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G 3505

:2004

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人  日本鉄

鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会

の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3505:1996 は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 16120-1:2001,Non-alloy steel wire

rod for conversion to wire-Part 1: General requirements 及び ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for

conversion to wire-Part 2: Specific requirements for general purpose wire rod を基礎として用いた。

JIS G 3505

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)特別品質規定

附属書 2(規定)国際規格による品質規定

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


G 3505

:2004

(2) 

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  種類及び記号 

1

4.

  化学成分

1

5.

  寸法

2

6.

  外観

2

7.

  試験

2

7.1

  分析試験 

2

8.

  検査

3

9.

  表示

3

10.

  報告

3

附属書 1(規定)特別品質規定 

4

1.

  低炭素鋼の指定 

4

2.

  Mn の指定 

4

3.

  寸法許容差及び偏径差 

4

附属書 2(規定)国際規格による品質規定 

5

1.

  適用範囲

5

2.

  化学成分

5

3.

  表面品質試験 

5

4.

  引張試験

6

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

7

 


     

日本工業規格

JIS

 G

3505

:2004

軟鋼線材

Low carbon steel wire rods

序文

この規格は,2001 年に第 1 版として発行された ISO 16120-1:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire

−Part 1:General requirements 及び ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2:Specific

requirements for general purpose wire rod を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格の規定内容を変更している事項である。

変更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 3(参考)に示す。

1. 

適用範囲  この規格は,鉄線,亜鉛めっき鉄線などの製造に用いられる軟鋼線材(以下,線材という。)

について規定する。ただし,溶接棒心線用線材を除く。

備考1.  注文者は,あらかじめ製造業者との協定によって,本体に規定する項目のほか,附属書 

特別品質規定 1.2.及び 3.の一部又は全部を指定してもよい。

附属書 1  1.  低炭素鋼の指定

附属書 1  2.  Mn の指定

附属書 1  3.  寸法許容差及び偏径差

2.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD(修

正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 16120-1:2001

,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire-Part 1: General requirements

(MOD)

ISO 16120-2:2001

,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire-Part 2: Specific requirements for

general purpose wire rod (MOD)

3. 

国際規格による品質規定を,

附属書 に規定する。

2. 

引用規格    付表 に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

3. 

種類及び記号  線材の種類は 8 種とし,その記号は表 1 による。

4. 

化学成分  線材は, 7.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,  表 1 による。

 
 


2

G 3505

:2004

     

表 1

化学成分

単位  %

種類の記号

C Mn P  S

    SWRM 6

0.08 以下

0.60 以下

0.040 以下

0.040 以下

    SWRM 8

0.10 以下

0.60 以下

0.040 以下

0.040 以下

SWRM 10

0.08∼0.13 0.30∼0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 12

0.10∼0.15 0.30∼0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 15

0.13∼0.18 0.30∼0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 17

0.15∼0.20 0.30∼0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 20

0.18∼0.23 0.30∼0.60 0.040 以下

0.040 以下

SWRM 22

0.20∼0.25 0.30∼0.60 0.040 以下

0.040 以下

        備考  キルド鋼指定の場合は,種類記号の末尾に K を付記する。

        例  SWRM 10 K

5. 

寸法  線材の径及びその許容差並びに偏径差(

1

)は,次による。

(

1

)

  偏径差とは,線材の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

a)

  線材の標準径は,

表 による。

表 2

標準径

                                                                                                                                        単位  mm

5.5,6,6.4,7,8,9,9.5,10,11,12,13,14,15,16,17,19

b)

  線材の径の許容差及び偏径差は,

表 による。

  表 3  許容差及び偏径差

                                                                                       

単位  mm

許容差

偏径差

                      15 以下

15 を超え  25 以下

25 を超えるもの

±0.40

±0.50

±0.60

0.64 以下

0.80 以下

0.96 以下

6. 

外観  線材は,使用上有害な欠陥があってはならない。ただし,線材は,一般に検査によって全長に

わたるきずの検出は困難であって,また,その除去の機会がないため正常でない部分を含むことがあり,

正常でない部分の取り扱いについては,受渡当事者間の協定による。 

7. 

試験

7.1 

分析試験  分析試験は,次による。

a) 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方    線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の

一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学成分)による。

b)

分析方法

    分析方法は,次のいずれかによる。

JIS G 1211

JIS G 1212JIS G 1213JIS G 1214JIS G 1215JIS G 1253JIS G 1256 

JIS G 1257,    JIS G 1258 


3

G 3505

:2004

     

8.

検査  検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,4.に適合しなければならない。

c)

寸法は,5.に適合しなければならない。

d)

外観は,6.に適合しなければならない。

e)

受渡当事者間の協定によって,

附属書 の特別品質規定の指定がある場合は,附属書 の 1.2.及び

3.

に適合しなければならない。

9. 

表示  検査に合格した線材は,コイルごとに,次の項目を適当な方法で表示する。ただし,注文者の

承認を得た場合は,その一部を省略してもよい。

a)

種類記号

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

線材の径

d)

製造業者名又はその略号

10. 

報告  注文者から要求された場合,製造業者は,規定された項目の成績表を提出する。

              なお,キルド鋼指定の場合は,成績表にけい素含有量を付記する。

付表 1  引用規格

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 1211

  鉄及び鋼−炭素定量方法

JIS G 1212

  鉄及び鋼−けい素定量方法

JIS G 1213

  鉄及び鋼−マンガン定量方法

JIS G 1214

  鉄及び鋼−りん定量方法

JIS G 1215

  鉄及び鋼−硫黄定量方法

JIS G 1253

  鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法

JIS G 1256

  鉄及び鋼−蛍光 X 線分析方法

JIS G 1257

  鉄及び鋼−原子吸光分析方法

JIS G 1258

  鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法

ISO 4948-1 Steels - Classification - Part 1: Classification of steels into unalloyed and alloy steels based on

chemical composition

ISO 4948-2 Steels - Classification - Part 2: Classification of unalloyed and alloy steels according to main

quality classes and main property or application characteristics

ISO 6892

  Metallic materials – Tensile testing at ambient temperature


4

G 3505

:2004

     

附属書 1(規定)特別品質規定

特別品質規定は(適用した場合の表示方法を含め)

,受渡当事者間の協定によって適用し,指定された項

目について製造業者が実施する。

1. 

低炭素鋼の指定  受渡当事者間の協定によって,附属書 表 の低炭素鋼を指定してもよい。

附属書 

1

化学成分

単位    %

種類の記号

C Mn P  S

SWRM 2

0.04 以下

0.60 以下

0.040 以下

0.040 以下

SWRM 4

0.06 以下

0.60 以下

0.040 以下

0.040 以下

2. Mn

の指定  受渡当事者間の協定によって,高強度の溶接金網用異形鉄線に使用される場合に限り,

次を指定してもよい。

Mn:0.60  %以上(0.60∼0.90  %が望ましい。)

3. 

寸法許容差及び偏径差  受渡当事者間の協定によって,附属書 表 を指定してもよい。

附属書 表 2  寸法許容差及び偏径差

単位  mm

許容差

偏径差

15 以下

15 を超え  25 以下

±0.30

±0.40

0.48 以下

0.64 以下


5

G 3505

:2004

     

附属書 2(規定)国際規格による品質規定

この

附属書 は,ISO 16120-2:2001,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2:Specific

requirements for general purpose wire rod に規定されている種類について規定する。

1.

  適用範囲  この附属書 の 2.は,受渡当事者間の協定によって本体の 4.  に代わって適用してもよい。

また,この

附属書 の 2.を適用したときは,附属書 の 3.及び 4.の適用の有無を事前に受渡当事者間で

協定する。

なお,この

附属書 の種類に対しては,附属書 の規定内容は適用しない。

2.

化学成分  化学成分は,附属書 表 による。

  附属書 表 1  化学成分(

1

)

単位  %

種類の
記号(

2

)

C Si(

3

) Mn(

4

) P

上限値

S

上限値

Cr

上限値

Ni

上限値

Mo

上限値

Cu(

5

)

上限値

Al(

6

)

上限値

C4D

0.00∼0.06 0.00∼0.30 0.30∼0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C7D

0.05∼0.09 0.00∼0.30 0.30∼0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C9D

0.00∼0.10 0.00∼0.30 0.00∼0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30  −

C10D

0.08∼0.13 0.00∼0.30 0.30∼0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C12D

0.10∼0.15 0.00∼0.30 0.30∼0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C15D

0.12∼0.17 0.00∼0.30 0.30∼0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C18D

0.15∼0.20 0.00∼0.30 0.30∼0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

C20D

0.18∼0.23 0.00∼0.30 0.30∼0.60

0.035 0.035

0.20 0.25 0.05 0.30 0.01

注(

1

)  仕上脱酸の目的でない限り表に記載ない成分を,購入者の同意なくして意図的に添加してはな

らない。微量合金成分の添加は,製造業者と購入者の注文時の合意による。

(

2

)  ISO 4948-1 及び ISO 4948- 2 に適合する普通炭素鋼とする。

(

3

)  亜鉛めっき用線材として必要な場合には,注文時に Si の下限値を指定してもよい。注文時の合

意によって

附属書 表1に示す Si の上限値を更に制限してもよい。

(

4

)  C15D から C20D の種類については,附属書 表 以外の Mn 範囲を受渡当事者間合意によって

設定してもよい。ただし,その範囲は,上限値が 1.20 %を超えず,下限値は 0.30 %までとする。

(

5

)  Cu の上限値は,受渡当事者間の合意によって 0.20 %  としてもよい。

(

6

)  受渡当事者間の合意によって Al の範囲は 0.01 %∼0.06 %  にしてもよい。その場合,Si の上限

値は 0.1 %としてもよい。

3.

表面品質試験  欠陥の深さをやすり試験で測定する。試験単位の 10 t ごとに一つのコイルを選択して,

最低 3 個の試験片を採取する。試験片は線材の一端から最低 300 mm 離れていることとする。手順は,次

による。

a)

  試験片の直径を測定。


6

G 3505

:2004

     

b)

  表面の欠陥が肉眼で確認できなくなるまで,やすりがけを行う。

c)

  やすりがけ後,直径を測定してやすりがけ前の直径との差を欠陥の深さとする。  許容値は,

附属書 2

表 に示す値を超えてはならない。

附属書 表 2  許容きず深さ

                                         単位  mm

径  d

N

最大許容きず深さ

            5  ≤  d

N

  ≤    12

      12    <  d

N

≤  18

      18    <  d

N

    ≤  30

0.20 
0.25 
0.30

4.

  引張試験    注文時購入者から要求があれば,製造業者は ISO 6892 によって試験を実施し,引張強度

の試験値を提出する。


7

G 3505

:2004

     

附属書 3(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS G 3505:2004

  軟鋼線材

ISO 16120-1   

普通鋼線材その1一般要求事項

ISO 16120-2

普通鋼線材その 2 一般用途用線材

(Ⅰ)JIS の規定 

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

項目番号

内容

項 目
番号

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容

1.適用範

鉄線,亜鉛めっき鉄線な
どの製造に用いられる
軟鋼線材(除く溶接心線
用線材)

ISO 
16120-2

1.

伸線,冷間圧延用一
般用線材

MOD/削除

JIS

は低中炭素鋼だけ,ISO 

16120 -2

は高炭素鋼までを含

線材 JIS の規格は軟鋼線材(低中炭素鋼)
と硬鋼線材(中高炭素鋼)の一般用途用線
材と高炭素鋼で高級線材であるピアノ線
材との三つに分かれているのに対し,
ISO

規格は低炭素鋼から高炭素鋼までを

含む一般用途用線材(ISO 16120-2)と高級
線材(Special applications: ISO16120-4)
との 2 種類に分けており分類方法が異な
る。

ここでは,ISO 16120-2 と JIS の軟鋼線材
に該当する種類について対応させた。JIS
の硬鋼線材に該当する種類は JIS G 3506
に,高級用途でピアノ線材 JIS G 3502 
該当する種類は,ISO 16120-4 を対応さ
せた。

2.引用規

関連 JIS を引用

  (付表1)

ISO 
16120-2

2.

関連 ISO 規格を引用

3.種類及
び記号

JIS

の種類 8 種類とその

記号(表 1)

ISO 
16120-2

3.

ISO

規格の 30 種類と

その記号(Table 1)

MOD/削除

ISO

規格の低中炭素鋼 8 種類

が軟鋼線材に対応している。


8

G 3505

:2004

     

(Ⅰ)JIS の規定 

(Ⅲ)国際規格の規定 

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線 

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号

項 目
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

4.化学成

8 種類について化学成
分を規定(表 1)

ISO 
16120-2

3.2

30 種類(低炭素鋼か
ら 高 炭 素 鋼 ま で ) に
ついて,化学成分を
規定(Table 1)

MOD/削除

ISO

規格低中炭素鋼 8 種類が軟

鋼線材と成分的に対応してい
る。しかし,ISO 規格は,JIS
で は 規 定 し て い な い Cr, Ni, 
Mo, Cu, Al を規定している。 
JIS

で Al を特に規定していな

いが,キルド鋼の場合,種類記
号の末尾に K を付記している。

ISO

規格と JIS との軟鋼線材は,ほぼ該

当している。また,ISO 規格の JIS に対
応する低中炭素鋼 8 種類を附属書 2 に,
そのまま採用した。中高炭素鋼該当部分
は,硬鋼線材(JIS G 3506)に採用して
いる。

5.寸法 

a)  線材の標準径 
    (表 2) 
 
b)  径の許容差及び偏
径差  (表 3)

ISO 
16120-1

8.

標準径,寸法許容差,
質量について規定 
 
偏径差は規定してい
ない。

MOD/削除

ISO 規格は質量についても規
定している。 

標準径  JIS:5.5∼19φ 
        ISO:5∼30φ 
寸法許容差  JIS は,グレード
(軟鋼線材,硬鋼線材,ピアノ
線材)によって許容差が異な
る。ISO 規格はグレードによら
ず一定。ただし,軟鋼線材につ
いては ISO 規格が 30φmm に
ついて注文時の合意によると
している以外許容値に差はな
い。

JIS

では JIS G 3194 で共通事項として規

定しており,当該 JIS で規定する必要は
ない。 
標準径は,設備能力による。 
 
グレード別に寸法許容差をもつべきであ
る た め 改 善 提 案 を 行 い , 現 在 , 規 格
ISO/DIS 16124

で見直し中である。

6.外観 

使用上有害な欠陥がな
いこと。 
正常でない部分の取り
扱いは,受渡当事者間協

ISO 
16120-2

3.3

健全な表面品質,内
部品質であること。

正常でない部分の取
り扱いの規定なし。

MOD/削除
 
MOD/追加

JIS

では,内部品質は言及して

いない。

JIS

では有害なきずのないことと表現さ

れており,概念は同じである。


9

G 3505

:2004

     

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線 

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号

項目番

内容

項目ごとの
評価

技術的差異の内容 

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策 

7.試験

7.1 分析試験 
a) 分析試験の一般事項
及び分析試料の採り方 
b) 分析方法

ISO 
16120-1
 
 
 
 
 
 
 

9.4.1 
 
9.5.1 
 
 
 
 
 
 
9.5.2 
 
9.5.3 
9.5.7 
Annex 
A

ISO 14284

に基づき

試料を採取する。 
ISO/TR 9769

に記載

さ れ た 試 験 方 法 を
用いて分析する。 
下記が JIS になく
ISO

規格に規定して

いる。 
引張強度(ISO 6892

による。

表 面 性 状 ( き ず 深
さ) 
中心偏析/中心偏析
限度見本

IDT 
 

MOD/削除
     
MOD/削除
 
MOD/削除

ISO

規格では中心偏析につい

ては受渡当事者間の合意,引
張強度については注文時に要
求があれば試験を行うと規定
している。JIS では,中心偏析,
引張強度  の規定はない。 
ISO

規格では表面性状(surface

discontinuities)の許容値を設定
している。

日本では 100%連鋳化されており,引張
強度のばらつきも少ないため特に規定が
ない。また,鋼材の引張強度のデータは
線材のものであり,その後の二次加工・
熱処理などによって線の引張強度の値は
異なってくるため,線材の引張強度値は
参考に過ぎない。 
ISO

規格に引張強度試験の削除を提案す

る。 
JIS

軟鋼線材に規定のない許容きず深さ

を ISO 規格のように規定すべきかは,今
後の課題である。

8.検査 

検査条件について記載 

ISO 
16120-1

9.

検査 
  JIS とほぼ同じ

MOD/削除

ISO

規格は線材の全種類につ

いて規定している。JIS は軟鋼
線材だけ規定している。

4.化学成分の理由と同じ。

9.表示

結果報告の記載

ISO 
16120-1

10.

JIS

と同じ

IDT

10.報告  成績表の提出

ISO 
16120-1

9.1

JIS

と同じ

IDT

附属書 1

1.低炭素鋼の指定 
2.Mn の指定 
3.寸法許容差及び偏径

MOD/追加

日本では,特別品質規定で対応しなけれ
ばならないユーザーニーズが存在する。
取引実態を考慮した特別規定を追加する
よう,ISO に提案する。  なお,線材の
グレードに応じて寸法許容差に差をつけ
るよう,ISO に提案している(ISO/DIS 
16124
 (

旧 ISO 8457-1))


10

G 3505

:2004

     

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
表示箇所:本体,附属書 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(Ⅱ)

国 際 規
格番号

項 目
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

附属書 2

軟 鋼 線 材 に 該 当 す る
ISO 16120-2

の 8 種類に

ついて規定 
1.  適用範囲 
2.  化学成分 
3.  表面品質試験 
4.  引張試験

ISO 
16120-2

3.2 
 
 
 
 
 
 
3.3

3.6

化 学 成 分 : ISO 
16120-2

の 種 類 の う

ち、炭素レベルが軟
鋼 線 材 に 該 当 す る
C4D から C20D まで
の 8 種類を軟鋼線材
相当として規定。 
許容きず深さ

引張試験を規定

IDT 

 
 
 
MOD/追加
 
IDT

化学成分:JIS 本体では規定し
ていない Cr, Ni, Mo, Cu, Al の
上限値を規定している。 

 

 
ISO

規格の許容きず深さに表

面品質試験の規定を追加した。
 

JIS

では微量元素の添加がないことを前

提にしている。一方,ISO は微量元素の
上限値を規定しており,基本的な考え方
は同じである。

ISO

規格では検査方法は製造業者によっ

て選ばれるとなっており,実質 JIS 
ISO

規格に差はない。

 
引張試験については,7.試験(V)JIS 
国際規格との技術的差異の理由参照

附属書 3 

JIS

と対応する国際規格

との対比表

――

―――――――――

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

                − IDT------------------------技術的差異がない。

                − MOD/追加-------------国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

                − MOD/削除-------------国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

                    − MOD ---------------------国際規格を修正している。