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G 3508-2

:2005

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,線材製品協会(JWPA)から,工業標準原案を

具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制

定した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3545:1991 は廃止され,この規格に置き換えられる。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 4954:1993,Steels for cold heading

and cold extruding

を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は,

このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登

録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS G 3508-2

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3508

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

G

3508-1

冷間圧造用ボロン鋼−第 1 部:線材

JIS

G

3508-2

冷間圧造用ボロン鋼−第 2 部:線


G 3508-2

:2005

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  種類の記号 

1

4.  

材料

2

5.

  製造方法

2

6.

  機械的性質 

2

7.

  鋼質

3

7.1

脱炭層深さ 

3

7.2

  球状化組織 

3

8.

  線径の許容差及び偏径差 

3

9.

  外観及び表面きず

3

10.

  試験

4

10.1

  試験片

4

10.2

  引張試験 

4

10.3

  鋼質試験 

4

10.3.1

  脱炭層深さ測定試験 

4

10.3.2

  球状化組織試験

4

10.4

  線径の測定 

4

10.5

  表面きず検出試験

4

11.

  検査 

4

12.

  表示

4

13.

  報告

5

付表 1  引用規格 

5

付図1  球状化組織の程度 

6

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

7


1

     

日本工業規格

JIS

 G

3508-2

:2005

冷間圧造用ボロン鋼−第 2 部:線

Boron steels for cold heading - Part-2:Wires

序文  この規格は,1993 年に第 2 版として発行された ISO 4954:1993,Steels for cold heading and cold

extruding

を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表をそ

の説明を付けて,附属書 1(参考)に示す。

1. 

適用範囲  この規格は,ボルト,ナット,小ねじなどのねじ類及び各種部品を冷間圧造によって製造

する場合に使用する冷間圧造用ボロン鋼線(以下,線という。

)について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD(修

正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 4954:1993

,Steels for cold heading and cold extruding (MOD)

2. 

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3.

種類の記号  線は,12 種類とし,その記号は,表 1 による。

  1  種類の記号

種類の記号(

1

)

加工方法(

2

)

種類の記号(

1

)

加工方法(

2

)

SWCHB 223

D

工程:D,DA 工程:DA SWCHB

420

SWCHB 237

DA

工程:DA SWCHB 526

SWCHB 320

SWCHB 620

D

工程:D,DA 工程:DA

SWCHB 323

D

工程:D,DA 工程:DA

SWCHB 623

SWCHB 331

SWCHB 726

SWCHB 334

DA

工程:DA

SWCHB 734

DA

工程:DA

      注(

1

)

線の種類の記号は,適用する線材 JIS G 3508-1 の種類の記号の 3 文字目の R を削除した

ものとする。

                        線材            線

      例

SWRCHB223   SWCHB223

        (

2

)

D

工程は,

線材を冷間加工によって仕上げることをいう。

             DA 工程は,

線材を冷間加工後,焼鈍を行い,更に冷間加工によって仕上げ

るか,

                  又は線材を焼鈍後,冷間加工によって仕上げることをいう。


2

G 3508-2

:2005

     

4.   

材料  線の製造に用いる材料は,JIS G 3508-1 に適合した線材とする。

5.   

製造方法  線の製造方法は,次による。

a)

  線は,D 工程又は DA 工程によって製造する。ただし,受渡当事者間の協定によって,これ以外の工

    程によって製造することができる。

b)

  線の表面皮膜の種類は,注文者が指定することができる。

6. 

機械的性質  線は,10.2 の試験を行い,その引張強さ及び絞りは,D 工程の場合は表 2,DA 工程の場

合は

表 3 による。ただし,D 工程及び DA 工程以外の工程による場合は,受渡当事者間の協定による。

  2  D工程による線の機械的性質 

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

絞り

(参  考)

硬さ  HRB

SWCHB 223

SWCHB 320

SWCHB 323

SWCHB 420

SWCHB 526

SWCHB 620

750

以下 45 以上 100 以下

備考  1  線径 20 mm 以上の場合,絞りは表 の値より 5 を減じた値とする。

また,3 mm 以下については,絞りは規定しない。

              2  1N/mm

2

= 1MPa

  3  DA工程による線の機械的性質 

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

絞り

%

(

参  考)

硬さ HRB

SWCHB 223

610

以下

93

以下

SWCHB 237

670

以下

96

以下

SWCHB 320

600

以下

92

以下

SWCHB 323

610

以下

93

以下

SWCHB 331

630

以下

94

以下

SWCHB 334

650

以下

95

以下

SWCHB 420

600

以下

92

以下

SWCHB 526

650

以下

95

以下

SWCHB 620

630

以下

94

以下

SWCHB 623

640

以下

SWCHB 726

650

以下

95

以下

SWCHB 734

680

以下

55

以上

97

以下

備考  1  線径 20 mm 以上の場合,絞りは表 2 の値より 5 を減じた値とする。

また,3 mm 以下については,絞りは規定しない。

      2  1N/mm

2

= 1MPa


3

G 3508-2

:2005

     

7. 

鋼質

7.1

脱炭層深さ  SWCH30K∼SWCH50K の線で,かつ,注文者の指定があった場合

10.3.1

の試験を行い,

その平均脱炭層深さの許容限度は,

表 による。ただし,線径が 32 mm を超える線については,受渡当事

者間の協定による。

  4  平均脱炭層深さの許容限度

単位  mm

線  径

フェライト脱炭層深さ

全脱炭層深さ

15

以下 0.02 以下 0.15 以下

15

を超え 25 以下 0.03 以下 0.20 以下

25

を超え 32 以下 0.04 以下 0.25 以下

7.2 

球状化組織  球状化組織は,DA 工程による線で,注文者が球状化焼鈍を指定した場合,10.3.2 の試

験を行い,球状化組織の程度は受渡当事者間の協定による。この場合,SWCH30K∼SWCH50K における球

状化組織の程度は,

付図1の No.1∼No.4 による。

8. 

線径の許容差及び偏径差  線径は,10.4 の測定を行い,その許容差及び偏径差(

3

)

は表 による。

(

3

)

  偏径差とは,線の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

  5  線径の許容差及び偏径差

                                                                    単位  mm

線  径

許容差

偏径差

              3

以下

0

-0.025

0.013

以下

  3

を超え    6 以下

0

-0.030

0.015

以下

  6

を超え 10 以下

0

-0.036

0.018

以下

10

を超え 18 以下

0

-0.043

0.022

以下

18

を超え 30 以下

0

-0.070

0.035

以下

30

を超え 40 以下

0

-0.100

0.050

以下

40

を超え 50 以下

0

-0.150

0.070

以下

9.

  外観及び表面きず  線の外観及び表面きずは,次の a)及び b)による。

a)

  線の表面には,有害なスケールきず,さびなどがなく,b)で許容する以外の使用上有害なきずがあっ

てはならない。

b)

  線の表面きずは,10.5 の試験を行い,そのきずの深さは,表 とする。ただし,きず深さを特別に管


4

G 3508-2

:2005

     

理する必要がある場合,受渡当事者間の協定によって表7としてもよい。

  6  表面きず深さ

単位  mm

線径

きず深さ

50

以下 0.10 以下

  7  表面きず深さ(特別管理する場合)

単位  mm

線径

きず深さ

  15 以下 0.05 以下

  15 を超  25 以下 0.07 以下

10.

  試験

10.1   

試験片  機械的性質,脱炭層深さ,球状化組織及び表面きず試験片は,同一溶鋼,同一寸法,同一

熱処理ごとに 1 個採る。 

10.2   

引張試験  引張試験は,JIS Z 2241 による。引張試験には,JIS Z 2201 の 5.1(試験片の形状及び寸

法)の f

)9 号試験片を用いる。なお,9 号試験片のうち,9A 号と 9B 号といずれの試験片とするかは受渡

当事者間の協定による。

10.3   

鋼質試験

10.3.1

脱炭層深さ測定試験  脱炭層深さ測定試験は,JIS G 0558 の 4.1(顕微鏡による測定方法)による。

ただし,線断面の平均脱炭層深さは,最大脱炭層深さの箇所を基点として,円周を等分する 4 か所で測定

し,その平均値を求める。

10.3.2

球状化組織試験  球状化組織試験は,被検面を倍率 400 倍の顕微鏡で観察し,球状化の程度を,

付図 によって No.1∼No.4 に区分する。

10.4   

線径の測定  線径の測定は,JIS B 7502 に規定するマイクロメータで,任意の同一断面における最

大径と最小径を測定する。

10.5   

表面きず検出試験  きず検出試験方法は,磁粉探傷法,酸洗い法など適切な方法で行う。供試材は

適切な精度をもった測定器によって表面きず深さを測定する。

11.   

検査  検査は,次による。

a)

  検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

  機械的性質は,10.2 によって試験し,6.に適合しなければならない。

c)

  注文者が指定した場合の脱炭層深さは,10.3.1 によって試験し,7.1 に適合しなければならない。

d)

  注文者が指定した場合の球状化組織は,10.3.2 によって試験し,7.2 に適合しなければならない。

e)

  線径は,10.4 によって試験し,8.に適合しなければならない。

f)

  表面きずは,10.5 によって試験し,9.に適合しなければならない。

12. 

表示  検査に合格した線は,1 コイルごとに,次の項目を表示する。ただし,受渡当事者間の協定に

よって,その一部を省略することができる。

a)

  種類の記号


5

G 3508-2

:2005

     

b)

  製造工程の略号  D 工程:D,DA 工程:DA

c)

  線径

d)

  コイル質量

e)

  溶鋼番号

g)

  製造番号,検査番号又はコイル番号

h)

  製造年月日

i)

  製造業者名又はその略号

13.

報告  報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。注文者の要求がある場合,検査文書の種類は,JIS G 

0415

の表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。

付表  1  引用規格

  JIS B 7502  マイクロメータ

  JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0558

  鋼の脱炭層深さ測定方法

JIS G 3508-1

冷間圧造用ボロン鋼−第1部:線材

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

  JIS Z 2241  金属材料引張試験方法


6

G 3508-2

:2005

     

付図1  球状化組織の程度

倍率 400 倍


7

     

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3508-2:2005

  冷間圧造用ボロン鋼−第 2 部:線

ISO 4954:1993

  冷間圧造用鋼

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ)

国際

規格

番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項

目ごとの評価及びその内容

表示箇所:本体

表示方法:側線

項目番号

内    容

項目

番号

内    容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

.適用範囲  ねじ類及び各種部品を冷間

圧造によって製造する場合

に使用する冷間圧造用ボロ

ン鋼線について規定。

ISO 

4945

1.1 

冷間圧造用に用いられる炭素鋼及

び合金鋼の,線材,線及び棒鋼に

ついて規定。この規格の構成は,

次のとおり。

S-1

一般要求事項

S-2

非熱処理用鋼

S-3

はだ焼用鋼

S-4

焼入焼戻し用鋼

S-5

ステンレス用鋼

MOD/

削除

規格体系が異なる。 
ISO 規格は,熱処理用途ご

とに分類し,線と線材を区

分していない。JIS は、製品

で分類,かつ,鋼種に分け

て規格化しているが,熱処

理 用 途 に 関 す る 言 及 は な

い。

規格体系の違いは,商取引の市

場の実態の差によると推定。日

本では分業が進み,線材製造業

者 と 線 製 造 業 者 が 分 か れ て お

り、かつ、使用する熱処理は,

線材を使用する最終使用者によ

り、それぞれの用途に応じて任

意に選択されている。

.引用規格  JIS G 0404, JIS G 0558, JIS Z 

2201, JIS G 2241

1.2 

IOS 404, ISO 3887, ISO 6892 MOD/

変更

JIS

からの引用事項は,対応

ISO

規格の該当事項と同等

である。

JIS B 7502, JIS G 0415, JIS G 

3508-1

 MOD/

追加

JIS

として必要な引用規格を追

加。

ISO 377-1, ISO 377-2, ISO 642, ISO 

643, ISO 6508, ISO 9443, ISO/TR 

9769, ISO 10474

MOD/

削除

JIS

として不要な引用規格を削

除。


8

G 3508-2

:2005

     

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ)

国際

規格

番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容

表示箇所:本体

表示方法:側線

項目番号

内    容

項目

番号

内    容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

3.

種 類 及 び

記号

ボロン鋼 12 種類及びその記

号を規定。

1.4.5 

種類として炭素鋼,合金鋼、ステン

レス鋼など合計 61 種類を規定。この

うちボロン鋼は 6 種類。

MOD/

変更

種類の記号の付け方は,

JIS

ISO

規格それぞれのル

ールによる。内容的に同等

の鋼種は,ISO 規格 61 鋼

種中 6 鋼種。

ISO/TC17

は,種類の記号は,それ

ぞれの国の市場に定着したものを

使用してよいとしている。

4.

材料

線の製造に用いる材料を規

定。

 

MOD/

追加

規格体系の違いによる。JIS は、

線材と線を区分しているが,ISO

規格は区分していない。改正前の

JIS

規定の内容を継続

5.

製造方法

工程の相違により製造方法

を 2 種類規定。表面皮膜の種

類は,注文者の指定。

1.4.1 

注文時に当事者間の協定がなけれ

ば,鋼及び製品の製法は,製造業者

が決める。

MOD/

変更

ISO

規格は明確には決めて

いない。

規格体系の違いによる。JIS は、

線材と線を区分しているが,ISO

規格は区分していない。改正前の

JIS

規定の内容を継続。

6.

機械的性質  D 工程,DA 工程などに分け,

種類の記号ごとに引張強さ

及び絞りを規定。

2.2.3

3.2.3

4.2.3

5.2.3 

鋼種ごとに引張強さ及び絞りを規

定。

非熱処理用鋼

はだ焼用鋼

焼入焼戻し用鋼

ステンレス用鋼

MOD/

変更

引張強さの規定値は,JIS

が厳しく,絞りは ISO 規格

が厳しい。

市場ニーズの違いによる(JIS は,

改正前の規定内容を踏襲)

7.

鋼質

7.1

脱炭層深さ:フェライト

脱炭層深さ及び全脱炭層深

さを規定。

1.4.8.2.

フェライト脱炭層深さはゼロ,全脱

炭層深さは,熱処理条件別に規定。

部分脱炭は,別途協定してもよい。

MOD/

変更

JIS

はある程度のフェライ

ト脱炭を許容。一方,全脱

炭層深さは、JIS の方が厳

しい。

取引実態の違いによる。JIS は,

使用者ニーズに添ったものとし

た。ISO 規格の次回見直し時に,

JIS

内容も取り入れるよう改正提

案する予定。


9

G 3508-2

:2005

     

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ)

国際

規格

番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容

表示箇所:本体

表示方法:側線

項目番号

内    容

項目

番号

内    容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

7.2

球状化組織:球状化焼な

ましを施した場合の球状化

組織の程度を規定。

1.4.7.2

球状化組織について定性的に規定。 MOD/変更

ISO

規格は、はっきりとは

規定していない。JIS は,

写真により組織の程度を

規定。

JIS

の方が明確に規定しているの

で、改正前 JIS の内容を踏襲する。

8.

線径の許容

差及び偏径差

線径を7つに区分し規定。

1.4.11

寸法及び質量並びにこれらの許容差

は,

既存の国際規格の規定に従うが,

規格がない場合などは,受渡当事者

間の協定による。

MOD/

変更

JIS

は、規定値を決めてい

る。この ISO 規格では、決

めていない。

市場ニーズの違いによる。JIS は,

国内市場ニーズにあった規定値を

採用。

9.

外観及び表

面きず

許容表面及び表面きず深さ

を規定。

1.4.8.1

受渡当事者間の協定による。 MOD/変更

JIS

は、規定値を決めてい

る。ISO 規格は、決めてい

ない。

市場ニーズの違いによる。JIS は,

国内市場ニーズにあった規定値を

採用。

10.1

試験片

1.5.2 

試験単位等 IDT

10.

試験

10.2

引張試験 

1.5.4.3

引張試験 IDT

10.3

鋼質試験

10.3.1

脱炭層深さ測定試験 

1.5.4.7

脱炭層深さ測定試験 IDT

10.3.2

球状化組織試験

1.5.4.4

組織検査 MOD/変更

ISO

規格は,倍率 500 倍で

検査。JIS は 400 倍で検査。

JIS

の方法で妥当と判断。

10.4

線径の測定

 

− MOD/追加

JIS

として必要な項目を規定。

10.5

表面きず検出試験

1.5.3.6

外部の健全性 MOD/変更

ISO

規格は,6 mm≦d≦30

mm

以下で試験実施。JIS

はきず保証レベルで対応

している。

表面きず保証レベルについて,JIS

規定値を提案する。


10

G 3508-2

:2005

     

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ)

国際

規格

番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容

表示箇所:本体

表示方法:側線

項目番号

内    容

項目

番号

内    容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

11.

検査

検査条件を規定

1.4 

要求事項 MOD/追加

ISO

規格は,要求事項(規

定項目 1.4)を規定してい

るが,検査について規定し

ていない。

JIS

として必要な規定項目及び内

容を追加。ISO 規格でも規定すべ

きであり、追加するよう提案する。

12.

表示

出荷する線に表示する内容

を規定

1.3 

注文 MOD/追加

ISO

規格は,注文(規定項

目 1.3)を規定しているが,

表示について規定してい

ない。

JIS

として必要な規定項目及び内

容を追加。ISO 規格でも規定すべ

きであり、追加するよう提案する。

13.

報告

JIS G 0404

及び JIS G 0415 

よる報告。

 

− MOD/追加

ISO

は,報告を規定してい

ない。

JIS

として必要な規定項目及び内

容を追加。ISO 規格でも規定すべ

きであり、追加するよう提案する。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD 

備考 1.  項目ごとの評価欄の意味は,次のとおりである。

−IDT  ・・・・・・・技術的差異がない。

−MOD/追加・・・・国際規格にない規定項目又は内容を追加している。

−MOD/削除・・・・国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−MOD/変更・・・・国際規格の規定内容を変更している。

2.

  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

−MOD・・・・・・・国際規格を修正している。