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G 3532

:2011

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

1

4

  種類,記号及び適用線径

3

5

  材料

3

6

  製造方法

3

7

  機械的性質

4

7.1

  普通鉄線 SWM-B の機械的性質

4

7.2

  普通鉄線 SWM-F の機械的性質

4

7.3

  くぎ用鉄線 SWM-N の機械的性質

4

7.4

  なまし鉄線 SWM-A の機械的性質

4

7.5

  コンクリート用鉄線 SWM-P の機械的性質

4

7.6

  コンクリート用鉄線 SWM-CSWM-R 及び SWM-I の機械的性質

4

8

  形状,寸法,質量及びそれらの許容差

6

8.1

  丸鉄線の形状及び寸法

6

8.2

  異形鉄線の形状

6

8.3

  異形鉄線の公称線径,公称断面積,質量及び許容差

9

8.4

  異形鉄線のリブの高さ及びリブの傾き

9

9

  表面状態

9

10

  外観

9

11

  試験

10

11.1

  試験片の採り方

10

11.2

  引張試験

10

11.3

  曲げ試験

10

11.4

  ねじり試験

10

11.5

  丸鉄線の線径の測定

10

11.6

  異形鉄線の質量の測定

10

12

  検査

10

13

  製品の呼び方

11

14

  表示

11

15

  報告

11

附属書 JA(規定)異形鉄線のリブの高さ,リブの間隔及びリブの傾き

12

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表

13


G 3532

:2011

(2)

まえがき

この規格は,

工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,

線材製品協会

(JWPA)

から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経

て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3532:2000 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 23 年 8 月 20 日(改正日より 6 か月)までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項

の規定に基づく JIS マーク表示認証において,JIS G 3532:2000 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3532

:2011

鉄線

Low carbon steel wires

序文

この規格は,1992 年に第 1 版として発行された ISO 10544 を基に,技術的内容を変更して作成した日本

工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。また,附属書 JA は対応国際規格にはない事項であ

る。

1

適用範囲

この規格は,普通鉄線,くぎ用鉄線,なまし鉄線及びコンクリート用鉄線(以下,線という。

)について

規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 10544:1992

,Cold-reduced steel wire for the reinforcement of concrete and the manufacture of

welded fabric(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 5508

  くぎ

JIS G 3505

  軟鋼線材

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

注記  対応国際規格:ISO 6892-1,Metallic materials−Tensile testing−Part 1: Method of test at room

temperature(MOD)

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

普通鉄線

JIS G 3505

に適合した線材に冷間加工を行った,断面形状が円形の線。


2

G 3532

:2011

3.2

なまし鉄線

JIS G 3505

に適合した線材に冷間加工を行った後,軟化のため焼なました断面形状が円形の線。

3.3

くぎ用鉄線

JIS G 3505

に適合した線材に冷間加工を行った,くぎに用いられる断面形状が円形の線。

3.4

コンクリート用鉄線

JIS G 3505

に適合した線材に冷間加工を行った,主として溶接金網及びコンクリート補強用に用いられ

る,断面形状が円形及び異形の線(3.53.7 参照)

3.5

丸鉄線(plain wire)

表面が円滑で断面形状が円形の線。

3.6

異形鉄線(リブ線)(ribbed wire)

コンクリートとの付着性を高めるため表面に 2 列以上の突起(リブ)を規則正しく配列した線。

3.7

異形鉄線(インデント線)(indented wire)

コンクリートとの付着性を高めるため表面に 2 列以上のくぼみ

(インデント)を規則正しく配列した線。

3.8

コア(core)

異形鉄線の断面において,リブ及びインデントのいずれも含まない部分。

3.9

リブの高さ(rib height)

軸方向に対して,直角に測定したリブの最も高いところからコアの面までの距離。

3.10

リブの傾き(rib inclination)

軸方向に対するリブの傾きの角度。

3.11

リブの間隔(rib spacing)

軸方向に平行に測定した連続する二つの横方向リブの中心間距離。

3.12

横方向のリブなし外周(transversal ribless perimeter)

リブ線を軸方向に対し,

直角の平面へ投影したものとして測定したときに得られるコア部分の外周の和。

3.13

インデントの傾き(inclination of indentation)

軸方向に対するインデントの傾きの角度。

3.14

インデントの間隔(indentation spacing)

軸方向に平行に測定した連続する二つのインデントの中心間距離。


3

G 3532

:2011

3.15

横方向のインデントなし外周(transversal indentationless perimeter)

インデント線を軸方向に対し,直角の平面へ投影したものとして測定したときに得られるコア部分の外

周の和。

3.16

公称線径

計算で得られる異形鉄線の直径。

3.17

公称断面積(nominal cross-sectional area)

公称線径をもつ丸鉄線の面積に等しい断面積。

3.18

単位長さ当たりの質量

公称断面積×単位長さ×鉄の密度。

4

種類,記号及び適用線径

線の種類は,製造方法及び用途によって普通鉄線,くぎ用鉄線,なまし鉄線及びコンクリート用鉄線の

4 種類とし,更に普通鉄線はその品質特性によって 2 種類に,コンクリート用鉄線は形状及び品質特性に

よって 4 種類に区分し,その記号及び適用線径は,

表 による。

表 1−線の種類,記号及び適用線径

単位  mm

種類

断面形状

記号

適用線径

a)

用途例

SWM-B

一般用

普通鉄線

SWM-F

0.10 以上  18.0 以下

後めっき用

b)

,溶接用

c)

くぎ用鉄線 SWM-N

1.50 以上  6.65 以下

くぎ用

なまし鉄線 SWM-A

0.10 以上  18.0 以下

一般用,金網用

SWM-P

コンクリート用鉄線

円形 

SWM-C

2.60 以上  18.0 以下

リブ線 SWM-R

インデント線

異形 

SWM-I

4.0 以上  16.0 以下

溶接金網用 
コンクリート補強用

a)

  リブ線及びインデント線は,公称線径を示す。

b)

  線に加工を行った後,その表面に電気めっき又は化学めっきを行うもの。

c)

  線にスポット溶接又はアプセット溶接を行うもの。

5

材料

線に用いる材料は,JIS G 3505 に適合した線材とする。

6

製造方法

線の製造方法は,次による。

a)

普通鉄線及びくぎ用鉄線は,材料に冷間加工を行う。ただし,線径 1.8 mm 未満の線は,中間焼なま

しを行ってもよい。

b)

なまし鉄線は,材料に冷間加工を行った後,焼なましを行う。ただし,線径 1.8 mm 未満の線は,中


4

G 3532

:2011

間焼なましを行ってもよい。

c)

コンクリート用鉄線は,材料に冷間加工を行う。

7

機械的性質

7.1

普通鉄線 SWM-B の機械的性質

SWM-B の引張強さは,表 による。

7.2

普通鉄線 SWM-F の機械的性質

SWM-F の引張強さは,表 による。

7.3

くぎ用鉄線 SWM-N の機械的性質

SWM-N の引張強さは,表 による。

7.4

なまし鉄線 SWM-A の機械的性質

SWM-A の機械的性質は,次による。

a) SWM-A

の引張強さは,

表 による。

b) SWM-A

のねじり特性は,

表 のねじり回数まで回転させたとき,破断してはならない。

7.5

コンクリート用鉄線 SWM-P の機械的性質

SWM-P の機械的性質は,次による。

a) SWM-P

の引張強さ及び絞りは,

表 による。

b) SWM-P

の曲げ性は,曲げた部分に,肉眼で確認できる程度の折れ又は亀裂が生じてはならない。

7.6

コンクリート用鉄線 SWM-CSWM-R 及び SWM-I の機械的性質

SWM-C,SWM-R 及び SWM-I の機械的性質は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって,試

験片は,100  ℃まで加熱してから大気中に自然放置し,試験温度まで冷却してもよい。

a) SWM-C

,SWM-R 及び SWM-I の引張強さ,降伏点又は 0.2 %耐力,及び伸び

1)

は,

表 による。

1)

  線径又は公称線径の 5 倍の標点距離で測定した破断伸びの値。

b) SWM-C

,SWM-R 及び SWM-I の曲げ性は,曲げた部分に,肉眼で確認できる程度の折れ又は亀裂が

生じてはならない。


表 2−機械的性質(引張強さ,ねじり特性,絞り,降伏点又は 0.2 %耐力,及び伸び)

種類の記号

SWM-B SWM-F SWM-N

SWM-A

SWM-P

SWM-C

SWM-R,SWM-I

品質特性名  品質特性名 品質特性名

品質特性名

品質特性名

品質特性名

品質特性名

線径又は公称線径

 
 
 

mm

引張強さ

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

ねじり特性

引張強さ

N/mm

2

絞り

%

降伏点又は

0.2 %耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

降伏点又は

0.2 %耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

0.10 以上 1.30 未満

1.30 以上 1.80 未満

1.80 61 
2.00 55 
2.30

590∼1 270

740∼1 270

48

2.60 42 
2.90 36 
3.20

540∼1 130

690∼1 130

33

3.50 30

4.00

590∼1 030

27

4.50

440∼1 030

24

5.00 22 
5.50

540∼930

20

6.00 17 
6.50 
7.00

490∼880

14

7.50

390∼930

11

 7.50 を超え 
 16.00 以下

440 以上

540 以上

8 以上

 16.00 を超え 
 18.00 以下

320∼880

320∼1 270

260∼590

540 以上 30 以上

440 以上

540 以上

8 以上

用途例

一般用

後めっき用

溶接用

くぎ用

一般用,金網用

溶接金網用

コンクリート補強用

注記 1  この表に示されていない線径又は公称線径については,それより大きい線径又は公称線径の値を用いる。 
注記 2  この表の−(バー)は,機械的性質を規定していないことを示す。また,/(スラッシュ)は,製品がないため規定外とする。 
注記 3 1

N/mm

2

=1 MPa

5

G

 3532


201

1


6

G 3532

:2011

8

形状,寸法,質量及びそれらの許容差

8.1

丸鉄線の形状及び寸法

a)

丸鉄線の断面形状は,円形とする。

b)

丸鉄線の標準線径は,

表 による。

表 3−丸鉄線の標準線径

単位  mm

0.10  0.12 0.14 0.16 0.18

0.20

0.22

0.24

0.26

0.28

0.30

0.32 0.35

0.40 0.45 0.50 0.55 0.62

0.70

0.80

0.90

1.00

1.20

1.40

1.60 1.80

2.00 2.30 2.60 2.90 3.20

3.50

4.00

4.50

5.00

5.50

6.00

6.50 7.00

7.50 8.00 8.50 9.00 10.0

11.0

12.0

13.0

14.0

15.0

16.0

17.0 18.0

c)

丸鉄線の線径の許容差は,11.5 の測定を行い,その値は

表 による。ただし,SWM-N は,JIS A 5508

による。

表 4−丸鉄線の線径の許容差

単位  mm

線径 SWM-B

SWM-F

SWM-A

SWM-P

SWM-C

0.35 以下

±0.01

±0.01

 0.35 を超え 0.80 以下

±0.02

±0.02

 0.80 を超え 2.00 以下

±0.03

±0.04

 2.00 を超え 2.90 以下

±0.06

 2.90 を超え 3.20 以下

±0.04

±0.06

 3.20 を超え 4.00 以下

±0.08

 4.00 を超え 6.00 以下

±0.05

±0.08

±0.10

 6.00 を超えるもの

±0.06

±0.10

±0.13

注記  この表の/(スラッシュ)は,製品がないため規定外とする。

8.2

異形鉄線の形状

異形鉄線の形状は,

表面に 2 列以上の突起又は 2 列以上のくぼみを規則正しく配列したものとし,かつ,

次の規定を満たしていなければならない。

a)

リブ線は,次による。

1)

リブ線には,長さ方向に対して 2 列以上の横方向リブが均一で,かつ,0.8×dは公称線径)を超

えない範囲の間隔で円周に沿って並んでいなければならない。ただし,受渡当事者間の協定によっ

て,リブの間隔は,

附属書 JA を適用してもよい。

図 に,3 列仕様のリブ線の例を示す。


7

G 3532

:2011

β

:  リブの傾き

c:  リブの間隔 
f

i

:  横方向のリブなし外周の  (3 列の場合)

a:  リブの高さ

α

:  リブの側面の傾斜角

図 1列仕様のリブ線の例

2)

リブの投影面積係数 f

r

は,次の式によって算出する。

c

d

F

K

f

×

×

×

×

=

π

sin

R

r

β

ここに,

K

リブの列の数

F

R

一つのリブの平面投影面積(

mm

2

β

リブの傾き(°)

d

公称線径(

mm

c

リブの間隔(

mm

3

)

リブの投影面積係数

f

r

は,

表 による。

表 5−リブの投影面積係数

公称線径

mm

リブの投影面積係数 f

r

  4 以上

5 未満 0.036 以上

  5 以上

6 以下 0.039 以上

  6 を超え

8 以下 0.045 以上

  8 を超え 10 以下 0.052 以上

 10 を超え 16 以下 0.056 以上

b

)

インデント線は,次による。

1

)

インデント線には,

2

列以上のインデントが線の円周方向及び長さ方向に均一に分散しているもの

とする。

図 に,

3

列仕様のインデント線の例を示す。

3

1


8

G 3532

:2011

β

インデントの傾き

e

i

横方向のインデントなし外周の  (

3

列の場合)

c

インデントの間隔

図 2列仕様のインデント線の例

2

)

インデントの投影面積係数

f

p

は,次の式によって算出する。

c

d

F

K

f

×

×

×

×

=

π

sin

p

p

β

ここに,

K: インデントの列の数

F

p

一つのインデントの平面投影面積(mm

2

β

インデントの傾き(°)

d: 公称線径(mm)

c: インデントの間隔(mm)

3) 

インデントの投影面積係数 f

p

は,

表 による。

表 6−インデントの投影面積係数

公称線径

mm

インデントの投影面積係数 f

p

  4 以上

5 未満 0.007 以上

  5 以上

6 以下 0.008 以上

  6 を超え

8 以下 0.010 以上

  8 を超え 10 以下 0.013 以上

 10 を超え 16 以下 0.014 以上

3

1


9

G 3532

:2011

8.3

異形鉄線の公称線径,公称断面積,質量及び許容差

異形鉄線の公称線径,公称断面積,質量及び許容差は,次による。

a)

異形鉄線の公称線径,公称断面積及び単位長さ当たりの質量は,

表 による。

b)

単位長さ当たりの質量の許容差は,

表 による。

表 7−異形鉄線の公称線径,公称断面積,質量及び許容差

公称線径

mm

公称断面積

mm

2

単位長さ当たりの質量

a)

kg/m

単位長さ当たりの質量の許容差

b)

%

 4

12.6

0.099

 5

19.6

0.154

±9

 6

28.3

0.222

 7

38.5

0.302

 8

50.3

0.395

±8

 9

63.6

0.499

10 78.5

0.617

11 95.0

0.746

12 113.1

0.888

13 132.7

1.042

14 153.9

1.208

15 176.7

1.387

16 201.1

1.579

±5

a)

  この表に示されていない公称線径の単位長さ当たりの質量は,次の式による(有効数値 4 桁に

丸める)

6

2

10

1

850

7

4

785

.

0

×

×

×

d

ここに,d:公称線径(mm)

b)

  中間にある公称線径の許容差は,次の大きい公称線径の値を用いる(例  公称線径 8.5 mm の

線の単位長さ当たりの質量の許容差は,±5 %とする。

8.4

異形鉄線のリブの高さ及びリブの傾き

受渡当事者間の協定によって,異形鉄線のリブの高さ及びリブの傾きは,

附属書 JA を適用してもよい。

9

表面状態

SWM-F の表面には,後めっき又は溶接に支障を与えるような,残留被膜

2)

又は付着物があってはなら

ない。

2)

  線の表面に残留している冷間加工のための潤滑剤被膜。

10

外観

外観の確認は目視によって行い,線の表面には,さび,きず,裂け目その他の使用上有害な欠点があっ

てはならない。ただし,SWM-A の焼なましのときのスケールについては,適用しない。


10

G 3532

:2011

11

試験

11.1

試験片の採り方

試験片の採り方は,次による。

a)

引張試験,曲げ試験及びねじり試験の試験片は,同一条件で製造されたロットを代表するコイルの一

端からそれぞれ 1 個を採る。

注記  同一条件で製造されたロットとは,同一種類の記号の線材から同一種類の記号の鉄線を同一

加工条件で製造したものをいう。

b)

試験片は,JIS Z 2241 

附属書 C(径又は辺が 4 mm 未満の線及び棒に使用される線状又は棒状試験

片の種類)又は

附属書 D(厚さ 3 mm 以上の板及び径又は対辺距離が 4 mm 以上の線及び棒の試験片

の種類)の 9 号試験片(9A 号又は 9B 号)とする。

11.2

引張試験

引張試験は,次による。

a)

試験方法は,JIS Z 2241 による。

b)

コンクリート用鉄線の伸び測定の標点距離は,11.1 b)  の規定にかかわらず,線径又は公称線径の 5 倍

とする。

c)

引張試験において,試験片がつかみの部分で破断した場合は,その試験を無効として,更に同一コイ

ルから試験片を採って試験をやり直す。

11.3

曲げ試験

コンクリート用鉄線の曲げ試験は,適切な方法で円筒又はローラに沿って 160°∼180°の範囲で折り曲

げる。円筒又はローラの径は,線径の 3 倍以下とする。

11.4

ねじり試験

ねじり試験は,次による。

a)

試験に供する線を手,木ハンマなどでまっすぐにし,約 300 mm の長さにしたものを試験片とする。

b)

試験方法は,試験片の両端を 200 mm の間隔で固くつかみ,たわまない程度に緊張させながら,一方

のつかみを

表 の規定回数まで回転させる。

c)

試験片が,試験の途中で,つかみの部分で破断し,その原因が試験操作の不具合によることが明らか

な場合は,その試験を無効として,更に同一コイルから試料を採って試験をやり直す。

11.5

丸鉄線の線径の測定

丸鉄線の線径の測定は,任意の箇所の同一断面における最大径及び最小径を測定する。

11.6

異形鉄線の質量の測定

異形鉄線(リブ線及びインデント線)は,計量によって単位長さ当たりの質量を測定する。

12

検査

検査は,次による。

a)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

b)

線径又は公称線径,公称断面積及び単位長さ当たりの質量は,箇条 に適合しなければならない。

c)

表面状態は,箇条 に適合しなければならない。

d)

外観は,箇条 10 に適合しなければならない。


11

G 3532

:2011

13

製品の呼び方

製品の呼び方は,種類,記号,及び線径又は公称線径による。

例 1  普通鉄線,SWM-B,4.00

(普通鉄線で記号 SWM-B,線径が 4.00 mm の場合)

例 2  コンクリート用鉄線(リブ線),SWM-R,6

(コンクリート用鉄線のリブ線で記号 SWM-R,公称線径が 6 mm の場合)

14

表示

検査に合格した線には,コイル

3)

ごとに,次の項目を表示する。ただし,受渡当事者間の協定によって,

コンクリート用鉄線のリブ線及びインデント線には,圧延時に製造業者の識別されるものを入れることが

できる。また,少なくとも 500 kg 以上のコイルには,全てに,製造業者,公称線径,製鋼番号又は試験記

録に関連する参照番号及び原産地を示すラベルを添付することができる。

a)

種類の記号

b)

線径又は公称線径

c)

正味質量

d)

製造年月又はその略号

e)

製造業者名又はその略号

3)

  線を束状にしたものをいう。

15

報告

注文者から要求があった場合,

製造業者は指定された項目の成績書を注文者に提出しなければならない。


12

G 3532

:2011

附属書 JA

規定)

異形鉄線のリブの高さ,リブの間隔及びリブの傾き

JA.1

  異形鉄線のリブの高さ,リブの間隔及びリブの傾き

異形鉄線のリブにおいて,リブの高さ,リブの間隔及びリブの傾きは

表 JA.1 に規定された範囲を満たさ

なければならない。

表 JA.1−異形鉄線のリブの高さ,リブの間隔及びリブの傾き

公称線径

mm

リブの高さ a

mm

リブの高さ

の許容差

%

リブの間隔 c

mm

リブの間隔 c

の許容差

%

リブの傾き β

°

 4

0.30

 5

0.32

4.0

 6

0.40

 7

0.46

5.0

 8

0.55

6.0

 9 
10

0.75 7.0

11 
12 
13

0.97

±15

8.0

±15

40 以上 
60 以下


附属書 JB

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3532:2011

  鉄線

ISO 10544:1992

  Cold-reduced steel wire for the reinforcement of concrete and the

manufacture of welded fabric

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策

1  適 用 範

普通鉄線,くぎ用鉄
線,なまし鉄線及び
コ ン ク リ ー ト 用 鉄

線について規定。

 1 溶接金網に用いたり,又

はコンクリートの補強の
ために,企図された冷間

引抜鉄線に関する技術的
要求事項について規定。

追加

ISO

規格はコンクリート補強

用鉄線だけ規定しているが,

JIS

はそれ以外の鉄線について

も規定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

2  引 用 規

3  用 語 及
び定義

主な用語を定義。

3

主な用語を定義。

変更

規定項目が異なる。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

4  種類,記
号 及 び 適
用線径

製 造 方 法 及 び 用 途

によって種類,記号
及 び 適 用 線 径 を 規
定。

 4 公 称 線 径 の 範 囲 を 規 定

し,線径ごとに,公称断
面積及び単位長さ当たり
の質量を規定。

変更

規定項目が異なる。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

5  材料

線 に 用 い る 材 料 を
規定。

化学成分を規定。

追加

JIS

には,材料を規定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

6  製 造 方

線 の 種 類 に よ っ て
製造方法を規定。

製造方法は規定していな
い。

追加

JIS

には,製造方法を規定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

7 機 械 的
性質

種 類 の 記 号 ご と に

機械的性質を規定。

 7 リブ線及びインデント線

の機械的性質を規定。

追加

JIS

には,コンクリート補強用

鉄線以外の鉄線についても規
定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

13

G

 35

32

20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

8.1  丸鉄線の形状及
び寸法

規定なし。

追加

JIS

には,コンクリート補強用

鉄線以外の鉄線についても規

定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

8.2  異形鉄線の形状

5

リブ線及びインデント線
の形状を規定。

一致

8.3  異形鉄線の公称
線径,公称断面積,

質量及び許容差

 4 寸法,重量及び許容差を

規定。

一致

8  形状,寸
法,質量及

び そ れ ら
の許容差

8.4  異形鉄線のリブ
の 高 さ 及 び リ ブ の

傾き

規定なし。

追加

JIS

には,リブの高さ及びリブ

の傾きを規定。

受 渡 当 事 者 間 に よ る 規 定 で あ る た
め,現状のままとする。

9  表 面 状

後 め っ き 用 又 は 溶

接 用 の 普 通 鉄 線 の
表面状態を規定。

規定なし。

追加

JIS

には,表面状態を規定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

10  外観

表面状態を規定。

規定なし。

追加

JIS

には,外観を規定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

11  試験 11.1

試 験 片 の 採 り

方 
11.2  引張試験 
11.3  曲げ試験 
11.4  ねじり試験 
11.5  丸 鉄 線 の 線 径
の測定 
11.6  異 形 鉄 線 の 質
量の測定

 
 
8.1 
8.2 
8.3

 
 
引張試験 
曲げ試験

反復曲げ試験

追加

JIS

には,コンクリート補強用

鉄線以外の鉄線の試験につい
ても規定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

12  検査

検査条件を規定。

11

保証及び検査を規定。

変更

JIS

には,コンクリート補強用

鉄線以外の検査条件を規定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

14

G

 35

32

20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

13  製品の
呼び方

製 品 の 呼 び 方 を 規
定。

 9 呼称を規定。

変更

ISO

規格は,形状及び寸法のほ

か,ISO 規格の番号も規定。

現状の我が国の商習慣に基づき変更
した。

14  表示

出 荷 す る 線 に 表 示
する内容を規定。

 10.1

10.2

鉄線への表示。 
バンドル又はコイルへの
表示。

追加

JIS

には,コンクリート補強用

鉄線以外の鉄線の表示につい
ても規定。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異な

るため現状のままとする。

15  報告

報告を規定。

12  試験報告書の報告内容を

規定。

変更

ISO

規格は試験報告書に記載

する項目を規定しているが,

JIS

は注文者から要求があった

場合指定された項目の成績書
を提出するよう規定。

現状の我が国の商習慣に基づき変更
した。

附属書 JA 
(規定)

異 形 鉄 線 の リ ブ の
高さ,リブの間隔及
び リ ブ の 傾 き を 規

定。

規定なし。

追加

JIS

には,リブの高さ,リブの

間隔,リブの傾き及びそれらの
許容差を規定。

受渡当事者間の協定による規定であ
るため現状のままとする。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 10544:1992,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

15

G

 35

32

20
1

1