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G 3505

:2004

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人  日本鉄

鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会

の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3505:1996 は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 16120-1:2001,Non-alloy steel wire

rod for conversion to wire-Part 1: General requirements 及び ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for

conversion to wire-Part 2: Specific requirements for general purpose wire rod を基礎として用いた。

JIS G 3505

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)特別品質規定

附属書 2(規定)国際規格による品質規定

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


G 3505

:2004

(2) 

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  種類及び記号 

1

4.

  化学成分

1

5.

  寸法

2

6.

  外観

2

7.

  試験

2

7.1

  分析試験 

2

8.

  検査

3

9.

  表示

3

10.

  報告

3

附属書 1(規定)特別品質規定 

4

1.

  低炭素鋼の指定 

4

2.

  Mn の指定 

4

3.

  寸法許容差及び偏径差 

4

附属書 2(規定)国際規格による品質規定 

5

1.

  適用範囲

5

2.

  化学成分

5

3.

  表面品質試験 

5

4.

  引張試験

6

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

7

 


     

日本工業規格     

JIS

 G

3505

:2004

軟鋼線材

Low carbon steel wire rods

序文 

この規格は,2001 年に第 1 版として発行された ISO 16120-1:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire

−Part 1:General requirements 及び ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2:Specific

requirements for general purpose wire rod を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格の規定内容を変更している事項である。

変更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 3(参考)に示す。

1. 

適用範囲  この規格は,鉄線,亜鉛めっき鉄線などの製造に用いられる軟鋼線材(以下,線材という。)

について規定する。ただし,溶接棒心線用線材を除く。

備考1.  注文者は,あらかじめ製造業者との協定によって,本体に規定する項目のほか,附属書 

特別品質規定 1.2.及び 3.の一部又は全部を指定してもよい。

             

附属書 1  1.  低炭素鋼の指定 

             

附属書 1  2.  Mn の指定 

             

附属書 1  3.  寸法許容差及び偏径差

2.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD(修

正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 16120-1:2001

,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire-Part 1: General requirements

(MOD)

ISO 16120-2:2001

,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire-Part 2: Specific requirements for

general purpose wire rod (MOD)

3. 

国際規格による品質規定を,

附属書 に規定する。

2. 

引用規格    付表 に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

3. 

種類及び記号  線材の種類は 8 種とし,その記号は表 1 による。

4. 

化学成分  線材は, 7.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,  表 1 による。

 
 


2

G 3505

:2004

     

 

表 1

 

化学成分

単位  %

種類の記号

C Mn P  S

    SWRM 6

0.08 以下

0.60 以下

0.040 以下

0.040 以下

    SWRM 8

0.10 以下

0.60 以下

0.040 以下

0.040 以下

SWRM 10

0.08〜0.13 0.30〜0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 12

0.10〜0.15 0.30〜0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 15

0.13〜0.18 0.30〜0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 17

0.15〜0.20 0.30〜0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 20

0.18〜0.23 0.30〜0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 22

0.20〜0.25 0.30〜0.60 0.040 以下

0.040 以下

        備考  キルド鋼指定の場合は,種類記号の末尾に K を付記する。

        例  SWRM 10 K

5. 

寸法  線材の径及びその許容差並びに偏径差(

1

)は,次による。

(

1

)

  偏径差とは,線材の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

a)

  線材の標準径は,

表 による。

 

表 2

 

標準径

                                                                                                                                        単位  mm 

5.5,6,6.4,7,8,9,9.5,10,11,12,13,14,15,16,17,19

b)

  線材の径の許容差及び偏径差は,

表 による。

  表 3  許容差及び偏径差

                                                                                       

単位  mm

許容差

偏径差

                      15 以下

15 を超え  25 以下

25 を超えるもの

±0.40

±0.50

±0.60

0.64 以下

0.80 以下

0.96 以下

6. 

外観  線材は,使用上有害な欠陥があってはならない。ただし,線材は,一般に検査によって全長に

わたるきずの検出は困難であって,また,その除去の機会がないため正常でない部分を含むことがあり,

正常でない部分の取り扱いについては,受渡当事者間の協定による。 

7. 

試験

7.1 

分析試験  分析試験は,次による。

a) 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方    線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の

一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学成分)による。

b)

 

分析方法

    分析方法は,次のいずれかによる。

JIS G 1211

JIS G 1212JIS G 1213JIS G 1214JIS G 1215JIS G 1253JIS G 1256 

JIS G 1257,    JIS G 1258 

   


3

G 3505

:2004

     

8.

 

検査  検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,4.に適合しなければならない。

c)

寸法は,5.に適合しなければならない。

d)

外観は,6.に適合しなければならない。

e)

受渡当事者間の協定によって,

附属書 の特別品質規定の指定がある場合は,附属書 の 1.2.及び

3.

に適合しなければならない。

9. 

表示  検査に合格した線材は,コイルごとに,次の項目を適当な方法で表示する。ただし,注文者の

承認を得た場合は,その一部を省略してもよい。

a)

種類記号

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

線材の径

d)

製造業者名又はその略号

10. 

報告  注文者から要求された場合,製造業者は,規定された項目の成績表を提出する。

              なお,キルド鋼指定の場合は,成績表にけい素含有量を付記する。

 

付表 1  引用規格

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 1211

  鉄及び鋼−炭素定量方法

JIS G 1212

  鉄及び鋼−けい素定量方法

JIS G 1213

  鉄及び鋼−マンガン定量方法

JIS G 1214

  鉄及び鋼−りん定量方法

JIS G 1215

  鉄及び鋼−硫黄定量方法

JIS G 1253

  鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法

JIS G 1256

  鉄及び鋼−蛍光 X 線分析方法

JIS G 1257

  鉄及び鋼−原子吸光分析方法

JIS G 1258

  鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法

ISO 4948-1 Steels - Classification - Part 1: Classification of steels into unalloyed and alloy steels based on

chemical composition

ISO 4948-2 Steels - Classification - Part 2: Classification of unalloyed and alloy steels according to main

quality classes and main property or application characteristics

ISO 6892

  Metallic materials – Tensile testing at ambient temperature


4

G 3505

:2004

     

附属書 1(規定)特別品質規定

 

特別品質規定は(適用した場合の表示方法を含め)

,受渡当事者間の協定によって適用し,指定された項

目について製造業者が実施する。

1. 

低炭素鋼の指定  受渡当事者間の協定によって,附属書 表 の低炭素鋼を指定してもよい。

 

附属書 

1

 

化学成分

単位    %

種類の記号

C Mn P  S

SWRM 2

0.04 以下

0.60 以下

0.040 以下

0.040 以下

SWRM 4

0.06 以下

0.60 以下

0.040 以下

0.040 以下

2. Mn

の指定  受渡当事者間の協定によって,高強度の溶接金網用異形鉄線に使用される場合に限り,

次を指定してもよい。

Mn:0.60  %以上(0.60〜0.90  %が望ましい。)

3. 

寸法許容差及び偏径差  受渡当事者間の協定によって,附属書 表 を指定してもよい。

 

附属書 表 2  寸法許容差及び偏径差

単位  mm

許容差

偏径差

15 以下

15 を超え  25 以下

±0.30

±0.40

0.48 以下

0.64 以下


5

G 3505

:2004

     

附属書 2(規定)国際規格による品質規定

この

附属書 は,ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2:Specific

requirements for general purpose wire rod に規定されている種類について規定する。

1.

  適用範囲  この附属書 の 2.は,受渡当事者間の協定によって本体の 4.  に代わって適用してもよい。

また,この

附属書 の 2.を適用したときは,附属書 の 3.及び 4.の適用の有無を事前に受渡当事者間で

協定する。

なお,この

附属書 の種類に対しては,附属書 の規定内容は適用しない。

2.

 

化学成分  化学成分は,附属書 表 による。

  附属書 表 1  化学成分(

1

)

単位  %

種類の
記号(

2

)

C Si(

3

) Mn(

4

) P

上限値

S

上限値

Cr

上限値

Ni

上限値

Mo

上限値

Cu(

5

)

上限値

Al(

6

)

上限値

C4D

0.00〜0.06 0.00〜0.30 0.30〜0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C7D

0.05〜0.09 0.00〜0.30 0.30〜0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C9D

0.00〜0.10 0.00〜0.30 0.00〜0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30  −

C10D

0.08〜0.13 0.00〜0.30 0.30〜0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C12D

0.10〜0.15 0.00〜0.30 0.30〜0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C15D

0.12〜0.17 0.00〜0.30 0.30〜0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C18D

0.15〜0.20 0.00〜0.30 0.30〜0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C20D

0.18〜0.23 0.00〜0.30 0.30〜0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

注(

1

)  仕上脱酸の目的でない限り表に記載ない成分を,購入者の同意なくして意図的に添加してはな

らない。微量合金成分の添加は,製造業者と購入者の注文時の合意による。

(

2

)  ISO 4948-1 及び ISO 4948- 2 に適合する普通炭素鋼とする。

(

3

)  亜鉛めっき用線材として必要な場合には,注文時に Si の下限値を指定してもよい。注文時の合

意によって

附属書 表1に示す Si の上限値を更に制限してもよい。

(

4

)  C15D から C20D の種類については,附属書 表 以外の Mn 範囲を受渡当事者間合意によって

設定してもよい。ただし,その範囲は,上限値が 1.20 %を超えず,下限値は 0.30 %までとする。

(

5

)  Cu の上限値は,受渡当事者間の合意によって 0.20 %  としてもよい。

(

6

)  受渡当事者間の合意によって Al の範囲は 0.01 %〜0.06 %  にしてもよい。その場合,Si の上限

値は 0.1 %としてもよい。

3.

 

表面品質試験  欠陥の深さをやすり試験で測定する。試験単位の 10 t ごとに一つのコイルを選択して,

最低 3 個の試験片を採取する。試験片は線材の一端から最低 300 mm 離れていることとする。手順は,次

による。

a)

  試験片の直径を測定。


6

G 3505

:2004

     

b)

  表面の欠陥が肉眼で確認できなくなるまで,やすりがけを行う。

c)

  やすりがけ後,直径を測定してやすりがけ前の直径との差を欠陥の深さとする。  許容値は,

附属書 2

表 に示す値を超えてはならない。

附属書 表 2  許容きず深さ

                                         単位  mm

径  d

N

最大許容きず深さ

            5  ≤  d

N

  ≤    12

      12    <  d

N

≤  18

      18    <  d

N

    ≤  30

0.20 
0.25 
0.30

 

4.

  引張試験    注文時購入者から要求があれば,製造業者は ISO 6892 によって試験を実施し,引張強度

の試験値を提出する。


7

G 3505

:2004

     

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3505:2004

  軟鋼線材

ISO 16120-1   

普通鋼線材その1一般要求事項

ISO 16120-2

普通鋼線材その 2 一般用途用線材

(Ⅰ)JIS の規定 

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

項目番号

内容

項 目
番号

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

1.適用範
囲 

鉄線,亜鉛めっき鉄線な
どの製造に用いられる
軟鋼線材(除く溶接心線
用線材)

ISO 
16120-2

1.

伸線,冷間圧延用一
般用線材

MOD/削除

JIS

は低中炭素鋼だけ,ISO 

16120 -2

は高炭素鋼までを含

線材 JIS の規格は軟鋼線材(低中炭素鋼)
と硬鋼線材(中高炭素鋼)の一般用途用線
材と高炭素鋼で高級線材であるピアノ線
材との三つに分かれているのに対し,
ISO

規格は低炭素鋼から高炭素鋼までを

含む一般用途用線材(ISO 16120-2)と高級
線材(Special applications: ISO16120-4)
との 2 種類に分けており分類方法が異な
る。

ここでは,ISO 16120-2 と JIS の軟鋼線材
に該当する種類について対応させた。JIS
の硬鋼線材に該当する種類は JIS G 3506
に,高級用途でピアノ線材 JIS G 3502 
該当する種類は,ISO 16120-4 を対応さ
せた。

2.引用規

関連 JIS を引用

  (付表1)

ISO 
16120-2

2.

関連 ISO 規格を引用

3.種類及
び記号

JIS

の種類 8 種類とその

記号(表 1)

ISO 
16120-2

3.

ISO

規格の 30 種類と

その記号(Table 1)

MOD/削除

ISO

規格の低中炭素鋼 8 種類

が軟鋼線材に対応している。


8

G 3505

:2004

     

(Ⅰ)JIS の規定 

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線 

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号

項 目
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

4.化学成

8 種類について化学成
分を規定(表 1)

ISO 
16120-2

3.2

30 種類(低炭素鋼か
ら 高 炭 素 鋼 ま で ) に
ついて,化学成分を
規定(Table 1)

MOD/削除

ISO

規格低中炭素鋼 8 種類が軟

鋼線材と成分的に対応してい
る。しかし,ISO 規格は,JIS
で は 規 定 し て い な い Cr, Ni, 
Mo, Cu, Al を規定している。 
JIS

で Al を特に規定していな

いが,キルド鋼の場合,種類記
号の末尾に K を付記している。

ISO

規格と JIS との軟鋼線材は,ほぼ該

当している。また,ISO 規格の JIS に対
応する低中炭素鋼 8 種類を附属書 2 に,
そのまま採用した。中高炭素鋼該当部分
は,硬鋼線材(JIS G 3506)に採用して
いる。

5.寸法 

a)  線材の標準径 
    (表 2) 
 
b)  径の許容差及び偏
径差  (表 3)

ISO 
16120-1

8.

標準径,寸法許容差,
質量について規定 
 
偏径差は規定してい
ない。

MOD/削除

ISO 規格は質量についても規
定している。 

標準径  JIS:5.5〜19φ 
        ISO:5〜30φ 
寸法許容差  JIS は,グレード
(軟鋼線材,硬鋼線材,ピアノ
線材)によって許容差が異な
る。ISO 規格はグレードによら
ず一定。ただし,軟鋼線材につ
いては ISO 規格が 30φmm に
ついて注文時の合意によると
している以外許容値に差はな
い。

JIS

では JIS G 3194 で共通事項として規

定しており,当該 JIS で規定する必要は
ない。 
標準径は,設備能力による。 
 
グレード別に寸法許容差をもつべきであ
る た め 改 善 提 案 を 行 い , 現 在 , 規 格
ISO/DIS 16124

で見直し中である。

6.外観 

使用上有害な欠陥がな
いこと。 
正常でない部分の取り
扱いは,受渡当事者間協

ISO 
16120-2

3.3

健全な表面品質,内
部品質であること。

正常でない部分の取
り扱いの規定なし。

MOD/削除
 
MOD/追加

JIS

では,内部品質は言及して

いない。

JIS

では有害なきずのないことと表現さ

れており,概念は同じである。


9

G 3505

:2004

     

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線 

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号

項目番

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容 

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策 

7.試験 

 

7.1 分析試験 
a) 分析試験の一般事項
及び分析試料の採り方 
b) 分析方法 

 

ISO 
16120-1
 
 
 
 
 
 
 

9.4.1 
 
9.5.1 
 
 
 
 
 
 
9.5.2 
 
9.5.3 
9.5.7 
Annex 
A

ISO 14284

に基づき

試料を採取する。 
ISO/TR 9769

に記載

さ れ た 試 験 方 法 を
用いて分析する。 
下記が JIS になく
ISO

規格に規定して

いる。 
引張強度(ISO 6892

による。

 

表 面 性 状 ( き ず 深
さ) 
中心偏析/中心偏析
限度見本 

IDT 
 

MOD/削除
     
MOD/削除
 
MOD/削除 

ISO

規格では中心偏析につい

ては受渡当事者間の合意,引
張強度については注文時に要
求があれば試験を行うと規定
している。JIS では,中心偏析,
引張強度  の規定はない。 
ISO

規格では表面性状(surface

discontinuities)の許容値を設定
している。 

日本では 100%連鋳化されており,引張
強度のばらつきも少ないため特に規定が
ない。また,鋼材の引張強度のデータは
線材のものであり,その後の二次加工・
熱処理などによって線の引張強度の値は
異なってくるため,線材の引張強度値は
参考に過ぎない。 
ISO

規格に引張強度試験の削除を提案す

る。 
JIS

軟鋼線材に規定のない許容きず深さ

を ISO 規格のように規定すべきかは,今
後の課題である。 

8.検査 

検査条件について記載 

ISO 
16120-1

9.

検査 
  JIS とほぼ同じ

MOD/削除

ISO

規格は線材の全種類につ

いて規定している。JIS は軟鋼
線材だけ規定している。

4.化学成分の理由と同じ。

9.表示

結果報告の記載

ISO 
16120-1

10.

JIS

と同じ

IDT

10.報告  成績表の提出

ISO 
16120-1

9.1

JIS

と同じ

IDT

附属書 1 

1.低炭素鋼の指定 
2.Mn の指定 
3.寸法許容差及び偏径

MOD/追加

日本では,特別品質規定で対応しなけれ
ばならないユーザーニーズが存在する。
取引実態を考慮した特別規定を追加する
よう,ISO に提案する。  なお,線材の
グレードに応じて寸法許容差に差をつけ
るよう,ISO に提案している(ISO/DIS 
16124
 (

旧 ISO 8457-1))


10

G 3505

:2004

     

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号

項 目
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

附属書 2 

軟 鋼 線 材 に 該 当 す る
ISO 16120-2

の 8 種類に

ついて規定 
1.  適用範囲 
2.  化学成分 
3.  表面品質試験 
4.  引張試験

ISO 
16120-2

3.2 
 
 
 
 
 
 
3.3

3.6

化 学 成 分 : ISO 
16120-2

の 種 類 の う

ち、炭素レベルが軟
鋼 線 材 に 該 当 す る
C4D から C20D まで
の 8 種類を軟鋼線材
相当として規定。 
許容きず深さ

引張試験を規定

IDT 

 
 
 
MOD/追加
 
IDT

化学成分:JIS 本体では規定し
ていない Cr, Ni, Mo, Cu, Al の
上限値を規定している。 

 

 
ISO

規格の許容きず深さに表

面品質試験の規定を追加した。
 

JIS

では微量元素の添加がないことを前

提にしている。一方,ISO は微量元素の
上限値を規定しており,基本的な考え方
は同じである。

ISO

規格では検査方法は製造業者によっ

て選ばれるとなっており,実質 JIS 
ISO

規格に差はない。

 
引張試験については,7.試験(V)JIS 
国際規格との技術的差異の理由参照     

附属書 3 

JIS

と対応する国際規格

との対比表

 

――

―――――――――

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

                − IDT------------------------技術的差異がない。

                − MOD/追加-------------国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

                − MOD/削除-------------国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

                    − MOD ---------------------国際規格を修正している。