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G 4051

:2009

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号 

2

4

  製造方法

2

5

  化学成分

2

6

  外観,形状,寸法及びその許容差

3

6.1

  熱間圧延棒鋼及び線材 

3

6.2

  熱間圧延鋼板及び鋼帯並びに冷間圧延鋼板及び鋼帯 

6

6.3

  熱間圧延平鋼 

7

6.4

  その他の鋼材 

7

7

  試験

7

7.1

  分析試験 

7

7.2

  その他の試験 

7

8

  検査

8

9

  表示

8

10

  報告

8

附属書 JA(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

9


G 4051

:2009

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 4051:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

4051

:2009

機械構造用炭素鋼鋼材

Carbon steels for machine structural use

序文 

この規格は,1987 年に第 1 版として発行された ISO 683-1 及び ISO 683-11 を基に技術的内容を変更して

作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一覧表に

その説明を付けて,

附属書 JA に示す。

適用範囲 

この規格は,主として熱間圧延,熱間鍛造など,熱間加工によって製造される機械構造用炭素鋼鋼材(以

下,鋼材という。

)について規定する。この鋼材は,通常,更に鍛造,切削などの加工及び熱処理を施して

使用される。

なお,鋼板及び鋼帯の場合は,熱間圧延によって製造されたもの以外に,厚さによっては冷間圧延され

たものを含むことがある。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 683-1:1987

,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 1: Direct-hardening

unalloyed and low-alloyed wrought steel in form of different black products

ISO 683-11:1987

,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 11: Wrought

case-hardening steels

(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0551

  鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法

JIS G 0553

  鋼のマクロ組織試験方法

JIS G 0555

  鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法

JIS G 0556

  鋼の地きずの肉眼試験方法


2

G 4051

:2009

JIS G 0558

  鋼の脱炭層深さ測定方法

JIS G 0561

  鋼の焼入性試験方法(一端焼入方法)

JIS G 0901

  建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分類と判定基準

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3191

  熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び質量並びにその許容差

JIS G 3192

  熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3194

  熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2320-1

  非破壊試験−磁粉探傷試験−第 1 部:一般通則

JIS Z 2344

  金属材料のパルス反射法による超音波探傷試験方法通則

種類及び記号 

鋼材は 23 種類とし,その記号は

表 による。S09CK,S15CK 及び S20CK の 3 種類は,はだ焼用に使用

する。

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

鋼材は,キルド鋼から製造する。

b)

鋼材は,特に指定のない限り,鍛錬成形比 4S 以上に圧延又は鍛造をする。ただし,鋼材のうち圧延

用又は鍛造用の鋼片であらかじめ受渡当事者間の協定がある場合には,鍛錬成形比が 4S 未満でもよ

い。

c)

鋼材は,特に指定のない限り,熱間圧延又は熱間鍛造のままとする。ただし,鋼板及び鋼帯について

は,受渡当事者間の協定によって冷間圧延を行う場合は,通常,圧延後に焼なましを行う。

化学成分 

鋼材は,7.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。受渡当事者間の協定によって,鋼材の製品

分析を行う場合,7.1 によって試験を行い,

表 に対する許容変動値は,JIS G 0321 の表 による。


3

G 4051

:2009

表 1−化学成分

a), b)

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

S10C

S12C

S15C

S17C

S20C

S22C

S25C

S28C

S30C

S33C

S35C

S38C

S40C

S43C

S45C

S48C

S50C

S53C

S55C

S58C

0.08

∼0.13

0.10

∼0.15

0.13

∼0.18

0.15

∼0.20

0.18

∼0.23

0.20

∼0.25

0.22

∼0.28

0.25

∼0.31

0.27

∼0.33

0.30

∼0.36

0.32

∼0.38

0.35

∼0.41

0.37

∼0.43

0.40

∼0.46

0.42

∼0.48

0.45

∼0.51

0.47

∼0.53

0.50

∼0.56

0.52

∼0.58

0.55

∼0.61

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.30

∼0.60

0.30

∼0.60

0.30

∼0.60

0.30

∼0.60

0.30

∼0.60

0.30

∼0.60

0.30

∼0.60

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.60

∼0.90

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

0.035

以下

S09CK

S15CK

S20CK

0.07

∼0.12

0.13

∼0.18

0.18

∼0.23

0.10

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.30

∼0.60

0.30

∼0.60

0.30

∼0.60

0.025

以下

0.025

以下

0.025

以下

0.025

以下

0.025

以下

0.025

以下

a)

 Cr

は,0.20 %を超えてはならない。ただし,受渡当事者間の協定によって 0.30 %未満として

もよい。

b)

 S09CK

,S15CK 及び S20CK は,不純物として Cu は 0.25 %を,Ni は 0.20 %を,Ni+Cr は 0.30 %

を,その他の種類は,不純物として Cu は 0.30 %を,Ni は 0.20 %を,Ni+Cr は 0.35 %を超え
てはならない。ただし,受渡当事者間の協定によって Ni+Cr の上限を,S09CK,S15CK 及び

S20CK

は,0.40 %未満,その他の種類は,0.45 %未満としてもよい。

外観,形状,寸法及びその許容差 

6.1 

熱間圧延棒鋼及び線材 

6.1.1 

外観 

熱間圧延棒鋼及び線材の外観は,仕上げ良好で,使用上有害なきずがあってはならない。ただし,コイ

ル状で供給される鋼材は,一般に検査によって全長にわたってのきずの検出は困難であり,また,その除

去の機会がないため,正常でない部分を含むことがある。したがって,正常でない部分の取扱いについて

は,受渡当事者間の協定による。

6.1.2 

きず取り基準及び残存きずの深さの許容限度 

きず取り基準及び残存きずの深さの許容限度は,次による。

a)

一般鍛造用棒鋼  一般鍛造用棒鋼のきず取りは滑らかに行い,呼称寸法からのきず取り深さの許容限

度は,呼称寸法の 4 %以下(ただし,最大値 5 mm)とする。また,きず取り跡の幅の合計は,同一断

面において周の 1/4 以下とする。ただし,寸法許容差内にあるきず取り部分は,きず取り跡とはみな

さない。

残存きずの深さの許容限度は,受渡当事者間の協定による。


4

G 4051

:2009

b)

直接切削用丸鋼  直接切削用丸鋼のきず取りは,通常行わない。行う場合のきず取り基準は,受渡当

事者間の協定による。直接切削用丸鋼の呼称寸法からのきずの深さの許容限度は,

表 による。

表 2−直接切削用丸鋼(熱間圧延棒鋼)の呼称寸法からのきずの深さの許容限度 

mm

呼称寸法からのきずの深さの許容限度

16

未満

呼称寸法の 4 %以下。ただし,最大値 0.5 mm

 16

以上 50 未満

呼称寸法の 3 %以下。ただし,最大値 1.0 mm

 50

以上 100 未満

呼称寸法の 2 %以下。ただし,最大値 1.5 mm

100

以上

呼称寸法の 1.5 %以下。ただし,最大値 3.0 mm

c)

冷間引抜用棒鋼  冷間引抜用棒鋼のきず取りは滑らかに行い,寸法許容差の下限からのきず取り深さ

の限度は,

表 による。残存きずの許容限度は,受渡当事者間の協定による。

表 3−冷間引抜用棒鋼(熱間圧延棒鋼)の寸法許容差の下限からのきず取り深さの限度 

径又は対辺距離

mm

寸法許容差の下限からのきず取り深さの限度

16

未満 0.15

mm

 16

以上 50 未満

呼称寸法の 1 %以下。ただし,最大値 0.35 mm

 50

以上 100 未満

呼称寸法の 0.7 %以下。ただし,最大値 0.50 mm

 100

以上 130 以下

呼称寸法の 0.5 %以下。

d)

その他の棒鋼  その他の棒鋼で,きず取りが必要な場合は,受渡当事者間の協定による。

e)

線材  線材のきずの深さの許容限度は,受渡当事者間の協定による。

6.1.3 

標準寸法 

熱間圧延棒鋼(丸鋼,角鋼,六角鋼)及び線材の標準寸法は,

表 による。

表 4−熱間圧延棒鋼及び線材の標準寸法 

単位  mm

丸鋼(径)

角鋼(対辺距離) 六角鋼(対辺距離)

線材(径)

 (10)

22

42

85

160

 11  (24)  44

90  (170)

 (12)

25

46

95

180

 13  (26)  48  100  (190)

 (14)

28

50  (105)  200

 (15)

30

55

110

 16

32

60  (115)

 (17)

34

65

120

 (18)

36

70

130

 19

38

75  140

 (20)

40

80

150

 40

95  200

 45  100

 50  (105)

 55  110

 60  (115)

 65  120

 70  130

 75  140

 80  150

 85  160

 90  180

 (12)  41

 13  46

 14  50

 17  55

 19  60

 22  63

 24  67

 27  71

 30  (75)

 32  (77)

 36  (81)

5.5

6

7

8

9

9.5

(10)

11

(12)

13

(14)

(15)

16

(17)

(18)

19

(20)

22

(24)

25

(26)

28

30

32

34

36

38

40

42

44

46

48

50

注記  括弧付き以外の標準寸法の適用が望ましい。


5

G 4051

:2009

6.1.4 

形状及び寸法の許容差 

熱間圧延棒鋼・線材の形状及び寸法の許容差は,次の a)c)  による。ただし,熱処理を施した熱間圧延

棒鋼・線材の形状及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。

なお,長さの許容差は,受渡当事者間の協定がない限り,規定の長さの許容差を適用する。

a)

熱間圧延丸鋼・角鋼の形状及び寸法の許容差は,

表 による。

表 5−熱間圧延丸鋼・角鋼の形状及び寸法の許容差 

項目

形状及び寸法の許容差

径又は対辺距離の許容差

±1.5 %。ただし,許容差の最小値は,±0.4 mm とする。

偏径差又は偏差

a)

径又は対辺距離の許容差の範囲の 70 %以下とする。

長さ 7 m 以下

mm

40

0

+

長さの

許容差

長さ 7 m を超えるもの  長さ 1 m 又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に 5 mm を加える。

マイナス側許容差は,0 mm とする。

角の丸み(R)

一般に対辺距離の 10∼20 %とする。

ねじれ

実用の範囲内とする。

曲がり

1 m

につき 3 mm 以下とし,全長に対しては,

m

1

(m)

mm

3

長さ

×

以下とする。

a)

偏径差とは,断面が円形の鋼材の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。偏差とは,角鋼の

同一断面における対辺距離の最大値と最小値との差をいう。

b)

熱間圧延六角鋼の形状及び寸法の許容差は,

表 による。

表 6−熱間圧延六角鋼の形状及び寸法の許容差 

対辺距離

mm

項目

19

未満 19 以上 32 未満

32

以上 55 未満 55 以上

対辺距離の許容差  mm

±0.7

±0.8

±1.0

±1.2

偏差

a)

  mm 1.0 以下 1.1 以下 1.4 以下 1.7 以下

長さ 7 m 以下

mm

40

0

+

長さの 
許容差

長さ 7 m を超えるもの  長さ 1 m 又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に 5 mm を加える。

マイナス側許容差は,0 mm とする。

ねじれ

実用の範囲内とする。

曲がり

1 m

につき 3 mm 以下とし,全長に対しては,

m

1

(m)

mm

3

長さ

×

以下とする。

a)

偏差とは,六角鋼の同一断面における対辺距離の最大値と最小値との差をいう。

c)

熱間圧延線材の寸法の許容差は,

表 による。


6

G 4051

:2009

表 7−熱間圧延線材の寸法の許容差 

単位  mm

径の許容差

偏径差

15

以下

±0.3 0.4 以下

15

を超え  25 以下

±0.4 0.5 以下

25

を超え  32 以下

±0.5 0.6 以下

32

を超え  50 以下

±0.6 0.7 以下

径が 50 mm を超える線材は,受渡当事者間の協定による。

6.2 

熱間圧延鋼板及び鋼帯並びに冷間圧延鋼板及び鋼帯 

6.2.1 

外観 

熱間圧延鋼板及び鋼帯の外観は,JIS G 3193 の箇条 7(外観)による。冷間圧延鋼板及び鋼帯の外観は,

JIS G 3141

の箇条 12(外観)による。

6.2.2 

きず取り基準 

熱間圧延鋼板のきず取り基準は,JIS G 3193 の箇条 7 c)  による。ただし,溶接補修の適用及び残存きず

の許容限度は,受渡当事者間の協定による。

6.2.3 

標準寸法 

熱間圧延鋼板及び鋼帯の標準寸法は,JIS G 3193 の箇条 4(標準寸法)による。冷間圧延鋼板及び鋼帯

の標準寸法は,JIS G 3141 の箇条 7(標準厚さ)による。

6.2.4 

形状及び寸法の許容差 

熱間圧延鋼板及び鋼帯並びに冷間圧延鋼板及び鋼帯の形状及び寸法の許容差は,次による。

a)

熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状及び寸法の許容差は,JIS G 3193 の箇条 5(形状及び寸法の許容差)に

よる。この場合,厚さの許容差の適用は,厚さ 160 mm 未満とし,厚さ 160 mm 以上の場合は,受渡

当事者間の協定による。

b)

熱間圧延鋼板及び冷間圧延鋼板の平たん度の最大値は,次による。

1)

厚さ 160 mm 未満の S10C∼S25C の鋼板は,JIS G 3193 の箇条 5 f)  による。

2)

厚さ 160 mm 未満の S28C∼S58C の鋼板は,

表 による。

3)

厚さ 160 mm 以上の鋼板は,受渡当事者間の協定による。

c)

冷間圧延鋼板及び鋼帯の形状及び寸法の許容差は,JIS G 3193 の箇条 5(形状及び寸法の許容差)に

よる。ただし,冷間圧延鋼板及び鋼帯の厚さの許容差は,JIS G 3141 

表 16(厚さの許容差 A)によ

る。その厚さの測定箇所は,ミルエッジの場合は縁から 25 mm 以上内側の任意の点,カットエッジの

場合は縁から 15 mm 以上内側の任意の点とし,厚さの許容差は,鋼帯の両端の正常でない部分には適

用しない。


7

G 4051

:2009

表 8−熱間圧延鋼板及び冷間圧延鋼板の平たん度の最大値(S28CS58C 

単位  mm

厚さ

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 000

未満

3 000

以上

 1.60

未満 27

30

1.60

以上 4.00 未満

24 27 30

4.00

以上 6.30 未満

21 24 27 33 39 42

6.30

以上 10.0 未満

18 21 24 30 36 39

10.0

以上 25.0 未満

15 18 21 24 27 30

25.0

以上 63.0 未満

12 15 18 21 24 27

63.0

以上 160 未満

12 12 15 18 21 24

−  この表は,任意の長さ 4 000 mm について適用し,長さ 4 000 mm 未満の場合には,全長について適用する。
−  平たん度の値は,ひずみの最大値から鋼板の厚さを引いたものとし,鋼板の上側の面に適用する。 
−  圧延のままの鋼板(耳付鋼板)の平たん度は,受渡当事者間の協定による。 
注記  平たん度の測定は,通常,定盤の上で行う。

6.3 

熱間圧延平鋼 

6.3.1 

外観 

熱間圧延平鋼の外観は,JIS G 3194 の 10.(外観)a)  による。

6.3.2 

きず取り基準 

熱間圧延平鋼のきず取り基準は,JIS G 3194 の 10. b)  による。ただし,溶接補修の適用及び残存きずの

許容限度は,受渡当事者間の協定による。

6.3.3 

標準寸法 

熱間圧延平鋼の標準寸法は,JIS G 3194 の 5.(標準寸法)による。

6.3.4 

形状及び寸法の許容差 

熱間圧延平鋼の形状及び寸法の許容差は,JIS G 3194 の 7.(形状及び寸法の許容差)による。

6.4 

その他の鋼材 

6.1

6.2 及び 6.3 に規定した以外の鋼材の外観,きず取り基準,残存きずの許容限度,形状,寸法及びそ

の許容差については,受渡当事者間の協定による。

試験 

7.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a)

化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は,JIS G 0404

の 8.(化学成分)による。

b)

製品分析試料の採り方は,JIS G 0321 の 4.(分析用試料採取方法)による。

c)

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

7.2 

その他の試験 

受渡当事者間の協定によって次の試験を行ってもよい。ただし,供試材の採り方などについて,あらか

じめ製造業者と協定しなければならない。

磁粉探傷,超音波探傷,脱炭層深さ,非金属介在物,結晶粒度,機械的性質,焼入性,マクロ組織,地


8

G 4051

:2009

きず,顕微鏡組織

なお,試験方法は,それぞれ次による。

    磁粉探傷

JIS Z 2320-1

    超音波探傷

JIS G 0901

JIS Z 2344

    脱炭層深さ

JIS G 0558

    非金属介在物

JIS G 0555

    結晶粒度

JIS G 0551

    機械的性質

JIS Z 2241

JIS Z 2242JIS Z 2243JIS Z 2244JIS Z 2245

    焼入性

JIS G 0561

    マクロ組織

JIS G 0553

    地きず

JIS G 0556

顕微鏡組織の試験方法は,受渡当事者間の協定による。

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 の規定による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

外観,形状,寸法及びその許容差は,箇条 に適合しなければならない。

d)

その他の検査。7.2 に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者間の協定によって合意し

た合否判定基準に適合しなければならない。

表示 

鋼材の表示は,鋼材ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,鋼板,鋼帯,

平鋼及び径,又は対辺距離が 30 mm 未満の棒鋼及び線材は,これを結束して,1 結束ごとに適切な方法で

表示してもよい。径又は対辺距離が 30 mm 以上の棒鋼の場合は,受渡当事者間の協定によって,これを結

束して 1 結束ごとに適切な方法で表示してもよい。

なお,受渡当事者間の協定によって,次の項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号。冷間圧延鋼板及び鋼帯の場合は,種類の記号の後に−C を表示する。ただし,受渡当事

者間の協定によって,−C を省略してもよい。

b)

溶鋼番号又はこれ以外の製造番号

c)

製造業者名又はその略号

d)

質量(鋼板及び鋼帯の場合)

e)

寸法。寸法の表し方は,JIS G 3141JIS G 3191JIS G 3192JIS G 3193 及び JIS G 3194 による。た

だし,線材の寸法の表し方は,JIS G 3191 のバーインコイルの寸法の表し方による。

10 

報告 

報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合は,検査文書の種類は,

JIS G 0415

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とす

る。

なお,箇条 8 d)  についての報告は,受渡当事者間の協定による。


附属書 JA

(参考)

JIS

と対応する国際規格との対比表

JIS G 4051:2009

  機械構造用炭素鋼鋼材

ISO 683-1:1987

,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 1: Direct-hardening unalloyed and

low-alloyed wrought steel in form of different black products

ISO 683-11:1987

,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 11: Wrought case-hardening steels

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の

箇条ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び名称

内容

(II)

国際
規格
番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

1

適 用 範

熱間圧延,熱間鍛造−更に
加工(鍛造,切削,冷間引

抜など)及び熱処理(焼入
焼戻し,焼ならし,浸炭焼
入れなど)して機械構造用

に使用される炭素鋼鋼材。
鋼板及び鋼帯は厚さによ
っては,冷間圧延したもの

を含む。

ISO 

683-1

ISO 

683-11

1

対象製品:炭素鋼又は低
合金の半製品,棒鋼,線

材,熱間圧延鋼板,鍛鋼
対象熱処理: 
ISO 683-1)

・Q-T 又はオーステンパ
ー,部分的には焼ならし
機械部品用

ISO 683-11
・はだ焼機械部品用

削除

規格体系が異なる。

ISO

は,熱処理用途ごと。

JIS

は,熱処理用途に関係

なく鋼種ごと。ただし,実
質の適用範囲は,ほぼ同

等。

JIS

の体系は,

“一つの鋼種に対して複数

の熱処理が行われて使用される。

”ことを

配慮。国内使用者は,自らの用途に応じ
た材料選択,熱処理選択になじんでおり,
その意味では現行の鋼種ごとの規格体系

の方が,自由度が大きく(別の言い方を
すると,緩い規制),好ましい。規格を鋼
種ごとにもつ利点は,今後とも ISO に提

案していく。

2

引 用 規

3

種 類 及

び記号

JIS

の記号体系による。

23

種類の炭素鋼鋼材につ

いて規定。

 5.2

ISO

の記号体系による。

炭素鋼鋼材としては 13
種類を規定。

変更

JIS

と ISO の記号体系が異

なる。

各国は,それぞれの記号体系をもち,そ

れらはその市場に定着している。2003 年
に制定された ISO/TS 4949 は,各国それ
ぞ れ の 記 号 体 系 に 従 う こ と を 認 め て い

る。

9

G

 40

51

200

9


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の
箇条ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び名称

内容

(II) 
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策

4

製 造 方

・キルド鋼

・鍛錬成形比 4S 以上

・指定のない限り圧延又は

鍛造のまま。鋼板及び鋼帯

は,受渡当事者間の協定で
冷間圧延としてもよい。

 5.1

ISO

・キルド鋼

・出荷状態:基本は,圧
延のままであるが,協定
によって熱処理条件,表

面手入れ条件などを取り
決められるようになって
いる。

削除

・出荷状態の基本は,JIS

ISO

とも圧延のまま。

ISO は,当事者間の協定

による特別条件も記載。

JIS は,鍛錬成形比を規
定。

オプション事項を JIS に規定するかどう

かは,JIS の規格体系にかかわる全体的な
課題。ただし,この点から取引の本質的
差異は,生じないと考える。

5

化 学 成

23

種類(うち 3 種類は,

はだ焼き用)の化学成分に
ついて規定。

 5.2

炭素鋼としては,

ISO 683-1

で 8 種類(P,S

レベルが異なるものを入

れると 24 種類)

ISO 683-11

で 3 種類(S

レベルが異なるものを入

れると 5 種類)

変更

同等鋼種は,9 種類。うち

2

種類は,はだ焼き用であ

る。

左記の JISISO 類似の 9 種類について,
品質レベルを下げず,かつ,無意味なコ
ストアップにならない範囲で JIS を規定。

品質劣化につながる P,S(JIS:0.030 以
下,ISO:0.035 以下)は,次回見直し時,

ISO

に改正提案する。

6

外 観 ,

形 状 , 寸
法 及 び そ
の許容差

棒鋼・線材及び鋼板・帯鋼

の外観,きず取り基準,標
準寸法及び形状・寸法許容
差についてそれぞれ規定。

 5.6

5.7

表面品質及び脱炭

形状,寸法及びその許容

変更

ISO

の脱炭の規定を除い

て内容的にはほぼ同じで
ある。

JIS

では 7.2 で脱炭を規定しており差異は

ない。

7

試験 7.1 溶鋼分析及び製品分析

試験方法について規定。

7.2

その他の試験について

規定。

 5.2

化学分析,硬さ,機械的
性質

削除

ISO

では,熱処理を要求し

た鋼材について硬さ及び
機械的性質(引張試験,衝

撃試験)を規定している。

化学分析については同じである。熱処理
材の硬さ及び機械的性質については,JIS
でも箇条 8 d)(その他の検査)で規定して

いる。

10

G

 40

51

200

9


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の
箇条ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び名称

内容

(II) 
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策

8

検査

検査

・化学成分 
・外観,形状・寸法及びそ
の許容差

・その他の検査 
磁粉探傷,超音波探傷,脱
炭層深さ,結晶粒度,マク

ロ組織,非金属介在物,地
きず,焼入性,引張試験,
硬度試験

 6

5.7

5.3

5.4

5.5

5.6

検査,試験製品の適合性

形状,寸法許容差 
焼きなまし後の最大硬さ
を規定。

せん断性を規定。 
結晶粒度,非金属介在物
内部組織(超音波探傷試

験) 
表面品質,脱炭

変更

JIS

では,化学成分,外観,

寸法及びその許容差以外
の試験・検査については,
受渡当事者間の協定とし

ており,具体的な数値につ
いても規定していない。一
方,ISO は,焼入性,硬さ,

せん断性,熱処理後の引張
試験,シャルピー衝撃特性
の規定がある。

JIS

は機械構造用炭素鋼として適した材

料を提供することに主眼を置いているた
め,使用者が行う熱処理後の材料の特性
については特に規定していない。その理

由は,使用者側で実施される焼入焼戻し
後の機械的性質は,設備又は焼入れ処理
技術に大きく影響されるため,その機械

的性質の規定値を規定するのは,かえっ
て,誤解を招くおそれがあるためである。 
一方,ISO は,熱処理後の材料特性まで

きめ細かく規定しているが,上述のよう
に使用者の設備又は技術能力によって特
性が異なるため,ISO の一律の値設定に

は問題がある。したがって,JIS は,従来
どおり規定しない。

9

表示

種類の記号,溶鋼番号,製

造業者名,質量,寸法

 7

協定による。

変更

JIS

は,具体的に規定して

いる。ISO は,受渡当事者
間の協定による。

10

報告

基本的な報告様式を規定。

協定による。

追加

JIS

は,具体的に規定して

いる。ISO は,受渡当事者
間の協定による。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 683-1:1987,ISO 683-11:1987,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

−  削除 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

−  MOD  国際規格を修正している。 

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G

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