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G 3467

:2013

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

1

4

  製造方法  

2

5

  化学成分  

3

6

  機械的性質  

5

6.1

  引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

5

6.2

  へん平性  

6

7

  オーステナイト結晶粒度  

6

8

  水圧試験特性又は非破壊試験特性  

6

9

  寸法,質量及び寸法許容差  

7

10

  外観  

11

11

  試験  

11

11.1

  分析試験  

11

11.2

  機械試験  

11

11.3

  オーステナイト結晶粒度試験  

12

11.4

  水圧試験又は非破壊試験  

13

12

  検査及び再検査  

13

12.1

  検査  

13

12.2

  再検査  

13

13

  表示  

13

14

  報告  

14

附属書 A(規定)特別品質規定  

15


G 3467

:2013

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3467:2011 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 26 年 1 月 20 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3467:2011 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3467

:2013

加熱炉用鋼管

Steel tubes for fired heater

適用範囲 

この規格は,主に石油精製工業,石油化学工業などの加熱炉においてプロセス流体加熱のために用いる

炭素鋼鋼管,合金鋼鋼管,オーステナイト系ステンレス鋼鋼管及びニッケルクロム鉄合金管(以下,管と

いう。

)について規定する。

この規格は,通常,外径 60.5 mm(呼び径 50A 又は 2B)∼267.4 mm(呼び径 250A 又は 10B)の管に適

用される。

なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで

きる特別品質規定の項目を,

附属書 に規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0551

  鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法

JIS G 0567

  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

JIS G 0571

  ステンレス鋼のしゅう酸エッチング試験方法

JIS G 0572

  ステンレス鋼の硫酸・硫酸第二鉄腐食試験方法

JIS G 0573

  ステンレス鋼の 65 %硝酸腐食試験方法

JIS G 0575

  ステンレス鋼の硫酸・硫酸銅腐食試験方法

JIS G 0582

  鋼管の自動超音波探傷検査方法

JIS G 0583

  鋼管の自動渦電流探傷検査方法

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類及び記号 

管の種類は 19 種類とし,その分類,種類の記号及び製造方法を表す記号は,

表 による。


2

G 3467

:2013

表 1−分類,種類の記号及び製造方法を表す記号

分類

種類の記号

製造方法を表す記号

製管方法

仕上方法

表示

炭素鋼鋼管 STF410

継目無し:S

熱間仕上げ:H 
冷間仕上げ:C

製 造 方 法 を 表 す
記号の表示は,箇

条 13 b)による。

合金鋼 
鋼管

モリブデン鋼鋼管 STFA12

ク ロ ム モ リ ブ デ ン

鋼鋼管

STFA22

STFA23

STFA24

STFA25

STFA26

オーステナイト系ステンレス
鋼鋼管

SUS304TF

SUS304HTF

SUS309TF

SUS310TF

SUS316TF

SUS316HTF

SUS321TF

SUS321HTF

SUS347TF

SUS347HTF

ニッケルクロム鉄合金管 NCF800TF

NCF800HTF

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,

表 に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。

b)

炭素鋼鋼管及び合金鋼鋼管は,

表 の熱処理を行う。オーステナイト系ステンレス鋼鋼管及びニッケ

ルクロム鉄合金管は,

表 による熱処理を行い,酸洗又はこれに準じる処理を行う。ただし,表 

表 以外の熱処理を行う場合は,受渡当事者間の協定による。

c)

管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

表 2−炭素鋼鋼管及び合金鋼鋼管の熱処理

分類

種類の記号

熱処理

炭素鋼鋼管 STF410

熱間仕上げ

製造のまま,ただし,必要に応じ,低温焼なまし又は焼ならしを
行ってもよい。

冷間仕上げ

低温焼なまし又は焼ならし

合金鋼鋼管 STFA12

低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし,焼ならし又は焼ならし後焼戻し

STFA22

低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし又は焼ならし後焼戻し

STFA23

等温焼なまし,完全焼なまし又は焼ならし後焼戻し

a)

STFA24

STFA25

STFA26

a)

 STFA23

,STFA24,STFA25 及び STFA26 の焼戻温度は 650  ℃以上とする。


3

G 3467

:2013

表 3−オーステナイト系ステンレス鋼鋼管及びニッケルクロム鉄合金管の熱処理

種類の記号

固溶化熱処理条件

焼なまし条件

オーステナイト系

ステンレス鋼鋼管

SUS304TF 1 010

℃以上,急冷

SUS304HTF 1 040

℃以上,急冷

SUS309TF 1 030

℃以上,急冷

SUS310TF 1 030

℃以上,急冷

SUS316TF 1 010

℃以上,急冷

SUS316HTF 1 040

℃以上,急冷

SUS321TF

a)

 920

℃以上,急冷

SUS321HTF

冷間仕上げ 1

095

℃以上,急冷

熱間仕上げ 1

050

℃以上,急冷

SUS347TF

a)

 980

℃以上,急冷

SUS347HTF

冷間仕上げ 1

095

℃以上,急冷

熱間仕上げ 1

050

℃以上,急冷

ニ ッ ケ ル ク ロ ム 鉄

合金管

NCF800TF

− 950

℃以上,急冷

NCF800HTF 1

100

℃以上,急冷

オーステナイト系ステンレス鋼の熱間仕上継目無鋼管は,特に注文者の指定のない限り,この表の温

度にて熱間加工した後に急冷した場合,固溶化熱処理を省略してもよい。 

a)

 SUS321TF

及び SUS347TF は,安定化熱処理を指定してもよい。この場合の熱処理温度は 850∼

930

℃とする。

化学成分 

管は,11.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。注文者の要求によって製品分析を行

う場合は,11.1 によって試験を行い,

表 に対する製品分析の許容変動値は,炭素鋼鋼管は,JIS G 0321

表 を適用し,ニッケルクロム鉄合金管は,受渡当事者間の協定による。また,合金鋼鋼管及びオース

テナイト系ステンレス鋼鋼管の製品分析値は,

表 の化学成分を適用する。


4

G 3467

:2013

表 4−化学成分

単位  %

種類の記号 C  Si Mn P  S  Ni Cr Mo  その他

a)

STF410 0.30

以下

0.10

∼0.35

0.30

∼1.00

0.035

以下

0.035

以下

a)

a)

a)

STFA12 0.10

∼0.20

0.10

∼0.50

0.30

∼0.80

0.035

以下

0.035

以下

a)

a)

 0.45

∼0.65

STFA22 0.15

以下

0.50

以下

0.30

∼0.60

0.035

以下

0.035

以下

a)

 0.80

∼1.25

0.45

∼0.65

STFA23 0.15

以下

0.50

∼1.00

0.30

∼0.60

0.030

以下

0.030

以下

a)

 1.00

∼1.50

0.45

∼0.65

STFA24 0.15

以下

0.50

以下

0.30

∼0.60

0.030

以下

0.030

以下

a)

 1.90

∼2.60

0.87

∼1.13

STFA25 0.15

以下

0.50

以下

0.30

∼0.60

0.030

以下

0.030

以下

a)

 4.00

∼6.00

0.45

∼0.65

STFA26 0.15

以下

0.25

∼1.00

0.30

∼0.60

0.030

以下

0.030

以下

a)

 8.00

∼10.00

0.90

∼1.10

SUS304TF 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

8.00

∼11.00

18.00

∼20.00

a)

SUS304HTF 0.04

∼0.10

0.75

以下

2.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

8.00

∼11.00

18.00

∼20.00

a)

SUS309TF 0.15

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

12.00

∼15.00

22.00

∼24.00

a)

SUS310TF 0.15

以下

1.50

以下

2.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

19.00

∼22.00

24.00

∼26.00

a)

SUS316TF 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

10.00

∼14.00

16.00

∼18.00

2.00

∼3.00

SUS316HTF 0.04

∼0.10

0.75

以下

2.00

以下

0.030

以下

0.030

以下

11.00

∼14.00

16.00

∼18.00

2.00

∼3.00

SUS321TF 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

9.00

∼13.00

17.00

∼19.00

a)

 Ti:

5

×C %以上

SUS321HTF 0.04

∼0.10

0.75

以下

2.00

以下

0.030

以下

0.030

以下

9.00

∼13.00

17.00

∼20.00

a)

 Ti:

4

×C %∼0.60

SUS347TF 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

9.00

∼13.00

17.00

∼19.00

a)

 Nb:

10

×C %以上

SUS347HTF 0.04

∼0.10

1.00

以下

2.00

以下

0.030

以下

0.030

以下

9.00

∼13.00

17.00

∼20.00

a)

 Nb:

8

×C %∼1.00

NCF800TF 0.10

以下

1.00

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.015

以下

30.00

35.00

b)

19.00

∼23.00

a)

 Cu:

0.75

以下

Al: 0.15

∼0.60

Ti: 0.15

∼0.60

NCF800HTF 0.05

∼0.10

1.00

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.015

以下

30.00

35.00

b)

19.00

∼23.00

a)

 Cu:

0.75

以下

Al: 0.15

∼0.60

Ti: 0.15

∼0.60

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。

a)

必要に応じて合金元素を添加する場合,当該種類が他の種類の規定値を満たして種類の区別ができなくなる

ほど添加してはならない。

b)

 Ni

分析値には,Co を含んでもよい。


5

G 3467

:2013

機械的性質 

6.1 

引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

管は,11.2.3 によって引張試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,

表 による。た

だし,

厚さ 8 mm 未満の管で,

12

号試験片又は 5 号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びの最小値は,

厚さを 1 mm 減じるごとに

表 の伸びの値から 1.5 減じたものを,JIS Z 8401 の規則 A によって整数値に

丸めたものとし,

表 による。

表 5−機械的性質

種類の記号

仕上げの

区分

引張強さ

N/mm

2

降伏点又は

耐力

N/mm

2

伸び

a)

%

引張試験片及び引張試験方向

11

号試験片

又は

12

号試験片

5

号試験片

4

号試験片

4

号試験片

管軸方向

管軸直角方向

管軸方向

管軸直角方向

STF410

− 410 以上 245 以上 25 以上 20 以上 24 以上 19 以上

STFA12

− 380 以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STFA22

− 410 以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STFA23

− 410 以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STFA24

− 410 以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STFA25

− 410 以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STFA26

− 410 以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

SUS304TF

− 520 以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS304HTF

− 520 以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS309TF

− 520 以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS310TF

− 520 以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS316TF

− 520 以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS316HTF

− 520 以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS321TF

冷間仕上げ

520

以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

熱間仕上げ

460

以上 180 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS321HTF

冷間仕上げ

520

以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

熱間仕上げ

460

以上 180 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS347TF

− 520 以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

SUS347HTF

− 520 以上 205 以上 35 以上 25 以上 30 以上 22 以上

NCF800TF

冷間仕上げ

520

以上 205 以上 30 以上

− 25 以上

熱間仕上げ

450

以上 175 以上 30 以上

− 25 以上

NCF800HTF

− 450 以上 175 以上 30 以上

− 25 以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

外径 20 mm 未満の管については,この表の伸びは適用しないが,試験の結果は,記録する。ただし,受渡当
事者間の協定によって,伸びの値を規定してもよい。


6

G 3467

:2013

表 6−厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片(管軸方向)及び 

5

号試験片(管軸直角方向)の場合の伸びの最小値

単位  %

分類

試験片

厚さ

1 mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

炭素鋼鋼管 12 号試験片

16 18 19 20 22 24 25

5

号試験片

11 12 14 16 17 18 20

合金鋼鋼管及びニッケ

ルクロム鉄合金管

12

号試験片

21 22 24 26 27 28 30

5

号試験片

16 18 19 20 22 24 25

オーステナイト系ステ

ンレス鋼鋼管

12

号試験片

26 28 29 30 32 34 35

5

号試験片

16 18 19 20 22 24 25

6.2 

へん平性 

管は,11.2.4 によって試験を行い,試験片に割れを生じてはならない。この場合,平板間の距離は,式

(1)

による。

注記  へん平性の試験の実施については,11.2.4 を参照。

(

)

D

t

e

t

e

H

+

+

=

1

  (1)

ここに,

H

平板間の距離(mm)

t

管の厚さ(mm)

D

管の外径(mm)

e

管の種類によって異なる定数で,炭素鋼鋼管及び合金鋼鋼管
は,0.08 
オーステナイト系ステンレス鋼鋼管及びニッケルクロム鉄合
金管は,0.09

オーステナイト結晶粒度 

SUS321HTF

及び NCF800HTF の管は,11.3 によって試験を行い,そのオーステナイト結晶粒度は,それ

ぞれ 7 以下,及び 5 以下でなければならない。

水圧試験特性又は非破壊試験特性 

管は,11.4 によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次のいずれかによる。いず

れの特性によるかは,注文者の指定による。指定がない場合は,製造業者の選択とする。

a)

水圧試験特性

1)

注文者が試験圧力を指定した場合,管は,その圧力を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れが

あってはならない。ただし,注文者の指定する圧力が,式(2)によって算出される 又は 10 MPa の

いずれかを超える場合には,試験圧力は受渡当事者間の協定による。

なお,指定する試験圧力は,10 MPa 未満は 0.5 MPa 刻み,10 MPa 以上の場合は 1 MPa 刻みとす

る。


7

G 3467

:2013

D

st

P

2

=

  (2)

ここに,

P

試験圧力(

MPa

t

管の厚さ(

mm

D

管の外径(

mm

s

炭素鋼鋼管,合金鋼鋼管及びオーステナイト系ステンレス鋼
鋼管は,

表 の降伏点又は耐力の規定最小値の

60 %

N/mm

2

及びニッケルクロム鉄合金管は,

表 の引張強さの規定最小

値の

1/4

N/mm

2

2)

注文者が圧力を指定しない場合,管は,式

(2)

で算出される試験圧力

P

(最大

10 MPa

)を水圧試験下

限圧力とし,これに耐え,漏れがあってはならない。この場合,水圧試験圧力の数値の丸め方は,

0.5 MPa

刻みとする。

b)

非破壊試験特性  管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非

破壊試験特性は,次のいずれかによる。ただし,受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験又は

渦電流探傷試験に代えて,日本工業規格による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定

基準は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。

1)

超音波探傷試験特性は,JIS G 0582 の人工きず区分

UD

の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

2)

渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583 の人工きず区分

EY

の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

寸法,質量及び寸法許容差 

管の寸法,単位質量及び寸法許容差は,次による。

a)

管の外径,厚さ及び単位質量は,特に指定がない限り,

表 及び表 による。ただし,ニッケルクロ

ム鉄合金管の単位質量は,受渡当事者間の協定による。

b)

管の外径,厚さ及び偏肉の許容差は,

表 による。

c)

管の長さの許容差は,

表 10 による。


8

G 3467

:2013

表 7−管の寸法

a)

及び単位質量

b)

(炭素鋼鋼管,合金鋼鋼管及びニッケルクロム鉄合金管の場合)

単位  kg/m

呼び径

外径

mm

厚さ

mm

A  B

4.0 4.5 5.0 5.5 6.0 6.5 7.0 8.0 9.5 11.0

12.5

14.0

16.0

18.0

20.0

22.0

25.0

28.0

50 2  60.5 5.57

6.21

6.84

7.46

8.06

8.66

9.24

10.4

11.9

 

65

2

1

2

 76.3    7.97

8.79

9.60

10.4

11.2

12.0

13.5

15.6

 

80 3  89.1    9.39

10.4

11.3

12.3

13.2

14.2

16.0

18.6

21.2

    

90

2

1

3

 101.6    10.8

11.9

13.0

14.1

15.2

16.3

18.5

21.6

24.6

27.5

   

100 4  114.3

 13.5

14.8

16.0

17.3

18.5

21.0

24.6

28.0

31.4

34.6

  

125 5  139.8

 16.6

18.2

19.8

21.4

22.9

26.0

30.5

34.9

39.2

43.4

48.8

 

150

6

165.2

 

21.7

23.6

25.4

27.3

31.0

36.5

41.8

47.1

52.2

58.9

65.3

200

8

216.3

 

33.6

36.1

41.1

48.4 55.7

62.8

69.8

79.0

88.0

96.8

105

250

10

267.4

 

41.8

45.0

51.2

60.4 69.6

78.6

87.5

99.2

111  122  133

149

165

ニッケルクロム鉄合金管の寸法はこの表によるが,その単位質量は受渡当事者間の協定による。

注記  取引において管の単位質量は,熱間仕上継目無鋼管については,この表の数値の 14 %増,冷間仕上継目無鋼管については,この表の数値の 10 %増とし

ている。

a)

この表以外の寸法は,受渡当事者間の協定による。

b)

単位質量の数値は,1 cm

3

の鋼を 7.85 g とし,次の式によって計算し,JIS Z 8401 の規則 A によって有効数字 3 桁に丸める。

W

=0.024 66 t (Dt)

ここに,

W

管の単位質量(kg/m)

t

管の厚さ(mm)

D

管の外径(mm)

 0.024

66

単位の換算係数

8

G

 3467


2013


9

G 3467

:2013

表 8−管の寸法

a)

及び単位質量

b)

(オーステナイト系ステンレス鋼鋼管の場合)

単位  kg/m

呼び径

外径

(mm)

種類の記号

厚さ(mm)

A B

4.0

4.5

5.0

5.5

6.0

6.5

7.0

8.0

9.5

11.0

12.5

14.0

16.0

18.0

20.0

22.0

25.0

28.0

50 2  60.5

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

5.63

6.28

6.91

7.54

8.15

8.74

9.33  1 .

2 1

上記以外 5.67

6.32

7.00

7.58

8.20

8.80

9.39

10.5

12.1

       

65

2

1

2

76.3

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

8.05

8.88

9.70 10.5

11.3

12.1

13.6

15.8

       

上記以外

8.10

8.94

9.76 10.6

11.4

12.2

13.7

15.9

       

80 3  89.1

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

 9.48 10.5

11.5

12.4

13.4

14.3

16.2

18.8

21.4

     

上記以外

9.54 10.5

11.5

12.5

13.5

14.4

16.3

19.0

21.5

     

90

2

1

3

101.6

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

 10.9

12.0

13.2

14.3

15.4

16.5 18.7

21.8

24.8

27.7

     

上記以外

11.0

12.1

13.3

14.4

15.5

16.6

18.8

21.9

25.0

27.9

     

100 4  114.3

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

13.6

14.9

16.2

17.5

18.7

21.2

24.8

28.3

31.7

35.0

   

上記以外

13.7

15.0

16.3

17.6

18.8

21.3

25.0

28.5

31.9

35.2

   

125 5  139.8

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

16.8

18.4

20.0

21.6

23.2

26.3

30.8

35.3

39.6

43.9

49.3

   

上記以外

17.0

18.5

20.1

21.7

23.3

26.4

31.0

35.5

39.9

44.2

49.5

   

150 6  165.2

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

 

21.9

23.8

25.7

27.6

31.3

36.8

42.3

47.5

52.7

59.5

66.0

 

上記以外

 

22.0

23.9

25.9

27.8

31.5

37.1

42.5

47.9

53.1

59.8

66.4

 

200 8  216.3

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

   

34.0

36.5

41.5

48.9

56.3

63.5

70.6

79.8

88.9

97.8

106

上記以外

   

34.2

36.7

41.8

49.3

56.6

63.9

71.0

80.3

89.5

98.4

107

250 10  267.4

SUS304TF

,SUS304HTF

SUS321TF

,SUS321HTF

   

42.2

45.4

51.7

61.0

70.3

79.4

88.4

100

112

123

134

151

167

上記以外

   

42.5

45.7

52.0

61.4

70.7

79.9

88.9

101

113

124

135

152

168

9

G

 3467


2013


10

G 3467

:2013

表 8−管の寸法

a)

及び単位質量

b)

(オーステナイト系ステンレス鋼鋼管の場合)(続き)

注記  取引において管の単位質量は,熱間仕上継目無鋼管はこの表の数値の 14 %増,冷間仕上継目無鋼管はこの表の数値の 10 %増としている。 

a)

この表以外の寸法は,受渡当事者間の協定による。

b)

単位質量の数値は,SUS304TF,SUS304HTF,SUS321TF 及び SUS321HTF の場合は 1 cm

3

の鋼を 7.93 g とし,それ以外の場合は 1 cm

3

の鋼を 7.98 g とし,それ

ぞれ次の式によって計算し,JIS Z 8401 の規則 A によって有効数字 3 桁に丸める。

W

=0.024 91 t (Dt)  :SUS304TF,SUS304HTF,SUS321TF 及び SUS321HTF

W

=0.025 07 t (Dt)  :上記以外

ここに,

W

管の単位質量(kg/m)

t

管の厚さ(mm)

D

管の外径(mm)

 0.024

91

及び 0.025 07:

単位の換算係数

10

G

 3467


2013


11

G 3467

:2013

表 9−外径,厚さ及び偏肉の許容差

単位  %

区分

外径の許容差

厚さの許容差

偏肉の許容差

a)

熱間仕上継目無鋼管

±0.8

+28

0

厚さの 22.8 以下

冷間仕上継目無鋼管

±0.5

+22

0

a)

偏肉は,同一断面における測定厚さの最大値と最小値の差の注文厚さに
対する割合を百分率で表す。偏肉の許容差は,厚さ 5.6 mm 未満の管に
は適用しない。

表 10−長さの許容差

a)

区分

長さの許容差

長さ 7 m 以下

+10 mm

0

長さ 7 m を超えるもの

長さ 3 m ごと及びその端数を増すごとに,上記の
プラス側許容差に 3 mm を加える。

ただし,許容差の最大値は 15 mm とする。

a)

特に正確な長さを必要とする場合,その許容差は,受渡当事者間の協定

による。

10 

外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に,真っすぐかつその両端が管軸に対して直角でなければならない。

b)

管の内外面は,仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

管の表面仕上げ及びめっきについて特に要求がある場合には,受渡当事者間の協定による。

d)

表面を手入れする場合,グラインダ又は機械加工によってもよいが,手入れ後の製品厚さは,厚さの

許容差の範囲内でなければならない。

e)

手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿っていなければならない。

11 

試験 

11.1 

分析試験 

11.1.1 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 

溶鋼分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者

が製品分析を要求した場合の試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

11.1.2 

分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

11.2 

機械試験 

11.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,JIS 

G 0404

の 7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,機械試験に供される供試材の採り方は,

A

類とする。

11.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,製造のままの管は,同一寸法

1)

の管

50

本ごと及びその端数から,


12

G 3467

:2013

また,熱処理を施す管は,同一寸法

1)

及び同時熱処理

2) 3)

の管

50

本ごと及びその端数からそれぞれ一つの

供試材を採取し,それぞれの供試材から引張試験片

1

個及びへん平試験片

1

個を採取する。

1)

同一寸法とは,同一外径・同一厚さをいう。

2)

連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいう。

3)

同一溶鋼単位で供試材を採取する場合には,同時熱処理ではなく,同一熱処理条件としてもよ

い。

11.2.3 

引張試験 

引張試験の試験片及び試験方法は,次による。

a)

試験片  引張試験片は,JIS Z 2241 

11

号,

12A

号,

12B

号,

12C

号,

4

号又は

5

号試験片のいずれ

かとする。ただし,

4

号試験片は,径

14 mm

(標点距離は

50 mm

)とする。試験片の採取方向は,

11

号試験片及び

12

号試験片は管軸方向から,

5

号試験片は管軸直角方向から,

4

号試験片は管軸方向又

は管軸直角方向のいずれかとする。使用する試験片及び

4

号試験片の場合の試験片採取方向は,特に

指定のない限り製造業者の選択による。

b)

試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

11.2.4 

へん平試験 

へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。

なお,へん平試験は,特に注文者の指定のない限り省略してもよい

4)

4)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな

いことを意味する。

a)

試験片  管の端から長さ

50 mm

以上を切り取り,試験片とする。ただし,厚さが外径の

15 %

以上の

管では,環状試験片の円周の一部を取り除いた

C

形試験片としてもよい。

b)

試験方法  試験片を常温のまま

2

枚の平板間に挟み(

図 及び図 参照),平板間の距離

H

が,6.2 

(1)

による値以下になるまで圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。

なお,

C

形試験片は,

図 のように置く。

図 1−へん平試験(環状試験片の場合) 

図 2−へん平試験(形試験片の場合) 

11.3 

オーステナイト結晶粒度試験 

オーステナイト結晶粒度試験は,次による。

a)

供試材の採り方及び試験片の数  供試材の採り方及び試験片の数は,同一寸法

1)

及び同時熱処理

2) 3)

の管

50

本ごと及びその端数からそれぞれ一つの供試材を採取し,

それぞれの供試材からオーステナイ

ト結晶粒度試験片

1

個を採取する。

b)

試験片  管の端から長さ約

20 mm

を切り取り,試験片とする。


13

G 3467

:2013

c)

試験方法  試験方法は,JIS G 0551 による。特に指定のない限り,オーステナイト結晶粒界の現出方

法は,JIS G 0551 の 6.3.1(一般事項)による。

11.4 

水圧試験又は非破壊試験 

水圧試験又は非破壊試験の試験頻度及び試験方法は,次による。

a)

試験の頻度  水圧試験又は非破壊試験は,いずれかについて管

1

本ごとに行う。

b)

試験方法  水圧試験又は非破壊試験の試験方法は,次による。

1)

水圧試験  水圧試験は,管に,箇条 8 a)

に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて

5

秒間以

上保持したとき,これに耐え,漏れが生じたかどうかを調べる。

2)

非破壊試験  試験方法は,次による。ただし,日本工業規格によるこれ以外の非破壊試験を行う場

合の試験方法は,受渡当事者間の協定による。

2.1)

超音波探傷試験方法は,JIS G 0582 による。ただし,人工きず区分

UD

より厳しい区分で試験を

行ってもよい。

2.2)

渦電流探傷試験方法は,JIS G 0583 による。ただし,人工きず区分

EY

より厳しい区分で試験を行

ってもよい。

12 

検査及び再検査 

12.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

 SUS321HTF

及び

NCF800HTF

の管は,オーステナイト結晶粒度試験を行い,箇条 に適合しなければ

ならない。

e)

水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条 に適合しなければならない。

f)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

g)

外観は,箇条 10 に適合しなければならない。

h)

受渡当事者間の協定によって

附属書 による特別品質規定の一部又は全部の項目を適用する場合に

は,該当する規定に適合しなければならない。

12.2 

再検査 

機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い合否を決定して

もよい。

13 

表示 

検査に合格した管には,管ごとに,次の項目を表示しなければならない。ただし,外径の小さい管及び

注文者の要求がある場合は,これを結束して一束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順序は定め

ない。また,注文者の承認を得たときは,その一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造方法を表す記号

製造方法を表す記号は,次による。ただし,−は空白でもよい。

1)

熱間仕上継目無鋼管−

S

H


14

G 3467

:2013

2)

冷間仕上継目無鋼管−

S

C

c)

寸法。寸法は,外径(又は呼び径)及び厚さを表示する。

d)

製造業者名又はその略号

e)

特別品質規定の指定を表す記号

Z

(指定があった場合)

14 

報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は,JIS G 0415 

表 1

(検査文書の総括表)の記号

2.3

(受渡試験報告書)又は

3.1.B

(検査証明書

3.1.B

)とする。


15

G 3467

:2013

附属書 A

(規定)

特別品質規定

A.1 

適用範囲 

この附属書は,受渡当事者間の協定によって,製造業者が直管の状態で実施する特別品質規定について

定める。

A.2 

高温引張試験における降伏点又は耐力(Z2

1)

高温引張試験における降伏点又は耐力は,次による。

a)

管の高温引張試験における降伏点又は耐力の値及び試験温度は,受渡当事者間の協定による。

b)

試験片及び試験方法は,JIS G 0567 による。

なお,JIS G 0567 の試験片の採取が困難な管の場合には,試験片の形状及び寸法は,受渡当事者間

の協定による。

c)

供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼ごとに一つの供試材を採取し,これから各試験温度ごと

1

個の試験片を採取する。

1)

管の取引においては,高温引張試験における降伏点又は耐力の要求指定を Z2 と表記することが

ある。

A.3 

超音波探傷試験及び検査(Z3

2)

超音波探傷試験及び検査は,次による。

a)

超音波探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0582 の区分

UB

又は

UC

とし,対比試験片の人工

きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)

超音波探傷試験の方法は,JIS G 0582 による。

c)

超音波探傷検査は,管

1

本ごとに行い,a)に適合しなければならない。

2)

管の取引においては,超音波探傷試験の要求指定を Z3 と表記することがある。

A.4 

渦電流探傷試験及び検査(Z4

3)

渦電流探傷試験及び検査は,次による。

a)

渦電流探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0583 の区分

EU

EV

又は

EX

とし,対比試験片の

人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)

渦電流探傷試験の方法は,JIS G 0583 による。

c)

渦電流探傷検査は,管

1

本ごとに行い,a)に適合しなければならない。

3)

管の取引においては,渦電流探傷試験の要求指定を Z4 と表記することがある。

A.5 

腐食試験(Z6

4)

A.5.1 

腐食試験方法 

腐食試験方法は,特に注文者の要求がある場合,b)d)に示す方法による。ただし,受渡当事者間の協

定によって,これらの試験を実施する前に,a)に示す

10 %

しゅう酸エッチング試験(JIS G 0571)を実施


16

G 3467

:2013

し,得られたエッチング組織によって,b)d)の粒界腐食試験を行う必要があるかどうかを判別してもよ

い。

a)

 10

%

しゅう酸エッチング試験は,JIS G 0571 によって行い,JIS G 0571 の 8.(エッチング組織の分類)

に従って判定を行う。溝状組織及び/又はピット組織

II

が検出されない場合は,合格とする。エッチ

ング組織が溝状組織及び/又はピット組織

II

の場合,

表 A.1 に示す判定に従って,b)d)の粒界腐食

試験を行う。ただし,いずれの粒界腐食試験を行うかは,受渡当事者間の協定による。

表 A.110 %しゅう酸エッチング試験による組織及び適用すべき腐食試験

種類の記号

状態

硫酸・硫酸第二鉄腐
食試験(JIS G 0572
を行う組織

65 %

硝酸腐食試験

JIS G 0573)を行
う組織

硫酸・硫酸銅腐食試
験(JIS G 0575)を
行う組織

SUS304TF

受入れのまま

(固溶化熱処理)

溝状組織

溝状組織

ピット組織 II

溝状組織

SUS316TF

SUS321TF

鋭敏化熱処理

溝状組織

SUS347TF

b)

硫酸・硫酸第二鉄腐食試験は,JIS G 0572 による。腐食減量は,

表 A.2 による。

表 A.2−硫酸・硫酸第二鉄腐食試験による腐食減量

種類の記号

状態

腐食減量

SUS304TF

受入れのまま

(固溶化熱処理)

受渡当事者間の協定による。

SUS316TF

c)

 65

%

硝酸腐食試験は,JIS G 0573 による。腐食減量は,

表 A.3 による。

表 A.365 %硝酸腐食試験による腐食減量

種類の記号

状態

腐食減量

SUS304TF

受入れのまま

(固溶化熱処理)

受渡当事者間の協定による。

d)

硫酸・硫酸銅腐食試験は,JIS G 0575 による。曲げ面の状態は,

表 A.4 による。

表 A.4−硫酸・硫酸銅腐食試験による曲げ面の状態

種類の記号

状態

曲げ面の状態

SUS304TF

受入れのまま

(固溶化熱処理)

粒界腐食割れがあってはならない。

SUS316TF

SUS321TF

鋭敏化熱処理

粒界腐食割れがあってはならない。

SUS347TF

A.5.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,11.2.2 による。ただし,注文者の要求がある場合,同一溶鋼及び同

時熱処理を行った管ごとに試験片を採取する。

A.5.3 

試験片 

試験片は,管の端から適切な長さを切り取り,試験片とする。


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G 3467

:2013

A.5.4 

検査 

腐食試験の結果は,A.5.1 に適合しなければならない。

4)

管の取引においては,腐食試験の要求指定を Z6 と表記することがある。