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G 3509-2:2003

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,線材製品協会から,工業標準原案を具して日

本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日

本工業規格である。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 4954:1979,Steels for cold heading

and cold extruding

を基礎として用いた。

JIS G 3509-2

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS G 3509-1

冷間圧造用合金鋼−第 1 部:線材

JIS G 3509-2

冷間圧造用合金鋼−第 2 部:線

  附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


G 3509-2:2003

目  次

ページ

序文・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1

1

.適用範囲・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1

2

.引用規格・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1

3

.種類及び記号・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1

4

.機械的性質・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2

5

.脱炭層深さ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2

6

.球状化組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2

7

.線径の許容差及び偏径差・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3

8

.外観及び表面きず・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3

9

.材料・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3

10

.製造方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・4

11

.試験・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・4

12

.検査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・4

13

.表示・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

14

.報告・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

付表 1・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・5

付図 1・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・6

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・7

 
 


JIS G3509-2

:2003

 1 

日本工業規格

JIS

 G

3509-2

:2003

冷間圧造用合金鋼−第 2 部:線

Low-alloyed steels for cold heading - Part 2 : wires

序文  この規格は,対応する国際規格,1979 年に第 2 版として発行された ISO 4954:1979,Steels for cold

heading and cold extruding

と ISO/IEC Guide21:1999 の“Modified”のレベルで整合性を図りながら制定し

た日本工業規格である。

なお,この規格で側線を施してある箇所は,国際規格を変更している事項である。変更の一覧表をその

説明を付けて,附属書(参考)に示す。

1.

適用範囲  この規格は,ボルト,ナット,小ねじなどのねじ類及び各種部品を冷間圧造によって製造

する場合に使用する冷間圧造用合金鋼線(以下,線という。

)について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD(修

正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 4954:1979

,Steels for cold heading and cold extruding (MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発効年(又は発行年)を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの

規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年(又は発行年)を付

記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0558

  鋼の脱炭層深さ測定方法

JIS G 3509-1

  冷間圧造用合金鋼−第 1 部:線材

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

3.

種類及び記号  線の種類は,29 種類とし,その記号は表 による。

  1  種類の記号

      鋼種分類

      種類の記号

      鋼種分類

      種類の記号

SMn420WCH SCr415WCH

SMn433WCH SCr420WCH

SMn438WCH SCr430WCH

マンガン鋼

SMn443WCH SCr435WCH

SMnC420WCH

クロム鋼

SCr440WCH

マンガンクロム鋼

SMnC443WCH


G 3509-2:2003

  1  1    種類の記号(続き)

鋼種分類

種類の記号

鋼種分類

種類の記号

SCM415WCH SNC415WCH

SCM418WCH SNC631WCH

SCM420WCH

ニッケルクロム鋼

SNC815WCH

SCM425WCH SNCM220WCH

SCM430WCH SNCM240WCH

SCM435WCH SNCM420WCH

SCM440WCH SNCM439WCH

SCM445WCH SNCM447WCH

クロムモリブデン鋼

SCM822WCH

ニッケルクロム 
          モリブデン鋼

SNCM616WCH

備考1.  下線を施したものは通常鋼だけを規定し,焼入保証鋼(H 鋼)については規定しない。

        2.

H

鋼は,H・H1 及び H2 の 3 種類とし,その記号は,次の例による。

        例  SMn420H1WCH

        3

工程は次のとおりとし,DA1 工程,DA2 工程及び DA3 工程以外の工程については,受渡当

事者間の協定による。

                  DA1 工程:焼鈍(A)→  伸線(Dr)

                  DA2 工程:伸線(Dr)→  焼鈍(A)→  伸線(Dr)

                  DA3 工程:焼鈍(A)→  伸線(Dr)→  焼鈍(A)→  伸線(Dr)

4.

機械的性質  線の機械的性質は,付表 による。

5.

脱炭層深さ  注文者が要求する場合その平均脱炭層深さの許容限度は,表 による。

なお,冷間鍛造時に有害な浸炭があってはならない。

  2  平均脱炭層深さの許容限度

                                                                    単位  mm

    線  径

フェライト脱炭層深さ

  全脱炭層深さ

15

以下

  0.12 以下

15

を超え 25 以下

  0.15 以下

25

を超え 32 以下

      0.02 以下

  0.20 以下

32

を超え 40 以下

  0.25 以下

40

を超え 50 以下

      0.03 以下

  0.30 以下

6.

球状化組織  球状化組織は,DA2 工程及び DA3 工程による線で,注文者が球状化焼なましを指定し

た場合の球状化組織の程度は,

付図 の No.1∼No.3 で判定する。判定は,表 3 による。

  なお,DA2 工程及び DA3 工程以外の工程についての球状化組織の程度は,受渡当事者間の協定による。

  3  球状化組織の程度

  工  程

      球状化組織の程度

  DA2

付図 1No.1∼No.3

  DA3

付図 1No.1∼No.3


G 3509-2:2003

7.

線径の許容差及び偏径差  線径の許容差及び偏径差(

1

)

表 による。

(

1

)

偏径差とは,線の同一断面における線径の最大値と最小値との差をいう。

  4  線径の許容差及び偏径差

                                        単位  mm

    線    径

  許容差

  偏径差

  3 以下

  0

−0.025

0.013

以下

  3 を超え  6 以下

  0

−0.030

0.015

以下

  6 を超え 10 以下

  0

−0.036

0.018

以下

10

を超え 18 以下

  0

−0.043

0.022

以下

18

を超え 30 以下

  0

−0.070

0.035

以下

30

を超え 40 以下

  0

−0.100

0.050

以下

40

を超え 50 以下

  0

−0.150

0.070

以下

8.

外観及び表面きず  線の表面には,冷間圧造に有害なスケールきず,さびなどがなく,また,表面き

ずの深さは,

表 による。ただし,線径 25mm 以下の場合,受渡当事者間の協定によって表 6 によっても

よい。

  5  表面きずの深さ

                                                    単位  mm

  線径

きずの深さ

50

以下 0.10 以下

  6  表面きずの深さ

                                                        単位  mm

      線  径

きずの深さ

15

以下 0.05 以下

15

を超え 25 以下 0.07 以下

9.

材料  線の製造に用いる材料は,JIS G 3509-1  に適合した線材とする。


G 3509-2:2003

10.

製造方法

a)

線は,DA1 工程,DA2 工程又は DA3 工程によって製造する。ただし,受渡当事者間の協定によって,

これ以外の工程で製造してもよい。

b)

線の表面皮膜の種類は,注文者が指定してもよい。

11.

試験

11.1 

試験片  機械的性質,脱炭層深さ,球状化組織及び表面きずの試験片は,同一溶鋼,同一寸法,同

一熱処理ごとに 1 個を採取する。

11.2

機械的性質試験  機械的性質試験は,JIS Z 2241 による。

11.3

脱炭層深さ測定試験  脱炭層深さ測定試験は,JIS G 0558 の 4.1 による。この場合,線断面の平均脱

炭層深さは,最大脱炭層深さの箇所を基点にして円周を等分する 4 か所で測定し,その平均値を求める。

11.4

球状化組織試験  球状化組織試験は,被検面を倍率 400 倍の顕微鏡で観察し,球状化の程度を,付

図 によって No.1∼No.3 に区分する。

11.5

線径の測定  線径の測定は,JIS B 7502 によるマイクロメータを用い,任意の箇所の同一断面にお

ける最大径と最小径を測定する。

11.6

表面きず検出試験  表面きず検出試験は,磁粉探傷法又は酸洗い法によって,表面皮膜を除去し,

きず深さを測定する。

12.

検査  検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

機械的性質は,11.2 によって試験し,4.に適合しなければならない。

c)

注文者が指定した場合の脱炭層深さは,11.3 によって試験し,5.に適合しなければならない。

d)

注文者が指定した場合の球状化組織は,11.4 によって試験し,6.に適合しなければならない。

e)

線径は,11.5 によって試験し,7.に適合しなければならない。

f)

表面きずは,11.6 によって試験し,8.に適合しなければならない。

13.

表示  検査に合格した線には,1 コイルごとに次の事項を表示する。ただし,受渡当事者間の協定に

よって,その一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造工程の略号  DA1 工程:DA1,DA2 工程:DA2,DA3 工程:DA3

c)

線径とその許容差

d)

コイル質量

e)

製造番号又はコイル番号

f)

溶鋼番号又は検査番号

g)

製造年月日

h)

製造業者名又はその略号

14. 

報告  報告は,JIS G 0404 の 13.による。ただし,注文時に指定がなければ検査文書の種類は,JIS G 0415

表 の記号 2.3 又は 3.1.B とする。


G 3509-2:2003

付表  1  線の機械的性質

引張強さ(N/mm

2

絞り(%)

    種類の記号

DA1 DA2 DA3 DA1 DA2 DA3

SMn420WCH

SMn433WCH

SMn438WCH

SMn443WCH

630

以下

630

以下

630

以下

700

以下

600

以下

600

以下

600

以下

640

以下

− 

600

以下

600

以下

53

以上

53

以上

53

以上

53

以上

53

以上

53

以上

53

以上

53

以上

− 

60

以上

60

以上

SMnC420WCH

SMnC443WCH

SCr415WCH

SCr420WC

SCr430WCH

SCr435WCH

SCr440WCH

630

以下

640

以下

670

以下

670

以下

680

以下

570

以下

580

以下

− 

520

以下

540

以下

590

以下

590

以下

600

以下

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

60

以上

60

以上

− 

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

SCM415WCH

SCM418WCH

SCM420WCH

SCM425WCH

SCM430WCH

SCM435WCH

SCM440WCH

SCM445WCH

SCM882WCH

630

以下

640

以下

640

以下

650

以下

670

以下

680

以下

700

以下

700

以下

650

以下

570

以下

580

以下

580

以下

600

以下

− 

− 
− 

520

以下

540

以下

540

以下

550

以下

590

以下

620

以下

640

以下

640

以下

610

以下

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

− 

− 
− 

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

SNC415WCH

SNC631WCH

SNC815WCH

620

以下

650

以下

620

以下

− 

590

以下

620

以下

590

以下

60

以上

60

以上

60

以上

− 

60

以上

60

以上

60

以上

SNCM220WCH

SNCM240WCH

SNCM420WCH

SNCM439WCH

SNCM447WCH

SNCM616WCH

650

以下

680

以下

700

以下

700

以下

700

以下

620

以下

− 
− 

− 

600

以下

640

以下

680

以下

670

以下

670

以下

590

以下

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

55

以上

− 
− 

− 

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上

60

以上


G 3509-2:2003

付図  1  球状化組織の程度

                                                                        倍率 400 倍

                    No.1

                    No.2

No.3


JIS G3509-2

:2003

 7 

附属書1(参考)  JISと対応する国際規格との対比表

JIS 番号:年号(JIS  G3509-2:2003)冷間圧造用合金鋼  − 
第2部:線

国際規格番号:年号(ISO  4954:1993)名称(和訳) 
Steels  for  cold  heading  and  cold  extruding  冷間圧造用鋼

(Ⅰ)JIS(原案)の規定

(Ⅱ)国際規
格番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS(原案)と国際規格との技術的差
異の項目ごとの評価及びその内容

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

項    目 
番    号

内    容

項    目 
番    号

内    容

項目ごとの 
評価

技術的差異の内容

1.適用範囲  ね じ 類 及 び 各 種

部 品 を 冷 間 圧 造
によって製造する
場 合 に 使 用 す る
冷 間 圧 造 用 合 金
鋼線

ISO  4945  1.1

冷間圧造用に用いられる炭
素鋼及び合金鋼の線材、線
及び棒鋼。 
規格の構成:  S-1 一般要求
事項 S-2 非熱処理用鋼 S-3
はだ焼用鋼 S-4 焼入焼戻し
用鋼 S-5 ステンレス用鋼

MOD/削除 規格体系が異なる。ISO

は、熱処理用途ごとに分
類。また、線と線材の区分
な し 。 J I S は 、 製 品 で 分
類、かつ、鋼種ごとに分け
て規格化し、熱処理用途
に関する言及なし。

規格体系は、商取引の市場の実態の差
と推定。つまり国内では分業が進み、線
材メーカーと線メーカーが分かれている
こと及び使用する熱処理は、鋼材を使用
する最終ユーザーがそれぞれの用途に
応じて任意に選択。  (以下は、ISO規格
のS-5 を除く合金鋼との比較。

2.引用規格  関連JISを引用

同上

1.2

関連ISO規格を引用

3.種類及び記

JISの種類及び記
号 の 付 け 方 に よ
る。

同上

1.4.5

化学成分表に記載。記号の
付け方の基本は、ISO/TR
4949 による。

ISOは、テクニカルレポー
ト。

種類の記号は、それぞれの国の市場に
定着したものを使用してよい申合せ(IS
O/TC17)。

化学成分

種 類 と し て 、 M n
鋼、Mn-Cr 鋼、Cr
鋼 、 Cr-Mo 鋼 、
Ni-Cr

Ni-Cr-Mo 鋼を規
定。

同上

2.2.2  3.2.2 
4.2.2

種類としてMn-Cr 鋼、Cr 鋼、
Cr-Mo 鋼 、 Mn-Mo 鋼 、
Ni-Cr-Mo 鋼を規定。

MOD/削除
と M O D / 追
加の組合せ

JIS51鋼種(H鋼を含む)
中18鋼種がほぼ整合。

JISをISOに極力整合化。今後は,市場
の実態に合わせて、ISOにも働きかけ
て、JISとISOの整合化率を高めていく。

4.機械的性質 種 類 の 記 号 毎 に

引張強さ及び絞り
を規定

同上

2.2.3       
3.2.3 4.2.3

鋼種毎に引張強さ及び絞りを
規定

MOD/追加 規定値は、引張強さはJI

Sが厳しく、絞りはISOが
厳しい。

国内市場ニーズを反映したJIS規定内容
を踏襲。


G 3509-2:2003

(Ⅰ)JIS(原案)の規定

(Ⅱ)国際規
格番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS(原案)と国際規格との技術的差
異の項目ごとの評価及びその内容

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策

項    目 
番    号

内    容

項    目 
番    号

内    容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

5.脱炭層深さ 脱炭層深さ:フェラ

イ ト 脱 炭 層 深 さ 、
全脱炭層深さを規

ISO  4945  1.4.8.2.

フェライト脱炭層深さはゼロ、
全脱炭層深さは、熱処理条
件別に規定。部分脱炭は、別
途協定してもよいとしている。

MOD/選択 現実を配慮し、JISはある

程度のフェライト脱炭を許
容 。但 し 、全 脱炭 層深 さ
は、JISの方が厳しい。言
わ ば 、 I S O の 協 定 の 領
域。

JISは、取引の実態を基礎にした使用
者ニーズに添ったもの。ISOの次回見
直し時にJIS内容も取り入れるよう改正
提案する予定。

6 . 球 状 化 組

球状化焼なましを
施した場合の組織
の程度を規定

同上

1.4.7.2

協定による。

MOD/追加 ISOは、はっきり規定して

いない。JISは、写真によ
り組織の程度を規定。

JIS規定の方が明確であるため、JISを
踏襲する。

7 . 線 径 の 許
容 差 及 び 偏
径差

線径を7区分し規

同上

1.4.11

協定による。

MOD/追加 ISOは、はっきり規定して

いない。JISは、国内市場
ニーズにあった規定値が
決められている。

国内市場ニーズにあったJIS規定値を
適用する。

8 . 外 観 及 び
表面きず

許 容 表 面 及 び 表
面きず深さを規定

同上

1.4.8.1

協定による。

MOD/追加 ISOは、はっきり規定して

いない。JISは、国内市場
ニーズにあった規定値が
決められている。

国内市場ニーズにあったJIS規定値を
適用する。

9.材料

線の製造に用いる
材料を明確に規定

同上

明確な規定なし。

MOD/追加 規 格 体 系 が 異 な っ て お

り、線材と線が区分されて
いない。

規格体系が異なっており、従来のJIS規
定を継続

10.製造方法 工程の相違により

3 製 造 方 法 を 規
定。表面皮膜の種
類 は 注 文 者 の 指

同上

1.4.1

明確な規定なし。

MOD/追加 規 格 体 系 が 異 な っ て お

り、線材と線が区分されて
いない。

規格体系が異なっており、従来のJIS規
定を継続


G 3509-2:2003

JIS(原案)と国際規格との対応の程度の全体評価;MOD

備考1  項目ごとの評価欄の意味は、次のとおり。

      −MOD/削除……国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

      −MOD/追加……国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
      2  JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は、次のとおりである。

−MOD……国際規格を修正している。