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G 3549 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鋼構造協会 (JSSC) から団体規

格(JSSII03-1994,JSSII04-1994 及び JSSII05-1994)を元に作成した工業標準原案を具して日本工業規格を

制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格で

ある。


日本工業規格

JIS

 G

3549

: 2000

構造用ワイヤロープ

Wire ropes for structure

1.

適用範囲  この規格は,橋りょう(梁),建築物及び鉄塔などの部材に使用する,亜鉛めっき鋼線をよ

り合わせたワイヤロープ(以下,ロープという。

)について規定する。

備考  この規格に含まれない他のロープ規格を,次に示す。

JIS G 3525

  ワイヤロープ

JIS G 3535

  航空機用ワイヤロープ

JIS G 3540

  操作用ワイヤロープ

JIS G 3546

  異形線ロープ

JIS G 7301

  一般用ワイヤロープ−ISO 仕様及び特性

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 3502

  ピアノ線材

JIS G 3506

  硬鋼線材

JIS H 0401

  溶融亜鉛めっき試験方法

JIS H 2107

  亜鉛地金

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

素線  ロープを構成する亜鉛めっき鋼線。

b)

異形線  ロックドコイルロープの外層に適用する Z 線及び T 線の総称。

c)

ストランド  複数の素線をより合わせたロープの構成要素。

d)

心綱  ロープ心及びストランド心の総称。

1)

ロープ心  ロープの中心をなすセンターフィット形のワイヤロープ。構成は,7×7 とし,記号は

CFRC

とする。

2)

ストランド心  ロープの中心をなすストランド。構成は,側ストランドと同一とする。記号が必要

な場合は IWSC とする。

なお,ストランド心入りロープは,共心形ストランドロープと呼称する。

e)

ロープ  ストランドをストランド心又はロープ心の周りにより合わせたワイヤロープ(共心形ストラ

ンドロープ)若しくは側線を心線の周りにより合わせたワイヤロープ(スパイラルロープ及びロック

ドコイルロープ)

f)

ロープ径  ロープの任意の断面における外接円の直径。ロープ径には,公称径と実際径がある。

g)

よりの長さ


2

G 3549 : 2000

1)

ロープのよりの長さ  ロープの外層ストランド又は外層素線が作るらせんのピッチ(図 参照)。

2)

ストランドのよりの長さ  ストランドの外層素線が作るらせんのピッチ。

図 1  よりの長さ(参考例  ストランドロープの場合)

h)

より方向  ロープ又はストランドがよられている方向(図 及び図 参照)。Z よりと S よりがある。

図 2  より方向(参考例  ストランド,スパイラルロープ又はロックドコイルロープの場合)

図 3  より方向(参考例  ストランドロープの場合)

i)

耐力  降伏点の代用特性で,破断試験において全伸びが 0.7%になったときの荷重を素線の公称断面積

で除した値 (N/mm

2

)

j)

破断荷重  破断試験において,試験片が破断に至るまでの最大荷重。

k)

引張強さ  素線の破断荷重を素線の公称断面積で除した値 (N/mm

2

)

l)

伸び  破断試験において,試験片が破断した後の永久伸び。

m)

弾性係数  応力及びひずみで算出された物理定数 (N/mm

2

)

で,ヤング率と称することがある。

n)

種別  ロープを構成する素線の公称引張強さによるロープの破断荷重の区分。

o)

つかみ間隔  素線の破断試験,ねじり試験又はロープの破断試験におけるチャックその他による試験

片のつかみ部の内端距離 l

図 参照)。


3

G 3549 : 2000

図 4  つかみ間隔

p)

マーキング  端部ソケットや中間金具を取り付ける位置などを明示するために,ロープの表面にペイ

ントなどを塗る作業又はその表示。

4.

種類  ロープの種類は,次による。

a)

構成による区分  ロープは,表 に示すように,呼称,構成記号及び断面によって 19 種類に区分する。

b)

より方向による区分  ロープは,より方向によって,図 及び図 に示すように,Z よりと S よりに

区分する。

c)

素線の引張強さによる区分  ロープは,素線の引張強さによって,ST1470 (1 470N/mm

2

)

,ST1570 (1

570N/mm

2

)

及び ST1670 (1 670N/mm

2

)

の 3 種類に区分する。ただし,ロックドコイルロープは,素線

の引張強さによる区分は設けない。

5.

機械的性質

5.1

素線

5.1.1

引張特性値  ロープを構成する同種線径の各素線は,11.1b)の試験を行い,その引張特性値は,表

2

のとおりとする。

なお,ロックドコイルロープの異形線は,耐力を規定しない。

5.1.2

ねじり特性  素線のねじり特性は,11.1c)の試験を行い,その最小ねじり回数は,表 による。

表 1  呼称,構成及び断面

呼称

共心形ストランドロープ

構成

7

本線 6 より

ストランド心入り

19

本線 6 より

ストランド心入り

37

本線 6 より

ストランド心入り

構成記号

7

×7 7×19 7×37

断面

呼称 CFRC 形ストランドロープ(6×19 グループ)


4

G 3549 : 2000

構成

ウォーリントン形

19

本線 6 より

センターフィット形 
ロープ心入り

ウォーリントンシール形

26

本線 6 より

センターフィット形 
ロープ心入り

構成記号 CFRC

6

×W (19)

CFRC 6

×WS (26)

断面

呼称 CFRC 形ストランドロープ(6×37 グループ)

構成

ウォーリントンシール形

31

本線 6 より

センターフィット形 
ロープ心入り

ウォーリントンシール形

36

本線 6 より

センターフィット形 
ロープ心入り

ウォーリントンシール形

41

本線 6 より

センターフィット形 
ロープ心入り

構成記号 CFRC

6

×WS (31)

CFRC 6

×WS (36)

CFRC 6

×WS (41)

断面

呼称

スパイラルロープ

構成 19 本より 37 本より 61 本より 91 本より

構成記号

1

×19 1×37 1×61 1×91

断面

構成 127 本より 169 本より 217 本より

構成記号

1

×127 1×169 1×217

断面

呼称

ロックドコイルロープ

構成

丸線層 
+T 線 1 層 
+Z 線 1 層

丸線層 
+T 線 1 層 
+Z 線 2 層

丸線層 
+T 線 2 層 
+Z 線 2 層

丸線層 
+T 線 2 層 
+Z 線 3 層

構成記号 LCR

C

形 LCR

D

形 LCR

E

形 LCR

F

断面


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G 3549 : 2000

表 2  素線の引張特性値

区分

種別

公称素線径

mm

引張強さ

N/mm

2

耐力

N/mm

2

伸び

%

2.80

以下 1

470

以上

1 720

以下

1 080

以上 3.0 以上

ST1470

2.80

を超えるもの

1 470

以上

1 720

以下

1 080

以上 4.0 以上

2.80

以下 1

570

以上

1 810

以下

1 160

以上 2.0 以上

ST1570

2.80

を超えるもの

1 570

以上

1 810

以下

1 160

以上 4.0 以上

2.80

以下 1

670

以上

1 910

以下

1 220

以上 2.0 以上

丸線

ST1670

2.80

を超えるもの

1 670

以上

1 910

以下

1 220

以上 4.0 以上

T

− 1

370

以上

1 620

以下

− 2.0 以上

Z

− 1

270

以上

1 520

以下

− 2.0 以上

表 3  最小ねじり回数

単位  回

種別

区分

公称素線径

mm

ST1470 ST1570 ST1670

2.30

以下 20

16

14

2.30

を超え 3.70 以下 18  14  12

3.70

を超え 4.50 以下 16  12  10

丸線

4.50

を超えるもの 14

10 8

4.90

以下 10

T

4.90

を超えるもの

7

4.90

以下

6

4.90

を超え 5.90 以下

5

Z

5.90

を超えるもの

4

備考  異形線の公称素線径は,ロープによられたときのロープの半径方

向の高さで表す。

5.1.3

巻付け特性  素線の巻付け特性は,11.1 d)の試験を行い,破断してはならない。

なお,ロックドコイルロープの異形線は,この規定を設けない。

5.2

ロープ

5.2.1

ロープの弾性係数  ロープは,11.2 b)の試験を行い,その弾性係数はストランドロープでは 1.37×

10

5

N/mm

2

以上,スパイラルロープ及びロックドコイルロープでは 1.57×10

5

N/mm

2

以上とする。

5.2.2

ロープの破断荷重  ロープは,11.2 c)の試験を行い,その破断荷重は,付表 116 の値以上とする。

6.

亜鉛めっき特性

6.1

亜鉛付着量  亜鉛付着量は,11.1 e)の試験を行い,その最小亜鉛付着量は,表 による。

なお,ロックドコイルロープの異形線の付着量を計算する場合,表面積はその高さを公称径とする丸線

の表面積を用いる。


6

G 3549 : 2000

6.2

めっき付着性  めっき付着性は,11.1 f)の試験を行い,指で軽くこすってはげ落ちるようなめっきの

き裂やはく離を生じてはならない。

表 4  最小亜鉛付着量

公称素線径

mm

最小亜鉛付着量

g/m

2

1.60

以下 120

1.60

を超え 2.00 以下 150

2.00

を超え 2.30 以下 180

2.30

を超え 2.60 以下 210

2.60

を超え 3.00 以下 240

3.00

を超え 3.60 以下 260

3.60

を超え 4.80 以下 270

4.80

を超えるもの 300

7.

寸法及び許容差

7.1

素線径及び偏径差の許容差  ロープを構成する同種線径の各素線径は,11.1 g)の試験を行い,その許

容範囲は,

表 による。

なお,ロックドコイルロープの異形線は,この規定を設けない。

表 5  素線径の許容範囲

単位 mm

公称素線径

素線径の公差

偏径差

2.30

以下

公称素線径±0.05 0.05 以下

2.30

を超え 3.70 以下

公称素線径±0.06 0.06 以下

3.70

を超え 4.50 以下

公称素線径±0.07 0.07 以下

4.50

を超えるもの

公称素線径±0.08 0.08 以下

7.2

ロープの公称径  ロープの公称径は,付表 116 による。

7.3

ロープの実際径の許容差  ロープ径は,11.2 d)の試験を行い,その許容差は,ストランドロープは

%

6

0

+

とし,スパイラルロープ及びロックドコイルロープは,

%

5

0

+

とする。

7.4

ロープの長さの許容差  ロープの長さ及びマーキングの位置に対する許容差は,受渡当事者間の協

定による。

8.

外観

8.1

素線  素線は,全長を通じて,断面の形状が均一であり,表面は滑らかで,きず,裂け目その他使

用上有害な欠陥があってはならない。

8.2

ロープ  ロープは,全長を通じて,つぶれ,きずなどの使用上有害な欠陥があってはならない。

9.

材料

9.1

線材  素線の製造に用いる線材は,JIS G 3506 の SWRH62∼82 の線材,JIS G 3502 の SWRS62∼82

の線材又はこれらと同等以上の線材,又はこれらの熱処理材とする。ただし,ロックドコイルロープの Z

線については,線材の形状寸法に関する規定を適用しない。

9.2

亜鉛  素線のめっきに用いる亜鉛は,JIS H 2107 の最純亜鉛地金とする。


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G 3549 : 2000

10.

製造方法

10.1

素線  素線の製造は,次による。

a)

線材を必要に応じて熱処理を行った後,冷間加工し,亜鉛めっきを行う。

b)

最外層素線は,接続を行ってはならない。

c)

最外層素線には,伸線加工前の溶接による接続部を含んではならない。

d)

異形線は,亜鉛めっきを行った後,更に成形のため,伸線を行う。

10.2

ロープ

10.2.1

より合わせ  ロープは,10.1 によって製造した素線を用い,全長を通じて径,よりの長さなどが均

一になるようにより合わせる。より合わせ過程において,やむをえず素線の接続を必要とする場合は,最

外層素線を除き接続を行うことができる。ただし,この溶接は,特に指定がある場合を除いて,ロープの

よりの長さ 10m につき 1 か所を超えないものとし,接続点が互いに接近しないようにロープによりあげる

ものとする。

なお,ストランドロープにおいては,ストランド心及びロープ心のより方向は,ロープのより方向と同

一とする。また,スパイラルロープ及びロックドコイルロープにおいては,各層のより方向は,原則とし

て交互に逆方向により合わせるものとする。

10.2.2

グリースの塗布  ロープにより合わせる際のグリースの塗布については,受渡当事者間の協定によ

る。

10.2.3

プレストレッチング  ロープは,プレストレッチングを行うものとする。プレストレッチングの荷

重は,通常

付表 116 に示す破断荷重に対して次の所定荷重を 30 分以上保持し,これを 2 回以上繰り返す

ものとする。プレストレッチング装置の荷重精度は±2%以内とする。

a)

ストランドロープの所定荷重は,破断荷重の 45∼50%とする。

b)

スパイラルロープ及びロックドコイルロープの所定荷重は,破断荷重の 50∼55%とする。

10.2.4

ロープの長さ及びマーキング  ロープの長さ及びマーキングの有無並びにその測長方法は,受渡当

事者間の協定による。

11.

試験

11.1

素線試験  素線試験は,a)g)の試験項目について行う。各試験の試験本数は,表 による。

なお,ロックドコイルロープの異形線は,d)f)及び g)の試験は行わない。

表 6  素線の試験本数

試験項目

試験本数

  引張強さ 
  耐力

  伸び 
  ねじり 
  巻付け

  亜鉛付着量 
  めっき付着性 
  素線径の測定

1

ロットが 3 コイル以上の場合は,任意の 3 コイルの両端か

ら 1 本ずつ。ただし,1 ロットが 3 コイルに満たない場合は,

各コイルごととする。

  外観

全コイル

a)

外観試験  外観試験は,目視によって行う。

b)

破断試験  破断試験は,試験片の両端を,つかみ間隔を約 350mm でつかみ,破断するまで徐々に引


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G 3549 : 2000

っ張り,引張強さ,耐力及び破断後の伸びを測定する。なお,伸び測定の標点距離は,250mm とする。

c)

ねじり試験  ねじり試験は,試験片の両端を,その径の 100 倍のつかみ間隔で固くつかみ,一端は素

線の軸方向に移動できるようにし,他端を通常,毎分 60 回以下の速度で回転し,試験片が破断したと

きのねじり回数を調べる。

なお,ロックドコイルロープの異形線のつかみ間隔は,200mm とする。

d)

巻付け試験  巻付け試験は,試験片をその径の 3 倍の径の心金の周囲に 2 回以上密接して巻き付け,

試験片の破断の有無を調べる。

e)

亜鉛付着量試験  亜鉛付着量試験は,JIS H 0401 の 4.2(間接法)による。

f)

めっき付着性試験  めっき付着性試験は,試験片をその径の 5 倍の径の心金の周囲に 2 回以上密接し

て巻き付け,試験片の表面状態を調べる。

なお,巻付け試験で異常がない場合には,これを省略してもよい。

g)

径の測定  径の測定は,試験片を同一断面において最大径と最小径をマイクロメータで 0.01mm まで

測定し,両者の平均値を素線径とし,両者の差を偏径差とする。

11.2

ロープ試験  ロープ試験は,次の項目について行う。

a)

外観試験  外観試験は,目視によって行う。

b)

弾性係数の測定  弾性係数の測定は,プレストレッチングを行ったロープの一端から,適切な長さを

切り取り,

図 4 b)のように両端を亜鉛などで円すい形に固める方法か,これに代わる適当な方法でロ

ープを引張試験機に取り付けて徐々に引っ張り,プレストレッチング荷重の 20∼90%の範囲で行う。

なお,弾性係数の測定は,プレストレッチング作業終了後,この装置で行ってもよい。

c)

破断試験  破断試験は,プレストレッチングを行ったロープの一端から,適切な長さを切り取り,図

4b)

のように両端を亜鉛などで円すい形に固める方法か,これに代わる適切な方法でロープを引張試験

機に取り付け,これを破断するまで徐々に引っ張り,そのときの破断荷重を測定する。

つかみ間隔は,ロープ径の 40 倍以上とする。ただし,その長さが 2m を超える場合は,つかみ間隔

を 2m としてもよい。

この試験において,試験片がつかみ部から破断し,規格値を満足しない場合は,受渡当事者間の協

議によって,再試験を行うことができる。

d)

実際径の測定  実際径の測定は,プレストレッチング後のロープの一端から 1.5m 以上離れた任意の

点 2 か所以上又は同一断面において,2 方向以上の最大径をノギスで 0.1mm まで測定し,その平均値

を実際径とする。

なお,弾性係数の測定又は破断試験の試験片のほぼ中央における任意の点 2 か所以上について測定

してもよい。

12.

検査

12.1

素線の検査  素線の検査は,より合わせ前の全ロットについて,表 の試験本数に対して行い,次

による。

a)

引張特性  引張特性の検査は,11.1 b)の試験を行い,5.1.1 に適合しなければならない。

b)

ねじり特性  ねじり特性の検査は,11.1 c)の試験を行い,5.1.2 に適合しなければならない。

c)

巻付け特性  巻付け特性の検査は,11.1 d)の試験を行い,5.1.3 に適合しなければならない。

d)

亜鉛めっき特性  亜鉛めっき特性の検査は,11.1 e)及び f)の試験を行い,6.に適合しなければならない。

e)

素線径及び偏径差の許容差  素線径及び偏径差の検査は,11.1 g)の試験を行い,7.1 に適合しなければ


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G 3549 : 2000

ならない。

f)

外観  外観の検査は,11.1 a)の試験を行い,8.1 に適合しなければならない。

なお,1 ロットとは,同一チャージの材料を用いた同一線径の素線で,同一のめっき炉で同一条件

によって連続して製造されたものをいう。ただし,コイルが数条に分かれても同一ロットとみなす。

また,1 コイルとは,亜鉛めっき直後に巻き取られた単位をいう。

素線の検査において,次の場合には再検査を行うことができる。

a)

引張試験及びねじり試験において,試験片がつかみの部分から破断した場合は,受渡当事者間の協議

によって,該当項目について再試験を行うことができる。

b)

素線の引張強さ又は径の測定の試験結果が規定に適合しない場合は,受渡当事者間の協議によって,

該当のコイルについて再試験を行うことができる。この場合,コイルの両端から更に 1 本ずつ試験片

をとり試験を行い,全数が規定に合格しなければならない。

c)

耐力,伸び,ねじり,巻付け,亜鉛付着量又はめっき付着性の試験において,その一部の試験結果が

規定に合格しない場合は,注文者との協議により,該当項目について再試験を行うことができる。こ

の場合,該当コイルの両端から 1 本ずつ試験片をとり試験を行う。その結果,その全数が規定に適合

する場合は,更に 5 コイル又はその端数ごとにコイル端から 1 本ずつの試験片をとり試験を行い,全

数が規定に適合する場合はそのロットを合格とし,そうでない場合は不合格とする。

12.2

ロープの検査  ロープの検査は,ロープの 1 条ごとに行い,次による。

なお,同一の素線を用い,同一の機械によって連続して製造された複数のロープの場合は,そのうちの

任意の 1 条を選んでもよい。

a)

弾性係数  弾性係数の検査は,11.2 b)の試験を行い,5.2.1 に適合しなければならない。

b)

破断荷重  破断荷重の検査は,11.2 c)の試験を行い,5.2.2 に適合しなければならない。

c)

ロープの実際径  ロープの実際径の検査は,11.2 d)の試験を行い,7.3 に適合しなければならない。

d)

外観  外観の検査は,11.2 a)の試験を行い,8.2 に適合しなければならない。

13.

表示  検査に合格したロープの巻枠には,1 条ごとに次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受

渡当事者間の協議によって,その一部を省略することができる。

a)

製造業者名又はその略号

b)

製品番号

c)

製造年月又はその略号

d)

ロープの呼び又は構成記号

e)

グリースの種類

f)

ロープのより方向

g)

種別又は破断荷重

h)

公称径及び長さ

i)

ロープの質量(総質量及び正味質量)

j)

引出し方向

14.

包装

14.1

巻取り方法  ロープは,通常,巻枠に巻く。巻枠の胴径は,ロープ径の 30 倍以上,かつ素線径の 200

倍以上とし,巻き方は整列巻きとする。


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G 3549 : 2000

14.2

外装の形態  外装の形態は,受渡当事者間の協定による。

15.

報告  注文者からの要求があった場合,製造業者は,試験の結果を記載した成績表を提出する。

付表 1  構造用ストランドロープ:7×7

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

9  0.99 39.4 52.2 55.7 58.6 0.327

10  1.10 48.7 64.4 68.8 72.4 0.403

11.2 1.23 61.1 80.8 86.3 90.8 0.506

12.5 1.38  76.1 101  108  113  0.630

14 1.54

95.5

126 135 142 0.790

16  1.76

125 165 176 185  1.03

18  1.98

158 209 223 235  1.31

20  2.20

195 258 275 290  1.61

22.4 2.46

244 323 345 363  2.02

25  2.75

304 403 430 452  2.52

28  3.08

382 505 539 567  3.16

30  3.30

438 580 619 651  3.63

31.5 3.47

483 639 683 718  4.00

33.5 3.69

547 723 772 812  4.52

35.5 3.91

614 812 867 912  5.08


11

G 3549 : 2000

付表 2  構造用ストランドロープ:7×19

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

16  1.07 122 159 170 179 1.01

18  1.20 155 201 215 226 1.28

20  1.34 191 249 265 279 1.58

22.4 1.50 239 312 333 350 1.98

25  1.67 298 388 415 436 2.47

28  1.87 374 487 520 547 3.10

30  2.00 429 559 597 628 3.56

31.5 2.10 473 616 658 692 3.92

33.5 2.24 535 697 745 783 4.44

35.5 2.37 601 783 836 879 4.98

37.5 2.51 671 874 933 981 5.56

40

2.67

763

994

1 060

1 120

6.33

42.5

2.84

862

1 120

1 200

1 260

7.14

45

3.01

966

1 260

1 340

1 410

8.01

47.5

3.17

1 080

1 400

1 500

1 570

8.92

50

3.34

1 190

1 550

1 660

1 740

9.89

53

3.54

1 340

1 750

1 860

1 960

11.1

56

3.74

1 500

1 950

2 080

2 190

12.4


12

G 3549 : 2000

付表 3  構造用ストランドロープ:7×37

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

40

1.90

758

973

1 040

1 090

6.30

42.5

2.01

856

1 100

1 170

1 230

7.11

45

2.13

960

1 230

1 320

1 380

7.98

47.5

2.25

1 070

1 370

1 470

1 540

8.89

50

2.37

1 190

1 520

1 620

1 710

9.85

53

2.51

1 330

1 710

1 830

1 920

11.1

56

2.65

1 490

1 910

2 040

2 140

12.4

60

2.84

1 710

2 190

2 340

2 460

14.2

63

2.99

1 880

2 410

2 580

2 710

15.6

65

3.08

2 000

2 570

2 740

2 890

16.6

67

3.18

2 130

2 730

2 920

3 070

17.7

69

3.27

2 260

2 900

3 090

3 250

18.8

71

3.37

2 390

3 070

3 280

3 440

19.9

付表 4  構造用ストランドロープ:CFRC  6×19  グループ

最外層の公称素線径 mm

W (19)

破断荷重 kN

ロープ径

mm

WS (26)

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

40

3.00

2.18

3.00

822

1 030

1 100

1 150

7.19

42.5

3.19

2.32

3.19

928

1 160

1 240

1 300

8.12

45

3.38

2.45

3.38

1 040

1 300

1 390

1 460

9.10

47.5

3.56

2.59

3.56

1 160

1 450

1 550

1 630

10.1

50

3.75

2.73

3.75

1 290

1 610

1 710

1 800

11.2

53

3.98

2.89

3.98

1 440

1 800

1 930

2 030

12.6

56

4.20

3.05

4.20

1 610

2 010

2 150

2 260

14.1

60

4.50

3.27

4.50

1 850

2 310

2 470

2 600

16.2


13

G 3549 : 2000

付表 5  構造用ストランドロープ:CFRC  6×37  グループ

最外層の公称素線径

mm

破断荷重 kN

ロープ径

mm

WS (31)

WS (36)

WS (41)

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

40

2.60

2.32

2.06

853

1 050

1 120

1 180

7.36

42.5

2.76

2.47

2.19

963

1 190

1 270

1 330

8.31

45

2.93

2.61

2.32

1 080

1 330

1 420

1 500

9.31

47.5

3.09

2.76

2.45

1 200

1 480

1 590

1 670

10.4

50

3.25

2.90

2.58

1 330

1 650

1 760

1 850

11.5

53

3.45

3.07

2.73

1 500

1 850

1 970

2 080

12.9

56

3.64

3.25

2.88

1 670

2 060

2 200

2 320

14.4

60

3.90

3.48

3.09

1 920

2 370

2 530

2 660

16.6

63

4.10

3.65

3.24

2 120

2 610

2 790

2 930

18.3

65

4.23

3.77

3.35

2 250

2 780

2 970

3 120

19.4

67

4.36

3.89

3.45

2 390

2 950

3 160

3 320

20.6

69

4.49

4.00

3.55

2 540

3 130

3 350

3 520

21.9

71

4.62

4.12

3.66

2 690

3 320

3 540

3 720

23.2

73

4.75

4.23

3.76

2 840

3 510

3 750

3 940

24.5

75

4.88

4.35

3.86

3 000

3 700

3 950

4 160

25.9

77.5

5.04

4.50

3.99

3 200

3 950

4 220

4 440

27.6

80

5.20

4.64

4.12

3 410

4 210

4 500

4 730

29.4

付表 6  構造用スパイラルロープ  1×19

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

14  2.80 117 161 172 180 0.960

16  3.20 153 210 224 236 1.25

18  3.60 193 265 284 298 1.59

20  4.00 239 328 350 368 1.96

22.4 4.48 300 411 439 462 2.46

25.0 5.00 373 512 547 576 3.06


14

G 3549 : 2000

付表 7  構造用スパイラルロープ  1×37

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

20 2.86 240 324  346

364

1.96

22.4 3.20  301  407

434  456 2.46

25 3.58 375 507  540

568

3.07

28 4.00 470 636  678

713

3.85

30 4.29 540 730  778

819

4.42

31.5 4.50  595  805

858  902 4.87

33.5 4.79  673  910

970 1

020 5.51

35.5

5.08

756

1 020

1 090

1 150

6.19

付表 8  構造用スパイラルロープ  1×61

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

28  3.14 474 633 674 709 3.89

30  3.36 545 726 773 814 4.46

31.5 3.53 600 801 853 897 4.92

33.5 3.75  679  906  964 1

010  5.56

35.5

3.98

762

1 020

1 080

1 140

6.25

37.5

4.20

851

1 130

1 210

1 270

6.97

40

4.48

968

1 290

1 370

1 450

7.93

42.5

4.76

1 090

1 460

1 550

1 630

8.95

45

5.04

1 230

1 630

1 740

1 830

10.0


15

G 3549 : 2000

付表 9  構造用スパイラルロープ  1×91

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

40

3.67

962

1 270

1 350

1 420

7.92

42.5

3.90

1 090

1 430

1 530

1 600

8.94

45

4.13

1 220

1 600

1 710

1800

10.0

47.5

4.36

1 360

1 790

1 910

2 000

11.2

50

4.59

1 500

1980

2 110

2 220

12.4

53

4.86

1 690

2 230

2 370

2 490

13.9

56

5.14

1 880

2 490

2 650

2 790

15.5

付表 10  構造用スパイラルロープ  1×127

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

45

3.52

1 240

1 610

1 720

1 810

10.2

47.5

3.71

1 380

1 800

1 910

2 010

11.3

50

3.91

1 530

1 990

2 120

2 230

12.6

53

4.14

1 710

2 240

2 380

2 510

14.1

56

4.38

1 910

2 500

2 660

2 800

15.7

60

4.69

2 200

2 870

3 050

3 210

18.1

63

4.93

2 420

3 160

3 370

3 540

19.9


16

G 3549 : 2000

付表 11  構造用スパイラルロープ  1×169

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

60

4.08

2 210

2 850

3 030

3 190

18.1

63

4.28

2 440

3 140

3 340

3 510

20.0

65

4.42

2 590

3 340

3 560

3 740

21.3

67

4.56

2 760

3 550

3 780

3 970

22.6

69

4.69

2 920

3 760

4 010

4 210

24.0

71

4.83

3 100

3 990

4 240

4 460

25.4

73

4.96

3 270

4 210

4 480

4 720

26.8

75

5.10

3 450

4 450

4 730

4 980

28.3

77.5

5.27

3 690

4 750

5 050

5 310

30.2

80

5.44

3 930

5 060

5 390

5 660

32.2

付表 12  構造用スパイラルロープ  1×217

破断荷重 kN

ロープ径

mm

最外層の公

称素線径

mm

標準断面積

mm

2

ST1470 ST1570 ST1670

単位質量

kg/m

75

4.50

3 450

4 390

4 670

4 910

28.3

77.5

4.65

3 690

4 680

4 990

5 240

30.2

80

4.80

3 930

4 990

5 310

5 580

32.2

82.5

4.95

4 180

5 310

5 650

5 940

34.2

85

5.10

4 440

5 630

6 000

6 300

36.4

87.5

5.25

4 700

5 970

6 350

6 680

38.5

90

5.40

4 970

6 320

6 720

7 070

40.8

92.5

5.55

5 250

6 670

7 100

7 470

43.1

95

5.70

5 540

7 040

7 490

7 880

45.4

97.5

5.85

5 840

7 410

7 890

8 300

47.8

100

6.00

6 140

7 800

8 300

8 730

50.3


17

G 3549 : 2000

付表 13  構造用ロックドコイルロープ  

ロープ径

mm

標準断面積

mm

2

破断荷重

kN

単位質量

kg/m

34 804 020

6.71

36 898 140

7.50

38 999 270

8.34

40

1 110

1 320

9.26

42

1 220

1 460

10.2

44

1 340

1 610

11.2

46

1 460

1 760

12.2

48

1 580

1 910

13.2

50

1 710

2 070

14.3

52

1 840

2 240

15.4

54

1 980

2 400

16.5

付表 14  構造用ロックドコイルロープ  

ロープ径

mm

標準断面積

mm

2

破断荷重

kN

単位質量

kg/m

56

2 200

2 550

18.3

58

2 350

2 740

19.6

60

2 510

2 930

20.9

62

2 670

3 120

22.3

64

2 840

3 330

23.7

66

3 000

3 520

25.0

68

3 190

3 760

26.6

70

3 380

3 980

28.2

72

3 570

4 220

29.8

74

3 760

4 440

31.4

76

3 960

4 700

33.1


18

G 3549 : 2000

付表 15  構造用ロックドコイルロープ  

ロープ径

mm

標準断面積

mm

2

破断荷重

kN

単位質量

kg/m

78

4 250

4 940

35.4

80

4 460

5 200

37.2

82

4 680

5 460

39.0

84

4 980

5 730

40.9

86

5 130

6 010

42.8

88

5 360

6 290

44.7

90

5 610

6 590

46.8

92

5 850

6 870

48.3

94

6 100

7 180

50.9

96

6 360

7 490

53.1

98

6 610

7 800

55.2

100

6 870

8 110

57.3

付表 16  構造用ロックドコイルロープ  

ロープ径

mm

標準断面積

mm

2

破断荷重

kN

単位質量

kg/m

92

5 960

6 790

49.7

94

6 210

7 080

51.8

96

6 470

7 380

54.0

98

6 740

7 700

56.2

100

7 000

8 010

58.4


19

G 3549 : 2000

JIS G 3549

(構造用ワイヤロープ)改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

佐  伯  彰  一

本州四国連絡橋公団

(委員)

大  山      宏

千葉大学工学部建築学科

押  尾  祐  三

東京製鋼株式会社機工設計部

北  川      信

本州四国連絡橋公団設計部

工  藤  恭  一

太陽工業株式会社技術本部設計部

斎  藤  公  男

日本大学理工学部建築学科

篠  原  浩一郎

神鋼鋼線工業株式会社営業本部ロープ営業部

聖  生  守  雄

新日本製鐵株式会社橋梁構造部

高  木  和  明

株式会社神戸製鋼所社会開発部本部鉄構橋梁部

築  田  凌  一

株式会社テザック製鋼技術部

中  川      淳

株式会社構建設計研究所

中  島      肇

清水建設株式会社設計本部構造設計部 1 部

西  川  和  廣

建設省土木研究所構造橋梁部

藤  野  陽  三

東京大学工学部土木工学科

三  浦  章三郎

三菱重工業株式会社横浜製作所鉄構技術部

三  木  千  寿

東京工業大学工学部土木工学科

森  安      宏

石川島播磨重工業株式会社橋梁事業部設計部