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G 3506

:2004

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人  日本鉄

鋼連盟(JISF),工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審

議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3506:1996 は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 16120-1:2001,Non-alloy steel wire

rod for conversion to wire-Part 1: General requirements 及び ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for

conversion to wire-Part 2: Specific requirements for general purpose wire rod を基礎として用いた。

JIS G 3506

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)特別品質規定

附属書 2(規定)国際規格による品質規定

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


G 3506

:2004

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  種類及び記号 

1

4.

  化学成分

1

5.

  物理的性質 

2

5.1

  脱炭層深さ 

2

5.2

  オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物

2

6.

  寸法

2

7.

  外観

3

8.

  試験

3

8.1

  分析試験 

3

8.2

  脱炭層深さ測定試験

3

8.3

  オーステナイト結晶粒度試験

3

8.4

  非金属介在物試験

3

9.

  検査

4

10.

  表示

4

11.

  報告 

4

附属書 1(規定)特別品質規定 

6

1.

  脱炭層深さ 

6

附属書 2(規定)国際規格による品質規定 

7

1.

  適用範囲

7

2.

  化学成分

7

3.

  表面品質試験 

8

4.

  中心偏析試験 

8

5.

  引張試験

8

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

9

 


日本工業規格

JIS

 G

3506

:2004

硬鋼線材

High carbon steel wire rods

序文  この規格は,2001 年に第 1 版として発行された ISO 16120-1:2001,Non-alloy steel wire rod for

conversion to wire−Part 1:General requirements 及び ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion

to wire−Part 2:Specific requirements for general purpose wire rod を翻訳して作成した日本工業規格である。

  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格の規定内容を変更している事項である。

変更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 3(参考)に示す。

1. 

適用範囲  この規格は,硬鋼線,オイルテンパー線,PC 硬鋼線,亜鉛めっき鋼より線,ワイヤーロー

プなどの製造に用いられる硬鋼線材(以下,線材という。)について規定する。ただし,ピアノ線材を除く。

備考

1.

注文者は,あらかじめ製造業者との協定によって,本体に規定する項目のほか,

附属書 

特別品質規定を指定してもよい。

2.

  この規格の対応国際規格を,次に示す。

              なお,対応の程度を示す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している),MOD

            (修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 16120-1,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1:General requirements (MOD)

ISO 16120-2,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2:Specific requirements for general

purpose wire rod (MOD)

3.

  国際規格による品質規定を,

附属書 に規定する。

2. 

引用規格  付表 に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

3. 

種類及び記号  線材の種類は 21 種とし,その記号は表 による。

4. 

化学成分  線材は,8.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,表 による。


2

G 3506

:2004

  1  化学成分

                                                                                                                                           

単位  %

種類の記号

C

Si Mn  P  S

SWRH 27

0.24∼0.31 0.15∼0.35 

0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 32

0.29∼0.36 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 37

0.34∼0.41 0.15∼0.35 

0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 42A

0.39∼0.46 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 42B

0.39∼0.46 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 47A

0.44∼0.51 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 47B

0.44∼0.51 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 52A

0.49∼0.56 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 52B

0.49∼0.56 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 57A

0.54∼0.61 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 57B

0.54∼0.61 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 62A

0.59∼0.66 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 62B

0.59∼0.66 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 67A

0.64∼0.71 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 67B

0.64∼0.71 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 72A

0.69∼0.76 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 72B

0.69∼0.76 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 77A

0.74∼0.81 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 77B

0.74∼0.81 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 82A

0.79∼0.86 0.15∼0.35 0.30∼0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRM 82B

0.79∼0.86 0.15∼0.35 0.60∼0.90 0.030 以下

0.030 以下

備考  C の含有量は,注文者と製造業者との協定によって,表 の上限・下限をそれぞれ

0.01  %ずつ狭めた範囲で指定してもよい。

5. 

物理的性質

5.1 

脱炭層深さ  線材は,8.2 の試験を行い,その平均全脱炭層深さが 0.20 mm 以下でなければならない。

ただし,特に注文者の指定がない限り試験を省略してもよい。

また,受渡当事者間の協定によって,

附属書 の特別品質規定を指定してもよい。

5.2 

オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物  注文者は,オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物

又はそのいずれかを指定してもよい。この場合,8.3 及び 8.4,又はそのいずれかの試験を行い,規定値は,

受渡当事者間の協定による。

6. 

寸法  線材の径及びその許容差並びに偏径差(

1

)は,次による。

(

1

)  偏径差とは,線材の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

a) 

線材の標準径は,

表 による。


3

G 3506

:2004

表 2

標準径

単位  mm

5.5,6,6.4,7,8,9,9.5,10,11,12,13,14,15,16,17,19

b)

  線材の径の許容差及び偏径差は,表 による。

3

許容差及び偏径差

単位  mm

許容差

偏径差

±0.40 0.64 以下

7. 

外観  線材は,使用上有害な欠陥があってはならない。ただし,線材は,一般に検査によって全長に

わたるきずの検出は困難であって,また,その除去の機会がないため正常でない部分を含むことがあり,

正常でない部分の取扱いについては,受渡当事者間の協定による。 

8. 

試験

8.1 

分析試験  分析試験は,次による。

a)

  分析試験の一般事項及び分析試料の採り方    線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の

一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学分析)による。

b)

分析方法    分析方法は,次のいずれかによる。

JIS G 1211

JIS G 1212JIS G 1213JIS G 1214JIS G 1215JIS G 1253JIS G 1256JIS G 1257, 

JIS G 1258 

8.2 

脱炭層深さ測定試験  脱炭層深さの測定試験は,注文者の指定があった場合に行い,その方法は次

による。

a)

  試験片の採り方  試験片は,同一溶鋼材,同一寸法ごとにコイルの一端から 1 個を採取する。

b)

  試験方法  試験方法は,JIS G 0558 の 4.1(顕微鏡による測定方法)による。この場合,線材断面の平

均全脱炭層深さは,最大全脱炭層深さの箇所を起点にして,円周を等分する 4 か所で測定し,その平

均値を求める。

8.3 

オーステナイト結晶粒度試験  オーステナイト結晶粒度試験は,注文者の指定があった場合に行い,

その方法は,次による。

a)

  試験片の採り方  試験片の採り方は,受渡当事者間の協定による。

b)

試験方法

試験方法は,JIS G 0551 による。ただし,JIS G 0551 に規定する浸炭粒度試験方法,熱処理

粒度試験方法などのうちのいずれによるかは,受渡当事者間の協定による。

8.4 

非金属介在物試験  非金属介在物試験は,注文者の指定があった場合に行い,その方法は,次によ

る。

a)

  試験片の採り方  試験片の採り方は,受渡当事者間の協定による。

b)

試験方法    試験方法は,JIS G 0555 による。ただし,JIS G 0555 本体に規定する標準図法及び JIS G 

0555

附属書 に規定する点算法のうちいずれによるかは,受渡当事者間の協定による。


4

G 3506

:2004

9. 

検査  検査は,次による。

a

)検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b

)化学成分は,4.に適合しなければならない。

c

)脱炭層深さは,5.1 に適合しなければならない。

d

)オーステナイト結晶粒度は,5.2 に適合しなければならない。

e

)非金属介在物は,5.2 に適合しなければならない。

f

)寸法は,6.に適合しなければならない。

g

)外観は,7.に適合しなければならない。

h

)受渡当事者間の協定によって,

附属書 の特別品質規定の指定がある場合は,附属書 の 1.に適合し

なければならない。

10. 

表示  検査に合格した線材は,コイルごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,注文者の

承認を得た場合は,その一部を省略してもよい。

a

)種類記号

b

)溶鋼番号又は検査番号

c

)線材の径

d

)製造業者名又はその略号

11. 

報告  注文者から要求された場合,製造業者は,規定された項目の成績表を提出する。

付表  1  引用規格

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

    JIS G 0551  鋼のオーステナイト結晶粒度試験方法

    JIS G 0555  鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法

    JIS G 0558  鋼の脱炭層深さ測定方法

    JIS G 1211  鉄及び鋼−炭素定量方法

    JIS G 1212  鉄及び鋼−けい素定量方法

    JIS G 1213  鉄及び鋼−マンガン定量方法

    JIS G 1214  鉄及び鋼−りん定量方法

    JIS G 1215  鉄及び鋼−硫黄定量方法

    JIS G 1253  鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法

    JIS G 1256  鉄及び鋼−蛍光 X 線分析方法

    JIS G 1257  鉄及び鋼−原子吸光分析方法

    JIS G 1258  鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法

        ISO 4948-1    Steels - Classification - Part 1: Classification of steels into unalloyed and alloy steels based

on chemical composition

        ISO 4948-2    Steels - Classification - Part 2: Classification of unalloyed and alloy steels according to main

quality classes and main property or application characteristics

    ISO 6892    Metallic materials – Tensile testing at ambient temperature


5

G 3506

:2004

    ISO 16120-1 Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1:General requirements


6

G 3506

:2004

附属書 1(規定)特別品質規定

特別品質規定は(適用した場合の表示方法を含め)

,受渡当事者間の協定によって適用し,指定された項

目について製造業者が行う。

1.

  脱炭層深さ  受渡当事者間の協定によって,次を指定できる。

平均全脱炭層深さ    0.15 mm 以下


7

G 3506

:2004

附属書 2(規定)国際規格による品質規定

この

附属書は,ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2:Specific

requirements for general purpose wire rod  に規定されている種類について規定する。

1.

  適用範囲    この附属書の 2.は,受渡当事者間の協定によって本体の 4.に代わって適用してもよい。ま

た,この

附属書の 2.を適用した場合,3.と 4.  及び 5.の有無を事前に受渡当事者間で協定する。

2.

化学成分    化学成分は,附属書 表 による。

附属書 表 1  化学成分

(

1

)

単位  %

種類の
記号(

2

)

C(

3

) Si(

4

) Mn(

5

) P S Cr

上限値

Ni

上限値

Mo

上限値

Cu(

6

)

上限値

Al(

7

)

上限値

C26D

0.24∼0.29 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C32D

0.30∼0.35 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C38D

0.35∼0.40 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C42D

0.40∼0.45 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C48D

0.45∼0.50 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C50D

0.48∼0.53 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C52D

0.50∼0.55 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C56D

0.53∼0.58 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C58D

0.55∼0.60 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C60D

0.58∼0.63 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C62D

0.60∼0.65 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C66D

0.63∼0.68 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C68D

0.65∼0.70 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C70D

0.68∼0.73 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C72D

0.70∼0.75 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C76D

0.73∼0.78 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C78D

0.75∼0.80 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C80D

0.78∼0.83 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C82D

0.80∼0.85 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C86D

0.83∼0.88 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C88D

0.85∼0.90 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C92D

0.90∼0.95 0.10∼0.30 0.50∼0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

(

1

)

  仕上脱酸の目的でない限り表に記載ない成分を,購入者の同意なくして意図的に添加してはな

らない。微量合金成分の添加は,製造業者と購入者の注文時の合意による。

(

2

)    ISO 4948-1

及び ISO 4948- 2 に適合する普通炭素鋼とする。

(

3

)    C

範囲の上下限値を受渡当事者間の合意によって,それぞれ 0.01  %広げてもよい。

(

4

)  亜鉛めっき用線材として必要な場合には,注文時に Si の下限値を指定してもよい。


8

G 3506

:2004

(

5

)  附属書 表 に示す以外の Mn 範囲を,受渡当事者間の合意によって設定してもよい。ただし,

その範囲は,上限値が 1.20 %を超えず,下限値が 0.30 %  までとする。

(

6

)  Cu の上限値は,受渡当事者間の合意によって 0.20 % としてもよい。また,C48D から C92D

の範囲では Cu + Sn ≤ 0.25 %とする。

(

7

)  受渡当事者間の合意によって Al の範囲は,0.01 %∼0.06 %にしてもよい。その場合,Si の上限

値は 0.1 %としてもよい。

3.

  表面品質試験  欠陥の深さをやすり試験で測定する。試験単位の 10 t ごとに一つのコイルを選択して,

最低 3 個の試験片を採取する。試験片は,線材の一端から最低 300 mm 離れていることとする。手順は,

次による。

a)

試験片の直径を測定する。

b) 

表面の欠陥が肉眼で確認できなくなるまで,やすりがけを行う。

c) 

やすりがけ後,直径を測定してやすりがけ前の直径との差を欠陥の深さとする。許容値は,附属書 2

表 に示す値を超えてはならない。

附属書 表 2  許容きず深さ

単位  mm

径  d

N

最大許容きず深さ

  5  ≤  d

N

  ≤  12

12  < d

N

  ≤  18

18  <  d

N

  ≤    30

0.20 
0.25 
0.30

4.

  中心偏析試験  中心偏析の試験方法は,ISO 16120-1 の Annex A に基づくこととする。

  C60D 以上の C を含むこの

附属書 の種類についての中心偏析評価は,受渡当事者間の協定がない限り,

評点 4 が試験試料数の 20 %を超えてはならない。また,評点 5 は,あってはならない。

5.

  引張試験  注文時購入者から要求があれば,製造業者は ISO 6892 によって試験を実施し,引張強度の

試験値を提出する。


9

G 3506

:2004

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3506:2004

硬鋼線材

ISO 16120-1

  普通鋼線材その1一般要求事項

ISO 16120-2

  普通鋼線材その 2 一般用途用線材

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

項目番号

内容

項 目
番号

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

1.適用
範囲

硬鋼線,オイルテンパー
線,PC 硬鋼線,亜鉛め
っき鋼より線,ワイヤー
ロープなどの製造に用
いられる硬鋼線材(除く
ピアノ線材)

ISO

16120-2

1.

伸線,冷間圧延用一般用線材

MOD/削除

JIS

は中高炭素鋼だけ,ISO

16120-2

は低炭素鋼を含む。

線材 JIS の規格は軟鋼線材(低中
炭素鋼)と硬鋼線材(中高炭素鋼)
の一般用途用線材と高炭素鋼で
高級線材であるピアノ線材との
三つに分かれているのに対し,
ISO

規格は低炭素鋼から高炭素鋼

までを含む一般用途用線材(ISO 
16120-2
)

と 高 級 線 材 (Special

applications: ISO 16120-4)  との 2
種類に分かれており分類方法が
異なる。

ここでは,ISO 16120-2 で JIS 
硬鋼線材に該当する種類につい
て対応させた。JIS の軟鋼線材に
該当する種類は JIS G 3505 に,高
級用途でピアノ線材 JIS G 3502 
該当する種類は ISO 16120-4 を対
応させた。

2.引用
規格

関連 JIS を引用

  (付表1)

ISO

16120-2

2.

関連 ISO 規格を引用

9

G

 3506


200

4


10

G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

項 目
番号

内容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

3.種類
及 び 記

JIS

の種類 21 種類とそ

の記号(表 1)

ISO

16120-2

3.

ISO

規格の 30 種類とその記

号(Table 1)

MOD/削除

ISO

規格の中高炭素鋼 21 種類

が硬鋼線材に対応している。

4.化学成

21 種類について化学成
分を規定(表 1)

ISO

16120-2

3.2

30 種類(低炭素鋼から高炭素
鋼まで)について,化学成分
を規定(Table 1)

MOD/削除

ISO 16120-2

の中高炭素鋼 22

種類が硬鋼線材と成分的に対
応している。

しかし,ISO 規格は,JIS では
規定していない Cr, Ni, Mo, Cu, 
Al を規定している。

ISO

規格と JIS G 3506 硬鋼線材

は,ほぼ対応している。また,JIS
に対応する ISO 規格の中高炭素鋼
22 種類を附属書 2 に,そのまま採
用した。低炭素鋼に該当する種類
は,軟鋼線材(JIS G 3505)に採
用している。

5.物理的
性質

5.1 脱炭層深さ

5.2 オーステナイト結晶
粒度及び非金属介在物

ISO

16120-1

 
 

 

9.5.2

9.5.3

9.5.7

Annex  
A

ISO

規格では一般用途用線

材 に つ い て は 脱 炭 層 深 さ , 
オーステナイト結晶粒度及
び非金属介在物について特
に規定していない。

一方,下記が JIS になく ISO
規格に規定している

引張強度(ISO 6892

による)

表面性状(きず深さ)

中心偏析

中心偏析限度見本

MOD/追加

MOD/追加

MOD/削除

MOD/削除

MOD/削除

MOD/削除

ISO

規格では中心偏析につい

ては当事者間合意,引張強度に
ついては注文時に要求があれ
ば試験を行うと規定している。
(特に C レベルが C60D 以上の
偏析レベルについて規定して
いる) 

 
一方,JIS では中心偏析,引張
強度の規定はない。 
ISO

規 格 で は , 表 面 性 状

(surface discontinuities)の許容
値を設定している。

日本では 100%連鋳化されてお
り,ISO 16120-1 Annex A で規定
するような中心偏析レベルの線
材は発生しない。また,同様の理
由から引張強度のばらつきも少
ないため特に規定がない。また,
鋼材の引張強度のデータは線材
のものであり,その後の二次加
工・熱処理などによって値は異な
るため,製品から見ると線材の引
張強度値は参考に過ぎない。

ISO

規格に引張強度試験の削除を

提案する。

JIS 硬鋼線材に規定のない許容き
ず深さを,ISO 規格のように規定
すべきかは今後の課題である。

10

G

 3506


200

4


11

G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線 

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号 

番号

内容 

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容 

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

6.寸法

a)  線材の標準径(表 2)

b)  径の許容差及び偏
径差(表 3)

ISO

16120-1

標準径,寸法許容差及び質
量について規定

ISO

規格では,偏径差は規

定していない。

MOD/削除

ISO

規格は,質量についても規

定している。

標準径  JIS:5.5∼19 mmφ 
        ISO 規格:5∼30  mm
φ

寸法許容差:JIS は,グレード
(軟鋼線材,硬鋼線材及びピア
ノ線材)によって許容差が異な
る。ISO 規格は,グレードによ
らず許容値は一定値。硬鋼線材
の許容差は寸法によらず一定
(±0.40 mm)に対し径によっ
て異なるが,JIS より緩い値で
ある。

JIS

では JIS G 3194 で共通事項と

して規定しており,当 JIS で規定
する必要はない。

標準径は,設備能力による。

グレード別に寸法許容差をもつ
べきであり改善提案を行い現在,
規 格 ISO/DIS 16124 ( 旧 ISO 
8457-1

)で見直し中である。

7.外観

使用上有害な欠陥がな
いこと。

正常でない部分の取り
扱いは受渡当事者間協

ISO

16120-2

3.3

健全な表面品質,内部品質
であること。

正常でない部分の取り扱い
の規定なし。

MOD/削除

内部品質について JIS は言及
していない。

11

G

 3506


200

4


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G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号 

番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

8.試験 

8.1 分析試験 
a)  分析試験の一般事項
及び分析試料の採り方 
  JIS G 0404 による 
b)  分析方法 
 
8.2 脱炭層深さ測定試

8.3 オーステナイト結

晶粒度試験

8.4 非金属介在物試験

ISO 
16120-1

 
9.4.1 
9.5.1 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

9.5.2 
 
9.5.3 
9.5.7 
Annex 
A

 
ISO 14284

に基づき試料を

採取する。 
ISO/TR 9769

に記載され

た試験方法を用いて分析
する。

ISO

規格に規定なし。

 
ISO

規格に規定なし。

 
ISO

規格に規定なし。

 
 
下記が JIS になく,ISO 
格に規定している 
引張強度(ISO 6892

によ

る)

表面性状(きず深さ) 
中心偏析 
中心偏析限度見本 

 
IDT 

 
MOD/追加 
 
MOD/追加 
 
MOD/追加 

MOD/削除 
 
MOD/削除 
MOD/削除 
MOD/削除

 
ISO

規格では中心偏析について

は受渡当事者間合意,引張強度
については注文時に要求があ
れば試験を行うと規定してい
る。JIS では,中心偏析,引張
強度の規定はない。 
ISO

規格では,

表面性状(surface

discontinuities)の許容値を設定
している。 

 
ISO

規格は一般用途用線材である

ため,硬鋼線材の JIS で規定する
各種試験が除外されている。この
差は品質要求レベルの差と考え
られる。 
ISO 規格は低級品,JIS は高品
質なはん用品の差) 

12

G

 3506


200

4


13

G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

項 目 番  

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

9.検査

検査条件について記載

ISO 
16120-1
 

9.

検査

JIS

とほぼ同じ

ISO

規格にない脱炭層深

さ,オーステナイト結晶粒
度,非金属介在物が追加と
なっている。

MOD/削除 

MOD/追加 

ISO

規格は線材の全種類につ

いて規定している。JIS は軟鋼
線材だけ規定している。

4.化学成分の理由と同じ。

8.試験の“(Ⅴ)JIS と国際規格と
の技術的差異の理由”参照

10.表示  結果報告の記載

ISO 
16120-1

10.

JIS

と同じ

IDT

11 .  報告  成績表の提出

ISO 
16120-1

9.1

JIS

と同じ

IDT

附属書1

1.脱炭層深さ

 

MOD/追加 

日本では特別品質規定で対応し
なければならないユーザーニー
ズが存在する。取引実態を考慮し
た特別規定を追加するよう ISO
に提案する。

13

G

 3506


200

4


14

G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号

項 目 番

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

附属書 2

硬 鋼 線 材 に 該 当 す る
ISO 16120-2

の 22 種に

ついて規定 
2.  化学成分 

 
3.  表面品質試験(許容

きず深さ)

4.  中心偏析試験 
5.  引張試験

ISO 
16120-2

3.2 
 
 
 
 

3.4 
 
3.5 
3.6

化学成分:ISO  16120-2 
種類のうち、炭素レベルが
硬鋼線材に該当する C26D
から C92D までの 22 種を
硬鋼線材相当として規定。
 
表面品質試験(許容きず深
さ) 
中心偏析試験 
引張試験 

 
 
 
MOD/削除 

MOD 追加 
     
IDT 
IDT 
 

JIS

では規定していない Cr,

Ni, Mo, Cu, Al の上限値を規定
している。 

 
ISO

規格の許容きず深さに表

面 品 質 試 験 の 規 定 を 追 加 し
た。 
− 

JIS

本体に規定する脱炭層深

さ試験,オーステナイト結晶
粒度試験及び非金属介在物試
験について,ISO 規格では規
定がない。

JIS

では微量元素の添加がないこ

とを前提にしている。一方,ISO
規格は微量元素の上限値を規定
しており,基本的な考え方は同じ
である。

ISO

規格では検査方法は製造業者

によって選ばれるとなっており,
実質 JIS と ISO 規格に差はない。 

脱炭層深さ試験,オーステナイト
結晶粒度試験及び非金属介在物
試験がないのは,ISO 規格と JIS
とで品質要求レベルが異なるこ
とによる。上述の試験要求ある場
合は,本体の規定を適用する。

附属書 3

JIS と対応する国際規
格との対比表

――

―――――――――――

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考 1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

                    −  IDT ------------------------技術的差異がない。

                    −  MOD/削除--------------国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

                    −  MOD/追加--------------国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

 2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

− MOD --------------------国際規格を修正している。

14

G

 3506


200

4