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G 4051:2016

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1  適用範囲  

1

2  引用規格  

1

3  種類及び記号  

2

4  製造方法  

2

5  化学成分  

2

6  外観,形状,寸法及びその許容差  

3

6.1  熱間圧延棒鋼及び線材  

3

6.2  熱間圧延鋼板及び鋼帯  

6

6.3  熱間圧延平鋼  

7

6.4  熱間押出形鋼  

7

6.5  その他の鋼材  

7

7  試験 

8

8  検査 

8

9  表示 

8

10  報告  

8

附属書 JA(規定)熱間押出形鋼の製造方法及び品質規定  

9

附属書 JB(規定)鋼板及び鋼帯だけに適用する種類の記号及び化学成分  

11

附属書 JC(規定)冷間圧延鋼板及び鋼帯の品質規定  

12

附属書 JD(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

14


G 4051:2016

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 4051:2009 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 29 年 11 月 20 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS G 4051:2009 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

4051

:2016

機械構造用炭素鋼鋼材

Carbon steels for machine structural use

序文 

この規格は,2012 年に第 2 版として発行された ISO 683-1 及び 2014 年に第 1 版として発行された ISO 

683-3 を基とし,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書 JD に示す。

適用範囲 

この規格は,熱間圧延,熱間鍛造及び熱間押出によって製造する機械構造用炭素鋼鋼材(以下,鋼材と

いう。)について規定する。この規格は,同一断面形状の鋼材に適用し,通常,更に鍛造,切削などの加工

及び熱処理を施して使用される。ただし,鋼管にはこの規格を適用しない

1)

なお,熱間押出形鋼については,製造方法及び品質規定の項目を,附属書 JA に規定している。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 683-1:2012,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels-Part 1: Non-alloy steels for

quenching and tempering

ISO 683-3:2014,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels-Part 3: Case-hardening steels

(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,“修正している”

ことを示す。

1)

  鋼管については,JIS G 3478(一般機械構造用炭素鋼鋼管)に規定している。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415  鋼及び鋼製品-検査文書

JIS G 3191  熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3192  熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3193  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3194  熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差


2

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種類及び記号 

鋼材の種類は 27 種類とし,その記号は表 による。

表 1-種類の記号 

分類

種類の記号

炭素鋼

S10C,S12C,S15C,S17C,

S20C,S22C,S25C,S28C,

S30C,S33C,S35C,S38C,

S40C,S43C,S45C,S48C,

S50C,S53C,S55C,S58C

S60C

a)

,S65C

a)

,S70C

a)

,S75C

a)

はだ焼用鋼 S09CK,S15CK,S20CK 

a)

  鋼板及び鋼帯だけに適用可能。

製造方法 

製造方法は,次による。ただし,熱間押出形鋼の製造方法は,JA.1 による。

a)

鋼材は,キルド鋼から製造する。

b)  鋼材は,鍛錬成形比 4S 以上に圧延,鍛造などの熱間加工を実施する。ただし,注文者が更にこの鋼

材を用いて圧延,鍛造などの熱間加工を行う場合,鍛錬成形比は,4S 未満でもよいが,あらかじめ受

渡当事者間で協定しなければならない。

c)

鋼材は,熱間圧延まま又は熱間鍛造ままとするが,注文者の指定によって熱処理を実施

2)

  してもよい。

2)

熱処理を実施した場合,受渡当事者間で,機械的性質の値を協定することがある。

d)  鋼板及び鋼帯の場合は,厚さによって熱間圧延製造できないときは,受渡当事者間の協定によって冷

間圧延で製造してもよい。冷間圧延を行う鋼板及び鋼帯については,通常,圧延後に焼なましを行う。

化学成分 

鋼材は,箇条 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表 による。受渡当事者間の協定によって鋼

材の製品分析を行う場合,箇条 によって試験を行い,表 に対する許容変動値は,JIS G 0321 の表 3[炭

素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]による。

なお,鋼板及び鋼帯の S60C,S65C,S70C 及び S75C の化学成分は,附属書 JB による。


3

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表 2-化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

Ni  Cr

a)

 Cu

Ni+Cr

b)

S10C 0.08~0.13 0.15~0.35 0.30~0.60

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S12C 0.10~0.15 0.15~0.35 0.30~0.60

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S15C 0.13~0.18 0.15~0.35 0.30~0.60

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S17C 0.15~0.20 0.15~0.35 0.30~0.60

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S20C 0.18~0.23 0.15~0.35 0.30~0.60

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S22C 0.20~0.25 0.15~0.35 0.30~0.60

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S25C 0.22~0.28 0.15~0.35 0.30~0.60

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S28C 0.25~0.31 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S30C 0.27~0.33 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S33C 0.30~0.36 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S35C 0.32~0.38 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S38C 0.35~0.41 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S40C 0.37~0.43 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S43C 0.40~0.46 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S45C 0.42~0.48 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S48C 0.45~0.51 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S50C 0.47~0.53 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S53C 0.50~0.56 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S55C 0.52~0.58 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S58C 0.55~0.61 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S09CK 0.07~0.12 0.10~0.35 0.30~0.60

0.025 以下

0.025 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.25 以下 0.30 以下

S15CK 0.13~0.18 0.15~0.35 0.30~0.60

0.025 以下

0.025 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.25 以下 0.30 以下

S20CK 0.18~0.23 0.15~0.35 0.30~0.60

0.025 以下

0.025 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.25 以下 0.30 以下

この表に規定されていない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。

a)

  受渡当事者間の協定によって 0.30 %未満としてもよい。

b)

  受渡当事者間の協定によって Ni+Cr の上限を,S09CK,S15CK 及び S20CK は,0.40 %未満,その他の種類

は,0.45 %未満としてもよい。

外観,形状,寸法及びその許容差 

6.1 

熱間圧延棒鋼及び線材 

6.1.1 

外観 

熱間圧延棒鋼及び線材の外観は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,コ

イル状で供給される鋼材は,一般に検査によって全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難である

ため,欠点を含む場合がある。コイル内に発見された使用上有害と判断される欠点については,必要な場

合,その取扱いについては受渡当事者間の協定による。

6.1.2 

きず取り基準及び残存きずの深さ 

きず取り基準及び残存きずの深さは,次による。

a)  一般鍛造用棒鋼  一般鍛造用棒鋼のきず取りは滑らかに行い,呼称寸法からのきず取り深さは,呼称

寸法の 4 %以下(ただし,最大値 5 mm)とする。また,きず取り跡の幅の合計は,同一断面において

周の 1/4 以下とする。ただし,寸法許容差内にあるきず取り部分は,きず取り跡とはみなさない。

残存きずの深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。

b)  直接切削用丸鋼  直接切削用丸鋼のきず取りは,通常行わない。直接切削用丸鋼の呼称寸法からのき


4

G 4051:2016

ずの深さは,表 による。また,きず取りを行う場合のきず取り基準は,受渡当事者間の協定による。

表 3-直接切削用丸鋼の呼称寸法からのきずの深さ 

mm

呼称寸法からのきずの深さ

   16 未満

呼称寸法の 4 %以下。ただし,最大値 0.5 mm

 16 以上 50 未満

呼称寸法の 3 %以下。ただし,最大値 1.0 mm

 50 以上 100 未満

呼称寸法の 2 %以下。ただし,最大値 1.5 mm

 100 以上 200 以下

呼称寸法の 1.5 %以下。

200 mm を超える寸法についてのきずの深さは,受渡当事者間の協定による。

c) 

冷間引抜用棒鋼  冷間引抜用棒鋼のきず取りは滑らかに行い,寸法許容差の下限(表 参照)の寸法

からのきず取り深さの最大値は,表 による。また,残存きずの深さの最大値については,受渡当事

者間の協定による。

表 4-冷間引抜用棒鋼の寸法許容差の下限からのきず取り深さ 

径又は対辺距離

mm

寸法許容差の下限からのきず取り深さ

   16 未満 0.15

mm 以下

 16 以上 50 未満

呼称寸法の 1 %以下。ただし,最大値 0.35 mm

 50 以上 100 未満

呼称寸法の 0.7 %以下。ただし,最大値 0.50 mm

 100 以上 130 以下

呼称寸法の 0.5 %以下。

130 mm を超える寸法についてのきず取り深さは,受渡当事者間の協定による。

d)  その他の棒鋼  その他の棒鋼で,きず取りが必要な場合は,受渡当事者間の協定による。

e) 

線材  線材のきずの深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。

6.1.3 

標準寸法 

標準寸法は,次による。

a)

熱間圧延棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)及び線材の,径又は対辺距離の標準寸法は,表 による。

b)  熱間圧延棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)の長さ

3)

  は,受渡当事者間の協定による。

3)

指定した長さに切りそろえる場合,指定した長さ範囲内(最小長さから最大長さ)に収める

場合など,製品の用途に応じた長さがある。


5

G 4051:2016

表 5-熱間圧延棒鋼及び線材の径又は対辺距離の標準寸法 

単位  mm

丸鋼(径)

角鋼(対辺距離) 六角鋼(対辺距離)

線材(径)

 (10)

22

42

85

160

 11  (24)  44

90  (170)

 (12)

25

46

95

180

 13  (26)  48  100  (190)

(14)  28  50 (105) 200

 (15)

30

55

110

 16

32

60  (115)

 (17)

34

65

120

 (18)

36

70

130

 19

38

75  140

 (20)

40

80

150

 40

95  200

 45  100

 50  (105)

 55  110

 60  (115)

 65  120

 70  130

 75  140

 80  150

 85  160

 90  180

 (12)  41

 13  46

 14  50

 17  55

 19  60

 22  63

 24  67

 27  71

 30  (75)

 32  (77)

 36  (81)

5.5

6

7

8

9

9.5

(10)

11

(12)

13

(14)

(15)

16

(17)

(18)

19

(20)

22

(24)

25

(26)

28

30

32

34

36

38

40

42

44

46

48

50

括弧付き以外の標準寸法の適用が望ましい。

6.1.4 

形状及び寸法の許容差 

熱間圧延棒鋼及び線材の形状及び寸法の許容差は,a)c)  による。ただし,熱処理を実施した熱間圧延

棒鋼・線材の形状及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。

なお,長さの許容差は,熱間圧延棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)で指定した長さに切りそろえる場合に

適用する。

a)

熱間圧延丸鋼及び角鋼の形状並びに寸法の許容差は,表 による。

表 6-熱間圧延丸鋼及び角鋼の形状並びに寸法の許容差 

項目

形状及び寸法の許容差

径又は対辺距離の許容差

±1.5 %。ただし,許容差の絶対値が 0.4 mm を下まわる場合には,±0.4 mm
とする。

偏径差又は偏差

a)

径又は対辺距離の寸法許容差の範囲の 70 %以下とする。

長さの 
許 容 差

b)

長さ 7 m 以下

0

40

mm

長さ 7 m を超えるもの  長さ 1 m 又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に 5 mm を加える。

マイナス側許容差は,0 mm とする。

角の丸み

c)

角の丸みの半径は,対辺距離の 20 %以下とする。

ねじれ

d)

実用に支障のない範囲内とする。

曲がり

1 m につき 3 mm 以下とし,全長に対しては

m

1

(m)

mm

3

長さ

×

以下とする。

a)

  偏径差とは,丸鋼の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。偏差とは,角鋼の同一断面にお

ける対辺距離の最大値と最小値との差をいう。

b)

  プラス側許容差は,受渡当事者間で協定してもよい。

c)

  角の丸みは,丸鋼には適用しない。

d)

  ねじれは,丸鋼には適用しない。

b)  熱間圧延六角鋼の形状及び寸法の許容差は,表 による。


6

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表 7-熱間圧延六角鋼の形状及び寸法の許容差 

項目

対辺距離

mm

19 未満 19 以上 32 未満

32 以上 55 未満 55 以上

対辺距離の許容差  mm

±0.7

±0.8

±1.0

±1.2

偏差

a)

  mm 1.0 以下 1.1 以下 1.4 以下 1.7 以下

長さの 
許 容 差

b)

長さ 7 m 以下

0

40

mm

長さ 7 m を超えるもの  長さ 1 m 又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に 5 mm を加える。

マイナス側許容差は,0 mm とする。

ねじれ

実用に支障のない範囲内とする。

曲がり

1 m につき 3 mm 以下とし,全長に対しては

m

1

(m)

mm

3

長さ

×

以下とする。

a)

  偏差とは,六角鋼の同一断面における対辺距離の最大値と最小値との差をいう。

b)

  プラス側許容差は,受渡当事者間で協定してもよい。

c)

熱間圧延線材の寸法の許容差は,表 による。

表 8-熱間圧延線材の寸法の許容差 

単位  mm

径の許容差

偏径差

a)

15 以下

±0.3 0.4 以下

 15 を超え 25 以下

±0.4 0.5 以下

 25 を超え 32 以下

±0.5 0.6 以下

 32 を超え 50 以下

±0.6 0.7 以下

径が 50 mm を超える線材の寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。

a)

  偏径差とは,線材の同一断面における径の最大値と最小値との差を

いう。

6.2 

熱間圧延鋼板及び鋼帯 

6.2.1 

一般 

熱間圧延鋼板及び鋼帯の外観,形状,寸法及びその許容差については,次による。ただし,受渡当事者

間の協定によって冷間圧延で製造する場合は,附属書 JC による。

6.2.2 

外観 

熱間圧延鋼板及び鋼帯の外観は,JIS G 3193 の箇条 7(外観)の a)  及び b)  による。

6.2.3 

きず取り基準 

熱間圧延鋼板のきず取り基準は,JIS G 3193 の箇条 7 c)  による。ただし,溶接補修の適用及び残存きず

の深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。

6.2.4 

標準寸法 

熱間圧延鋼板及び鋼帯の標準寸法は,JIS G 3193 の箇条 4(標準寸法)による。

6.2.5 

形状及び寸法の許容差 

熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状及び寸法の許容差は,次による。

a)

熱間圧延鋼板及び鋼帯の厚さ,幅及び長さの許容差並びに直角度は,JIS G 3193 の箇条 5(形状及び

寸法の許容差)による。この場合,厚さの許容差の適用は,厚さ 160 mm 未満とし,厚さ 160 mm 以


7

G 4051:2016

上の場合は,受渡当事者間の協定による。

b)  熱間圧延鋼板の平たん度の最大値は,次による。平たん度の測定は,通常,定盤の上で行い,その値

は,ひずみの最大値から鋼板の製品厚さを減じたものとし,鋼板の上側の面に適用する。ただし,圧

延のままの鋼板(耳付鋼板)の平たん度は,受渡当事者間で協定してもよい。

1)  厚さ 160 mm 未満の S10C~S25C の鋼板は,JIS G 3193 の箇条 5 f)  による。

2)  厚さ 160 mm 未満の S28C~S75C の鋼板は,表 による。

表 で規定する鋼板の測定長さは,任意の長さ 4 000 mm について適用する。ただし,長さ 4 000

mm 未満の鋼板の場合には,全長について適用する。

3)  厚さ 160 mm 以上の鋼板は,受渡当事者間の協定による。

注記  平たん度の測定は,JIS G 3193 の図 3(平たん度の測定)を参照。

表 9-鋼板の平たん度の最大値(S28CS75C 

単位  mm

厚さ

1 250 未満

1 250 以上

1 600 未満

1 600 以上

2 000 未満

2 000 以上

2 500 未満

2 500 以上

3 000 未満

3 000 以上

 1.60 未満 27

30

1.60 以上 4.00 未満

24 27 30 -

4.00 以上 6.30 未満

21 24 27 33 39 42

6.30 以上 10.0 未満

18 21 24 30 36 39

10.0 以上 25.0 未満

15 18 21 24 27 30

25.0 以上 63.0 未満

12 15 18 21 24 27

63.0 以上 160 未満

12 12 15 18 21 24

6.2.6 

質量 

熱間圧延鋼板及び鋼帯の質量は,JIS G 3193 の箇条 6(質量)による。

6.3 

熱間圧延平鋼 

6.3.1 

外観 

熱間圧延平鋼の外観は,JIS G 3194 の 10.(外観)a)  による。

6.3.2 

きず取り基準 

熱間圧延平鋼のきず取り基準は,JIS G 3194 の 10.(外観)b)  による。ただし,溶接補修の適用及び残

存きずの深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。

6.3.3 

標準寸法 

熱間圧延平鋼の標準寸法は,JIS G 3194 の 5.(標準寸法)による。

6.3.4 

形状及び寸法の許容差 

熱間圧延平鋼の形状及び寸法の許容差は,JIS G 3194 の 7.(形状及び寸法の許容差)による。

6.4 

熱間押出形鋼 

熱間押出形鋼の外観,形状,寸法及びその許容差は,JA.2 による。

6.5 

その他の鋼材 

その他の鋼材とは,6.16.4 に規定した以外の,同一断面形状をもつ鋼材であり,外観,きず取り基準,


8

G 4051:2016

残存きずの深さの最大値,形状,寸法及びその許容差は,受渡当事者間の協定による。その他の鋼材には

鋼管を含まない。

注記  その他の鋼材には,鍛造棒鋼,圧延形鋼などがある。

試験 

試験は,次による。

a)  化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404

の箇条 8(化学成分)による。

b)  製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

c)

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

注記  この規格に規定する分析試験以外の試験として,超音波探傷が行われることがある。この場合,

試験方法などについて,受渡当事者間で協定される。

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)  化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

外観,形状,寸法及びその許容差は,箇条 に適合しなければならない。

表示 

検査に合格した鋼材は,鋼材ごとに次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,鋼板,

鋼帯及び平鋼並びに径又は対辺距離が 30 mm 未満の棒鋼の場合は,これを結束して 1 結束ごとに適切な方

法で表示してもよい。径又は対辺距離が 30 mm 以上の棒鋼の場合は,受渡当事者間の協定によって,これ

を結束して 1 結束ごとに適切な方法で表示してもよい。ただし,受渡当事者間の協定によって,製品識別

が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号。冷間圧延鋼板及び鋼帯の場合は,種類の記号の後に-C を表示する。ただし,受渡当事

者間の協定によって,-C を省略してもよい。

b)  溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号

c)

製造業者名又はその略号

d)  質量(鋼板及び鋼帯の場合)

e)

寸法。寸法の表し方は,JIS G 3191JIS G 3192JIS G 3193 及び JIS G 3194 による。ただし,線材の

寸法の表し方は,JIS G 3191 のバーインコイルの寸法の表し方による。

10 

報告 

注文者から要求された場合,製造業者は,指定された項目の検査文書を提出する。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合は,検査文書の種類は,JIS G 0415 の 5.1

(検査証明書 3.1)による。


9

G 4051:2016

附属書 JA

(規定)

熱間押出形鋼の製造方法及び品質規定

JA.1 

製造方法 

熱間押出し

1)

  による。熱間押出形鋼は,キルド鋼から製造し,鍛錬成形比

2)

 4S 以上に成形する。

1)

  熱間押出しとは,加熱したビレットを金型(ダイス)を通して押出し成形する方法をいう。

2)

  鍛錬成形比とは,鋳造スラブ又はブルームの断面積と熱間押出し後の断面積との比をいう。

JA.2 

外観,形状,寸法及びその許容差 

JA.2.1 

外観 

熱間押出形鋼の外観は,受渡当事者間の協定による。

JA.2.2 

きず取り基準 

熱間押出形鋼のきず取り基準は,受渡当事者間の協定による。

JA.2.3 

適用寸法 

熱間押出形鋼の辺又は高さは,表 JA.1 による。

表 JA.1-熱間押出形鋼の辺又は高さ 

鋼材

辺又は高さ

熱間押出形鋼 250

mm 以下

JA.2.4 

形状及び寸法の許容差 

JA.2.4.1 

形状 

熱間押出形鋼の形状は,注文者の指定による。ただし,指定された形状が製造できない場合には,受渡

当事者間の協定によって注文者が形状変更を指定する。

注記  熱間押出形鋼は,主に機械部品及び産業機械の製造業者が用いる各種仕様書などの技術基準に

基づいた設計図書に記載された部材として用いられる。

JA.2.4.2 

形状及び寸法の許容差 

熱間押出形鋼の形状及び寸法の許容差は,表 JA.2 による。

なお,長さの許容差は,指定した長さに切りそろえる場合に適用する。


10

G 4051:2016

表 JA.2-熱間押出形鋼の形状及び寸法の許容差 

項目

形状及び寸法の許容差

辺,高さ及び厚さの許容

a)

 mm

50 未満

±1.5

 50 以上 100 未満

±2.0

 100 以上 200 未満

±3.0

 200 以上

±4.0

長さの許容差

b)

長さ 7 m 以下

0

40

mm

長さ 7 m を超えるもの

長さ 1 m 又はその端数を増すごとに上記の
プラス側許容差に 5 mm を加える。マイナス
側許容差は,0 mm とする。

切断面の直角度 mm

最大辺長さが 100 以下 1.6 以下 
最大辺長さが 100 を超える
もの

3.0 以下

曲がり

長さの 0.5 %以下

c)

a)

  辺,高さ及び厚さの許容差は,受渡当事者間の協定によって,この表に規定する全許容差範囲

と同一の範囲でプラス側又はマイナス側に移動してもよい。ただし,許容差の範囲内に,必ず
基準寸法(許容差  ゼロ)を含まなくてはならない。

b)

  プラス側許容差は,受渡当事者間で協定してもよい。

c)

  上下及び左右の曲がりに適用する。


11

G 4051:2016

附属書 JB

(規定)

鋼板及び鋼帯だけに適用する種類の記号及び化学成分

表 JB.1-鋼板及び鋼帯だけに適用する種類の記号及び化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

Ni  Cr

a)

 Cu

Ni+Cr

b)

S60C 0.55~0.65 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S65C 0.60~0.70 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S70C 0.65~0.75 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

S75C 0.70~0.80 0.15~0.35 0.60~0.90

0.030 以下

0.035 以下 0.20 以下 0.20 以下 0.30 以下 0.35 以下

この表の,種類の記号及び化学成分は,熱間圧延鋼板及び鋼帯並びに冷間圧延鋼板及び鋼帯に適用する。 
この表に規定されていない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。 
受渡当事者間の協定によって,鋼材の製品分析を行う場合,箇条 によって試験を行い,この表に対する許容変

動値は,JIS G 0321 の表 3[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]による。 

a)

  受渡当事者間の協定によって 0.30 %未満としてもよい。

b)

  受渡当事者間の協定によって Ni+Cr の上限を,0.45 %未満としてもよい。


12

G 4051:2016

附属書 JC

(規定)

冷間圧延鋼板及び鋼帯の品質規定

JC.1 

塗油 

冷間圧延鋼板及び鋼帯は,特に指定のない限り塗油する。

JC.2 

外観 

冷間圧延鋼板及び鋼帯の外観は,次による。

a)  鋼板及び鋼帯は,使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし,鋼帯は,一般に欠点を

除去する機会がないため,若干の欠点を含むことがある。鋼帯の欠点の処置が必要な場合は,その方

法を受渡当事者間で協定してもよい。

なお,表面の欠点は,特に指定のない限り,鋼板及び鋼帯の片側の面

1)

  に適用する。

注記  欠点には孔,ラミネーション,表面きずなどがある。

1)

片側の面とは,通常,鋼板の場合は包装で上側にある面をいい,鋼帯の場合は鋼帯の外側の

面をいう。

b)  焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,調質圧延を行わないために発生する腰折れ,耳しわなどは,有害

な欠点としない。

c)

無塗油の鋼板及び鋼帯は,塗油しないために発生するさび,すりきずなどは,有害な欠点としない。

JC.3 

きず取り基準 

冷間圧延鋼板及び鋼帯の表面のグラインダ手入れ及び溶接補修は,行ってはならない。

JC.4 

標準寸法 

冷間圧延鋼板及び鋼帯の標準寸法は,次による。

a)

幅及び長さの標準寸法は,JIS G 3193 の箇条 による。

b)  標準厚さは,表 JC.1 による。

表 JC.1-冷間圧延鋼板及び鋼帯の標準厚さ 

単位  mm

標準厚さ 0.4

1.6

0.5

1.8

0.6

2.0

0.7

2.3

0.8

2.5

0.9

(2.6)

1.0

2.8

1.2

(2.9)

1.4

3.2

括弧付き以外の標準厚さの適用が望ましい。

JC.5 

形状及び寸法の許容差 

冷間圧延鋼板及び鋼帯の形状及び寸法の許容差は,次による。

a)

鋼板及び鋼帯の幅及び長さの許容差並びに曲がり及び直角度は,JIS G 3193 の箇条 による。

b)  鋼板及び鋼帯の厚さの許容差は,表 JC.2 による。

c)

鋼板の平たん度は,6.2.5 b)  による。


13

G 4051:2016

表 JC.2-厚さの許容差 

単位  mm

厚さ

630 未満

630 以上

1 000 未満

1 000 以上

1 250 未満

1 250 以上

1 600 未満

1 600 以上

0.25 未満

±0.03

±0.03

±0.03

 0.25 以上 0.40 未満

±0.04

±0.04

±0.04

 0.40 以上 0.60 未満

±0.05

±0.05

±0.05

±0.06

 0.60 以上 0.80 未満

±0.06

±0.06

±0.06

±0.06

±0.07

 0.80 以上 1.00 未満

±0.06

±0.06

±0.07

±0.08

±0.09

 1.00 以上 1.25 未満

±0.07

±0.07

±0.08

±0.09

±0.11

 1.25 以上 1.60 未満

±0.08

±0.09

±0.10

±0.11

±0.13

 1.60 以上 2.00 未満

±0.10

±0.11

±0.12

±0.13

±0.15

 2.00 以上 2.50 未満

±0.12

±0.13

±0.14

±0.15

±0.17

 2.50 以上 3.15 未満

±0.14

±0.15

±0.16

±0.17

±0.20

 3.15 以上

±0.16

±0.17

±0.19

±0.20

厚さの測定箇所は,ミルエッジの場合は縁から 25 mm 以上内側の任意の点,カットエッジの場合は縁から 15 mm

以上内側の任意の点とする。

JC.6 

質量 

冷間圧延鋼板及び鋼帯の質量は,JIS G 3193 の箇条 6(質量)による。


14

G 4051:2016

附属書 JD

(参考)

JIS と対応国際規格との対比表

JIS G 4051

:2016  機械構造用炭素鋼鋼材

ISO 683-1

:2012 , Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels - Part 1:

Non-alloy steels for quenching and tempering

ISO 683-3

:2014 , Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels - Part 3:

Case-hardening steels

(I)JIS の規定

(II)
国際
規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策

箇条番号 
及び題名

内容

箇条
番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

1  適用範囲

熱間圧延,熱間鍛造-更
に加工(鍛造,切削,冷
間引抜など)及び熱処理
( 焼 入 焼 戻 し , 焼 な ら
し,浸炭焼入れなど)し
て 機 械 構 造 用 に 使 用 さ
れる炭素鋼鋼材。鋼板及
び 鋼 帯 は 厚 さ に よ っ て
は,冷間圧延したものを
含む。

ISO 

683-1

ISO 

683-3

1

対象製品:炭素鋼又は低
合金の半製品,棒鋼,線
材,熱間圧延鋼板,鍛鋼
対象熱処理: 
ISO 683-1

・Q-T 又はオーステンパ

ー,部分的には焼ならし
機械部品用 
ISO 683-3) 
・はだ焼機械部品用

削除

規格体系が異なる。

ISO 規格は,熱処理用途ごと。

JIS は,熱処理用途に関係なく
鋼種ごと。ただし,実質の適用
範囲は,ほぼ同等。

JIS の体系は,

“一つの鋼種に対して

複 数 の 熱 処 理 が 行 わ れ て 使 用 さ れ
る。”ことを配慮。国内使用者は,自
らの用途に応じた材料選択,熱処理選
択になじんでおり,その意味では現行
の鋼種ごとの規格体系の方が,自由度
が大きく(別の言い方をすると,緩い
規制),好ましい。規格を鋼種ごとに
もつ利点は,今後とも ISO に提案して
いく。

2  引用規格

3  種類及び
記号

JIS の記号体系による。

27 種類の炭素鋼鋼材に
ついて規定。

 4.1

ISO 規格の記号体系に
よる。 
炭素鋼鋼材としては 13
種類を規定。

変更

JIS と ISO 規格とは,記号体系
が異なる。

各国は,それぞれの記号体系をもち,
それらはその市場に定着している。

2003 年に制定された ISO/TS 4949 は,
各国それぞれの記号体系に従うこと
を認めている。

14

G 4

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G 4051:2016

(I)JIS の規定

(II)
国際
規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策

箇条番号 
及び題名

内容

箇条
番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

4  製造方法

・キルド鋼 
・鍛錬成形比 4S 以上 
・ 鋼 板 及 び 鋼 帯 の 場 合
は,厚さによって熱間圧
延製造できない場合は,
受 渡 当 事 者 間 の 協 定 に
よ っ て 冷 間 圧 延 で 製 造
してもよい。冷間圧延を
行 う 鋼 板 及 び 鋼 帯 に つ
いては,通常,圧延後に
焼なましを行う。

 6

ISO 規格・キルド鋼

・出荷状態:基本は,圧

延のままであるが,協定
によって熱処理条件,表
面手入れ条件などを取
り決められるようにな
っている。

削除

・出荷状態の基本は,JISISO

規格とも圧延のまま。

ISO 規格は,受渡当事者間の

協定による特別条件も記載。 
JIS は,鍛錬成形比を規定。
JIS では,鋼板及び鋼帯の場
合は,厚さによって熱間圧延製
造できない場合は,受渡当事者
間の協定によって冷間圧延で
製造してもよいと限定してい
る。

オプション事項を JIS に規定するかど
うかは,JIS の規格体系に関わる全体
的な課題。ただし,この点から取引の
本質的差異は,生じないと考える。

5  化学成分

27 種類

7.1.2

炭素鋼としては,

ISO 683-1 

12 種類

(P,

S レベルが異なるもの
を入れると 20 種類)

ISO 683-3 

2 種類(S

レベルが異なるものを
入れると 4 種類)

変更

同等鋼種は,14 種類。うち 2
種類は,はだ焼き用である。

左記の JIS 及び ISO 規格類似の 14 種
類について,品質レベルを下げず,か
つ,無意味なコストアップにならない
範囲で JIS を規定。

6  外観,形
状,寸法及
びその許容

棒鋼・線材及び鋼板・鋼
帯 の 外 観 , き ず 取 り 基
準,標準寸法及び形状・
寸 法 許 容 差 に つ い て そ
れぞれ規定。

 7.7

表面品質

変更

脱炭では協定事項であり,ISO
規格と内容的にはほぼ同じで
ある。

JIS と,実質上差異はない。

 7.8

脱炭

ISO 

683-1

7.9

形状,寸法及びその許容

ISO 

683-3

7.8

形状,寸法及びその許容

7  試験

溶 鋼 分 析 及 び 製 品 分 析
試験方法について規定。

ISO 

683-1

ISO 

683-3

9.1

9.2

化学分析 
機械試験

削除

ISO 規格では,熱処理を要求し
た鋼材について硬さ及び機械
的性質(引張試験,衝撃試験)
を規定している。

ISO 規格は,熱処理工程を含めた規格
であるのに対し,JIS は,鋼材に限定
した規格であり,熱処理は行わないた
め,機械的性質の値は規定していな
い。

15

G 4

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G 4051:2016

(I)JIS の規定

(II)
国際
規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策

箇条番号 
及び題名

内容

箇条
番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

8  検査

検査 
・化学成分 
・外観,形状・寸法及び
その許容差

 8

検査,試験製品の適合性
形状,寸法許容差 
焼なまし後の最大硬さ
を規定。 
せん断性を規定。 
結晶粒度,非金属介在物
内部組織(超音波探傷試
験) 
表面品質

変更

JIS では,化学成分,外観,形
状,寸法及びその許容差以外の
試験・検査については,使用用
途によって要求が大きく異な
ることから,具体的に規定して
いない。一方,ISO 規格は,焼
入性,硬さ,せん断性,熱処理
後の引張試験,シャルピー衝撃
特性の規定がある。

JIS は機械構造用炭素鋼として適した
材料を提供することに主眼を置いて
いるため,使用者が行う熱処理後の材
料の特性については特に規定してい
ない。その理由は,使用者側で実施さ
れる焼入焼戻し後の機械的性質は,設
備又は焼入処理技術に大きく影響さ
れるため,その機械的性質の規定値を
規定するのは,かえって,誤解を招く
おそれがあるためである。 
一方,ISO 規格は,熱処理後の材料特
性まできめ細かく規定しているが,上
記のように使用者の設備又は技術能
力によって特性が異なるため,ISO 
格の一律の値設定には問題がある。し
たがって,JIS は,従来どおり規定し
ない。

9  表示

種類の記号,溶鋼番号,
製造業者名,質量,寸法

 10

協定による。

変更

JIS は,

具体的に規定している。

ISO 規格は,受渡当事者間の協
定による。

商習慣の違いによる。

10  報告

基 本 的 な 報 告 様 式 を 規
定。

 8.1

基本的な報告様式を規
定。

一致

ISO 規格改正に合わせて,JIS
も見直した。

特になし。

附属書 JA 
(規定)

熱 間 押 出 形 鋼 の 製 造 方
法及び品質規定

追加

JIS は,その他の鋼材の中で,
特別に規定した。

通常,更に鍛造,切削などの加工及び
熱処理を施して使用されないため,附
属書記載とした。

附属書 JB 
(規定)

鋼 板 及 び 鋼 帯 だ け に 適
用 す る 種 類 の 記 号 及 び
化学成分

追加

JIS は,その他の鋼材の中で,
特別に規定した。

鋼板及び鋼帯に限定した特殊な鋼種
であるため,附属書記載とした。

附属書 JC 
(規定)

冷 間 圧 延 鋼 板 及 び 鋼 帯
の品質規定

追加

JIS は,その他の鋼材の中で,
特別に規定した。

熱間圧延材の代替であるため,附属書
記載とした。

16

G 4

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G 4051:2016

JIS と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 683-1:2012,ISO 683-3:2014,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

-  一致  技術的差異がない。 
-  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
-  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
-  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

- MOD

国際規格を修正している。

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