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G 3506

:2004

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人  日本鉄

鋼連盟(JISF),工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審

議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3506:1996 は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 16120-1:2001,Non-alloy steel wire

rod for conversion to wire-Part 1: General requirements 及び ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for

conversion to wire-Part 2: Specific requirements for general purpose wire rod を基礎として用いた。

JIS G 3506

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)特別品質規定

附属書 2(規定)国際規格による品質規定

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


G 3506

:2004

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  種類及び記号 

1

4.

  化学成分

1

5.

  物理的性質 

2

5.1

  脱炭層深さ 

2

5.2

  オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物

2

6.

  寸法

2

7.

  外観

3

8.

  試験

3

8.1

  分析試験 

3

8.2

  脱炭層深さ測定試験

3

8.3

  オーステナイト結晶粒度試験

3

8.4

  非金属介在物試験

3

9.

  検査

4

10.

  表示

4

11.

  報告 

4

附属書 1(規定)特別品質規定 

6

1.

  脱炭層深さ 

6

附属書 2(規定)国際規格による品質規定 

7

1.

  適用範囲

7

2.

  化学成分

7

3.

  表面品質試験 

8

4.

  中心偏析試験 

8

5.

  引張試験

8

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

9

 


日本工業規格     

JIS

 G

3506

:2004

硬鋼線材

High carbon steel wire rods

序文  この規格は,2001 年に第 1 版として発行された ISO 16120-1:2001,Non-alloy steel wire rod for

conversion to wire−Part 1:General requirements 及び ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion

to wire−Part 2:Specific requirements for general purpose wire rod を翻訳して作成した日本工業規格である。

  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格の規定内容を変更している事項である。

変更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 3(参考)に示す。

1. 

適用範囲  この規格は,硬鋼線,オイルテンパー線,PC 硬鋼線,亜鉛めっき鋼より線,ワイヤーロー

プなどの製造に用いられる硬鋼線材(以下,線材という。)について規定する。ただし,ピアノ線材を除く。

備考

1.

 

注文者は,あらかじめ製造業者との協定によって,本体に規定する項目のほか,

附属書 

特別品質規定を指定してもよい。

2.

  この規格の対応国際規格を,次に示す。

              なお,対応の程度を示す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している),MOD

            (修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 16120-1,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1:General requirements (MOD)

ISO 16120-2,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2:Specific requirements for general

purpose wire rod (MOD)

3.

  国際規格による品質規定を,

附属書 に規定する。

2. 

引用規格  付表 に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

3. 

種類及び記号  線材の種類は 21 種とし,その記号は表 による。

4. 

化学成分  線材は,8.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,表 による。


2

G 3506

:2004

  1  化学成分

                                                                                                                                           

単位  %

種類の記号

C

Si Mn  P  S

SWRH 27

0.24〜0.31 0.15〜0.35 

0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 32

0.29〜0.36 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 37

0.34〜0.41 0.15〜0.35 

0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 42A

0.39〜0.46 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 42B

0.39〜0.46 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 47A

0.44〜0.51 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 47B

0.44〜0.51 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 52A

0.49〜0.56 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 52B

0.49〜0.56 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 57A

0.54〜0.61 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 57B

0.54〜0.61 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 62A

0.59〜0.66 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 62B

0.59〜0.66 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 67A

0.64〜0.71 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 67B

0.64〜0.71 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 72A

0.69〜0.76 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 72B

0.69〜0.76 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 77A

0.74〜0.81 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 77B

0.74〜0.81 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

SWRH 82A

0.79〜0.86 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030 以下

0.030 以下

SWRM 82B

0.79〜0.86 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030 以下

0.030 以下

備考  C の含有量は,注文者と製造業者との協定によって,表 の上限・下限をそれぞれ

0.01  %ずつ狭めた範囲で指定してもよい。

5. 

物理的性質 

5.1 

脱炭層深さ  線材は,8.2 の試験を行い,その平均全脱炭層深さが 0.20 mm 以下でなければならない。

ただし,特に注文者の指定がない限り試験を省略してもよい。

また,受渡当事者間の協定によって,

附属書 の特別品質規定を指定してもよい。

5.2 

オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物  注文者は,オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物

又はそのいずれかを指定してもよい。この場合,8.3 及び 8.4,又はそのいずれかの試験を行い,規定値は,

受渡当事者間の協定による。

6. 

寸法  線材の径及びその許容差並びに偏径差(

1

)は,次による。

(

1

)  偏径差とは,線材の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

a) 

線材の標準径は,

表 による。


3

G 3506

:2004

 

表 2

 

標準径

単位  mm

5.5,6,6.4,7,8,9,9.5,10,11,12,13,14,15,16,17,19

b)

  線材の径の許容差及び偏径差は,表 による。

3

 

許容差及び偏径差

単位  mm

許容差

偏径差

±0.40 0.64 以下

7. 

外観  線材は,使用上有害な欠陥があってはならない。ただし,線材は,一般に検査によって全長に

わたるきずの検出は困難であって,また,その除去の機会がないため正常でない部分を含むことがあり,

正常でない部分の取扱いについては,受渡当事者間の協定による。 

8. 

試験 

8.1 

分析試験  分析試験は,次による。

a)

  分析試験の一般事項及び分析試料の採り方    線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の

一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学分析)による。

b)

 

分析方法    分析方法は,次のいずれかによる。

JIS G 1211

JIS G 1212JIS G 1213JIS G 1214JIS G 1215JIS G 1253JIS G 1256JIS G 1257, 

JIS G 1258 

   

8.2 

脱炭層深さ測定試験  脱炭層深さの測定試験は,注文者の指定があった場合に行い,その方法は次

による。

a)

  試験片の採り方  試験片は,同一溶鋼材,同一寸法ごとにコイルの一端から 1 個を採取する。

b)

  試験方法  試験方法は,JIS G 0558 の 4.1(顕微鏡による測定方法)による。この場合,線材断面の平

均全脱炭層深さは,最大全脱炭層深さの箇所を起点にして,円周を等分する 4 か所で測定し,その平

均値を求める。

8.3 

オーステナイト結晶粒度試験  オーステナイト結晶粒度試験は,注文者の指定があった場合に行い,

その方法は,次による。

a)

  試験片の採り方  試験片の採り方は,受渡当事者間の協定による。

b)

 

試験方法

 

試験方法は,JIS G 0551 による。ただし,JIS G 0551 に規定する浸炭粒度試験方法,熱処理

粒度試験方法などのうちのいずれによるかは,受渡当事者間の協定による。

8.4 

非金属介在物試験  非金属介在物試験は,注文者の指定があった場合に行い,その方法は,次によ

る。

a)

  試験片の採り方  試験片の採り方は,受渡当事者間の協定による。

b)

 

試験方法    試験方法は,JIS G 0555 による。ただし,JIS G 0555 本体に規定する標準図法及び JIS G 

0555

附属書 に規定する点算法のうちいずれによるかは,受渡当事者間の協定による。 

 


4

G 3506

:2004

9. 

検査  検査は,次による。

a

)検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b

)化学成分は,4.に適合しなければならない。

c

)脱炭層深さは,5.1 に適合しなければならない。

d

)オーステナイト結晶粒度は,5.2 に適合しなければならない。

e

)非金属介在物は,5.2 に適合しなければならない。

f

)寸法は,6.に適合しなければならない。

g

)外観は,7.に適合しなければならない。

h

)受渡当事者間の協定によって,

附属書 の特別品質規定の指定がある場合は,附属書 の 1.に適合し

なければならない。

10. 

表示  検査に合格した線材は,コイルごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,注文者の

承認を得た場合は,その一部を省略してもよい。

a

)種類記号

b

)溶鋼番号又は検査番号

c

)線材の径

d

)製造業者名又はその略号

11. 

報告  注文者から要求された場合,製造業者は,規定された項目の成績表を提出する。

付表  1  引用規格

   

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

    JIS G 0551  鋼のオーステナイト結晶粒度試験方法

    JIS G 0555  鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法

    JIS G 0558  鋼の脱炭層深さ測定方法

    JIS G 1211  鉄及び鋼−炭素定量方法

    JIS G 1212  鉄及び鋼−けい素定量方法

    JIS G 1213  鉄及び鋼−マンガン定量方法

    JIS G 1214  鉄及び鋼−りん定量方法

    JIS G 1215  鉄及び鋼−硫黄定量方法

    JIS G 1253  鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法

    JIS G 1256  鉄及び鋼−蛍光 X 線分析方法

    JIS G 1257  鉄及び鋼−原子吸光分析方法

    JIS G 1258  鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法

        ISO 4948-1    Steels - Classification - Part 1: Classification of steels into unalloyed and alloy steels based

on chemical composition

        ISO 4948-2    Steels - Classification - Part 2: Classification of unalloyed and alloy steels according to main

quality classes and main property or application characteristics

    ISO 6892    Metallic materials – Tensile testing at ambient temperature


5

G 3506

:2004

    ISO 16120-1 Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1:General requirements


6

G 3506

:2004

附属書 1(規定)特別品質規定

 

特別品質規定は(適用した場合の表示方法を含め)

,受渡当事者間の協定によって適用し,指定された項

目について製造業者が行う。

1.

  脱炭層深さ  受渡当事者間の協定によって,次を指定できる。

平均全脱炭層深さ    0.15 mm 以下


7

G 3506

:2004

附属書 2(規定)国際規格による品質規定

この

附属書は,ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2:Specific

requirements for general purpose wire rod  に規定されている種類について規定する。

1.

  適用範囲    この附属書の 2.は,受渡当事者間の協定によって本体の 4.に代わって適用してもよい。ま

た,この

附属書の 2.を適用した場合,3.と 4.  及び 5.の有無を事前に受渡当事者間で協定する。

2.

 

化学成分    化学成分は,附属書 表 による。

 

附属書 表 1  化学成分

(

1

)

単位  %   

種類の
記号(

2

)

C(

3

) Si(

4

) Mn(

5

) P S Cr

上限値

Ni

上限値

Mo

上限値

Cu(

6

)

上限値

Al(

7

)

上限値

C26D

0.24〜0.29 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C32D

0.30〜0.35 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C38D

0.35〜0.40 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C42D

0.40〜0.45 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C48D

0.45〜0.50 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C50D

0.48〜0.53 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C52D

0.50〜0.55 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C56D

0.53〜0.58 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C58D

0.55〜0.60 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C60D

0.58〜0.63 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C62D

0.60〜0.65 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C66D

0.63〜0.68 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C68D

0.65〜0.70 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C70D

0.68〜0.73 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C72D

0.70〜0.75 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C76D

0.73〜0.78 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C78D

0.75〜0.80 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C80D

0.78〜0.83 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C82D

0.80〜0.85 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C86D

0.83〜0.88 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C88D

0.85〜0.90 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

C92D

0.90〜0.95 0.10〜0.30 0.50〜0.80

0.030 0.030 0.15 0.20 0.05 0.25 0.01

(

1

)

  仕上脱酸の目的でない限り表に記載ない成分を,購入者の同意なくして意図的に添加してはな

らない。微量合金成分の添加は,製造業者と購入者の注文時の合意による。

(

2

)    ISO 4948-1

及び ISO 4948- 2 に適合する普通炭素鋼とする。

(

3

)    C

範囲の上下限値を受渡当事者間の合意によって,それぞれ 0.01  %広げてもよい。

(

4

)  亜鉛めっき用線材として必要な場合には,注文時に Si の下限値を指定してもよい。 


8

G 3506

:2004

(

5

)  附属書 表 に示す以外の Mn 範囲を,受渡当事者間の合意によって設定してもよい。ただし,

その範囲は,上限値が 1.20 %を超えず,下限値が 0.30 %  までとする。

(

6

)  Cu の上限値は,受渡当事者間の合意によって 0.20 % としてもよい。また,C48D から C92D

の範囲では Cu + Sn ≤ 0.25 %とする。

(

7

)  受渡当事者間の合意によって Al の範囲は,0.01 %〜0.06 %にしてもよい。その場合,Si の上限

値は 0.1 %としてもよい。

3.

  表面品質試験  欠陥の深さをやすり試験で測定する。試験単位の 10 t ごとに一つのコイルを選択して,

最低 3 個の試験片を採取する。試験片は,線材の一端から最低 300 mm 離れていることとする。手順は,

次による。

a)

試験片の直径を測定する。

b) 

表面の欠陥が肉眼で確認できなくなるまで,やすりがけを行う。

c) 

やすりがけ後,直径を測定してやすりがけ前の直径との差を欠陥の深さとする。許容値は,附属書 2

表 に示す値を超えてはならない。

 

附属書 表 2  許容きず深さ 

                                                 

単位  mm

径  d

N

最大許容きず深さ

  5  ≤  d

N

  ≤  12

12  < d

N

  ≤  18

18  <  d

N

  ≤    30

0.20 
0.25 
0.30

4.

  中心偏析試験  中心偏析の試験方法は,ISO 16120-1 の Annex A に基づくこととする。

  C60D 以上の C を含むこの

附属書 の種類についての中心偏析評価は,受渡当事者間の協定がない限り,

評点 4 が試験試料数の 20 %を超えてはならない。また,評点 5 は,あってはならない。

5.

  引張試験  注文時購入者から要求があれば,製造業者は ISO 6892 によって試験を実施し,引張強度の

試験値を提出する。


9

G 3506

:2004

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3506:2004

硬鋼線材

ISO 16120-1

  普通鋼線材その1一般要求事項

ISO 16120-2

  普通鋼線材その 2 一般用途用線材

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

項目番号

内容

項 目
番号

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

1.適用
範囲 

硬鋼線,オイルテンパー
線,PC 硬鋼線,亜鉛め
っき鋼より線,ワイヤー
ロープなどの製造に用
いられる硬鋼線材(除く
ピアノ線材)

ISO

16120-2

1.

伸線,冷間圧延用一般用線材

MOD/削除

   

JIS

は中高炭素鋼だけ,ISO

16120-2

は低炭素鋼を含む。

線材 JIS の規格は軟鋼線材(低中
炭素鋼)と硬鋼線材(中高炭素鋼)
の一般用途用線材と高炭素鋼で
高級線材であるピアノ線材との
三つに分かれているのに対し,
ISO

規格は低炭素鋼から高炭素鋼

までを含む一般用途用線材(ISO 
16120-2
)

と 高 級 線 材 (Special

applications: ISO 16120-4)  との 2
種類に分かれており分類方法が
異なる。

ここでは,ISO 16120-2 で JIS 
硬鋼線材に該当する種類につい
て対応させた。JIS の軟鋼線材に
該当する種類は JIS G 3505 に,高
級用途でピアノ線材 JIS G 3502 
該当する種類は ISO 16120-4 を対
応させた。

2.引用
規格

関連 JIS を引用

  (付表1)

ISO

16120-2

2.

関連 ISO 規格を引用

9

G

 3506


200

4


10

G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

項 目
番号

内容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

3.種類
及 び 記

JIS

の種類 21 種類とそ

の記号(表 1)

ISO

16120-2

3.

ISO

規格の 30 種類とその記

号(Table 1)

MOD/削除

   

ISO

規格の中高炭素鋼 21 種類

が硬鋼線材に対応している。

4.化学成

21 種類について化学成
分を規定(表 1)

ISO

16120-2

3.2

30 種類(低炭素鋼から高炭素
鋼まで)について,化学成分
を規定(Table 1)

MOD/削除

   

ISO 16120-2

の中高炭素鋼 22

種類が硬鋼線材と成分的に対
応している。

しかし,ISO 規格は,JIS では
規定していない Cr, Ni, Mo, Cu, 
Al を規定している。

ISO

規格と JIS G 3506 硬鋼線材

は,ほぼ対応している。また,JIS
に対応する ISO 規格の中高炭素鋼
22 種類を附属書 2 に,そのまま採
用した。低炭素鋼に該当する種類
は,軟鋼線材(JIS G 3505)に採
用している。

5.物理的
性質

5.1 脱炭層深さ

5.2 オーステナイト結晶
粒度及び非金属介在物

ISO

16120-1

 
 

 

9.5.2

9.5.3

9.5.7

Annex  
A

ISO

規格では一般用途用線

材 に つ い て は 脱 炭 層 深 さ , 
オーステナイト結晶粒度及
び非金属介在物について特
に規定していない。 

一方,下記が JIS になく ISO
規格に規定している 

引張強度(ISO 6892

による)

 

表面性状(きず深さ) 

中心偏析 

中心偏析限度見本

MOD/追加

MOD/追加

MOD/削除

MOD/削除

MOD/削除

MOD/削除

ISO

規格では中心偏析につい

ては当事者間合意,引張強度に
ついては注文時に要求があれ
ば試験を行うと規定している。
(特に C レベルが C60D 以上の
偏析レベルについて規定して
いる) 

 
一方,JIS では中心偏析,引張
強度の規定はない。 
ISO

規 格 で は , 表 面 性 状

(surface discontinuities)の許容
値を設定している。

日本では 100%連鋳化されてお
り,ISO 16120-1 Annex A で規定
するような中心偏析レベルの線
材は発生しない。また,同様の理
由から引張強度のばらつきも少
ないため特に規定がない。また,
鋼材の引張強度のデータは線材
のものであり,その後の二次加
工・熱処理などによって値は異な
るため,製品から見ると線材の引
張強度値は参考に過ぎない。

ISO

規格に引張強度試験の削除を

提案する。

JIS 硬鋼線材に規定のない許容き
ず深さを,ISO 規格のように規定
すべきかは今後の課題である。

10

G

 3506


200

4


11

G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線 

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号 

番号

内容 

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容 

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

6.寸法

a)  線材の標準径(表 2)

b)  径の許容差及び偏
径差(表 3)

ISO

16120-1

標準径,寸法許容差及び質
量について規定

ISO

規格では,偏径差は規

定していない。

MOD/削除

   

ISO

規格は,質量についても規

定している。

標準径  JIS:5.5〜19 mmφ 
        ISO 規格:5〜30  mm
φ

寸法許容差:JIS は,グレード
(軟鋼線材,硬鋼線材及びピア
ノ線材)によって許容差が異な
る。ISO 規格は,グレードによ
らず許容値は一定値。硬鋼線材
の許容差は寸法によらず一定
(±0.40 mm)に対し径によっ
て異なるが,JIS より緩い値で
ある。

JIS

では JIS G 3194 で共通事項と

して規定しており,当 JIS で規定
する必要はない。

標準径は,設備能力による。

グレード別に寸法許容差をもつ
べきであり改善提案を行い現在,
規 格 ISO/DIS 16124 ( 旧 ISO 
8457-1

)で見直し中である。

7.外観

使用上有害な欠陥がな
いこと。

正常でない部分の取り
扱いは受渡当事者間協

ISO

16120-2

3.3

健全な表面品質,内部品質
であること。

正常でない部分の取り扱い
の規定なし。

MOD/削除

   

内部品質について JIS は言及
していない。

11

G

 3506


200

4


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G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号 

番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

8.試験 
 

8.1 分析試験 
a)  分析試験の一般事項
及び分析試料の採り方 
  JIS G 0404 による 
b)  分析方法 
 
8.2 脱炭層深さ測定試

験 

8.3 オーステナイト結

晶粒度試験

8.4 非金属介在物試験 

ISO 
16120-1

 
9.4.1 
9.5.1 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

9.5.2 
 
9.5.3 
9.5.7 
Annex 
A

 
ISO 14284

に基づき試料を

採取する。 
ISO/TR 9769

に記載され

た試験方法を用いて分析
する。 

ISO

規格に規定なし。 

 
ISO

規格に規定なし。 

 
ISO

規格に規定なし。 

 
 
下記が JIS になく,ISO 
格に規定している 
引張強度(ISO 6892

によ

る)

 

表面性状(きず深さ) 
中心偏析 
中心偏析限度見本 
 

 
IDT 

 
MOD/追加 
 
MOD/追加 
 
MOD/追加 

MOD/削除 
 
MOD/削除 
MOD/削除 
MOD/削除 

 
ISO

規格では中心偏析について

は受渡当事者間合意,引張強度
については注文時に要求があ
れば試験を行うと規定してい
る。JIS では,中心偏析,引張
強度の規定はない。 
ISO

規格では,

表面性状(surface

discontinuities)の許容値を設定
している。 
 

 
ISO

規格は一般用途用線材である

ため,硬鋼線材の JIS で規定する
各種試験が除外されている。この
差は品質要求レベルの差と考え
られる。 
ISO 規格は低級品,JIS は高品
質なはん用品の差) 
 

12

G

 3506


200

4


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G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

項 目 番  

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

9.検査

検査条件について記載

ISO 
16120-1
 

9.

検査

JIS

とほぼ同じ

ISO

規格にない脱炭層深

さ,オーステナイト結晶粒
度,非金属介在物が追加と
なっている。

MOD/削除 
   

MOD/追加 
   

ISO

規格は線材の全種類につ

いて規定している。JIS は軟鋼
線材だけ規定している。

4.化学成分の理由と同じ。

8.試験の (Ⅴ)JIS と国際規格と
の技術的差異の理由

参照

10.表示  結果報告の記載

ISO 
16120-1

10.

JIS

と同じ

IDT

11 .  報告  成績表の提出

ISO 
16120-1

9.1

JIS

と同じ

IDT

附属書1 

1.脱炭層深さ

 

MOD/追加 
   

日本では特別品質規定で対応し
なければならないユーザーニー
ズが存在する。取引実態を考慮し
た特別規定を追加するよう ISO
に提案する。

13

G

 3506


200

4


14

G 3506

:2004

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号

項 目 番

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

附属書 2 

硬 鋼 線 材 に 該 当 す る
ISO 16120-2

の 22 種に

ついて規定 
2.  化学成分 

 
3.  表面品質試験(許容

きず深さ)

4.  中心偏析試験 
5.  引張試験

ISO 
16120-2

3.2 
 
 
 
 

3.4 
 
3.5 
3.6

化学成分:ISO  16120-2 
種類のうち、炭素レベルが
硬鋼線材に該当する C26D
から C92D までの 22 種を
硬鋼線材相当として規定。
 
表面品質試験(許容きず深
さ) 
中心偏析試験 
引張試験 

 
 
 
MOD/削除 

MOD 追加 
     
IDT 
IDT 
 

JIS

では規定していない Cr,

Ni, Mo, Cu, Al の上限値を規定
している。 

 
ISO

規格の許容きず深さに表

面 品 質 試 験 の 規 定 を 追 加 し
た。 
− 

JIS

本体に規定する脱炭層深

さ試験,オーステナイト結晶
粒度試験及び非金属介在物試
験について,ISO 規格では規
定がない。

JIS

では微量元素の添加がないこ

とを前提にしている。一方,ISO
規格は微量元素の上限値を規定
しており,基本的な考え方は同じ
である。

ISO

規格では検査方法は製造業者

によって選ばれるとなっており,
実質 JIS と ISO 規格に差はない。 

脱炭層深さ試験,オーステナイト
結晶粒度試験及び非金属介在物
試験がないのは,ISO 規格と JIS
とで品質要求レベルが異なるこ
とによる。上述の試験要求ある場
合は,本体の規定を適用する。

附属書 3

JIS と対応する国際規
格との対比表

 

――

―――――――――――

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考 1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

                    −  IDT ------------------------技術的差異がない。

                    −  MOD/削除--------------国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

                    −  MOD/追加--------------国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

 2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

− MOD --------------------国際規格を修正している。

14

G

 3506


200

4