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G 3522

:2014

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  種類,記号及び適用線径

2

5

  材料

2

6

  製造方法

2

7

  機械的性質

2

7.1

  引張強さ

2

7.2

  巻付け性

3

7.3

  ねじり特性

4

7.4

  曲げ性

4

8

  脱炭層

4

9

  線径及び許容差

4

9.1

  標準線径

4

9.2

  線径の許容差及び偏径差

4

10

  表面状態

5

10.1

  外観

5

10.2

  きず深さ

5

11

  試験

5

11.1

  試験片の採り方

5

11.2

  引張試験

5

11.3

  巻付試験

6

11.4

  ねじり試験

6

11.5

  曲げ試験

6

11.6

  脱炭層深さ測定試験

6

11.7

  線径の測定

6

11.8

  きず検出試験

6

12

  検査

6

12.1

  検査

6

12.2

  再検査

6

13

  表示

6

14

  報告

7

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表

8


G 3522

:2014

(2)

まえがき

この規格は,

工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,

線材製品協会

(JWPA)

から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経

て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3522:1991 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 27 年 2 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3522:1991 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3522

:2014

ピアノ線

Piano wires

序文

この規格は,2002 年に第 2 版として発行された ISO 8458-1 及び ISO 8458-2 を基とし,技術的内容を変

更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

1

適用範囲

この規格は,主として動的荷重を受けるばねに適用されるピアノ線(以下,線という。

)について規定す

る。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 8458-1:2002

,Steel wire for mechanical springs−Part 1: General requirements

ISO 8458-2:2002

,Steel wire for mechanical springs−Part 2: Patented cold-drawn non-alloy steel wire

(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS G 0201

  鉄鋼用語(熱処理)

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

注記  対応国際規格:ISO 404:1992,Steel and steel products−General technical delivery requirements

(MOD)

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

注記  対応国際規格:ISO 10474:1991,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS G 0558

  鋼の脱炭層深さ測定方法

JIS G 3502

  ピアノ線材

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法


2

G 3522

:2014

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0201 によるほか,次による。

3.1

インラインパテンチング

線材熱間圧延後の冷却工程で行うパテンチング処理。

3.2

オフラインパテンチング

線材熱間圧延後の冷却完了後に行うパテンチング処理。

4

種類,記号及び適用線径

線の種類は 3 種類とし,その記号及び適用線径は,

表 による。

表 1−種類,記号及び適用線径

種類

記号

適用線径

摘要

ピアノ線 A 種 SWP-A 0.08

mm

以上  10.0 mm 以下

主 と し て 動 的 荷 重 を

受けるばね用

ピアノ線 B 種 SWP-B 0.08

mm

以上  8.00 mm 以下

ピアノ線 V 種 SWP-V 1.00

mm

以上  6.00 mm 以下

弁 ば ね 又 は こ れ に 準

じるばね用

5

材料

線の製造に用いる材料は,JIS G 3502 に適合した線材とする。ただし,SWP-V に用いる線材の銅含有量

は,0.15 %以下とする。

6

製造方法

線の製造方法は,オフラインパテンチング処理を行った後,冷間加工を行う。

なお,インラインパテンチング処理を施した線材を用いる場合は,再度オフラインパテンチング処理を

行わなければならない。

7

機械的性質

7.1

引張強さ

線は,11.2 の試験を行い,その引張強さは

表 による。

表 2−引張強さ

標準線径

mm

引張強さ

a)

N/mm

2

SWP-A SWP-B

SWP-V

0.08 2

890

∼3 190

3 190

∼3 480

0.09 2

840

∼3 140

3 140

∼3 430

0.10 2

790

∼3 090

3 090

∼3 380

0.12 2

750

∼3 040

3 040

∼3 330

0.14 2

700

∼2 990

2 990

∼3 290

0.16 2

650

∼2 940

2 940

∼3 240


3

G 3522

:2014

表 2−引張強さ(続き)

標準線径

mm

引張強さ

a)

N/mm

2

SWP-A SWP-B

SWP-V

0.18 2

600

∼2 890

2 890

∼3 190

0.20 2

600

∼2 840

2 840

∼3 090

0.23 2

550

∼2 790

2 790

∼3 040

0.26 2

500

∼2 750

2 750

∼2 990

0.29 2

450

∼2 700

2 700

∼2 940

0.32 2

400

∼2 650

2 650

∼2 890

0.35 2

400

∼2 650

2 650

∼2 890

0.40 2

350

∼2 600

2 600

∼2 840

0.45 2

300

∼2 550

2 550

∼2 790

0.50

0.55 2

260

∼2 500

2 500

∼2 750

0.60 2

210

∼2 450

2 450

∼2 700

0.65

0.70 2

160

∼2 400

2 400

∼2 650

0.80 2

110

∼2 350

2 350

∼2 600

0.90 2

110

∼2 300

2 300

∼2 500

1.00 2

060

∼2 260

2 260

∼2 450

2 010

∼2 210

1.20 2

010

∼2 210

2 210

∼2 400

1 960

∼2 160

1.40 1

960

∼2 160

2 160

∼2 350

1 910

∼2 110

1.60 1

910

∼2 110

2 110

∼2 300

1 860

∼2 060

1.80 1

860

∼2 060

2 060

∼2 260

1 810

∼2 010

2.00 1

810

∼2 010

2 010

∼2 210

1 770

∼1 910

2.30 1

770

∼1 960

1 960

∼2 160

1 720

∼1 860

2.60

2.90 1

720

∼1 910

1 910

∼2 110

1 720

∼1 860

3.20 1

670

∼1 860

1 860

∼2 060

1 670

∼1 810

3.50 1

670

∼1 810

1 810

∼1 960

4.00

4.50 1

620

∼1 770

1 770

∼1 910

1 620

∼1 770

5.00

5.50 1

570

∼1 710

1 710

∼1 860

1 570

∼1 720

6.00 1

520

∼1 670

1 670

∼1 810

1 520

∼1 670

6.50

7.00 1

470

∼1 620

1 620

∼1 770

8.00

9.00 1

420

∼1 570

10.0

a)

標準線径以外の線径の引張強さは,その線径を超えて最も近い標準線径の規定値による。

7.2

巻付け性

線の巻付け性は,線径 0.70 mm 未満の線について 11.3 の試験を行い,線の表面に有害なきずを生じたり

破断したりしてはならない。


4

G 3522

:2014

7.3

ねじり特性

線のねじり特性は,

線径 0.70 mm 以上 6.00 mm 以下の線について 11.4 の試験を行い,

そのねじり回数は,

表 による。この場合,破断面は線軸に直角で,きず,割れなどがあってはならない。

ねじれの状況は,全長にわたり均等で,きず及び局部ねじれがなく,著しいらせん状になってはならな

い。

表 3−ねじり回数

種類の記号

線径

ねじり回数

SWP-A

SWP-B

0.70 mm

以上    2.00 mm 以下 25 回以上

2.00 mm

を超え  3.50 mm 以下 20 回以上

3.50 mm

を超え  6.00 mm 以下 15 回以上

SWP-V 1.00

mm

以上    6.00 mm 以下 25 回以上

7.4

曲げ性

線の曲げ性は,線径 6.00 mm を超える線について 11.5 の試験を行い,線の表面に有害なきずを生じたり

破断したりしてはならない。

8

脱炭層

線の脱炭層は,線径 0.70 mm 以上の線について 11.6 の試験を行い,その脱炭層の状況は

表 による。

表 4−脱炭層の状況

種類の記号

脱炭層の状況

SWP-A

SWP-B

有害な脱炭層を認めてはならない。

SWP-V

フェライト脱炭層を認めてはならない。

全脱炭層深さは線径の 1.5 %以下とし,その値は

0.05 mm

を超えてはならない。

9

線径及び許容差

9.1

標準線径

標準線径は,

表 による。

9.2

線径の許容差及び偏径差

線径は,11.7 の測定を行い,その許容差及び偏径差は,

表 による。

なお,最大値及び最小値は,共に許容差内でなければならない。


5

G 3522

:2014

表 5−線径の許容差及び偏径差

単位  mm

線径

許容差

偏径差

a)

0.08

以上    0.20 以下

±0.004 0.004 以下

0.20

を超え  0.50 以下

±0.008 0.008 以下

0.50

を超え  1.00 以下

±0.010 0.010 以下

1.00

を超え  2.00 以下

±0.015 0.015 以下

2.00

を超え  3.20 以下

±0.020 0.020 以下

3.20

を超え  5.50 以下

±0.030 0.030 以下

5.50

を超え  8.50 以下

±0.040 0.040 以下

8.50

を超え  10.0 以下

±0.050 0.050 以下

a)

偏径差とは,線の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

10

表面状態

10.1

外観

線の外観は,表面が滑らかで,きずを含む有害な欠点があってはならない。ただし,線は,一般に検査

によって全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難であるため,コイル内に発見された使用上有害

と判断される欠点については,必要な場合,その取扱いについては,受渡当事者間の協定による。

10.2

きず深さ

線のきず深さは,線径 1.00 mm 以上の線について 11.8 の試験を行い,きず深さは

表 による。

表 6−きず深さ

単位  mm

線径

きず深さ

SWP-A

,SWP-B SWP-V

1.00

以上     2.00 以下 0.02 以下 0.01 以下

2.00

を超え   3.00 以下 0.03 以下 0.02 以下

3.00

を超え   4.00 以下 0.04 以下

4.00

を超え   5.00 以下 0.05 以下 0.03 以下

5.00

を超え   6.00 以下 0.06 以下

6.00

を超え   8.00 以下 0.07 以下

8.00

を超え  10.00 以下 0.08 以下

11

試験

11.1

試験片の採り方

引張試験片,巻付試験片,ねじり試験片,曲げ試験片,きず検出試験片及び SWP-V の脱炭層深さ測定

試験片は,線 1 条ごとに線の一端からそれぞれ 1 個採る。SWP-A 及び SWP-B の脱炭層深さ測定試験片は,

連続的に同一条件で製造されたロットを代表する線の一端から 1 個を採る。

なお,SWP-A 及び SWP-B の脱炭層深さ測定試験片については,受渡当事者間の協定によって採り方を

決定することができる。

11.2

引張試験

引張試験は,JIS Z 2241 によって行い,つかみの間隔は,線径 1.00 mm 未満の線は約 100 mm,線径 1.00

mm

以上の線は約 200 mm とする。


6

G 3522

:2014

なお,試験片がつかみの部分から破断した場合は,その試験を無効とし,更に同一の線から試験片を採

り,試験をやり直す。

11.3

巻付試験

巻付試験は,試験片を線径と同じ直径の心金に 4 回以上巻き付け,破断の有無及びきず発生の状況を調

べる。

11.4

ねじり試験

ねじり試験は,試験片の両端を線径の 100 倍のつかみの間隔で固くつかみ,たわまない程度に緊張しな

がら,片端を同一方向に破断するまで回転し,そのときのねじり回数,破断面の状況及びねじれの状況を

調べる。

また,つかみの間隔を線径の 100 倍以外の間隔で試験した場合のねじり回数は,つかみの間隔に正比例

して増減し,線径の 100 倍の場合の回数に換算する。

11.5

曲げ試験

曲げ試験は,試験片の 2 か所を異なった方向に,その線径を半径とする円弧に沿い,曲げ角度 90°に曲

げ,破断の有無及びきず発生の状況を調べる。

注記  異なった方向とは,目視で直角程度又はそれ以上の角度を示す。

11.6

脱炭層深さ測定試験

脱炭層深さ測定試験は,JIS G 0558 の箇条 4 a)(顕微鏡による測定方法)によって行い,試験片の横断

面を磨き,腐食後 100 倍から 500 倍の顕微鏡によって脱炭状況を調べる。

11.7

線径の測定

線径は,JIS B 7502 に規定するマイクロメータ又は同等の測定器を使用して,任意の箇所の同一断面に

おける最大径及び最小径を測定し,その平均値を求める。

11.8

きず検出試験

きず検出試験は,塩酸を適切な濃度に希釈し,その溶液を煮沸した中に,残留ひずみを除いた試験片を

長さ約 200 mm 浸せきし,線が点食を起こさずに線径の 1 %程度減じた後,きずの有無を調べる。

きずの深さは,通常,きずがなくなるまで削って,削り取られたきずの深さをマイクロメータで測定す

る。

12

検査

12.1

検査

検査は,次による。

a)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

b)

脱炭層は,箇条 に適合しなければならない。

c)

線径は,箇条 に適合しなければならない。

d)

表面状態は,箇条 10 に適合しなければならない。

12.2

再検査

引張試験又はねじり試験の結果,規定の値に適合しない場合,再検査を行うことができる。この場合,

試験片はあらためて 2 個採り,その成績が全て規定に適合しなければならない。

13

表示

検査に合格した線には,次の事項を表示する。


7

G 3522

:2014

a)

線の製造に用いた線材の記号

b)

種類の記号

c)

線径

d)

製造業者名又はその略号

14

報告

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)によ

る。ただし,報告する検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合は,JIS G 0415 

表 1(検査文書

の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


8

G 3522

:2014

附属書 JA

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3522:2014

  ピアノ線

ISO 8458-1:2002

  Steel wire for mechanical springs−Part 1: General requirements

ISO 8458-2:2002

  Steel wire for mechanical springs−Part 2: Patented cold-drawn

non-alloy steel wire

(I)JIS の規定

(II)

国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

1

適 用 範

ピアノ線

ISO 

8458-1

ISO 

8458-2

1

1

機械ばねの製造に適用さ
れ る 円 形 断 面 の ば ね 鋼

線。

静的負荷及び動的負荷が
課せられる機械構造ばね

の製造に適用される冷間

引抜鋼線。

変更

JIS

は動的負荷を受けるばね用

を対象とし,静的負荷を受ける

ばね用は JIS G 3521 として別

に規定している。

規格体系の違いによるものであ
り,その変更は市場の混乱を招く

おそれがあるため,旧規格どおり

とする。

2

引 用 規

3

用 語 及

び定義

3.1

及び 3.2 を規定。  ISO 

8458-1

3

用語の定義

変更

JIS

では,インラインパテンチ

ング及びオフラインパテンチ

ングの用語を定義している。

規格体系の違いによるものであ

り,その変更は市場の混乱を招く

おそれがあるため,旧規格どおり
とする。

4

種類,記

号 及 び 適

用線径

A

種,B 種及び V 種

の 3 種類並びにその

記号及び適用線径。

ISO 

8458-2

3

静的負荷及び動的負荷に

対して引張強度に応じた

5

種類。

変更

ISO

規格には,静的負荷を受け

るばね用を含む。

JIS

には,V 種の規定がある。

線径範囲は,ISO 規格が広く規

定している。

線径範囲は使用実態に応じて規

定しているため支障ないが,今後

ISO

規格との整合の必要性を検討

する。

V

種は更に耐疲れ性を高めた用途

として規定しているため,JIS 
内容を ISO に提案することを検

討する。

8

G 3

522


20
14


9

G 3522

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

5

材料

JIS G 3502

に適合し

た線材。ただし,V
種の Cu 含有量は,

0.15 %

以下。

ISO 

8458-2

5.1

ISO 16120-1

及び 16120-4

に準拠した鋼。 
化学成分として C,Si,

Mn

,P,S 及び Cu を規定。

削除

JIS G 3502

と ISO 16120-1 及び

16120-4

との差。

JIS

のピアノ線材に対応する高級

用途は高炭素鋼に限られるため,

0.60 % C

から 1.00 % C までの高

炭素鋼を対応させている。材料の

変更は市場の混乱を招くおそれ
があり,旧規格どおりとする。

6

製 造 方

イ ン ラ イ ン パ テ ン

チ ン グ 線 材 を 用 い

る場合も含め,パテ
ン チ ン グ 処 理 を 行

った後,冷間加工す

る。

ISO 

8458-1

追加

ISO

規格には,インラインパテ

ンチング線材の取扱いを含め,

製造方法が規定されていない。

JIS

の内容を ISO に提案すること

を検討する。

7

機 械 的

性質

7.1

引張強さ

ISO 

8458-2

5.4

表 4−引張強さの要求事
項に規定。

変更

ISO

規格は,JIS の硬鋼線及び

ピアノ線を統合した規格とな

っている。また,JIS には V 種

があるが ISO 規格にはない。

ISO

規格との整合は,市場の混乱

を招くおそれがあるため,旧規格

どおりとする。

 7.2

巻付け性

ISO 

8458-2

5.5.1

公称径 3 mm より小さい
線に適用。心金に少なく

とも 4 回巻付け,破断の

徴候を生じないと規定。

変更

ISO

規格の試験の線径範囲は 3

mm

以下であり,

JIS

は 0.70 mm

未満である。

JIS

のじん(靭)性試験は,線径

範囲で試験内容を決めており,そ

の内容を ISO に提案することを

検討する。

 7.3

ねじり特性

ISO 

8458-2

5.5.2

公称径 0.70 mm から 6.00

mm

の線に適用。公称径 6

mm

を超え 10 mm 以下の

線は協定による。

変更

ISO

規格では,線径 6 mm を超

える線については協定による

と規定されている。

JIS

のじん性試験は線径範囲で試

験内容を決めており,その内容を

ISO

に提案することを検討する。

 7.4

曲げ性

ISO 

8458-2

5.5.3

公称径 3 mm を超える線
に適用。心金に 180°の角

度まで折り曲げ,破断の

徴候を生じないと規定。

変更

ISO

規格は必須試験ではない

が,JIS は 6 mm を超える線で

必須となっている。

JIS

のじん性試験は線径範囲で試

験内容を決めており,その内容を

ISO

に提案することを検討する。

9

G 3

522


20
14


10

G 3522

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

8

脱炭層

A

種及び B 種は有害

な 脱 炭 層 を 認 め な
い。

V

種は,フェライト

脱炭層は認めない。
全 脱 炭 層 深 さ は 線

径の 1.5 %以下,最

大値は 0.05 mm。

ISO 

8458-2

5.3.2

フェライト脱炭層は認め

ない。部分脱炭層深さは
平均値が公称径の 1.5 %

を超えないと規定。

変更

ISO

規格は最大個所を含む直

交 4 か所(8 点)の平均値で規
定している。

JIS

の A 種及び B 種は,

“有害

な 脱 炭 層 を 認 め て は な ら な
い。

”としており,数値規定は

ない。

ばね用途を考慮すると JIS の最大

値規定が妥当と考えられるため,

V

種については JIS の方が要求レ

ベルは高い。

A

種及び B 種での数値規定はない

ものの,現状の各社の運用で実害

はないとの判断による。

今後,ISO 規格との整合を検討す
る。

9

線 径 及

び許容差

9.1

標準線径

0.08 mm

か ら 10.0

mm

まで規定。

ISO 

8458-1

5.1.1

公称径 0.05 mm から 20.00

mm

までを規定。

変更

ISO

規格は寸法範囲が大小と

も広い。

今後,ISO 規格との整合を検討す

る。

 9.2

線径の許容差及

び偏径差

ISO 

8458-1

ISO  

8458-2

5.1.1

5.1.2

(4.1)

寸法許容差は,表 1 Class

A

に規定。

偏径差は,許容差範囲の

50 %

以下。

変更

ISO

規格は寸法区分が細かく,

線径によって若干要求レベル

の高低はある。

今後,ISO 規格との整合を検討す
る。

10

表面状

10.1

外観

線の外観は,表面が

滑らかで,きずを含

む 有 害 な 欠 点 が あ
ってはならない。

ただし,コイル内に

発 見 さ れ た 使 用 上
有 害 な 欠 点 に つ い

ては,受渡当事者間

の協定による。

ISO 

8458-1

5.2

線の表面は平滑で,使用
上有害な欠陥があっては

ならないと規定。

変更

ISO

規格には,全長保証に対す

る規定がない。

JIS

の内容を ISO に提案すること

を検討する。

 10.2

きず深さ

ISO 

8458-2

5.3.1

線状きず又は他のきず深
さは公称径の 1 %を超え

てはならないと規定。

変更

ISO

規格の要求は,A 種及び B

種の 7.0 mm 未満は同等又はや

や厳しめであるが,7.0 mm 以

上及び V 種は JIS の方が要求
レベルは高い。

今後,ISO 規格との整合を検討す
る。

10

G 3

522


20
14


11

G 3522

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご
との評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

11

試験 11.1

試 験 片 の 採 り

ISO 

8458-1

6.2

ISO 377

に基づき試料を

採取する。

変更

JIS

では,A 種及び B 種の脱炭

層深さ測定試験片は,“連続的
に同一条件で製造されたロット

を代表する線の一端から 1 個を

採る”と規定している。

JIS

の内容を ISO に提案するこ

とを検討する。

 11.2

引張試験

ISO 

8458-1

6.4

ISO 6892

に基づき引張試

験を実施する。

変更

ISO

規格では,つかみの間隔は,

線径 4.00 mm 未満の線は 150

mm

又は 250 mm であり,線径

4.00 mm

以上の線は規定はない。

JIS

では,線径 1.00 mm を基準

に 2 種類が規定されており,ま

た,つかみの部分から破断した
場 合 の 試 験 無 効 を 規 定 し て い

る。

JIS

の内容を ISO に提案するこ

とを検討する。

 11.3

巻付試験

ISO 

8458-1

ISO 

8458-2 

6.5

5.5.1

一致

 11.4

ねじり試験

ISO 

8458-1

ISO 

8458-2 

6.7

5.5.2

ISO 7800

に基づきねじり

試験を実施する。

変更

ISO

規格では,つかみの間隔は,

線径 3 mm 以上の場合に線径の

100

倍以外としてよいと規定し

ている。

また,ISO 規格は試験速度が規
定されている。

今後,ISO 規格との整合を検討

する。

 11.5

曲げ試験

ISO 

8458-1

ISO 

8458-2 

6.8

5.5.3

ISO 7438

に基づき曲げ試

験を実施する。

変更

ISO

規格では,U 字状の 180°折

り曲げとなっており,円弧は線

径により 2 種類に分けている。

JIS

では,90°曲げとなってお

り,円弧は線径を半径と規定し

ている。

JIS

の内容を ISO に提案するこ

とを検討する。

11

G 3

522


20
14


12

G 3522

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

11

試験

(続き)

11.6

脱 炭 層 深 さ 測

定試験

ISO 

8458-1 

6.10.3

ISO 3887

に基づき脱炭試

験を実施する。

変更

JIS

は,100 倍から 500 倍とし

ている。

JIS

の内容を ISO に提案すること

を検討する。

 11.7

線径の測定

ISO 

8458-1 

6.9

線径の測定

変更

JIS

では,同一断面の最大径及

び最小径を測定することを規

定している。

JIS

の内容を ISO に提案すること

を検討する。

 11.8

きず検出試験

ISO 

8458-1 

6.10.2

酸腐食試験

変更

ISO

規格では,線径 2.00 mm 以

上の線について 75  ℃以上の
水と塩酸 50:50 の溶液中への浸

せきと規定している。

今後,ISO 規格との整合を検討す

る。

12

検査 12.1

検査

ISO 

8458-2 

6

一致

 12.2

再検査

ISO 

8458-1 

6.11

一致

13

表示

出 荷 す る 線 に 表 示

する内容を規定。

ISO 

8458-1 

7.1

7.2

バンドル又はコイルへの

表示。

変更

ISO

規格は,ISO 規格の番号及

び識別番号の表示について規

定。

JIS

は,線の製造に用いた線材

の記号の表示が規定されてい

る。

JIS

の内容を ISO に提案すること

を検討する。

14

報告

JIS G 0404

及び JIS 

G 0415

による報告。

ISO 

8458-1 

6.12

一致

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 8458-1:2002,ISO 8458-2:2002,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

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