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G 3465

:2014

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

1

4

  製造方法  

1

5

  化学成分  

2

6

  機械的性質  

2

7

  寸法,質量及び寸法許容差  

3

7.1

  寸法及び単位質量  

3

7.2

  寸法の許容差  

4

8

  外観 

5

9

  試験 

5

9.1

  分析試験  

5

9.2

  機械試験  

5

9.3

  その他の試験  

5

10

  検査  

6

10.1

  検査  

6

10.2

  再検査  

6

11

  表示  

6

12

  報告  

6


G 3465

:2014

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3465:2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 G

3465

:2014

試すい用継目無鋼管

Seamless steel tubes for drilling

適用範囲 

この規格は,温泉,井戸,鉱山などの試掘又は採掘に用いる試すい用ケーシングチューブ,コアチュー

ブ及びボーリングロッドに用いる継目無鋼管(以下,管という。

)について規定する。この規格は,通常,

ケーシングチューブ用では外径 43 mm∼142 mm,コアチューブ用では外径 34 mm∼180 mm 及びボーリン

グロッド用では外径 33.5 mm∼50 mm の管に適用される。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類及び記号 

管の種類は 6 種類とし,その種類の記号及び製造方法を表す記号は,

表 による。

表 1−種類の記号及び製造方法を表す記号 

種類の記号

製造方法を表す記号

製造方法を表す

記号の表示

適用

製管方法

仕上方法

STM-C540

継目無し:S

熱間仕上げ:H

冷間仕上げ:C

箇条 11 b)

ケーシングチューブ用, 
コアチューブ用

STM-C640

STM-R590

ボーリングロッド用

STM-R690

STM-R780

STM-R830

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,

表 に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。

b)

管は,熱間仕上げ又は冷間仕上げのままとし,必要な場合,適切な熱処理を行ってもよい。

c)

管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。


2

G 3465

:2014

   

化学成分 

管は,9.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,必要に応じて表 に規定のな

い合金元素を添加してもよい。

表 2−化学成分 

単位  %

P S

0.040

以下 0.040 以下

機械的性質 

管は,9.2 によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,

表 による。ただし,厚

さ 8 mm 未満の管で,12 号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,

表 による。

注記  表 は,管の厚さが 8 mm から 1 mm 減じるごとに表 の伸びの値から 1.5 を減じたものを,JIS 

Z 8401

の規則 A によって整数値に丸めたものである。

表 3−機械的性質 

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

降伏点又は耐力

a)

N/mm

2

伸び

%

引張試験片

引張試験方向

11

号試験片又

は 12 号試験片

管軸方向

STM-C540 540

以上

− 18 以上

STM-C640 640

以上

− 16 以上

STM-R590 590

以上 375 以上 18 以上

STM-R690 690

以上 440 以上 16 以上

STM-R780 780

以上 520 以上 15 以上

STM-R830 830

以上 590 以上 10 以上

注記  1 N/mm

2

=1 MPa 

a)

耐力は,R

t0.5

(標点距離の伸びが 0.5 %を示したときの応力)で表す。

表 4−厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片の場合の伸び(管軸方向) 

単位  %

種類の記号

厚さ

1 mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

STM-C540 9

以上 10 以上

12

以上

14

以上

15

以上

16

以上 18 以上

STM-C640 7

以上

  8

以上

10

以上

12

以上

13

以上

14

以上 16 以上

STM-R590 9

以上 10 以上

12

以上

14

以上

15

以上

16

以上 18 以上

STM-R690 7

以上

  8

以上

10

以上

12

以上

13

以上

14

以上 16 以上

STM-R780 6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上

14

以上 15 以上

STM-R830 1

以上

  2

以上

  4

以上

  6

以上

  7

以上

  8

以上 10 以上


3

G 3465

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寸法,質量及び寸法許容差 

7.1 

寸法及び単位質量 

管の外径,内径,厚さ及び単位質量は,次の a)b) 及び c) による。ただし,受渡当事者間の協定によっ

て,

表 5,表 又は表 にない寸法としてもよい。この場合,単位質量は,1 cm

3

の鋼を 7.85 g とし,次の

式によって求め,JIS Z 8401 の規則 A によって有効数字 3 桁に丸める。

W

=0.024 66 t (Dt)

ここに,

W

管の単位質量(kg/m)

t

管の厚さ(mm)

D

管の外径(mm)

0.024 66

W

を求めるための単位の換算係数

注記  表 5,表 及び表 の単位質量は,上記によって求めたものである。

a) 

ケーシングチューブ用は,

表 による。 

表 5−寸法及び単位質量(ケーシングチューブ用) 

呼び径

外径

mm

内径

mm

厚さ

mm

単位質量

kg/m

43 43  37 3.0 2.96

53 53  47 3.0 3.70

63 63  57 3.0 4.44

73 73  67 3.0 5.18

83 83  77 3.0 5.92

97 97  90 3.5 8.07

112 112  105 3.5  9.36

127 127  118 4.5 13.6

142 142  133 4.5 15.3

b) 

コアチューブ用は,

表 による。

表 6−寸法及び単位質量(コアチューブ用) 

呼び径

外径

mm

内径

mm

厚さ

mm

単位質量

kg/m

34 34

26.5

3.75

2.80

44 44

34.5

4.75

4.60

54 54

44.5

4.75

5.77

64 64

54.5

4.75

6.94

74 74

64.5

4.75

8.11

84 84

74.5

4.75

9.28

99 99

88.5

5.25

12.1

114 114

103.5 5.25

14.1

129 129

118.5 5.25

16.0

144 144

133.5 5.25

18.0

180 180

168  6.00

25.7

c) 

ボーリングロッド用は,

表 による。


4

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表 7−寸法及び単位質量(ボーリングロッド用) 

呼び径

外径

mm

内径

mm

厚さ

mm

単位質量

kg/m

33.5 33.5  23  5.25 3.66

40.5 40.5  31  4.75 4.19

42 42  32 5.0 4.56

50 50  37 6.5 6.97

7.2 

寸法の許容差 

寸法の許容差は,次による。

a) 

ボーリングロッド用の管の外径の許容差は,

表 8,厚さの許容差は表 による。ただし,受渡当事者

間の協定によって

表 及び表 以外の許容差としてもよい。ケーシングチューブ用及びコアチューブ

用の管の外径及び厚さの許容差は,受渡当事者間の協定による。

表 8−外径の許容差(ボーリングロッド用) 

区分

外径の許容差

1

50 mm

未満  ±0.5 mm

50 mm

以上  ±1 %

2

40 mm

未満  ±0.2 mm

40 mm

以上  ±0.5 %

熱間仕上げの場合は 1 号を,冷間仕上げの場合は 2

号を適用する。

表 9−厚さの許容差(ボーリングロッド用) 

単位  %

区分

厚さの許容差

1

±10

2

± 8

熱間仕上げの場合は 1 号を,冷間仕上げの場合は

2

号を適用する。

b) 

管の注文長さに対する許容差は,

表 10 による。

表 10−長さの許容差 

単位  mm

区分

長さの許容差

長さ 6 m 以下

+10

0

長さ 6 m を超えるもの

+15

0

c) 

呼び径 43 以上 83 以下のケーシングチューブ用の管は,

表 11 による管内通りゲージが支障なく通過し

なければならない。


5

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表 11−管内通りゲージ 

単位  mm

呼び径

管内通りゲージ

外径

長さ

43

以上 83 以下

管の内径−1.0 300

外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に,真っすぐかつその両端が管軸に対して直角でなければならない。

b)

管の内外面は,仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

表面を手入れする場合,グラインダ又は機械加工によってもよいが,手入れ後の製品厚さは,厚さの

許容差の範囲内でなければならない。

なお,溶接補修は,行ってはならない。

d)

手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿っていなければならない。

試験 

9.1 

分析試験 

9.1.1 

一般事項及び分析用試料の採り方 

溶鋼分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

9.1.2 

分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。

9.2 

機械試験 

9.2.1 

一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,機

械試験に供される供試材の採り方は,JIS G 0404  の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とする。

9.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,同一寸法

1) 

及び同時熱処理(熱処理を行う場合)

2) 3) 

の管 100 本ごと

及びその端数からそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試材から,引張試験片 1 個を採取する。

1)

同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。

2)

連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいう。ただし,

連続炉を停止した場合は,停止後の熱処理は同時熱処理に含まない。

3) 

試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼である場合には,同時熱処理に代えて,同一熱

処理条件としてもよい。

9.2.3 

引張試験 

引張試験片及び引張試験方法は,次による。

a) 

試験片及び試験片採取方向  試験片は,JIS Z 2241 の 11 号,12A 号,12B 号又は 12C 号試験片のいず

れかとし,管軸方向から採取する。 

b)

試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

9.3 

その他の試験 

注文者は,ボーリングロッド用の管について水圧試験又は日本工業規格による非破壊試験を指定しても


6

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よい。ただし,その場合の合否判定基準は,あらかじめ受渡当事者間で協定しなければならない。

なお,水圧試験又は非破壊試験を行う場合は,通常,管 1 本ごとに行う。

10 

検査 

10.1 

検査 

検査は,次による。

a) 

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。 

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

f) 

その他の検査。注文者の指定によって,9.3 の試験を行った場合には,受渡当事者間の協定による合否

判定基準に適合しなければならない。

10.2 

再検査 

引張試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)の再試験を行って合否を決定してもよ

い。

11 

表示 

検査に合格した管には,管ごとに,次の項目を表示しなければならない。ただし,径の小さい管及び注

文者の要求がある場合は,これを結束して一束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順序は定めな

い。また,注文者の承認を得たときは,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。

a) 

種類の記号

b) 

製造方法を表す記号:

製造方法を表す記号は,次による。ただし,−は空白でもよい。

1) 

熱間仕上継目無鋼管  −S−H

2) 

冷間仕上継目無鋼管  −S−C   

  熱間仕上継目無鋼管 STM-C540 の場合:STM-C540−S−H

c) 

寸法。寸法は,特に指定がない場合,外径(又は呼び径)及び厚さを表示する。

d) 

製造業者名又はその略号

12 

報告 

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)によ

る。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の

記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。