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G 3551

:2005

(1)

まえがき

この規格は,

工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,

線材製品協会(JWPA)

から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経

て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3551:2000 は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 6935-3:1992,Steel for the

reinforcement of concrete

−Part3:Welded fabric を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS G 3551

には,次に示す附属書がある。

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


G 3551

:2005

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

1

4.

    材料

3

5.

    種類,記号及び適用線径又は適用径 

3

6.

    製造方法 

3

7.

    機械的性質 

3

7.1

  溶接金網 

3

7.2

  鉄筋格子 

4

8.

    寸法,質量及びその許容差 

5

8.1

  標準線径,標準公称線径,標準径及び公称直径並びにその許容差 

5

8.2

  公称断面積,単位長さ当たりの質量及びその許容差 

6

8.3

  幅及び長さの許容差

6

8.4

  網目寸法及びその許容差 

6

8.5

  突出し長さ及びその許容差並びに線の長さ及びその本数

8

9.

    溶接点のはく離

9

10.

  外観

9

11.

  試験 

9

11.1

  試験片の採り方 

10

11.2

  試験方法

10

12.

  検査

11

13.

  結束

11

14.

  製品の呼び方 

11

15.

  表示

11

16.

  報告

12

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

13


日本工業規格

JIS

 G

3551

:2005

溶接金網及び鉄筋格子

Welded steel wire and bar fabrics

序文  この規格は,1992 年に第 1 版として発行された ISO 6935-3,Steel for the reinforcement of concrete−

Part3:Welded fabric

を元に作成した日本工業規格であるが,我国の市場動向に基づいて,技術的内容を変更

して作成している。

なお,この規格で側線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表をそ

の説明を付けて,

附属書(参考)に示す。

1. 

適用範囲  この規格は,鉄線又は棒鋼を材料として,主にコンクリート構造物及びコンクリート製品

の補強に使用する溶接金網及び鉄筋格子について規定する。

備考1.  鉄線は,JIS G 3532 に規定するコンクリート鉄線をいう。また,棒鋼は,JIS G 3112 に規定

する鉄筋コンクリート用棒鋼をいう。

2. 

この規格の対応国際規格を,次に示す。

  なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

    ISO 6935-3:1992,Steel for the reinforcement of concrete - Part3:Welded fabric (MOD)

2. 

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 3112

  鉄筋コンクリート用棒鋼

JIS G 3191

  熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び質量並びにその許容差

JIS G 3532

  鉄線

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

3. 

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

備考  この規格で単に“線”という場合には,棒鋼を含むものとする。

a) 

溶接金網  鉄線を直交して配列し,それらの交点を電気抵抗溶接して,格子状にした金網。次のレギ

ュラー溶接金網及びデザイン溶接金網がある。

1) 

レギュラー溶接金網  網目形状が定められた正方形のもので,各縦線・各横線がそれぞれ定められ

た同一の線径又は公称線径をもち,幅 1m×長さ 2m 及び幅 2m×長さ 4m の溶接金網。

2) 

デザイン溶接金網  レギュラー溶接金網以外のもの。


2

G 3551

:2005

b) 

鉄筋格子  棒鋼を直交して配列し,それらの交点を電気抵抗溶接して,格子状にした鉄筋網。次のレ

ギュラー鉄筋格子及びデザイン鉄筋格子がある。

1) 

レギュラー鉄筋格子  網目形状が定められた正方形のもので,各縦線・各横線がそれぞれ定められ

      た同一の径又は公称直径をもち,幅 1m×長さ 2m 及び幅 2m×長さ 4m の鉄筋格子。

2) 

デザイン鉄筋格子  レギュラー鉄筋格子以外のもの。

c)

溶接金網又は鉄筋格子の幅(width of fabric)  製造方向にかかわらず溶接金網又は鉄筋格子の短い方の

寸法

(図 1 参照)。

d)

溶接金網又は鉄筋格子の長さ(length of fabric)  製造方向にかかわらず溶接金網又は鉄筋格子の長い

方の寸法

(図 1 参照)。

e)

縦線(longitudinal wire)  製造方向(機械の送り方向)の鉄線又は棒鋼(図 1 参照)。

f) 

横線(transverse wire)  製造方向(機械の送り方向)と直角方向の鉄線又は棒鋼(図 1 参照)。

g) 

突出し長さ(overhang)  縦線又は横線の外側線の中心から,横線又は縦線の先端までの長さ。次の横

線突出し長さ及び縦線突出し長さがある。

1)

横線突出し長さ  縦線の外側線の中心から横線の先端までの長さ(図 1 参照)。

2)

縦線突出し長さ  横線の外側線の中心から縦線の先端までの長さ(図 1 参照)。

h) 

網目寸法(spacing)  隣接した縦線又は横線の中心から中心までの距離。次の横網目寸法及び縦網目寸

法がある。

1)

横網目寸法  縦線の中心から隣の縦線の中心までの距離(図 1 参照)。

2)

縦網目寸法  横線の中心から隣の横線の中心までの距離(図 1 参照)。

i) 

丸鉄線  断面形状が円形の鉄線。

j) 

異形鉄線  コンクリートとの付着性を高めるため表面に2列以上の突起(リブ)又はくぼみ(インデ

ント)を規則正しく配列した鉄線。

k) 

丸鋼  断面形状が円形の棒鋼。

l) 

異形棒鋼  コンクリートとの付着性を高めるため表面に突起(リブ)を規則正しく配列した棒鋼。

m) 

シート状  たいらで 1 枚の板状をなしているもの。

n)

ロール状  シートを円筒状に巻いたもの。

  1  溶接金網又は鉄筋格子(例)


3

G 3551

:2005

4. 

材料  溶接金網に用いる材料は,JIS G 3532 の記号 SWM-P,SWM-C,SWM-R 及び SWM-I に適合し

た鉄線とし、鉄筋格子に用いる材料は,JIS G 3112 の SR235,SR295,SD295A,SD295B 及び SD345 に適

合した棒鋼とする。

5. 

種類,記号及び適用線径又は適用径  溶接金網及び鉄筋格子の種類は,それぞれ 2 種類とし,その記

号及び適用線径又は適用径は,

表 又は表 による。

  1  溶接金網の種類,記号及び適用線径

単位  mm

種類

鉄線の形状

種類の記号

適用線径

適用材料

WFP SWM-P

丸鉄線

WFC

2.60

以上  18.0 以下

SWM-C

リブ WFR

SWM-R

レギュラー溶接金

異形鉄線

インデント

WFI

4

  以上  16 以下(

1

)

SWM-I

WFP-D SWM-P

丸鉄線

WFC-D

2.60

以上 18.0 以下

SWM-C

リブ WFR-D

SWM-R

デザイン溶接金網

異形鉄線

インデント

WFI-D

4

  以上  16 以下(

1

)

SWM-I

(

1

溶接金網に異形鉄線を用いた場合の適用線径は,JIS G 3532 の表 の公称線径とする。

  2  鉄筋格子の種類,記号及び適用径

単位  mm

種類

棒鋼の形状

種類の記号

適用径

適用材料

BFSR235 SR235

丸鋼

BFSR295

6

    以上  16 以下

SR295

BFSD295A SD295A

BFSD295B

SD295B

レギュラー鉄筋格子

異形棒鋼

BFSD345

D4

  ∼  D16(

2

)

SD345

BFSR235-D SR235

丸鋼

BFSR295-D

6

    以上  16 以下

SR295

BFSD295A-D SD295A

BFSD295B-D

SD295B

デザイン鉄筋格子

異形棒鋼

BFSD345-D

D4

  ∼  D16(

2

)

SD345

(

2

鉄筋格子に異形棒鋼を用いた場合の適用径は,JIS G 3112 に規定する呼び名とする。

6. 

製造方法  溶接金網及び鉄筋格子の製造方法は,縦線と横線を直交して配列し,交点を電気抵抗溶接

する。

7. 

機械的性質

7.1 

溶接金網

a)

引張特性  溶接金網は,11.2a)及び 11.2b)の試験を行い,その降伏点又は 0.2%耐力,引張強さ,伸


4

G 3551

:2005

び(

3

)

及び絞りは,

表 による。

(

3

線径又は公称線径の 5 倍の標点距離で測定した破断伸びの値。

b)

曲げ性  溶接金網の縦線及び横線の曲げ性は,11.2c)の試験を行い,曲げた部分の外側にき裂を生じ

てはならない。

c) 

溶接点せん断強さ  溶接金網の縦線と横線の接合点の溶接点せん断強さは,11.2d)の試験を行い,同

一横線上の任意の 4 点の溶接点せん断強さの平均値は,

表 による。

備考  溶接金網の縦線と横線の線径又は公称線径が異なり,かつ,大きい公称断面積と小さい公称断

面積の比が 2.0 を超える溶接金網については,溶接点せん断強さを適用しない。

  3  溶接金網の機械的性質(降伏点又は 0.2%耐力,引張強さ,伸び,絞り及び溶接点せん断強さ)

種類の記号

適用線径

mm

降伏点又は 0.2%耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

絞り

溶接点せん断強さ

N/mm

2

WFP

WFP-D

2.60

以上 18.0 以下

− 490 以上

− 30 以上 250 以上

WFC

WFC-D

2.60

以上 18.0 以下 400 以上 490 以上

8.0

以上

− 250 以上

WFR

WFR-D

4

以上  16 以下(

1

) 400

以上 490 以上

8.0

以上

− 220 以上

WFI

WFI-D

4.

以上  16 以下(

1

) 400

以上 490 以上

8.0

以上

− 220 以上

備考1.  材料に JIS G 3532 の附属書 を用いた場合は,その機械的性質は次のとおりとし,種類の記

号の末尾に-I を付記する。

      例  降伏点又は 0.2%耐力:450N/mm

2

以上  引張強さ:490N/mm

2

以上  伸び:12%以上

          WFC-D-I

2.

表 の−(バー)は,機械的性質を規定しないことを示す。

    3. 1N/mm

2

= 1MPa

7.2 

鉄筋格子

a)

引張特性  鉄筋格子の降伏点又は 0.2%耐力,引張強さ,伸びは,JIS G 3112 の表 による。

b)

曲げ性  鉄筋格子の縦線及び横線の曲げ性は,11.2c)の試験を行い,曲げた部分の外側にき裂を生じ

てはならない。

c)

溶接点せん断強さ  鉄筋格子の縦線と横線の接合点の溶接点せん断強さは,11.2d)の試験を行い,同

一横線上の任意の 4 点の溶接点せん断強さの平均値は,

表 による。

備考  鉄筋格子の縦線と横線の径又は公称直径が異なり,かつ,大きい公称断面積と小さい公称断面

積の比が 2.0 を超える鉄筋格子については,溶接点せん断強さを適用しない。


5

G 3551

:2005

  4  鉄筋格子の溶接点せん断強さ

種類の記号

適用径

mm

溶接点せん断強さ

N/mm

2

BFSR235

BFSR295

BFSR235-D

BFSR295-D

6

以上  16 以下

BFSD295A

BFSD295B

BFSD345

BFSD295A-D

BFSD295B-D

BFSD345-D

D4∼D16(

2

)

100

以上

8. 

寸法,質量及びその許容差

8.1 

標準線径,標準公称線径,標準径及び公称直径並びにそれらの許容差

a) 

溶接金網

1) 

丸鉄線  丸鉄線を用いた溶接金網(WFP,WFC,WFP-D 及び WFC-D)の縦線及び横線の標準線径は,

表 による。また,線径の許容差は,表 による。

  5  溶接金網に用いる丸鉄線の標準線径

単位  mm

2.60

  3.20  4.00  4.50  5.00  5.50  6.00  7.00  8.00  9.00  10.0  12.0  13.0  14.0  15.0  16.0  18.0

  6  溶接金網に用いる丸鉄線の線径の許容差

単位  mm

線径

許容差

                2.90 以下

±0.06

2.90

を超え      4.00 以下

±0.08

4.00

を超え      6.00 以下

±0.10

6.00

を超えるもの

±0.13

2) 

異形鉄線  異形鉄線を用いた溶接金網(WFR,WFI,WFR-D 及び WFI-D)の縦線及び横線の公称線径

の範囲は 4.0∼16.0mm とし,標準公称線径は,

表 による。

  7  溶接金網に用いる異形鉄線の標準公称線径

呼び名

標準公称線径

mm

CD4 4.0

CD5 5.0

CD5.5 5.5

CD6 6.0

CD7 7.0

CD8 8.0

CD9 9.0

CD10 10.0

CD13 13.0

CD16 16.0


6

G 3551

:2005

b) 

鉄筋格子

1)

丸鋼  丸鋼を用いた鉄筋格子(BFSR235,BFSR295,BFSR235-D 及び BFSR295-D)の縦線及び横線の

標準径並びに径の許容差は,JIS G 3112 による。

2)

異形棒鋼  異形棒鋼を用いた鉄筋格子(BFSD295A,BFSD295B,BFSD345,BFSD295A-D,BFSD295B-D

及び BFSD345-D)の縦線及び横線の公称直径の範囲は,4.23∼15.9mm とし,呼び名は,JIS G 3112

による。

8.2 

公称断面積,単位長さ当たりの質量及びその許容差

a)

異形鉄線  異形鉄線を用いた溶接金網(WFR,WFI,WFR-D 及び WFI-D)の縦線及び横線の公称断面積,

単位長さ当たりの質量並びに単位長さ当たりの質量の許容差は,

表 による。

表 8  溶接金網に用いる異形鉄線の公称断面積,単位長さ当たりの質量及び

単位長さ当たりの質量の許容差

呼び名

標準公称線径

mm

公称断面積

mm

2

単位長さ当たりの質量(

4

)

kg/m

単位長さ当たりの質量の許容差(

5

)

CD4 4.0  12.6

0.099

CD5 5.0  19.6

0.154

±9

CD5.5 5.5

23.8

0.187

CD6 6.0  28.3

0.222

CD7 7.0  38.5

0.302

CD8 8.0  50.3

0.395

±8

CD9 9.0  63.6

0.499

CD10 10.0

78.5

0.617

CD13 13.0  132.7

1.042

CD16 16.0  201.1

1.579

±5

(

4

表 に規定されていない公称線径の単位長さ当たりの質量は,次の式によって算出し,有効数

値を 4 けたに丸める。

      d

2

×0.7854×7850×1/10

6

            d:公称線径(mm)

  (

5

)

二つの標準公称線径の中間にある公称線径の単位長さ当たりの質量の許容差は,大きい方の標

準公称線径に対応した値を用いる。

    例  公称線径 8.5mm の線の単位長さ当たりの質量の許容差は,±5%とする。

b)

異形棒鋼  異形棒鋼を用いた鉄筋格子(BFSD295A,BFSD295B,BFSD345,BFSD295A-D,BFSD295B-D 及

び BFSD345-D)の縦線及び横線の公称断面積,単位長さ当たりの質量並びに単位長さ当たりの質量の

許容差は,JIS G 3112 による。

8.3 

幅及び長さの許容差

a)

溶接金網  溶接金網の幅及び長さの許容差は,幅に対しては±5.0mm 又は±0.3%の内,長さに対して

は±10.0mm 又は±0.3%の内,いずれか大きい値とする。

b)

鉄筋格子  鉄筋格子の幅及び長さの許容差は,幅又は長さに対して,それぞれ±25mm 又は±0.5%の

内,いずれか大きい値とする。

8.4 

網目寸法及びその許容差

a)

レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子  レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子の網


7

G 3551

:2005

目寸法は,

表 による。また,標準線径,呼び名又は標準径に対する網目寸法は,それぞれ表 10

表 11,表 12 及び表 13 による。また,網目寸法の許容差は,網目寸法に対して±10mm 又は 7.5%

の内,いずれか大きい値とする。

b)

デザイン溶接金網及びデザイン鉄筋格子  デザイン溶接金網及びデザイン鉄筋格子の網目寸法の許容

差は,それぞれ網目寸法に対して±10mm 又は 7.5%の内,いずれか大きい値とする。

  9  レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子の網目寸法

単位  mm

50

    75    100    150    200    250    300

 10  レギュラー溶接金網(丸鉄線)の標準線径に対する網目寸法

単位  mm

網目寸法

標準線径

50  75  100 150 200 250 300

2.60

3.20

4.00

5.00

5.50

6.00

7.00

8.00

9.00

10.0

13.0

16.0

18.0

 11  レギュラー溶接金網(異形鉄線)の呼び名に対する網目寸法

単位  mm

網目寸法

呼び名

50  75  100 150 200 250 300

CD4

CD5

CD5.5

CD6

CD7

CD8

CD9

CD10

CD13

CD16


8

G 3551

:2005

 12  レギュラー鉄筋格子(丸鋼)の標準径に対する網目寸法

単位  mm

網目寸法

標準径

50  75  100 150 200 250 300

6.0

10.0

13.0

16.0

 13  レギュラー鉄筋格子(異形棒鋼)の呼び名に対する網目寸法

単位  mm

網目寸法

呼び名

50  75  100 150 200 250 300

D4

D5

D6

D8

D10

D13

D16

8.5

突出し長さ及びその許容差並びに線の長さ及びその本数  レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋

格子の突出し長さ,線の長さ及び本数は,

表 14 による。また,突出し長さの許容差は,突出し長さに対し

て±10mm 又は 7.5%の内,いずれか大きい値とする。

 
 
 

 

 


9

G 3551

:2005

 14  レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子の網目寸法,突出し長さ,線の長さ及び本数

                                                                            単位 mm

線の長さ・本数

幅・長さ

網目寸法

突出し長さ

長さ

本数(n)

50

50

25

25

1000

2000

40

20

75

75

12.5

25

1000

2000

27

14

100

100

50

50

1000

2000

20

10

150

150

50

25

1000

2000

14

7

200

200

100

100

1000

2000

10

5

250

250

125

125

1000

2000

8

4

1000

×2000

300

300

50

100

1000

2000

7

4

50

50

25

25

2000

4000

80

40

75

75

25

12.5

2000

4000

54

27

100

100

50

50

2000

4000

40

20

150

150

25

50

2000

4000

27

14

200

200

100

100

2000

4000

20

10

250

250

125

125

2000

4000

16

8

2000

×4000

300

300

100

50

2000

4000

14

7

9. 

溶接点のはく離  溶接点のはく離は,次による。

a)

溶接点のはく離は,目視によって,シート状溶接金網及びシート状鉄筋格子では全溶接点を確認し,

全数の 4%以下としなければならない。

また,

ロール状溶接金網及びロール状鉄筋格子では任意の 15m

2

についての全溶接点の 4%以下でなければならない。

b) 

同一横線上又は縦線上におけるはく離は,a)の規定にかかわらず,同一線上の全溶接点の 1/2 を,か

つ,全溶接点の 2%を超えてはならない。

10. 

外観  溶接金網及び鉄筋格子の表面には,油類,ペイントなどの付着物及びきずなどの使用上有害な

欠点があってはならない。ただし,ある程度のさび(

6

)

は有害な欠点とみなさない。

(

6

)

ある程度のさびとは,室内において,9 日間で 2 回散水し,その後 2 週間の屋外暴露により生

じる程度のさびをいう。

11.

試験


10

G 3551

:2005

11.1 

試験片の採り方  試験片の採り方は,次による。

a) 

引張試験の試験片は,少なくとも 1 か所以上の溶接点を含めて縦線及び横線からロット毎に

表 15 に示

す試験数をそれぞれ採取する。

      なお,製品と同一ロットの予備材から試験片を採ることができる。

備考  ロットは使用材料,製品の形状・寸法,製造条件(電流、通電時間、加圧力)の全てが同一条件

      のものとする。

 15  機械的性質試験数

縦  線(

7

)

横  線(

7

)

溶接部を含む引張試験

3

本/ロット

3

本/ロット

(

7

縦線間,及び横線間で径が異なる場合にはそれぞれの径から 3 本/ロットを採取する。

b) 

曲げ試験の試験片は,縦線及び横線からそれぞれ最も大きい線径,公称線径,標準径又は公称直径の

ものをロット毎に 1 本採取する。

      なお,製品と同一ロットの予備材から試験片を採ることができる。

c) 

溶接点せん断強さ試験の試験片は,両外側線を除いた横線から最も大きい線径,公称線径,標準径又

は公称直径のものをロット毎に 1 本採取する。その 1 本から任意の 4 点を選び試験片とする。

      なお,製品と同一ロットの予備材から試験片を採ることができる。

11.2

試験方法  試験方法は,次による。

a) 

引張試験は,JIS Z 2241 に準じる。試験片は,交差する線が付いたままの十字試験片とし,交差する

線がほぼ中央となるように試験機にセットする。この場合,つかみ間隔は,溶接金網にあっては 150mm

以上,鉄筋格子にあっては径又は公称直径の 10 倍以上とする。また,溶接部で破断したものについて

は無効とし,更に試験を 1 回やり直すことができる。

b)

伸び測定の標点距離は,溶接金網では,線径又は公称線径の 5 倍とし,鉄筋格子では,径又は公称直

径の 8 倍とする。

c) 

曲げ試験は,適切な方法で 160°∼180°の範囲内の角度に折り曲げる。曲げの内側半径は,線径,公

称線径,標準径又は公称直径の 1.5 倍とする。

      なお,曲げの部分は,溶接点から少なくとも 25mm 以上離れたところに置く。

d) 

溶接点せん断強さ試験は、引張試験機を使用し,

図 の例に示す試験用ジグを用いて行い,せん断す

るまでに耐えた最大荷重を線の原断面積で除した値を溶接点せん断強さとする。ただし,試験片の縦

線と横線の線径が異なる場合には,大きい線径,公称線径,標準径又は公称直径のものを引張方向と

する。また,縦線又は横線両方の原断面積の平均値を線の原断面積とする。


11

G 3551

:2005

図2  試験用ジグ(例)

12. 

検査  検査は,次による。

a) 

機械的性質は,7.に適合しなければならない。

b) 

寸法・質量及びその許容差は,8.に適合しなければならない。

c) 

溶接点のはく離は,9.に適合しなければならない。

d) 

外観は,10.に適合しなければならない。

13. 

結束  溶接金網及び鉄筋格子の結束は,次による。

a) 

シート状溶接金網及びシート状鉄筋格子は,枚数をまとめて,運搬に支障のないように 2 か所以上を

結束する。

b) 

ロール状溶接金網及びロール状鉄筋格子は,1 巻きごとに運搬に支障のないように結束する。

14. 

製品の呼び方  製品の呼び方は,種類の記号,線径又は公称線径(鉄筋格子は,径又は呼び名),網目

寸法及び幅・長さによる。ただし,デザイン溶接金網については,種類の記号及び受渡当事者間の協定に

よって決められた略号によってもよい。

例 WFP,6.00,100×100,1000×2000

       (丸鉄線を用いたレギュラー溶接金網で線径 6.00mm,横網目寸法 100mm,縦網目寸法 100mm,

        幅 1m,長さ 2m の場合)

15. 

表示  溶接金網及び鉄筋格子には,1 結束ごとに,次の項目を表示する。ただし,デザイン溶接金網

及びデザイン鉄筋格子については,b)c)及び d)を 14.の略号によることができる。

a) 

種類の記号

b) 

線径,公称線径,径,公称直径又は呼び名(幅方向×長さ方向)

c) 

網目寸法(横網目寸法×縦網目寸法)

d) 

幅及び長さ

e) 

枚数(シート状溶接金網及びシート状鉄筋格子の場合)


12

G 3551

:2005

f) 

製造年月又はその略号

g) 

製造業者名又はその略号

16. 

報告  報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。注文者の要求がある場合,検査文書の種類は,JIS G 

0415

の表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


13

G 3551

:2005

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3551

:0000  溶接金網及び鉄筋格子

ISO 6935-3

:1992,Steel for reinforcement of concrete --Part3:Welded fabric

                  コンクリート補強用鋼−第 3 部:溶接金網

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項

目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本文の両側

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

項目 
番号

内容

(

Ⅱ)  国 際

規格番号

項目
番号

内容

項目ごとの評価

技術的差異の内容

1.

適用範囲

鉄線又は棒鋼を材料として,主

にコンクリート構造物及び補強

用として使用される溶接金網及

び鉄筋格子について規定。

ISO6935-

1. 

鉄線又は棒鋼を材料と

して,コンクリート構造

物及び補強用として使

用される溶接金網及び

鉄筋格子について規定。

IDT

2.

引用規格

関連 JIS を引用

 2. 

関連 ISO 規格を引用

3.

定義

この規格で用いられる用語を定

義。

 3. 

本規格で用いられる用

語を定義。

MOD/

削除・追加

ISO

は試験単位等を

規定。

JIS

として必要な定義のみに限定。

4.

材料

溶接金網及び鉄筋格子の製造に

用いる材料を規定。

5. 

材 料 に つ い て, 鉄 線, 棒

鋼を規定。

IDT

5

.

種 類, 記号 及 び 適 用

線径又は適用径

レギュラー溶接金網,デザイン

溶接金網及びレギュラー鉄筋格

子,デザイン鉄筋格子を規定。

 4.2 

4.3 

レギュラー溶接金網,デ

ザイン溶接金網及びレ

ギュラー鉄筋格子,デザ

イン鉄筋格子を規定。

MOD/

変更

MOD/

変更

レギュラーの定義と

して,JIS は正方形網

目と規定。ISO は長

方形網目と規定

JIS

は国内市場に対応するよう正方形網目

をレギュラーと規定。

6.

製造方法

溶接金網及び鉄筋格子の製造方

法を規定。

4.1.2

溶接金網及び鉄筋格子

の製造方法を規定。

IDT

7.

機械的性質

7.1

溶接金網

種類の記号・適用線径により,引

張特性(降伏点又

は 0.2%

耐力,

引張強さ,伸び及び絞り)及び溶

接点せん断強さを規定。曲げ性

については全種類一律に規定。

6. 

引張強さ, 降伏点又

0.2%

耐力,伸び,曲げ性

及び溶接点せん断強さ

を規定。

MOD/

変更

降伏点又

は 0.2%

力 , 伸 び 及 び 溶 接 点

せん断強さについて

ISO

が高い。

JIS

は国内メーカーの生産能力を勘案し,溶

接点せん断強さを ISO より低目に規定。


14

G 3551

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項

目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本文の両側

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

項目 
番号

内容

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

項目
番号

内容

項目ごとの評価

技術的差異の内容

7.2

鉄筋格子

引張特性(降伏点又

は 0.2%

力,引張強さ及び伸び)は JIS G 

3112

による旨規定。曲げ性及び

溶接点せん断強さについては溶

接金網と同様に規定。

6. 

引張強さ, 降伏点又

0.2%

耐力,伸び,曲げ性

及び溶接点せん断強さ

を規定。

MOD/

変更

引 張 強 さ に つ い

て,JIS が高く ISO 

低い。溶接点せん断

強さについて,ISO 

高い。

JIS

は国内メーカーの生産能力を勘案し,溶

接点せん断強さを ISO より低目に規定。

8.

寸法及びその許容差

8.1

標準線径,標準公称

線径,標準径及び公称

直径並びにその許容差

a)

溶接金網:丸鉄線は,標準線径

を 17 種規定し,許容差を線径に

より 4 区分規定。異形鉄線は,

標準公称線径を 10 種規定。

b)

鉄筋格子:丸鋼は JIS G 3112 

び JIS G 3191 による旨規定。異

形棒鋼はは,公称直径の範囲を

4.23

∼15.9mm と規定。

4.1.1

線径の範囲を規定。

MOD/

削除・追加

線 径 の 範 囲 に つ い

て , 丸 鉄 線 溶 接 金 網

について,JIS は 2.60

∼16.0m と規定。

,ISO

は 4∼16mm と規定。

JIS

は国内需要に対応するよう線径下限値

を 2.60mm まで規定。

8.2

公称断面積,単位長

さ当たりの質量及びそ

の許容差

a)

異形鉄線は,標準公称線径 10

種毎に公称断面積,単位長さ当

たりの質量及びその許容差を規

定。

b)

異形棒鋼は,JIS G 3112 による

旨規定。

4.1.1

異形鉄線及び鉄筋格子

について,公称断面積,

単位長さ当たりの質量

及びその許容差を規定。

MOD/

変更

異形棒鋼の単位長さ

当たりの質量の許容

差が異なる。

JIS

は国内市場のニーズに合った規定値を

採用。

8.3

幅,長さ及びその許

容差

溶接金網及び鉄筋格子につい

て,それぞれ規定。

4.1.8

幅 , 長 さ の 許 容 差 を 規

定。

MOD/

変更

溶 接 金 網 に つ い て

JIS

は幅に対して±

5.0mm,

長さに対して

± 10.0mm 又 は ±

0.3%

の う ち , い ず れ

か大きい方と規定。

ISO

は±25.0mm 又

は ± 0.5% の う ち , い

ずれか大きい方と規

定。

JIS

製品の品質を明確にするため、幅に対し

て±5.0mm,長さに対して±10.0mm 又は±

0.3%

のうち,いずれか大きい方と規定。


15

G 3551

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項

目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本文の両側

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

項目 
番号

内容

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

項目
番号

内容

項目ごとの評価

技術的差異の内容

8.4

網目寸法及びその

許容差

レギュラー溶接金網・鉄筋格子

とデザイン溶接金網・鉄筋格子

を各々規定。

4.1.8

4.1.9

網目寸法及びその許容

差について規定。

MOD/

変更

MOD/

変更

網 目 寸 法 に つ い

て,JIS は 7 種類を規

定 。 ISO は 縦 線 が

50mm,

横線が 25mm

の倍数で,100mm 以

上がよいと規定。

JIS

は国内市場に対応するよう網目寸法を 7

種類に規定。

8.5

突出し長さ及びそ

の許容差並びに線の長

さ及びその本数

レギュラー溶接金網・鉄筋格子

について数値を規定。

4.2

4.3 

突出し長さのみ規定。

MOD/

追加

MOD/

追加

JIS

は突出し長さ,そ

の 許 容 差 , 線 の 長 さ

及 び そ の 本 数 を 規

定。ISO は突出し長

さのみ規定。

JIS

製品の品質を明確にするため、突出し長

さの許容差,線の長さ及び本数を規定。

9.

溶接点のはく離

シート状溶接金網・鉄筋格子と

ロール状溶接金網・鉄筋格子に

分けて規定。

4.1.3

溶接点のはく離につい

て,シート状を規定。

MOD/

追加

溶接点のはく離につ

いて,JIS はシート状

とロールに規定。

ISO

は シ ー ト 状 の み 規

定。

JIS

は国内市場への対応及び国内メーカー

の生産能力を勘案し規定。

10.

外観

表面状態について規定。若干の

さびは有害な欠点としない旨規

定。

 

 

MOD/

追加

ISO

は外観を規定し

ていない。

JIS

は国内市場の動向を勘案し,コンクリー

トへの付着強度や鉄線または棒鋼の強度を

低下させない程度の若干のさびは許容する

旨規定。

11.

試験

11.1

試験片の採り方

引張試験,曲げ試験,溶接点せん

断試験の試験片の採り方につい

て規定。

7.

引 張 試 験 ,曲 げ 試 験, 溶

接点せん断試験の試験

片について規定。

MOD/

追加

JIS

は製品と同一ロ

ットの予備材から採

ったものを試験片と

してよいと規定。

ISO

は特に規定なし。

JIS

は国内の現状に即して必要な規定内容

に変更。


16

G 3551

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本文の両側

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

項目 
番号

内容

(

Ⅱ)  国 際

規格番号

項目
番号

内容

項目ごとの評価

技術的差異の内容

11.2

試験方法

引 張 試 験 , 伸 び の 測 定 , 曲 げ 試

験,溶接点せん断試験について

規定。

7.1

7.2

7.3 

引張試験, 曲げ試験,

溶 接 点 せ ん 断 試 験 に

ついて規定。

MOD/

変更

MOD/

変更

MOD/

変更

ISO

と JIS では,引張

試験の標点距離・つ

か み 間 隔 等 で 相 違

がある。

JIS

は国内の現状に即して必要な規定内容に

変更。

12.

検査

検査条件を規定。

10. 

外 部 機 関 に よ る 認 証

方 式 と 出 荷 試 験 に よ

る方法を規定。

MOD/

変更

ISO

は検査方法を規

定。JIS は検査方法

に つ い て 規 定 し て

いない。

JIS

は国内の現状に即して必要な規定内容に

変更。

13.

結束

シート状溶接金網・鉄筋格子と

ロール状溶接金網・鉄筋格子に

分けて規定。

MOD/

追加

ISO

は結束を規定し

ていない。

JIS

は国内市場の実態に即して結束方法を規

定。

14.

製品の呼び方

製品の呼びについて,レギュラー

溶接金網・鉄筋格子とデザイン

溶接金網・鉄筋格子を各々規定。

8.1

8.2 

製品の呼びについて,

レ ギ ュ ラ ー 溶 接 金

網・鉄筋格子とデザイ

ン溶接金網・鉄筋格子

を各々規定。

MOD/

追加

JIS

は種類の記号を

製 品 の 呼 び 方 に 規

定。

ISO

は規定なし。

JIS

は国内市場の実態に即して必要な規定内

容を追加。

15

.

表示

出荷する溶接金網及び鉄筋格子

に表示する内容を規定。

9. 

製造業者,試験検定書

番号の表示を規定。

MOD/

追加

ISO

は製造年月等を

規定していない。

JIS

は国内市場の実態に即して必要な規定内

容を追加。

16.

報告

注文者に報告する内容を規定。

11. 

注 文 者 に 報 告 す る 内

容を規定。

IDT


17

G 3551

:2005

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。

―  MOD/削除………  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

―  MOD/変更……… 国際規格の規定内容を変更している。

2.

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

―  MOD……………  国際規格を修正している。