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G 3507-2

:2005

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,線材製品協会(JWPA)から,工業標準原案を

具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制

定した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3539:1991 は廃止され,この規格に置き換えられる。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 4954:1993,Steels for cold heading

and cold extruding

を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS G 3507-2

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3507

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

G

3507-1

冷間圧造用炭素鋼−第1部:線材

JIS

G

3507-2

冷間圧造用炭素鋼−第 2 部:線


G 3507-2

:2005

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  種類の記号 

1

4.

  材料

2

5.

  製造方法

2

6.

  機械的性質 

2

7.

  鋼質

5

7.1

  脱炭層深さ 

5

7.2

  球状化組織 

5

8.

  線径の許容差及び偏径差 

5

9.

  外観及び表面きず

5

10.

  試験

6

10.1

  試験片

6

10.2

  引張試験 

6

10.3

  鋼質試験 

6

10.3.1

  脱炭層深さ測定試験 

6

10.3.2

  球状化組織試験

6

10.4

  線径の測定 

6

10.5

  表面きず検出試験

6

11.

  検査 

6

12.

  表示

7

13.

  報告

7

付表1  引用規格 

7

付図1  球状化組織の程度 

8

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

9


日本工業規格

JIS

 G

3507-2

:2005

冷間圧造用炭素鋼−第 2 部:線

Carbon steels for cold heading

−Part 2:Wires

序文  この規格は,1993 年に第 2 版として発行された,ISO 4954:1993,Steels for cold heading and cold

extruding

を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

  なお,この規格で側線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表をそ

の説明を付けて,

附属書 1(参考)に示す。

1. 

適用範囲  この規格は,ボルト,ナット,リベット,小ねじ,タッピンねじなどのねじ類及び各種部

品を冷間圧造によって製造する場合に使用する冷間圧造用炭素鋼線

(以下,

線という。

について規定する。

備考 1.    この規格の対応国際規格を,次に示す。

                        なお,対応の程度を示す記号は, ISO/IEC Guide 21 に基づき, IDT(一致している),MOD

(修正している), NEQ(同等でない)とする。

                      ISO 4954:1993

,Steels for cold heading and cold extruding (MOD)

2. 

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3. 

種類の記号  線は,リムド相当鋼 6 種類,アルミキルド鋼 11 種類及びキルド鋼 21 種類とし,その記

号は,

表 による。


2

G 3507-2

:2005

  1  種類の記号

種類の記号(

1

)

加工方法(

3

)

備考

種類の記号(

1

)

加工方法(

3

)

備考

SWCH16K 
SWCH17K 
SWCH18K 
SWCH20K 
SWCH22K

D

工程:D

DA

工程:DA

SWCH6R 
SWCH8R 
SWCH10R 
SWCH12R 
SWCH15R 
SWCH17R

D

工程:D

DA

工程:DA

リ ム ド 相
当鋼(

2

)

 
 

SWCH24K DA

工程:DA

SWCH25K D

工程:D

DA

工程:DA

SWCH6A 
SWCH8A 
SWCH10A 
SWCH12A 
SWCH15A 
SWCH16A 
SWCH18A 
SWCH19A 
SWCH20A 
SWCH22A 
SWCH25A

ア ル ミ キ
ルド鋼 

SWCH10K 
SWCH12K 
SWCH15K

D

工程:D

DA

工程:DA

キルド鋼

SWCH27K 
SWCH30K 
SWCH33K 
SWCH35K 
SWCH38K 
SWCH40K 
SWCH41K 
SWCH43K 
SWCH45K 
SWCH48K 
SWCH50K

DA

工程:DA

キルド鋼

(

1

)

線の種類の記号は,適用する線材 JIS G 3507-1 の種類の記号の3文字目の R を削除し
たものとする。

                      線材          線

      例

SWRCH6R   SWCH6R

  (

2

)

リムド鋼を含む

  (

3

)

D

工程は,

線材を冷間加工によって仕上げることをいう。

   DA 工程は,

線材を冷間加工後,焼鈍を行い,更に冷間加工によって仕上げ

        るか,又は線材を焼鈍後,冷間加工によって仕上げることをいう。

4.   

材料  線の製造に用いる材料は,JIS G 3507-1 に適合した線材とする。

5.   

製造方法  線の製造方法は,次による。

a)

  線は,D 工程又は DA 工程によって製造する。ただし,受渡当事者間の協定によって,これ以外の工

程によって製造することができる。

b)

  線の表面皮膜の種類は,注文者が指定することができる。

6. 

機械的性質  線は,10.2 の試験を行い,その引張強さ及び絞りは,D 工程の場合は表 2,DA 工程の場

合は

表 による。ただし,D 工程及び DA 工程以外の工程による場合は,受渡当事者間の協定による。


3

G 3507-2

:2005

  2  D工程による線の機械的性質

種類の記号

線径区分

mm

引張強さ

N/mm

2

絞り

%

(

参  考)

硬さ HRB

3

以下 540 以上 -

3

を超え    4 以下 440 以上

4

を超え    5 以下 390 以上

-

SWCH  6R

SWCH  8R

SWCH 10R

SWCH  6A

SWCH  8A

SWCH 10A

5

を超えるもの 340 以上

45

以上

85

以下

3

以下 590 以上 -

3

を超え    4 以下 490 以上

4

を超え    5 以下 410 以上

-

SWCH 12R

SWCH 15R

SWCH 12A

SWCH 15A

SWCH 10K

SWCH 12K

5

を超えるもの 360 以上

45

以上

90

以下

3

以下 690 以上 -

3

を超え    4 以下 590 以上

4

を超え    5 以下 490 以上

-

SWCH 17R

SWCH 16A

SWCH 18A

SWCH 20A

SWCH 15K

5

を超えるもの 410 以上 92 以下

3

以上      4 以下 640 以上

4

を超え    5 以下 540 以上

-

SWCH 19A

SWCH 16K

SWCH 17K

SWCH 18K

SWCH 20K

5

を超え 30 以下 440 以上 95 以下

3

以上    4 以下 690 以上

4

を超え  5 以下 570 以上

SWCH 22A

SWCH 22K

SWCH 25A

SWCH 25K

5

を超えるもの 470 以上

45

以上

98

以下

備考  1  線径 20 mm 以上の場合,絞りは表 の値より 5 を減じた値とする。また,3 mm 以下に

        ついては,絞りは規定しない。

  2

  1N/mm

2

= 1MPa


4

G 3507-2

:2005

  3  DA工程による線の機械的性質

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

絞り

%

(

参  考)

硬さ HRB

SWCH  6R

SWCH  8R

SWCH 10R

SWCH  6A

SWCH  8A

SWCH 10A

290

以上 80 以下

SWCH 12R

SWCH 15R

SWCH 12A

SWCH 15A

SWCH 10K

SWCH 12K

340

以上 83 以下

SWCH 17R

SWCH 16A

SWCH 18A

SWCH 20A

SWCH 15K

370

以上 85 以下

SWCH 19A

SWCH 16K

SWCH 17K

SWCH 18K

SWCH 20K

410

以上

86

以下

SWCH 22A

SWCH 22K

SWCH 25A

SWCH 25K

440

以上 88 以下

SWCH 24K

SWCH 27K

470

以上

SWCH 30K

SWCH 33K

SWCH 35K

620

以下

92

以下

SWCH 38K

SWCH 40K

SWCH 43K

670

以下 94 以下

SWCH 41K

SWCH 45K

SWCH 48K

SWCH 50K

710

以下

55

以上

97

以下

備考1. SWCH6R∼SWCH27K の種類で,製品が熱処理されるものに用いる線は,

              受渡当事者間の協定により引張強さの下限を

表 の値より低い値にすることが

できる。

2.

線径 20 mm 以上の場合,絞りは表 3 の値より 5 を減じた値とする。また,

3 mm

以下については,絞りは規定しない。

    3  1N/mm

2

= 1MPa


5

G 3507-2

:2005

7. 

鋼質

7.1

脱炭層深さ  SWCH30K∼SWCH50K の線で,かつ,注文者の指定があった場合

10.3.1

の試験を行い,

その平均脱炭層深さの許容限度は,

表 による。ただし,線径が 32 mm を超える線については,受渡当事

者間の協定による。

  4  平均脱炭層深さの許容限度

単位  mm

線  径

フェライト脱炭層深さ

全脱炭層深さ

15

以下 0.02 以下 0.15 以下

15

を超え 25 以下 0.03 以下 0.20 以下

25

を超え 32 以下 0.04 以下 0.25 以下

7.2

  球状化組織  球状化組織は,DA 工程による線で,注文者が球状化焼鈍を指定した場合,10.3.2 の試

験を行い,球状化組織の程度は受渡当事者間の協定による。この場合,SWCH30K∼SWCH50K における球

状化組織の程度は,

付図1の No.1∼No.4 による。

8. 

線径の許容差及び偏径差  線径は,10.4 の測定を行い,その許容差及び偏径差(

4

)

は表 による。

(

4

)

  偏径差とは,線の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

  5  線径の許容差及び偏径差

                                                                      単位  mm

線  径

許容差

偏径差

              3

以下

0

-0.025

0.013

以下

  3

を超え    6 以下

0

-0.030

0.015

以下

  6

を超え 10 以下

0

-0.036

0.018

以下

10

を超え 18 以下

0

-0.043

0.022

以下

18

を超え 30 以下

0

-0.070

0.035

以下

30

を超え 40 以下

0

-0.100

0.050

以下

40

を超え 50 以下

0

-0.150

0.070

以下

9. 

外観及び表面きず  線の外観及び表面きずは,次の a)及び b)による。

a)

  線の表面には,有害なスケールきず,さびなどがなく,b)で許容する以外の使用上有害なきずがあっ

てはならない。


6

G 3507-2

:2005

b)

  線の表面きずは,10.5 の試験を行い,そのきずの深さは,キルド鋼(アルミキルド鋼を含む)は表 6

とする。ただし,きず深さを特別に管理する必要がある場合,受渡当事者間の協定により表 とする。リ

ムド相当鋼(リムド鋼を含む)は,線径が 15 mm 以下について,きず深さを特別に管理する必要がある場

合,受渡当事者間の協定によって表 としてもよい。

  6  キルド鋼の表面きず深さ

単位  mm

線径

きず深さ

50

以下 0.10 以下

  7  キルド鋼の表面きず深さ(特別管理する場合)

単位  mm

線径

きず深さ

  15 以下 0.05 以下

  15 を超  25 以下 0.07 以下

  8  リムド相当鋼の表面きず深さ(特別管理する場合)

単位  mm

線径

きず深さ

15

以下 0.15 以下

10.

  試験

10.1   

試験片  機械的性質,脱炭層深さ,球状化組織及び表面きず試験片は,同一溶鋼,同一寸法,同一

熱処理ごとに 1 個採る。 

10.2   

引張試験  引張試験は,JIS Z 2241 による。引張試験には,JIS Z 2201 の 5.1(試験片の形状及び寸

法)の f

)9 号試験片を用いる。なお,9 号試験片のうち,9A 号と 9B 号といずれの試験片とするかは受渡

当事者間の協定による。

10.3   

鋼質試験

10.3.1

脱炭層深さ測定試験  脱炭層深さ測定試験は,JIS G 0558 の 4.1(顕微鏡による測定方法)による。

ただし,線断面の平均脱炭層深さは,最大脱炭層深にさの箇所を基点として,円周を等分する 4 か所で測

定し,その平均値を求める。

10.3.2

球状化組織試験  球状化組織試験は,被検面を倍率 400 倍の顕微鏡で観察し,球状化の程度を,

付図 によって No.1∼No.4 に区分する。

10.4   

線径の測定  線径の測定は,JIS B 7502 に規定するマイクロメータで,任意の同一断面における最

大径と最小径を測定する。

10.5   

表面きず検出試験  きず検出試験方法は,磁粉探傷法,酸洗い法など適切な方法で行う。供試材は

適切な精度をもった測定器によって表面きず深さを測定する。

11.   

検査  検査は,次による。

a)

  検査の一般事項は,JIS G 0404 による。


7

G 3507-2

:2005

b)

  機械的性質は,10.2 によって試験し,6.に適合しなければならない。

c)

  注文者が指定した場合の脱炭層深さは,10.3.1 によって試験し,7.1 に適合しなければならない。

d)

  注文者が指定した場合の球状化組織は,10.3.2 によって試験し,7.2 に適合しなければならない。

e)

  線径は,10.4 によって試験し,8.に適合しなければならない。

f)

  表面きずは,10.5 によって試験し,9.に適合しなければならない。

12. 

表示  検査に合格した線は,1 コイルごとに,次の項目を表示する。ただし,受渡当事者間の協定に

よって,その一部を省略することができる。

a)

  種類の記号

b)

  製造工程の略号  D 工程:D,DA 工程:DA

c)

  線径

d)

  コイル質量

e)

  溶鋼番号

g)

  製造番号,検査番号又はコイル番号

h)

  製造年月日

i)

  製造業者名又はその略号

13.

報告  報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。注文者の要求がある場合,検査文書の種類は,JIS G 

0415

の表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。

付表  1  引用規格

  JIS B 7502  マイクロメータ

  JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0558

  鋼の脱炭層深さ測定方法

JIS G 3507-1

冷間圧造用炭素鋼−第1部:線材

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

  JIS Z 2241  金属材料引張試験方法


8

G 3507-2

:2005

付図1  球状化組織の程度

倍率 400 倍

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


9

G 3507-2

:2005

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3507-2:2005

  冷間圧造用炭素鋼−第 2 部:線

ISO 4954:1993

  冷間圧造用鋼

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ)

国際
規格
番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項
目ごとの評価及びその内容

表示箇所:本体 
表示方法:側線

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

項目番号

内    容

項目
番号

内    容

項目ごと
の評価

技術的差異の内容

1.

適用範囲

ねじ類及び各種部品を
冷間圧造によって製造
する場合に使用する冷
間圧造用炭素鋼線につ
いて規定。

ISO 
4945
 

1.1 

冷間圧造用に用いられる炭
素鋼及び合金鋼の,線材,
線及び棒鋼について規定。
この規格の構成は,次のと
おり。 
S-1

一般要求事項

S-2

非熱処理用鋼

S-3

はだ焼用鋼

S-4

焼入焼戻し用鋼

S-5

ステンレス用鋼

MOD/

削除

規格体系が異なる。 
ISO

規格は,熱処理用途ご

とに分類し,線と線材を区
分していない。JIS は,製
品で分類,かつ,鋼種に分
けて,規格化しているが,
熱処理用途に関する言及は
ない。

規格体系の違いは,商取引の市
場の実態の差によると推定。日
本では分業が進み,線材製造業
者と線製造業者が分かれてお
り、かつ、使用する熱処理は,
鋼材を使用する最終使用者に
より,それぞれの用途に応じて
任意に選択されている。

2.

引用規格

JIS G 0404, JIS G 0558, 
JIS Z 2201, JIS Z 2241

1.2 

IOS 404, ISO 3887, ISO 
6892

MOD/

変更

JIS

からの引用事項は,対

応 ISO 規格の該当事項と同
等である。

JIS B 7502, JIS G 0415,   
JIS G 3507-1

MOD/

追加

JIS

として必要な引用規格を追

加。

ISO 377-1, ISO 377-2, ISO 
642, ISO 643, ISO 6508, 
ISO 9443, ISO/TR 9769, 
ISO 10474 

MOD/

削除

JIS

として不要な引用規格を削

除。

3.

種類の記

リムド相当鋼 6 種類,ア
ルミキルド鋼 11 種類及び
キルド鋼 21 種類の合計
38

に分類し,それらの記

号を規定。

1.4.5

種類として炭素鋼,合金鋼,
ステンレス鋼など合計 61 種
類を規定。このうち炭素鋼
は 20 種類。

MOD/

変更

種類の記号の付け方は,JIS,

ISO

規格それぞれのルール

による。内容的に類似の鋼種

は,ISO 規格 61 鋼種中 20

鋼種。

ISO/TC17

は,種類の記号は,そ

れぞれの国の市場に定着したも
のを使用してよいとしている。


10

G 3507-2

:2005

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ)

国際
規格
番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項
目ごとの評価及びその内容

表示箇所:本体 
表示方法:側線

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

項目番号

内    容

項目
番号

内    容

項目ごと
の評価

技術的差異の内容

4

材料

線の製造に用いる材料を
明確に規定。

MOD/

追加

規格体系の違いによる。JIS は,
線材と線とを区分しているが,
ISO

規格は区分していない。

改正前の JIS 規定の内容を継続。

5.

製 造 方

工程の相違により製造方
法を 2 種類規定。表面皮
膜の種類は,注文者の指
定。

1.4.1 

注文時に当事者間の協定が
なければ,鋼及び製品の製
法は,製造業者が決める。

MOD/

変更  ISO 規格は明確には決めて

いない。

規格体系の違いによる。JIS は,
線材と線とを区分しているが,
ISO

規格は区分していない。

改正前の JIS 規定の内容を継続

6.

機 械 的

性質

D

工程,DA 工程などに分

け,種類の記号ごとに引
張強さ及び絞りを規定。

 
 
2.2.3   
3.2.3 
4.2.3
 
5.2.3

鋼種ごとに引張強さ及び絞
りを規定。 
非熱処理用鋼 
はだ焼用鋼 
焼入焼戻し用鋼 
ステンレス用鋼

MOD/

変更

引張強さの規定値は,JIS 
厳しく,絞りは ISO 規格が
厳しい。

市場ニーズの違いによる(JIS
は,改正前の規定内容を踏襲)

7.1

脱炭層深さ:フェライ

ト脱炭層深さ及び全脱炭
層深さを規定。

1.4.8.2.

フェライト脱炭層深さはゼ
ロ,全脱炭層深さは熱処理
条件別に規定。部分脱炭は,
当事者間の協定により決定
してもよい。

MOD/

変更

JIS

は,ある程度のフェライ

ト脱炭深さを許容。一方,
全脱炭層深さは,JIS の方が
厳しい。

取引実態の違いによる。JIS は,
使用者ニーズに添ったものとし
た。ISO 規格の次回見直し時に,
JIS

内容も取り入れるよう改正

提案する予定。

7.

鋼質

7.2

球状化組織:注文者が

球状化焼なましを指定し
た場合の,組織の程度を
規定。

1.4.7.2

球状化組織について定性的
に規定。

MOD/

変更

ISO

規格は,はっきりとは

規定していない。JIS は,写
真 に よ り 組 織 の 程 度 を 規
定。

JIS

の方が明確に規定している

ので,改正前 JIS の内容を踏襲
する。

8.

線 径 の

許容差及
び偏径差 

線径を 7 区分し規定。

1.4.11

寸法及び質量並びにこれら
の許容差は,既存の国際規
格の規定に従うが,規格が
ない場合などは,受渡当事
者間の協定による。

MOD/

変更  JIS は規定値を決めている。

この ISO 規格では,決めて
いない。

市場ニーズの違いによる。JIS
は,国内ニーズにあった規定値
を採用。


11

G 3507-2

:2005

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ
)国
際規
格番

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項
目ごとの評価及びその内容

表示箇所:本体 
表示方法:側線

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

項目番号

内    容

項目
番号

内    容

項目ごと
の評価

技術的差異の内容

9.

外 観 及

び表面き

許容表面及び表面きず深
さを規定。

1.4.8.1

受渡当事者間の協定による。

MOD/

変更  JIS は規定値を決めている

が,ISO 規格は,決めていな
い。

市場ニーズの違いによる。JIS
は,国内ニーズにあった規定値
としている。

10.1

試験片

1.5.2 

試験単位等

IDT

10.

試験

10.2

引張試験 

1.5.4.3

引張試験

IDT

10.3

鋼質試験

10.3.1

脱炭層深さ測定試験 

1.5.4.7

脱炭層深さ測定試験

IDT

10.3.2

球状化組織試験

1.5.4.4

組織検査

MOD/

変更  ISO 規格は倍率 500 倍で検

査。JIS は 400 倍で検査。

JIS

の方法で妥当と判断。

10.4

線径の測定

 

MOD/

追加

JIS

として必要な項目を規定。

10.5

表面きず検出試験

1.5.3.6

外部の健全性

MOD/

変更  ISO 規格は,6 mm≦

d

≦30 mm

以下で試験実施。JIS はきず
保証レベルで対応している。

表 面 き ず 保 証 レ ベ ル に つ い て
JIS

規定値を提案する。

11.

検査

検査条件を規定。

1.4 

要求事項 MOD

/

ISO

規格は,要求事項(項目

番号 1.4)を規定している
が,

検査については規定して

いない。

JIS

として必要な規定項目及び

内容を追加。ISO 規格でも規定
すべきであり追加するよう提案
する。

12.

表示 

出荷する線に表示する内

容を規定。

1.3 

注文

MOD/

追加

ISO

規格は,注文(項目番号

1.3)を規定しているが,表

示については規定していな

い。 

JIS

として必要な規定項目及び

内容を追加。ISO 規格でも規定

すべきであり追加するよう提案

する。 

13.

報告

JIS G 0404

及び JIS G 0415

による報告。

MOD/

追加  ISO 規格は,報告を規定して

いない。

JIS

として必要な規定項目及び

内容を追加。ISO 規格でも規定
すべきであり追加するよう提案
する。


12

G 3507-2

:2005

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考 1.  項目ごとの評価欄の意味は,次のとおりである。

−IDT  ・・・・・・・技術的差異がない。

−MOD/追加・・・・国際規格にない規定項目又は内容を追加している。

−MOD/削除・・・・国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−MOD/変更・・・・国際規格の規定内容を変更している。

2.

  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

−MOD・・・・・・・国際規格を修正している。