35

63.0

以上  100 未満 0.85 0.95 1.05 1.05 1.25 1.35 1.45

100

以上  160  未満

1.05 1.05 1.15 1.15 1.35 1.45 1.55

160

以上  200  以下

1.35 1.35 1.45 1.45 1.65 1.75 1.85


17

G 4304

:2012

表 24−板の質量の算出に用いる加算値(記号 に適用) 

単位  mm

厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

以下

2.00

以上  2.50 未満 0.25  0.30  −

2.50

以上  3.15 未満 0.30  0.35  0.40  −

3.15

以上  4.00 未満 0.35  0.40  0.45  −

4.00

以上  5.00 未満

0.40 0.45 0.50 0.60 0.80 1.0

5.00

以上  6.00 未満

0.50 0.55 0.60 0.70 0.90 1.1

6.00

以上  8.00 未満

0.60 0.65 0.65 0.75 1.0  1.2  1.4

8.00

以上  10.0 未満

0.65 0.65 0.65 0.80 1.2  1.5  1.6

10.0

以上  16.0 未満

0.70 0.70 0.70 0.85 1.2  1.5  1.6

16.0

以上  25.0 未満

0.80 0.80 0.80 0.95 1.3  1.5  1.6

25.0

以上  40.0 未満

0.90 0.90 0.90 1.1  1.3  1.5  1.6

40.0

以上  63.0 未満

1.0 1.0 1.2 1.2 1.4 1.5 1.6

63.0

以上  100 未満

1.1 1.2 1.3 1.3 1.5 1.6 1.7

100

以上  160  未満

1.3 1.3 1.4 1.4 1.6 1.7 1.8

160

以上  200  以下

1.6 1.6 1.7 1.7 1.9 2.0 2.1

9.4 

板の幅の許容差 

板の幅の許容差は,カットエッジの板は

表 25,ミルエッジの板は表 26 による。

表 25−カットエッジの板の幅の許容差 

単位  mm

切断方法に

よる区分

厚さ

幅 2 000 未満

幅 2 000 以上

長さ

3 500

以下

長さ

3 500

を超え

6 000

以下

長さ

6 000

を超え

るもの

長さ

3 500

以下

長さ

3 500

を超え

6 000

以下

長さ

6 000

を超え

るもの

火炎切断 2.50 以上

+5

+5

+5

+5

+5

+5

 100

未満

∼+30

∼+45

∼+55

∼+45

∼+50

∼+60

 100

以上

+5

+5

+5

+5

+5

+5

 200

以下

∼+60

∼+60

∼+60

∼+60

∼+60

∼+60

火炎切断 
以外による

切断

10.0

未満

+10

 0

+15

0

+20

0

+15

0

+15

0

+25

0

10.0

以上

20.0

未満

+10

0

+20

0

+20

0

+20

0

+20

0

+25

0

20.0

以上

28.0

未満

+15

 0

+20

0

+20

0

+20

0

+20

0

+25

0

28.0

以上

100

未満

+25

 0

+40

0

+50

0

+40

0

+45

0

+55

0

100

以上

200

以下

+55

 0

+55

0

+55

0

+55

0

+55

0

+55

0

火炎切断の幅の許容差は,長さが 1 000 mm 以下であれば受渡当事者間で協定してもよい。火炎切断とは粉末を使

用した切断方法をいう。火炎切断以外の切断とは,機械切断,プラズマ切断,レーザー切断,ウォータージェット

切断などを用いる切断方法をいう。

なお,マイナス側の許容差については,受渡当事者間で協議できる。


18

G 4304

:2012

表 26−ミルエッジの板の幅の許容差 

単位  mm

ミルエッジの帯からの切断

圧延ままの板

 100

未満

±1

100

以上 250 未満

±2

250

以上 400 未満

±5

+規定せず

0

400

以上 630 未満

+20 
  0

+規定せず

0

630

以上 1

000

未満

+25 
  0

+規定せず

0

1 000

以上

+30

  0

+規定せず

0

9.5 

板の長さの許容差 

板の長さの許容差は,

表 27 による。

なお,圧延ままの板の長さの許容差は,

表 28 による。

表 27−板の長さの許容差 

単位  mm

切断方法に

よる区分

厚さ

長さ

3 500

以下

長さ

3 500

を超え 6 000 以下

長さ

6 000

を超えるもの

幅 2 000

未満

幅 2 000

以上

幅 2 000

未満

幅 2 000

以上

幅 2 000

未満

幅 2 000

以上

火炎切断 2.50 以上

100

未満

+5

∼+30

+5

∼+45

+5

∼+45

+5

∼+50

+5

∼+60

+5

∼+60

100

以上

200

以下

+5

∼+60

+5

∼+60

+5

∼+60

+5

∼+60

+5

∼+60

+5

∼+60

火炎切断以外

による切断

10.0

未満

+10

0

+15

0

+15

0

+20

0

+30

0

+35

0

10.0

以上

20.0

未満

+15

0

+20

0

+20

0

+25

0

+35

0

+40

0

20.0

以上

28.0

未満

+15

0

+20

0

+20

0

+25

0

+35

0

+40

0

28.0

以上

100

未満

+25

0

+40

0

+40

0

+45

0

+55

0

+55

0

100

以上

200

以下

+55

0

+55

0

+55

0

+55

0

+55

0

+55

0

火炎切断の長さ許容差は,長さが 1 000 mm 以下であれば受渡当事者間で協定してもよい。火炎切断とは粉末

を使用した切断方法をいう。火炎切断以外の切断とは,機械切断,プラズマ切断,レーザー切断,ウォーター

ジェット切断などを用いる切断方法をいう。

なお,マイナス側の許容差については,受渡当事者間で協議できる。

表 28−圧延ままの板の長さの許容差 

単位  mm

厚さ

長さの許容差

2.50

以上

200

未満

+規定せず

0


19

G 4304

:2012

9.6 

板の平たん度 

板の平たん度は,注文者の要求がある場合に測定し,板の平たん度の最大値は,

表 29 による。

なお,注文者は,平たん度の最大値(記号 EF)を別に指定することができる。

板の平たん度の測定は,板を水平面に自重だけで置き,板の下面と水平面との距離を測定し,板長さ

3 500 mm

当たりの最大距離を平たん度とする。

表 29−板の平たん度の最大値 

単位  mm

長さ

平たん度の最大値

平たん度の最大値(記号 EF)

1 000

以下 2

000

以下

2 000

を超えるもの

15

20

3

6

1 000

を超え  1 600 以下 2

000

以下

2 000

を超えるもの

20

20

6

6

1 600

を超え  2 000 以下 2

000

以下

2 000

を超えるもの

25

35

2 000

を超え  2 500 以下 2

000

を超えるもの 40

2 500

を超え  3 150 以下 2

500

を超えるもの 45

3 150

を超えるもの 3

150

を超えるもの 50

この表は,任意の長さ 3 500 mm について適用し,長さ 3 500 mm 未満の場合は,全長に対して適用する。

9.7 

帯の厚さの許容差 

帯の厚さの許容差は,次による。

a)

帯の厚さの許容差は,

表 30 による。ただし,注文者は,表 31 の厚さの許容差(記号 ET)を指定する

ことができる。

帯の厚さを測定する箇所は,ミルエッジにおいては,幅 50 mm 以上の場合,帯の縁から 25 mm 以

上内側の任意の点,また幅 50 mm 未満の場合,幅の中央とする。カットエッジにおいては,幅 30 mm

以上の場合,帯の縁から 15 mm 以上内側の任意の点,また幅 30 mm 未満の場合,幅の中央とする。

なお,この場合,帯の先頭及び末端の正常でない部分には適用しない。

b)

幅 600 mm 以上の帯について,

表 30 又は表 31 に代えて,表 32 の厚さの許容差(記号 ST)を適用す

ることができる。その場合の厚さの測定位置は,ミルエッジの場合,帯の縁から 40 mm 以上内側の任

意の点,カットエッジの場合,帯の縁から 25 mm 以上内側の任意の点とする。

なお,幅 600 mm 以上の再圧延用の帯について,注文者は

表 33 の同一帯内の厚さ変動許容差を指定

することができる。この場合の板厚変動の測定は,ミルエッジの場合,帯の縁から 40 mm 以上内側,

カットエッジの場合,帯の縁から 25 mm 以上内側で,帯の縁から等距離の任意の線上で実施する。


20

G 4304

:2012

表 30−帯の厚さの許容差 

単位  mm

厚さ

1 000

未満 1

000

以上 1 250 未満 1

250

以上 1 600 以下

2.00

以上  2.50 未満

±0.25

±0.30

2.50

以上  3.15 未満

±0.30

±0.35

±0.40

3.15

以上  4.00 未満

±0.35

±0.40

±0.45

4.00

以上  5.00 未満

±0.40

±0.45

±0.50

5.00

以上  6.00 未満

±0.50

±0.55

±0.60

6.00

以上  8.00 未満

±0.60

±0.65

±0.65

8.00

以上 10.00 以下

±0.65

±0.65

±0.65

表 31−帯の厚さの許容差(記号 ET 

単位  mm

厚さ

250

未満

250

以上

400

未満

400

以上

630

未満

630

以上

800

未満

800

以上

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

以下

2.00

以上  2.50 未満

±0.16

±0.17

±0.18

±0.20

2.50

以上  3.15 未満

±0.18

±0.19

±0.20

±0.23

±0.25

±0.30

±0.35

3.15

以上  4.00 未満

±0.20

±0.21

±0.23

±0.26

±0.30

±0.35

±0.40

4.00

以上  5.00 未満

±0.22

±0.24

±0.26

±0.29

±0.38

±0.40

±0.45

5.00

以上  6.00 未満

±0.25

±0.27

±0.29

±0.32

±0.45

±0.45

±0.50

6.00

以上  8.00 以下

±0.55

±0.60

±0.60

表 32−帯の厚さの許容差(記号 ST 

単位  mm

厚さ

1 200

以下 1

200

を超え 1 500 以下 1

500

を超え 1 800 以下

A

分類

a)

B

分類

b)

A

分類

a)

B

分類

b)

A

分類

a)

B

分類

b)

2.0

未満

±0.22

±0.24

±0.25

±0.27

±0.27

±0.29

2.0

以上   2.5 未満

±0.23

±0.25

±0.27

±0.29

±0.30

±0.32

2.5

以上   3.0 未満

±0.26

±0.28

±0.29

±0.31

±0.31

±0.34

3.0

以上   4.0 未満

±0.29

±0.31

±0.31

±0.34

±0.34

±0.36

4.0

以上   5.0 未満

±0.31

±0.34

±0.34

±0.36

±0.36

±0.39

5.0

以上   6.0 未満

±0.34

±0.36

±0.36

±0.39

±0.38

±0.41

6.0

以上   8.0 未満

±0.38

±0.41

±0.39

±0.42

±0.40

±0.43

8.0

以上  10.0 未満

±0.42

±0.45

±0.43

±0.46

±0.44

±0.48

10.0

以上  13.0 未満

±0.46

±0.49

±0.47

±0.50

±0.48

±0.52

13.0

以上

受渡当事者間の合意による。

端末を切り捨てないコイルの場合,両端末の合計長さ,L (m)=

(mm

90

t

には,適用しない。

ただし,コイル当たり 20 m を超えてはならない。は厚さを表す。 

a)

  A

分類:B 分類以外の鋼種。

b)

  B

分類:Ni を 20 %以上,Mo を 2 %以上,又は N を 0.11 %以上含有する鋼種。


21

G 4304

:2012

表 33−再圧延用の帯の同一帯内の厚さ変動許容差 

単位  mm

厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

以下

2.00

以上    3.00 以下 0.20 以内 0.27 以内 0.33 以内

3.00

を超え  8.00 以下 0.28 以内 0.32 以内 0.40 以内

同一帯内の板厚の変動はなだらかなものとし,視認できるような不連続な変動があってはならな
い。

9.8 

帯の幅の許容差 

帯の幅の許容差は,

表 34 による。ただし,カットエッジの帯の場合,注文者は,表 35 の幅の許容差(記

号 EW)を指定することができる。

なお,帯の先頭部及び末端部の正常でない部分には適用しない。

表 34−帯の幅の許容差 

単位  mm

エッジの区分

厚さ

100

未満

100

以上

160

未満

160

以上

250

未満

250

以上

400

未満

400

以上

630

未満

630

以上

1 000

未満

1 000

以上

ミルエッジ

a)

±1

±2

±2

±5

+20

   0

+25

   0

+30

   0

カットエッジ

b)

 6.00

未満

+5

  0

+5

  0

+5

  0

+5

  0

+10

   0

+10

   0

+10

   0

6.00

以上

+10 
   0

+10 
   0

+10 
   0

+10 
   0

+10 
   0

+10 
   0

+10 
   0

a)

この表以外の値を,受渡当事者間で協定してもよい。

b)

受渡当事者間の協定によって,この表に規定する幅の全許容差範囲と同一の範囲以下でマイナス側に移動し

てもよい。ただし,協定した許容差の上限値は,ゼロより下回ってはならない。

表 35−帯の幅の許容差(記号 EW 

単位  mm

厚さ

160

未満

160

以上

250

未満

250

以上

630

以下

3.15

未満

±0.3

±0.4

±0.5

3.15

以上  6.00 以下

±0.5

±0.5

±0.5

9.9 

帯の横曲がり 

帯の横曲がりは,次による。

a)

帯の横曲がりは,注文者の要求がある場合に測定し,帯の横曲がりの最大値は,

表 36 による。ただし,

帯の先頭部及び末端部の正常でない部分には適用しない。

b)

帯の横曲がりは,ミルエッジの帯には適用しない。


22

G 4304

:2012

表 36−帯の横曲がりの最大値 

単位  mm

横曲がりの最大値

40

未満

任意の位置の長さ 1 000 につき 2.5

任意の位置の長さ 2 000 につき 10

40

以上  630 未満

任意の位置の長さ 1 000 につき 2

任意の位置の長さ 2 000 につき 8

630

以上

任意の位置の長さ 1 000 につき 1.25

任意の位置の長さ 2 000 につき 5

帯の横曲がりは,

図 による。

なお,この表のどちらの数値を適用するかは,製造業者の判断による。

図 1−帯の横曲がり 

10 

外観 

外観は,次による。

a)

板及び帯には,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,帯の場合は,一般に,欠点を除去す

る機会がないため,若干の正常でない部分を含むことができる。

b)

帯の形状は,一般にきつく巻かれており,その外観は可能な限り円柱状でなければならない。

c)

帯の巻きずれは,片方の端面当たり,ミルエッジの場合は 70 mm 以内,カットエッジの場合は 35 mm

以内とする。ただし,帯の先頭部及び末端部の正常でない部分には適用しない。

11 

試験 

11.1 

分析試験 

11.1.1 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者が製品

分析を要求した場合の試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

11.1.2 

分析方法 

溶鋼分析の方法は JIS G 0320 による。製品分析の方法は JIS G 0321 による。

11.2 

機械試験 

11.2.1 

試験一般 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 による。

11.2.2 

供試材の採り方 

供試材は,同一溶鋼及び同一熱処理条件の板又は帯ごとに 1 個を採取する。

11.2.3 

試験片の数 

引張試験,硬さ試験及び曲げ試験の各試験片の数は,供試材 1 個から各試験片 1 個とする。


23

G 4304

:2012

11.2.4 

試験片 

引張試験片,硬さ試験片及び曲げ試験片は,次による。

a)

引張試験片は,JIS Z 2241 の 4 号試験片,10 号試験片又は 13B 号試験片のいずれかを用いる。

なお,14A 号試験片,14B 号試験片又は 5 号試験片を用いてもよい。

b)

硬さ試験片は,引張試験片又は曲げ試験片の一部を用いることができる。

c)

曲げ試験片は,JIS Z 2248 の 1 号試験片又は 3 号試験片を用いる。

11.2.5 

試験方法 

引張試験,硬さ試験及び曲げ試験の方法は,次による。

a)

引張試験方法は,JIS Z 2241 による。ただし,試験温度は 23±5  ℃とし,マルテンサイト系以外の引

張強さの測定については,試験片平行部のひずみ増加率が 40∼80 %/min になるような引張速度を用い

る。

b)

硬さ試験方法は,次のいずれかによる。ただし,試験温度は 23±5  ℃で行う。

1)  JIS Z 2243 

2)  JIS Z 2244 

3)  JIS Z 2245 

c)

曲げ試験方法は,JIS Z 2248 による。ただし,試験温度は 23±5  ℃で行う。

11.3 

腐食試験 

11.3.1 

供試材の採り方 

供試材は,同一溶鋼及び同一熱処理条件の板又は帯ごとに 1 個を採取する。

11.3.2 

試験片の数 

試験片の数は,供試材 1 個から各試験片 1 個とする。

11.3.3 

試験方法 

試験方法は,次のいずれかによる。

a)  JIS G 0571

b)  JIS G 0572

c)

JIS G 0573

d)  JIS G 0575

12 

検査 

板及び帯の検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。ただし,引張試験,硬さ試験及び曲げ試験は,受

渡当事者間の協定によって,その一部又は全部を省略することができる。

d)

耐食性は,注文者の指定がある場合に適用し,箇条 に適合しなければならない。

e)

表面仕上げは,箇条 に適合しなければならない。

f)

形状及び寸法は,箇条 に適合しなければならない。

g)

外観は,箇条 10 に適合しなければならない。


24

G 4304

:2012

13 

表示 

検査に合格した板及び帯には,板については 1 枚ごと又は 1 結束ごとのいずれかに,帯については 1 結

束ごとに次の事項を表示する。ただし,受渡当事者間の協定によって,項目の一部を省略することができ

る。

a)

種類の記号

b)

寸法

c)

許容差及び板の平たん度の最大値の記号(許容差の記号 B,C,ET,ST 又は EW,及び板の平たん度

の最大値の記号 EF によったものについては,これを表示する。

d)

表面仕上げの記号

e)

熱処理の記号(固溶化熱処理を省略した場合,圧延ライン上で固溶化熱処理を行った場合,析出硬化

系の場合並びにマルテンサイト系のうちで特に注文者から指定された SUS420J2 及び SUS440A の焼入

焼戻しの場合に限る。

f)

製造業者名又はその略号

g)

溶鋼番号又は検査番号

14 

報告 

製造業者は,注文者の要求があれば,この規格に規定又は指定された試験の成績表,及び寸法,数量,

納入状態などを記載した報告書を注文者に提出しなければならない。報告書には電送などの電子媒体も含

める。ただし,検査文書の種類は,JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の 2.3(受渡試験報告書)又は

3.1.B

(検査証明書 3.1.B)とする。


25

G 4304

:2012

附属書 JA

(参考)

ステンレス鋼の熱処理

序文 

この附属書は,本体に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

板及び帯の熱処理条件を参考として以下に示す。

JA.1 

熱処理条件 

表 JA.1∼表 JA.5 に熱処理条件を示す。

表 JA.1−オーステナイト系の熱処理条件 

単位  ℃

種類の記号

固溶化熱処理

種類の記号

固溶化熱処理

SUS301

SUS301L

SUS301J1

SUS302B

SUS303

SUS304

SUS304Cu

SUS304L

SUS304N1

SUS304N2

SUS304LN

SUS304J1

SUS304J2

SUS305

SUS309S

SUS310S

SUS312L

SUS315J1

SUS315J2

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 030

∼1 150 急冷

1 030

∼1 180 急冷

1 030

∼1 180 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

SUS316

SUS316L

SUS316N

SUS316LN

SUS316Ti

a)

SUS316J1

SUS316J1L

SUS317

SUS317L

SUS317LN

SUS317J1

SUS317J2

SUS836L

SUS890L

SUS321

a)

SUS347

a)

SUSXM7

SUSXM15J1

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

920

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 030

∼1 180 急冷

1 030

∼1 180 急冷

1 030

∼1 180 急冷

1 030

∼1 180 急冷

920

∼1 150 急冷

980

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

1 010

∼1 150 急冷

a)

 SUS316Ti

,SUS321 及び SUS347 については,注文者が安定化熱処理を指定す

ることがある。この場合の熱処理温度は,850∼930  ℃が用いられる。

表 JA.2−オーステナイト・フェライト系の熱処理条件 

単位  ℃

種類の記号

固溶化熱処理

SUS329J1

SUS329J3L

SUS329J4L

950

∼1 100 急冷

950

∼1 100 急冷

950

∼1 100 急冷


26

G 4304

:2012

表 JA.3−フェライト系の熱処理条件 

単位  ℃

種類の記号

焼なまし

種類の記号

焼なまし

SUS405

SUS410L

SUS429

SUS430

SUS430LX

SUS430J1L

SUS434

SUS436L

780

∼830 急冷又は徐冷

700

∼820 急冷又は徐冷

780

∼850 急冷又は徐冷

780

∼850 急冷又は徐冷

780

∼950 急冷又は徐冷

800

∼1 050 急冷

780

∼850 急冷又は徐冷

800

∼1 050 急冷

SUS436J1L

SUS443J1

SUS444

SUS445J1

SUS445J2

SUS447J1

SUSXM27

800

∼1 050 急冷

800

∼1 050 急冷

800

∼1 050 急冷

850

∼1 050 急冷

850

∼1 050 急冷

900

∼1 050 急冷

900

∼1 050 急冷

表 JA.4−マルテンサイト系の熱処理条件 

単位  ℃

種類の記号

熱処理

焼なまし

焼入れ

焼戻し

SUS403

SUS410

SUS410S

SUS420J1

SUS420J2

SUS440A

約 750 急冷又は 800∼900 徐冷 
約 750 急冷又は 800∼900 徐冷

約 750 急冷又は 800∼900 徐冷

約 750 急冷又は 800∼900 徐冷 
約 750 急冷又は 800∼900 徐冷

約 750 急冷又は 800∼900 徐冷

− 

980

∼1 040 急冷

1 010

∼1 070 急冷

− 

150

∼400 空冷

150

∼400 空冷

表 JA.5−析出硬化系の熱処理条件 

種類の記号

熱処理

種類

記号

条件

SUS630

a)

固溶化熱処理 S

1

020

∼1 060  ℃急冷

析出硬化処理 H900 470∼490  ℃空冷

H1025 540

∼560  ℃空冷

H1075 570

∼590  ℃空冷

H1150 610

∼630  ℃空冷

SUS631

固溶化熱処理 S

1

000

∼1 100  ℃急冷

析出硬化処理 RH950

955

±10  ℃に 10 分間保持,室温まで空冷,24 時間以内に

−73±6  ℃に冷却し 8 時間保持,510±10  ℃に 60 分間保持後

空冷

TH1050 760

±15  ℃に 90 分間保持,1 時間以内に 15  ℃以下に冷却し

30

分間保持,565±10  ℃に 90 分間保持後空冷

a)

 SUS630

については,固溶化熱処理及び析出硬化処理以外の熱処理を受渡当事者間で協定されること

がある。


附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 4304:2012

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

ISO 16143-1:2004

  Stainless steels for general purposes−Part 1: Flat products

ISO 9444-1:2009

  Continuously hot-rolled stainless steel−Tolerances on dimensions

and form

−Part 1: Narrow strip and cut lengths

ISO 9444-2:2009

  Continuously hot-rolled stainless steel−Tolerances on dimensions

and form

−Part 2: Wide strip and sheet/plate

ISO 18286:2008

  Hot-rolled stainless steel plates−Tolerances on dimensions and

shape

(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規
格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条 
番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

1

適 用 範

熱間圧延の,ステンレス

鋼板(以下,板という)

及びステンレス鋼帯(以
下,帯という)について

規定。

ISO 

16143-1

1

一般用途向け熱間圧延及

び冷間圧延ステンレス薄

板,厚板/及び鋼帯につ
いて規定。

削除

JIS

では,熱間圧延ステンレス

鋼板及び鋼帯について規定。

JIS

は,冷間圧延ステンレス鋼板

及び鋼帯について JIS G 4305 で規

定しており,実質的な差異はな
い。

2

引 用 規

3

種 類 の

記号

オーステナイト系,オー
ステナイト・フェライト

系,フェライト系,マル

テ ン サ イ ト 系 及 び 析 出
硬化系の 63 種類の記号

及び分類を規定。

ISO 

16143-1

4

,6

ISO

規格の記号体系によ

る。

オーステナイト系,オー

ステナイト・フェライト
系,フェライト系,マル

テンサイト系及び析出硬

化系の 41 種類の記号及び
分類を規定。

変更

JIS

と ISO 規格の記号体系が異

なる。

各国は,それぞれの記号体系をも
ち,それらはその市場に定着して

いる。

2003

年に制定された ISO/TS 

4949

は,各国それぞれの記号体系

に従うことを認めている。

27

G 4304


2012


(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

4

製 造 方

熱 間 圧 延 後 の 板 及 び 帯

の処理方法を規定。

ISO 

16143-1

7.1

7.2

注文時に特に合意されて

いなければ,製鋼方法は
製造業者の自由裁量。

製造方法と表面仕上げの

種類を規定。

削除

JIS

では,熱間圧延ステンレス

鋼板及び鋼帯の製造方法につい
て規定。

JIS

は,冷間圧延ステンレス鋼板

及び鋼帯について JIS G 4305 で規
定しており,実質的な差異はな

い。

5

化 学 成

オーステナイト系 37 種
類,オーステナイト・フ

ェライト系 3 種類,フェ

ライト系 15 種類,マル
テンサイト系 6 種類及び

析出硬化系 2 種類の,計

63

種類の化学成分値を

規定。

 7.3

オーステナイト系 26 種
類,オーステナイト・フ

ェライト系 5 種類,フェ

ライト系 5 種類,マルテ
ンサイト系 4 種類,析出

硬化系 1 種類の,計 41 種

類の化学成分値を規定。

変更

JIS

で規定されている 63 種類の

うち,20 種類が ISO 規格にも規

定されており,ISO 規格にない

鋼種は 43 種類。また,ISO 規格
で規定されている 41 種類のう

ち,23 種類が JIS にも規定され

ており,JIS にない鋼種は 18 種
類(共通鋼種数が,JIS では 20

種類,ISO 規格では 23 種類と不

整合な理由:JIS の 1 鋼種が ISO
規格の 2 鋼種に対応している種

類が 3 種類あるため。

JIS

は,ISO 規格で規定されてい

る鋼種から国内ニーズのない鋼

種を削除し,国内に定着している

JIS

固有鋼種を規定していること

から,JIS 規定内容のままとする。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

28

G 4304


2012


(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

6

機 械 的

性質

オーステナイト系,オー

ステナイト・フェライト
系については,耐力,引

張強さ,伸び及び硬さを

規定。フェライト系につ
いては,耐力,引張強さ,

伸び,硬さ及び曲げ性を

規定。マルテンサイト系
については,焼なまし状

態の耐力,引張強さ,伸

び,硬さ及び曲げ性を規
定し,焼入焼戻し状態の

硬さを規定。析出硬化系

については,固溶化熱処
理状態,及び析出硬化処

理 状 態 の 耐 力 , 引 張 強

さ , 伸 び 及 び 硬 さ を 規
定。

ISO 

16143-1

7.5

オーステナイト系につい

ては 0.2 %耐力,1.0 %耐
力,引張強さ及び伸びに

ついて規定。オーステナ

イト・フェライト系及び
フ ェ ラ イ ト 系 に つ い て

は,0.2 %耐力,引張強さ

及び伸びについて規定。
マルテンサイト系につい

ては,焼なまし状態の引

張強さ,曲げ及び焼入焼
戻し状態の 0.2 %耐力,引

張強さ,伸び及び硬さを

規定。

変更

JIS

では,全ての種類について,

硬さを規定している。ISO 規格
では,オーステナイト系につい

て,硬さ規定がなく,1.0 %耐力

を規定している。また,焼入焼
戻し状態のマルテンサイト系に

ついて,硬さだけでなく 0.2 %

耐力,引張強さ,伸びを規定し
ている。ISO 規格は,析出硬化

系の熱間圧延材の機械的性質を

規定していない。

製品規格として必要な規定項目

及び規定内容を定めている。JIS
は,全ての種類の機械的性質につ

いて,硬さを共通規定項目として

おり一貫性があることから,JIS
規定内容のままとする。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

7

耐食性

粒 界 腐 食 試 験 に よ る 耐
食性について規定。粒界

腐食試験方法として,し

ゅう酸エッチング試験,
硫酸・硫酸第二鉄腐食試

験,65 %硝酸腐食試験,

硫酸・硫酸銅腐食試験の

4

種類を規定。

 7.4

オーステナイト系,オー
ステナイト・フェライト

系及びフェライト系に適

用する粒界腐食試験によ
る耐食性を規定。粒界腐

食試験方法として,16 %

硫酸−硫酸銅腐食試験,

35 %

硫酸−硫酸銅腐食試

験,40 %硫酸−硫酸第二

鉄腐食試験の 3 種類を規
定。

変更

腐食試験方法が異なる。

JIS

は,国内に定着している JIS

腐食試験方法を規定しているこ

とから,JIS 規定内容のままとす

る。 
次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

29

G 4304


2012


(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

7

耐 食 性

(続き)

腐 食 試 験 の 実 施 有 無 及

び判定値は,受渡当事者
間協定。

ISO 

16143-1

8

腐食試験の実施有無は,

受渡当事者間協定だが,
実 施 し た 場 合 は , ISO 

3651-2

を満足することが

求められる。

変更

8

表 面 仕

上げ

表 面 仕 上 げ に つ い て 規
定(表 15)

7.2

製造方法と表面状態につ
いて規定。

変更

JIS

では,熱間圧延ステンレス

鋼板及び鋼帯について規定。

JIS

は,冷間圧延ステンレス鋼板

及び鋼帯について JIS G 4305 で規

定しており,実質的な差異はな

い。

JIS

と ISO 規格の記号体系が異

なる。

各国は,それぞれの記号体系をも
ち,それらはその市場に定着して

いる。

2003

年に制定された ISO/TS 

4949

は,各国それぞれの記号体系

に従うことを認めている。

9

形状・寸

法,質量及

び許容差

9.1

標準寸法

板の標準寸法(表 16)及

び帯の標準厚さ(表 17)
を規定。

追加

JIS

では,標準寸法を規定し,

ISO

規格では受渡当事者間協

定。

JIS

は,共通化が可能な範囲で規

格化していることから,JIS 規定

内容のままとする。 
次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

 9.2

板の質量の算出

板 の 質 量 及 び そ の 算 出
方法を規定(表 18,表

19

 7.9

ISO/TS 15510

の密度(JIS

で規定する基本質量)を
引用。

変更

基本質量が異なる。

JIS

は,国内に定着している基本

質量を規定していることから,JIS
規定内容のままとする。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

ISO 

18286 

8

ISO/TS 15510

の密度(JIS

で規定する基本質量)を

引用。

30

G 4304


2012


(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

9

形状・寸

法,質量及
び許容差

(続き)

9.3

板の厚さの許容差

許容差を表 20(記号 A)
に規定。ただし,注文者

は,表 21(記号 B)又は

表 22(記号 C)の許容差
を 指 定 す る こ と も で き

る。カットエッジ又はミ

ルエッジごとに,測定位
置を規定。

ISO 

9444-1 

6

14

鋼帯及び鋼板の,一般許

容差及び Fine 許容差を規
定。

カットエッジ又はミルエ

ッジごとに,測定位置を
規定。

変更

厚さ,幅の区分及び厚さの許容

差が異なる 
厚さ測定位置が異なる。

JIS

は,国内 に定着してい る形

状・寸法許容差を規定しているこ
とから,JIS 規定内容のままとす

る。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案
の要否を検討する。

ISO 

9444-2 

6

14

鋼帯及び鋼板の,許容差

を規定。

カットエッジ又はミルエ
ッジごとに,測定位置を

規定。

ISO 

18286 

6.1

9.2

鋼板の厚さの許容差を規

定。 
厚さの測定位置を規定。

9.4

板の幅の許容差

切 断 方 法 に 分 け 許 容 差

を規定(表 25)

。また,

ミ ル エ ッ ジ の 許 容 差 を

規定(表 26)

ISO 

9444-1 

7

鋼帯及び鋼板の,カット

エッジ及びミルエッジの

幅の許容差を規定。

変更

厚さ,幅の区分及び幅の許容差

が異なる。

ISO

規格には,切断方法による

区分がない。

ISO 

9444-2 

7

鋼帯及び鋼板の,カット
エッジ及びミルエッジの

幅の許容差を規定。

ISO 

18286 

6.2

切断方法に分け,鋼板の

幅 及 び 長 さ 許 容 差 を 規
定。

変更

厚さ,幅の区分及び幅の許容差

が異なる。

9.5

板の長さの許容差

切 断 方 法 に 分 け 許 容 差

を規定(表 27)

。また,

圧 延 ま ま の 長 さ 許 容 差

を規定(表 28)

ISO 

9444-1 

8

鋼 板 の 長 さ 許 容 差 を 規

定。

変更

厚さ,長さ区分及び長さの許容

差が異なる。

ISO

規格には,切断方法による

区分がない。

ISO 

9444-2 

8

鋼 板 の 長 さ 許 容 差 を 規

定。

ISO 

18286 

6.2

切断方法に分け,鋼板の
幅 及 び 長 さ 許 容 差 を 規

定。

変更

厚さ,長さ区分及び長さの許容
差が異なる。

31

G 4304


2012


(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

9

形状・寸

法,質量及
び許容差

(続き)

9.6

板の平たん度

平たん度を規定(表 29)

なお,注文者は,記号 EF

の 平 た ん 度 を 指 定 で き

る。

ISO 

9444-1 

11

鋼板の平たん度の許容差

を規定。

変更

平たん度の許容差が異なる。

JIS

は,国内 に定着してい る形

状・寸法許容差を規定しているこ
とから,JIS 規定内容のままとす

る。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案
の要否を検討する。

ISO 

9444-2 

11

鋼板の平たん度の許容差
を規定。

変更

ISO 

18286 

7.2

鋼板の平たん度の一般許

容差,及び S Class 許容差

を規定。

変更

平 た ん 度 の 測 定 方 法 を
規定。

ISO 

9444-1 

19

一致

ISO 

9444-2 

19

ISO 

18286 

9.7

 9.7

帯の厚さの許容差

a)

帯の厚さの許容差を

表 30 に規定。ただ

し,注文者は,表 31
(記号 ET)の許容差

を指定することもで

きる。

ISO 

9444-1 

6

鋼帯及び鋼板の,一般許
容差,及び Fine 許容差を

規定。

変更

厚さ,幅の区分及び厚さの許容
差が異なる。

JIS

は,国内 に定着してい る形

状・寸法許容差を規定しているこ

とから,JIS 規定内容のままとす

る。 
次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

ISO 

9444-2 

6

鋼帯及び鋼板の,許容差

を規定。

 9.7

帯の厚さの許容差

b)

広幅の帯(再圧延用

を含む)の厚さの測

定を ISO 規格の測定
位置で行う場合の,

許容差を規定(表 32

及び表 33)

ISO 

9444-1 

6

再圧延用の帯の同一帯内
の厚さの変動許容差を規

定。

変更

幅区分及び厚さの許容差が異な
る。

ISO 

9444-2 

6

再圧延用の帯の同一帯内

の厚さの変動許容差を規
定。

32

G 4304


2012


(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

9

形状・寸

法,質量及
び許容差

(続き)

カ ッ ト エ ッ ジ 又 は ミ ル

エッジごとに,測定位置
を規定。

ISO 

9444-1 

14

カットエッジ又はミルエ

ッジごとに,測定位置を
規定。

変更

厚さ測定位置が異なる。

JIS

は,国内 に定着してい る形

状・寸法許容差を規定しているこ
とから,JIS 規定内容のままとす

る。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案
の要否を検討する。

ISO 

9444-2 

14

カットエッジ又はミルエ

ッジごとに,測定位置を

規定。

 9.8

帯の幅の許容差

許容差を表 34 に規定。

ただし,カットエッジの

場合,注文者は,表 35
(記号 EW)の許容差を

指定できる。

ISO 

9444-1 

7

鋼帯及び鋼板の,カット
エッジ及びミルエッジの

幅の許容差を規定。

変更

厚さ,幅の区分及び幅の許容差
が異なる。

ISO 

9444-2 

7

鋼帯及び鋼板の,カット

エッジ及びミルエッジの
幅の許容差を規定。

 9.9

帯の横曲がり

任 意 の 位 置 の 長 さ

1 000 mm

又は 2 000 mm

に対する,横曲がりの最

大値を規定(表 36)

ISO 

9444-1 

9

厚さ 2 mm 未満の鋼板及

び全ての鋼帯は,発注時

の合意によるとし,厚さ

2 mm

以上の鋼板の長さ

2 500 mm

当たりの許容差

を規定。

変更

横曲がり測定の基準長さが異な

る。許容差,適用サイズなどが

異なる。

JIS

には,板の横曲がりの規定

がない。

ISO 

9444-2 

9

鋼 板 及 び 鋼 帯 の 長 さ

5 000 mm

を基準とし,許

容差を規定。

帯 の 横 曲 が り 測 定 方 法

を図示(図 1)

ISO 

9444-1 

17

横曲がりの測定方法を規

変更

JIS

では,図を変更している。

ISO 

9444-2 

17

横曲がりの測定方法を規

33

G 4304


2012


(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

9

形状・寸

法,質量及
び許容差

(続き)

ISO 

9444-1 

15

幅の測定方法を規定。

削除

JIS

には,幅の測定方法に関す

る規定がない。

JIS

は,国内 に定着してい る形

状・寸法許容差を規定しているこ
とから,JIS 規定内容のままとす

る。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案
の要否を検討する。

ISO 

9444-2 

15

幅の測定方法を規定。

ISO 

18286 

9.3

幅の測定方法を規定。

ISO 

9444-1 

16

長さの測定方法を規定。

削除

JIS

には,長さの測定方法に関

する規定がない。

ISO 

9444-2 

16

長さの測定方法を規定。

ISO 

18286 

9.4

長さの測定方法を規定。

ISO 

18286 

7.1

9.5

鋼板の横曲がりを規定

横曲がりの測定方法を規

削除

JIS

には,板の横曲がりの規定

がない。

ISO 

9444-1 

10

18

鋼板の直角度

直角度測定方法

削除

JIS

には,板の直角度の規定が

ない

ISO 

9444-2 

10

18

鋼板の直角度

直角度測定方法

ISO 

18286 

7.1

9.6

鋼板の直角度 
直角度測定方法

10

外観

板及び帯は,使用上有害

な欠点がないこと,

ISO 

16143-1

7.6

一致

及 び 帯 の 形 状 と 巻 き ず

れの限度を規定。

ISO 

9444-1 

12

ISO 

9444-2 

12

34

G 4304


2012


(I)JIS

の規定 (II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご

との評価及びその内容

(V)JIS

と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

11

試験

分析試験,機械試験及び

腐食試験方法を規定。機
械試験は,製品状態を供

試材として実施。

ISO 

16143-1

8

分析試験,機械試験及び

腐食試験方法を規定。機
械試験は,基本的に製品

状態を供試材とするが,

マルテンサイト系につい
ては,焼入焼戻し状態で

も実施。

変更

機械的性質項目が異なり,腐食

試験方法も異なる。

JIS

は,国内に定着している機械

的性質項目及び腐食試験方法を
規定していることから,JIS 規定

内容のままとする。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案
の要否を検討する。

12

検査

化学成分,機械的性質,

耐食性,表面仕上げ,形
状及び寸法,外観の検査

適合基準を規定。

 8

化学成分,機械的性質,

耐食性,形状,寸法及び
外観の検査適合基準を規

定。

変更

検査基準及び頻度が異なる。

JIS

は,国内に定着している検査

基準及び頻度を規定しているこ
とから,JIS 規定内容のままとす

る。

次回 ISO 規格見直し時,改正提案
の要否を検討する。

13

表示

種類の記号,寸法,熱処

理記号,表面仕上げの記

号,製造業者名又はその
略号,及び溶鋼番号又は

検査番号の表示を規定。

 9

種類の記号,製造業者,

溶鋼番号,認識番号及び

検査者の表示を規定。

変更

表示項目が異なる。

JIS

は,国内に定着している表示

項目を規定していることから,JIS

規定内容のままとする。 
次回 ISO 規格見直し時,改正提案

の要否を検討する。

14

報告

注文者の要求があれば,

製造業者は JIS G 0415 
よ る 報 告 書 を 提 出 し な

ければならない。

 8.2

一致

附属書 JA

(参考)

35

G 4304


2012


JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 16143-1:2004,ISO 9444-1:2009,ISO 9444-2:2009,ISO 18286:2008,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

36

G 4304


2012