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G 3477-2

:2012

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  種類及び記号  

2

5

  材料 

3

5.1

  原管  

3

5.2

  被覆材料  

4

6

  製造方法  

4

6.1

  前処理  

4

6.2

  被覆方法  

5

6.3

  内面塗装  

5

7

  被覆鋼管  

5

7.1

  被覆性能  

5

7.2

  被覆厚さ  

5

7.3

  管端の被覆位置及び被覆形状  

6

7.4

  外観  

7

8

  被覆材料の試験方法  

7

8.1

  ポリエチレン被覆材料の試験方法 

7

8.2

  アンダーコート材料の試験方法  

7

9

  被覆鋼管の試験方法  

8

9.1

  被覆厚さ  

8

9.2

  ピンホール  

8

9.3

  接着性  

8

9.4

  ピール強度試験  

8

9.5

  衝撃試験  

8

9.6

  押込み深さ試験  

8

9.7

  曲げ試験  

8

10

  検査  

9

11

  表示  

9

12

  報告  

9

附属書 A(規定)被覆厚さ測定方法  

10

附属書 B(規定)ピール強度試験方法 

11

附属書 C(規定)衝撃試験方法  

12

附属書 D(規定)押込み深さ試験方法  

13


G 3477-2

:2012  目次

(2)

ページ

附属書 E(規定)曲げ試験方法  

14


G 3477-2

:2012

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,工

業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済

産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,JIS G 3469:2010 の一部を分割して制定したものである。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS G 3477

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

G

3477-1

  第 1 部:3 層ポリエチレン押出被覆鋼管

JIS

G

3477-2

  第 2 部:2 層ポリエチレン押出被覆鋼管

JIS

G

3477-3

  第 3 部:外面ポリエチレン粉体被覆鋼管


日本工業規格

JIS

 G

3477-2

:2012

ポリエチレン被覆鋼管−

第 2 部:2 層ポリエチレン押出被覆鋼管

Polyethylene coated steel pipes-

Part 2: 2 layer extruded polyethylene coated steel pipes

序文 

この規格は,JIS G 3469:2010 による被覆鋼管のうち,P1H,P2H,P1S,P2S 及び P1T の被覆鋼管の技術

的内容を基に技術的な修正を加えて制定した日本工業規格である。

適用範囲 

この規格は,ガス,油,水などの輸送用及びケーブル保護用として主に地中

1)

で使用される 2 層外面ポ

リエチレン押出被覆鋼管(以下,被覆鋼管という。

)について規定する。この規格が適用される寸法範囲は,

通常,外径 21.7 mm(呼び径 15A 又は

1

/

2

B

)∼812.8 mm(呼び径 800A 又は 32B)とする。被覆鋼管は,

通常,−20  ℃∼+40  ℃で使用される。

1)

ここでいう地中とは,河川底,海底,共同溝などを含む。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 3444

  一般構造用炭素鋼鋼管

JIS G 3445

  機械構造用炭素鋼鋼管

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454

  圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3457

  配管用アーク溶接炭素鋼鋼管

JIS G 3460

  低温配管用鋼管

JIS G 3476

  石油及び天然ガス産業−パイプライン輸送システム用鋼管

JIS K 2207

  石油アスファルト

JIS K 2235

  石油ワックス

JIS K 5500

  塗料用語

JIS K 6766

  防食用樹脂ライニング皮膜の検査方法−ピンホール試験方法

JIS K 6900

  プラスチック−用語

JIS K 6922-2

  プラスチック−ポリエチレン(PE)成形用及び押出用材料−第 2 部:試験片の作製方


2

G 3477-2

:2012

法及び特性の求め方

JIS K 7112

  プラスチック−非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法

JIS K 7161

  プラスチック−引張特性の試験方法    第 1 部:通則

JIS K 7162

  プラスチック−引張特性の試験方法    第 2 部:型成形,押出成形及び注型プラスチック

の試験条件

JIS K 7206

  プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度(VST)試験方法

JIS K 7209

  プラスチック−吸水率の求め方

JIS K 7215

  プラスチックのデュロメータ硬さ試験方法

JIS Z 0103

  防せい防食用語

ISO 3183

,Petroleum and natural gas industries−Steel pipe for pipeline transportation systems

API Spec 5L

,Specification for Line Pipe

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 5500JIS K 6900 及び JIS Z 0103 によるほか,次による。

3.1 

アンダーコート 

鋼管とポリエチレン樹脂とを一体化するための被覆材料。

アンダーコートには粘着剤と接着剤とがある。

粘着剤はアスファルト変性ゴム系粘着剤(記号 A)及び非アスファルト変性ゴム系粘着剤(記号 G)を用

い,接着剤には樹脂系接着剤(記号 H)を用いる。

3.2 

保護層 

防食被覆層となるポリエチレン被覆層を外的ダメージから保護する目的で被覆する樹脂層。

保護層には,

通常,ポリエチレン,ポリプロピレン,これらの共重合樹脂などが用いられる。

3.3 

形式試験 

受渡しの都度行うものではなく,初回製造時

2)

及び性能に影響を及ぼすような製造条件の変更があるよ

うな場合に実施する試験。

2)

原管の寸法に関わらず,同一被覆厚さかつ被覆構成の場合は同じ被覆とみなす。

種類及び記号 

被覆鋼管の種類は 9 種類とし,その記号は,

表 による。


3

G 3477-2

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表 1−種類の記号 

種類の記号

a)

第 1 層(アンダーコート)

第 2 層

(被覆用ポリエチレン)

保護層

適用環境

P2S-A

アスファルト変性ゴム系粘着剤

ポリエチレン

あり

地中

P2S-G

非アスファルト変性ゴム系粘着剤

ポリエチレン

あり

P2S-H

b)

樹脂系接着剤

d)

ポリエチレン

あり

P1T-A

アスファルト変性ゴム系粘着剤

ポリエチレン

なし

P1T-G

非アスファルト変性ゴム系粘着剤

ポリエチレン

なし

P1T-H

c)

樹脂系接着剤

d)

ポリエチレン

なし

地中又は屋外

P1S-A

アスファルト変性ゴム系粘着剤

ポリエチレン

なし

地中

P1S-G

非アスファルト変性ゴム系粘着剤

ポリエチレン

なし

P1S-H

c)

樹脂系接着剤

d)

ポリエチレン

なし

地中又は屋外

注記 1 P1T は,P2S の保護層のないものをいう。 
注記 2 P1S は,P1T の第 2 層を厚くしたものをいう。 

a)

種類の記号の A,G,及び H はアンダーコートの種類を表す。

b)

  JIS G 3469

では P2H としていた。

c)

  JIS G 3469

では P1H としていた。

d)

樹脂系接着剤の場合は,プライマーを併用してもよい。

材料 

5.1 

原管 

5.1.1 

原管の種類 

被覆鋼管に用いる原管は直管とし,

表 による。

表 2−原管 

呼び径又は外径

原管

呼び径 15A∼800A

呼び径

1

/

2

B

∼32B

JIS G 3452 

JIS G 3454 

JIS G 3457 

JIS G 3460 

外径 21.7 mm∼812.8 mm

JIS G 3444 

JIS G 3445 

JIS G 3476 

ISO 3183 

API Spec 5L 

5.1.2 

原管の管端形状 

原管の両端の管端形状は,注文者の指定によって

表 のいずれかとする。ただし,表 以外の管端形状

を必要とする場合は,受渡当事者間の協定による。

表 3−管端形状 

呼び径又は外径

管端形状

呼び径 150A 以下又は 6B 以下 
外径 165.2 mm 以下

ベベルエンド,プレンエンド又はねじ付

呼び径 150A を超えるもの又は 6B を超えるもの

外径 165.2 mm を超えるもの

ベベルエンド又はプレンエンド


4

G 3477-2

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5.2 

被覆材料 

5.2.1 

ポリエチレン被覆材料 

ポリエチレン被覆材料は,ポリエチレンに微量の酸化防止剤などを加えたものに,カーボンブラック又

はその他の顔料を配合し,均一に分散させたものを使用する。ポリエチレン被覆材料の性能は,8.1 によっ

て試験を行い,

表 による。

表 4−顔料を含むポリエチレン被覆材料の性能 

項目

規定値

参照箇条

密度

a)

 kg/m

3

920

以上

8.1.3 

引張降伏応力 N/mm

2

8

以上

8.1.4 

引張破壊時呼びひずみ %

600

以上

8.1.4 

硬さ HDD

b)

45

以上

8.1.5 

ビカット軟化温度

90

以上

8.1.6 

耐環境応力き裂 h

300

以上

8.1.7 

吸水率

%

0 4

以下

8.1.8 

耐電圧 kV/mm

30

以上

8.1.9 

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

密度は,顔料を含まない樹脂での測定値とする。

b)

 HDD

は,JIS K 7215 のタイプ D を示す。

5.2.2 

アンダーコート材料 

被覆材料としてのアンダーコートの性能は,8.2 によって試験を行い,

表 による。

表 5−アンダーコート材料の性能

a)

項目

アンダーコートの種類

参照箇条

A G H

ちょう度

70

以下 50 以下

8.2.2 

環球式軟化点

℃ 60 以上 70 以上

8.2.3 

密度 kg/m

3

 900

∼1 200

950

∼1 500

915

以上

8.2.4 

引張強さ N/mm

2

− 12 以上

8.2.5 

引張破壊時呼びひずみ

b)

 %

− 300 以上

8.2.5 

硬さ HDD

c)

− 40 以上

8.2.6 

ビカット軟化温度

− 85 以上

8.2.7 

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

顔料を含む接着剤を使用する場合は,顔料を含む状態での性能とする。

b)

降伏点を示さない樹脂系接着剤の場合は,引張破壊ひずみとする。

c)

 HDD

は,JIS K 7215 のタイプ D を示す。

製造方法 

6.1 

前処理 

原管に付着している有害となる程度の油分,さび及びその他の異物は,機械的(ブラスト処理など)又

は化学的な方法によって除去する。除去した後の原管に化成処理を施してもよい。また,鋼材表面のラミ

ネーション,割れ,かききずなどはあらかじめグラインダー研削などで除去してもよいが,鋼管の厚さ規

定の最小値を超えて研削してはならない。


5

G 3477-2

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6.2 

被覆方法 

前処理を行った原管の外面に適切な方法によってアンダーコートを塗布又は被覆する(通常 0.05 mm∼

0.5 mm

。次に押出し法によって被覆用ポリエチレンを被覆する。P2S の場合は,更に,保護層を同様の押

出し法で被覆する。この場合,被覆用ポリエチレンと保護層とは,溶着してはならない。

6.3 

内面塗装 

受渡当事者間の協定によって,鋼管の内面にエポキシ樹脂塗料などを塗装してもよい。

被覆鋼管 

7.1 

被覆性能 

被覆鋼管の被覆性能は,

表 による。

注記  ピンホール及び接着性を除く他の被覆性能の試験は,形式試験としている。

表 6−被覆鋼管の被覆性能 

性能項目

アンダーコートの種類

参照
箇条

A G H

ピンホール

被覆厚さ 1 mm

当たり 10 kV
の試験電圧

ピンホールがないこと

ピンホールがないこと

ピンホールがないこと

9.2 

接着性 23

35 N/10 mm

a)

の試験

力を加えたとき剝離が

生じないこと

9.3 

ピール強度

b)

23

平均 1.2 N/10 mm 幅

以上

平均 4.0 N/10 mm 幅

以上

平均 35.0 N/10 mm 幅

以上

a)

9.4 

耐衝撃性

c)

 23

被覆厚さ 1 mm 当たり 3

J

の衝撃を与えたとき,

ピンホールの発生がな

いこと

被覆厚さ 1 mm 当たり 3

J

の衝撃を与えたとき,

ピンホールの発生がな

いこと

被覆厚さ 1 mm 当たり 3

J

の衝撃を与えたとき,

ピンホールの発生がな

いこと

9.5 

押込み深さ 23

平均 0.4 mm 以下

平均 0.4 mm 以下

平均 0.4 mm 以下

9.6 

耐曲げ性 0

附属書 による試験を
行ったとき,割れがない

こと

附属書 による試験を
行ったとき,割れがない

こと

附属書 による試験を
行ったとき,割れがない

こと

9.7 

a)

受渡当事者間の協定によって,接着性の試験力を 20 N/10 mm,かつ,ピール強度の平均値を 20 N/10 mm 幅
以上 80 N/10 mm 幅以下としてもよい。

b)

個々の測定値は,規定値の 70 %以上でなければならない。

c)

保護層ありの場合は,保護層を含んだ耐衝撃性とする。

7.2 

被覆厚さ 

被覆の最小厚さは,9.1 によって試験を行い,特に指定のない限り

表 による。受渡当事者間の協定によ

って被覆厚さの最大厚さを決めてもよい。


6

G 3477-2

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表 7−被覆の最小厚さ 

外径

mm

呼び径 A

呼び径 B P1S-A

a)

P1S-G

a)

P1S-H

a)

P1T-A

a)

P1T-G

a)

P1T-H

a)

P2S-A

a)

P2S-G

a)

P2S-H

a)

被覆厚さ

mm

被覆厚さ

mm

被覆厚さ

mm

保護層(参考)

b)

mm

21.7

∼101.6 15∼90

2

1

3

2

1 ∼

1.2 0.4 0.4  0.7

114.3

∼39.8 100∼125 4∼5

1.6 0.6 0.6

0.8

165.2 150

6

0.9

216.3 200

8

2.0

0.8 0.8

1.1

267.4 250  10

0.9 0.9

1.2

318.5 300  12

1.3

355.6

∼812.8 350∼800 14∼32 1.5

この表と異なる最小厚さを受渡当事者間で協定してもよい。 

a)

アンダーコートの種類が A 又は G の場合の粘着剤の厚さは,通常,0.05 mm∼0.5 mm とし,被覆厚さ
に含めない。アンダーコートの種類が H の場合は,被覆厚さは接着剤を含む厚さとする。

b)

保護層の最小厚さは,通常,適用される最小厚さを参考として示す。

7.3 

管端の被覆位置及び被覆形状 

管端の被覆位置及び被覆形状は,特に指定がない限り

表 による。

表 8−管端の被覆位置及び被覆形状 

単位  mm

管端形状

管端の被覆位置及び被覆形状

プレンエンド

a)

ねじ付

べベルエンド

b)

a)

プレンエンドの管端の被覆位置は,受渡当事者間の協定による。

b)

アンダーコートの種類 H の場合は,受渡当事者間の協定によって被覆の端部に角度を付けてもよい。


7

G 3477-2

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7.4 

外観 

被覆は,原管の鋼面によく密着し,有害となる程度のきず,凹凸,異物の混入などがあってはならない。

被覆材料の試験方法 

8.1 

ポリエチレン被覆材料の試験方法 

8.1.1 

試験片の作製 

試験片の作製の一般的事項は,JIS K 6922-2 の箇条 3(試験片の作製)による。ただし,試験片の成形

法は,圧縮成形による。

8.1.2 

試験の種類 

ポリエチレン被覆材料の密度,引張,硬さ,ビカット軟化温度,耐環境応力き裂,吸水率及び耐電圧の

試験は,形式試験とする。

8.1.3 

密度試験 

密度は,JIS K 7112 によって測定する。

8.1.4 

引張試験 

引張降伏応力及び引張破壊時呼びひずみは,JIS K 7161 によって引張試験を行い測定する。試験片形状

は JIS K 7162 の 1B 形又は 1BA 形とし,

厚さは 1B 形の場合 3.8 mm 以上 4.2 mm 以下,

1BA

形の場合 2.0 mm

以上 2.4 mm 以下とする。ただし,引張速度は 1B 形の場合は 50 mm/min とし,1BA 形の場合は 20 mm/min

とする。

8.1.5 

硬さ試験 

硬さは,JIS K 7215 のタイプ D によって測定する。

8.1.6 

ビカット軟化温度試験 

ビカット軟化温度は,JIS K 7206 の A 50 法によって測定する。

8.1.7 

耐環境応力き裂試験 

耐環境応力き裂は,JIS K 6922-2 

表 の 2.2(環境応力き裂)によって測定する。ただし,試験液はノ

ニルフェニルポリオキシエチレンエタノールの水溶液(体積分率 10 %)とする。

8.1.8 

吸水率試験 

吸水率は,JIS K 7209 の A 法によって測定する。試験片は 60 mm×60 mm×1 mm の平板とする。

8.1.9 

耐電圧試験 

耐電圧は,JIS K 6922-2 

表 の 4.7(耐電圧)よって測定する。

8.2 

アンダーコート材料の試験方法 

8.2.1 

試験頻度 

アンダーコート材料のちょう度,環球式軟化点,密度,引張,硬さ及びビカット軟化温度の試験は,形

式試験とする。

8.2.2 

ちょう度試験 

ちょう度は,JIS K 2235 の 5.10(ちょう度試験方法)によって測定する。

8.2.3 

環球式軟化温度試験 

環球式軟化温度は,JIS K 2207 の 6.4[軟化点試験方法(環球法)

]によって測定する。

8.2.4 

密度試験 

アンダーコートの種類 A 及び G の密度は,JIS K 2207 の 6.12(密度試験方法)によって測定する。アン

ダーコートの種類 H の密度は,JIS K 7112 によって測定する。


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8.2.5 

引張試験 

引張強さ及び引張破壊時呼びひずみは,JIS K 7161 によって引張試験を行い測定する。試験片形状は JIS 

K 7162

の 1B 形又は 1BA 形とし,厚さは 1B 形の場合 3.8 mm 以上 4.2 mm 以下,1BA 形の場合 2.0 mm 以

上 2.4 mm 以下とする。ただし,引張速度は 1B 形の場合は 50 mm/min とし,1BA 形の場合は 20 mm/min

とする。

8.2.6 

硬さ試験 

硬さは,8.1.5 によって測定する。

8.2.7 

ビカット軟化温度試験 

ビカット軟化温度は,8.1.6 によって測定する。

被覆鋼管の試験方法 

9.1 

被覆厚さ 

被覆厚さは,同一寸法及び同一製造ロット

3)

の被覆鋼管から 2 本を抜き取り,それぞれの管の一端にお

いて円周方向の直交する任意の 4 点を測定する。被覆厚さの測定方法は,

附属書 による。

3)

同一寸法とは,同一外径をいい,同一製造ロットとは,被覆施工タイミングが同一であるもの

をいう。

9.2 

ピンホール 

ピンホールは,JIS K 6766 の 6.(金属面上のライニング皮膜に対する乾式試験機によるピンホール試験

方法)によって被覆鋼管 1 本ごとに被覆面全面について行い,ピンホールの有無を調べる。印加する電圧

は被覆厚さ 1 mm 当たり 10 kV 以上とし,最大 25 kV とする。ただし,被覆厚さ 1 mm 未満の場合は,10 kV

以上とする。

なお,被覆厚さは,

表 の被覆最小厚さを用いる。

9.3 

接着性 

接着性は,同一寸法及び同一製造ロットの被覆鋼管から 2 本を抜き取り,それぞれの管の一端で測定す

る。被覆に間隔 10 mm 又は 25 mm,長さ 60 mm 以上の 2 本の切れ目を管軸に平行又は直角方向に原管に

達するまで入れるが,いずれの方向とするかは製造業者の判断による。その一端を剝ぎ起こし,鋼管表面

が 23  ℃以上の状態で,ばねはかりなどを用いて

表 に規定する試験力を 90°の角度方向に加え,剝離が

生じるかどうかを調べる。

なお,受渡当事者間の協定によって 23  ℃より低い温度で試験をしてもよい。この場合の試験力は,受

渡当事者間の協定による。

9.4 

ピール強度試験 

ピール強度は,形式試験

4)

によって評価し,試験方法は

附属書 による。

4)

既に行った形式試験の被覆厚さの最大及び最小の範囲内の厚さの形式試験は,省略してもよい。

9.5 

衝撃試験 

耐衝撃性は,形式試験

4)

によって評価し,試験方法は

附属書 による。

9.6 

押込み深さ試験 

押込み深さは,形式試験

4)

によって評価し,試験方法は

附属書 による。

9.7 

曲げ試験 

耐曲げ性は,形式試験

4)

によって評価し,試験方法は

附属書 による。


9

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10 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

原管は,5.1 に適合しなければならない。

c)

被覆材料は,5.2 に適合しなければならない。

d)

ピンホール及び接着性は,7.1 に適合しなければならない。

e)

ピール強度,耐衝撃性,押込み深さ及び耐曲げ性は,形式試験とし,7.1 に適合しなければならない。

f)

被覆厚さは,7.2 に適合しなければならない。

g)

管端の被覆位置及び被覆形状は,7.3 に適合しなければならない。

h)

外観は,7.4 に適合しなければならない。

11 

表示 

検査に合格した被覆鋼管は,1 本ごとに次の項目を表示しなければならない。ただし,受渡当事者間の

協定によって,その一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造業者名又はその略号

c)

原管の記号

d)

原管の寸法。原管の寸法は,それぞれの原管規格の寸法表示の規定による。

e)

製造年月

12 

報告 

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)による。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS 

G 0415

表 の記号の 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


10

G 3477-2

:2012

附属書 A

(規定)

被覆厚さ測定方法

A.1

  適用範囲 

この附属書は,アンダーコート及びポリエチレン被覆の被覆厚さを測定する方法について定める。

A.2

  測定方法   

A.2.1

  ポリエチレン被覆厚さ測定方法 

この測定方法は,アンダーコートの種類 A 及び G を用いたポリエチレン被覆に適用する。

ポリエチレン被覆厚さは,ポリエチレンを被覆した管からポリエチレンを剝離し,付着するアンダーコ

ート材料を除去した後,ノギス又はマイクロメータで厚さを測定する。

A.2.2

  ポリエチレン被覆厚さ測定方法 

この測定方法は,アンダーコートの種類 H を用いたポリエチレン被覆に適用する。

ポリエチレン被覆厚さは,±10 %の指示値精度を有する厚さ測定装置を用いて被覆鋼管で直接測定する。

アンダーコートの種類 H のポリエチレン被覆厚さは,アンダーコート及びポリエチレンの厚さを合計した

厚さをいう。

A.3

  結果 

結果は,被覆厚さを mm 単位で記録する。


11

G 3477-2

:2012

附属書 B

(規定)

ピール強度試験方法

B.1

  適用範囲 

この附属書は,被覆鋼管から切り出した試験片を使用し,被覆を引き剝がす力を評価するピール強度試

験について定める。

B.2

  装置 

B.2.1

  ピール強度試験機 

被覆のつかみ装置と試験片保持装置を有し,10 mm/min の速度で引っ張る機構を有し,強度を 5 %以内

の誤差で記録できる記録計を備えた,被覆のピール強度を測定する試験機。

B.3

  試験片 

小径の被覆鋼管の場合は,適切な長さに切断しリング状の試験片とする。大径の被覆鋼管の場合は,試

験片の一部を切断し正方形又は長方形の試験片とする。試験片の個数は,各試験温度について各 3 個とす

る。

B.4

  試験方法 

試験方法は,次による。

a)

試験片の被覆の数箇所に間隔 10 mm 以上,長さ 140 mm 以上の 2 本の切れ目を,管軸に平行又は直角

方向に原管に達するまで入れる。いずれの方向とするかは製造業者の判断による。

b)

切れ目を入れた被覆の一端を剝ぎ起こす。

c)

試験片を 23  ℃±3  ℃の恒温槽又は恒温室で 1 時間以上保持する。試験温度は,剝ぎ起こした被覆の

下の鋼管表面で,規定の温度であることを表面温度計などで確認する。

d) 10

mm/min

の速度で試験力を加え,140 mm 以上の長さを 90°又は 180°の角度で連続して引き剝す。

はじめの 20 mm は評価の対象外とし,20 mm ごとに 100 mm 長さについて合計 5 回のピール強度

(N/mm)を測定する。5 回の測定値の平均値及び最小値を求める。

B.5

  結果 

結果は,ピール強度の平均値及び最小値を記録する。


12

G 3477-2

:2012

附属書 C 
(規定)

衝撃試験方法

C.1

  適用範囲 

この附属書は,被覆鋼管から切り出した試験片を使用し,被覆の耐衝撃性を評価する衝撃試験について

定める。この試験は,外径 50 mm 以下の鋼管には適用しない。

C.2

  装置 

C.2.1

  衝撃試験機 

試験片の支持台,被覆面に衝撃力を与える直径 25 mm の半球形状の先端を有する衝撃芯,重すい(質量

誤差は±5 g)

,及び重すいを落下させるための筒状又はレール状のガイドからなる被覆の耐衝撃性を評価

する試験機。

C.2.2

  ピンホール試験機 

最大 25 kV の電圧が印加可能なピンホールの有無を評価する試験機。

C.3

  試験片 

小径の被覆鋼管の場合は,適切な長さに切断しリング状の試験片とする。大径の被覆鋼管の場合は,試

験片の一部を切断し正方形又は長方形の試験片とする。

C.4

  試験方法 

試験方法は,次による。

a)

試験は,23  ℃±3  ℃にて行う。

b)

規定衝撃値を満足するように重すいの質量及び落下高さを調整する。この時,落下高度は 0.5 m∼1.0 m

となるようにする。衝撃値[F(J)

]は,式(C.1)によって求める。

H

W

F

×

×

= 8

.

9

   (C.1)

ここに,

W

重すいの質量(

kg

H

重すいの落下高さ(

m

c)

重すいを落下させ,試験片の被覆面に衝撃力を加える。

d)

衝撃試験位置の間隔は

50 mm

以上とし,試験片端部からも少なくとも

50 mm

以上離す。

e)

重すい落下回数は

1

か所

1

回として

10

か所実施する。

f)

各衝撃試験箇所にて,ピンホール試験を実施し,ピンホールの有無を調べる。印加する電圧は,被覆

厚さ

1 mm

当たり

10 kV

以上とし,最大

25 kV

とする。

C.5

  結果 

結果は,衝撃試験位置におけるピンホールの有無を記録する。


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G 3477-2

:2012

附属書 D 
(規定)

押込み深さ試験方法

D.1

  適用範囲 

この附属書は,被覆鋼管から切り出した試験片又は被覆鋼管から剝離したシート状のポリエチレンを使

用し,被覆の押込み深さを評価するポリエチレン被覆の押込み深さ試験の方法について定める。

D.2

  装置 

D.2.1

  押込み深さ試験機 

規定温度±

3

℃で制御可能な循環加熱式オーブン及び針入度計(ペネトロメータ)からなる,被覆の押

込み深さを測定する試験機。

D.2.2

  針入度計 

針入度計は,直径

1.8 mm

(断面積

2.5 mm

2

)の平面状の金属製の先端を有し,重すいを加えて全体の荷

重を

25 N

±

0.5 N

とする。計測部は,許容誤差±

0.01 mm

のダイヤルゲージなどとする。

D.3

  試験片 

試験片は,被覆鋼管から切り出した試験片又は剝離したシート状のポリエチレンを用いる。試験片の個

数は,

3

個とする。

D.4

  試験方法 

試験方法は,次による。

a)

あらかじめ規定温度(

23

℃又は

60

℃)に加熱された装置内に試験片を置き,針入度計をセットする。

b)

  1

時間後,ダイヤルゲージの押込み深さをゼロ点とする。

c)

ゆっくり針入度計に重すいを載せ,

25 N

±

0.5 N

の試験力を試験片に加える。

d)

 24

時間経過後の押込み深さを,ダイヤルゲージから読み取り記録する。

D.5

  結果 

結果は,押込み深さの平均値を記録する。


14

G 3477-2

:2012

附属書 E

(規定)

曲げ試験方法

E.1

  適用範囲 

この附属書は,被覆鋼管から切り出した試験片を使用し,被覆の耐曲げ性を評価するポリエチレン被覆

の曲げ試験について定める。この試験は,外径

50 mm

以下の鋼管には適用しない。

E.2

  装置 

E.2.1

  曲げ試験機 

油圧式などによるプレス機と曲げマンドレルとからなる,被覆の曲げ試験機。

E.2.2

  冷凍庫 

E.3

  試験片 

被覆鋼管から管軸方向約

200 mm

,管軸直角方向約

25 mm

の大きさを切り出し試験片とする。

試験片の個数は

3

個とする。

E.4

  試験方法 

試験方法は,次による。

a)

試験片の有効板厚を

図 E.1 によって測定する。

図 E.1−試験片の有効板厚算定図 

b)

有効板厚からマンドレル半径

R

を式

(E.1)

によって求める。

d

R

×

=

15

.

28

   (E.1)

ここに,

R

マンドレル半径  (mm)


15

G 3477-2

:2012

d

試験片の有効板厚(mm)

注記  曲げ試験における曲げ角度は,外径長さ当たりの曲げ角度で表し,曲げ試験では,曲げ角度

2

°のときの被覆鋼管の曲げ性を評価する。外径長さ当たりの曲げ角度は,ラインパイプの現

地コールドベンドで被覆鋼管を曲げたときに,ひずみの中立点となる管軸を円弧とする仮想

扇形において,被覆鋼管の外径を円弧長さとしたときの扇形の中心角をいう。式(E.1)で求め

たマンドレル半径による試験片の曲げは,外径長さ当たり 2°の曲げに相当する。

c)

試験片を冷凍庫中で 0  ℃以下に 1 時間以上保持する。

d)

冷凍庫から取り出した試験片を,被覆面を曲げの外側(引張側)となるよう曲げ試験機に装着し,b)  に

よって求めたマンドレル半径以下の半径を有するマンドレルに沿って試験片を管軸方向に曲げる。曲

げに要する時間は 10 秒以内とし,また,冷凍庫から取り出し後 30 秒以内に曲げを終了する。

e)

曲げ終了後,23  ℃±3  ℃で 2 時間以上保持した後,割れの有無を調べる。

E.5

  結果 

結果は,割れの有無を記録する。