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G 3462:2014

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1  適用範囲  

1

2  引用規格  

1

3  種類及び記号  

2

4  製造方法  

2

5  化学成分  

3

6  機械的性質  

3

6.1  引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び  

3

6.2  へん平性  

4

6.3  押し広げ性  

4

6.4  展開性  

4

7  水圧試験特性又は非破壊試験特性  

5

8  寸法,質量及び寸法の許容差  

5

8.1  寸法及び単位質量  

5

8.2  寸法の許容差  

6

9  外観 

8

10  試験  

8

10.1  分析試験  

8

10.2  機械試験  

8

10.3  水圧試験又は非破壊試験  

10

11  検査及び再検査  

10

11.1  検査  

10

11.2  再検査  

10

12  表示  

10

13  報告  

11

附属書 JA(規定)特別品質規定  

12

附属書 JB(規定)字曲げ加工管  

14

附属書 JC(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

17


G 3462:2014

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3462:2011 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 27 年 5 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3462:2011 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3462

:2014

ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

Alloy steel tubes for boiler and heat exchanger

序文 

この規格は,1997 年に第 1 版として発行された ISO 9329-2 及び ISO 9330-2 を基とし,技術的内容を変

更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書 JC に示す。

適用範囲 

この規格は,管の内外で熱の授受のために使用する合金鋼鋼管(以下,管という。),例えば,ボイラで

用いられる水管,煙管,過熱器管,空気予熱器などに用いる管,及び化学工業,石油工業などで用いられ

る熱交換器管,コンデンサ管,触媒管などに用いる管について規定する。ただし,加熱炉用鋼管及び低温

熱交換器用鋼管には適用しない。

この規格は,通常,外径 15.9 mm~139.8 mm の管に適用される。

なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで

きる特別品質規定の項目及び注文者の要求がある場合に適用する U 字曲げ加工管を,それぞれ附属書 JA

及び附属書 JB に規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes-Technical delivery conditions-Part 2:

Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties

ISO 9330-2:1997,Welded steel tubes for pressure purposes-Technical delivery conditions-Part 2:

Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed steel tubes with specified elevated

temperature properties(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415  鋼及び鋼製品-検査文書


2

G 3462:2014

JIS G 0416  鋼及び鋼製品-機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

JIS G 0567  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

JIS G 0582  鋼管の自動超音波探傷検査方法

JIS G 0583  鋼管の自動渦電流探傷検査方法

JIS Z 2241  金属材料引張試験方法

JIS Z 2245  ロックウェル硬さ試験-試験方法

JIS Z 8401  数値の丸め方

種類及び記号 

管の種類は,8 種類とし,種類の記号及び製造方法を表す記号は,表 による。

表 1-種類の記号,製造方法を表す記号及び表示 

種類の記号

製造方法を表す記号

製管方法

仕上方法

表示

モリブデン鋼鋼管

STBA12

 
継目無し:S 
電気抵抗溶接:E

 
熱間仕上げ:H 
冷間仕上げ:C 
電気抵抗溶接まま:G

 
製造方法を表す記
号は,

箇条 12 b)  に

よる。

STBA13

クロムモリブデン鋼鋼管

STBA20

STBA22

STBA23

STBA24

STBA25

継目無し:S

熱間仕上げ:H 
冷間仕上げ:C

STBA26

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,表 に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。

b) STBA12,STBA13,STBA20,STBA22,STBA23 及び STBA24 の管は,継目なく製造するか又は電気

抵抗溶接によって製造し,STBA25 及び STBA26 の管は,継目なく製造する。

c)

管には,表 による熱処理を行う。ただし,表 以外の熱処理については,受渡当事者間の協定によ

る。

d)  管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。


3

G 3462:2014

表 2-熱処理 

種類の記号

熱処理

a)

STBA12

STBA13

低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし,焼ならし又は焼ならし後焼戻し

STBA20

STBA22

低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし又は焼ならし後焼戻し

STBA23

STBA24

STBA25

STBA26

等温焼なまし,完全焼なまし又は焼ならし後焼戻し

b)

a)

  電気抵抗溶接鋼管には,低温焼なましを適用しない。

b)

 STBA23,STBA24,STBA25 及び STBA26 の焼戻温度は,650  ℃以上とする。

化学成分 

管は,10.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表 による。ただし,必要に応じて表 にない合

金元素を添加してもよい。また,注文者の要求によって管の製品分析を行う場合は,10.1 によって試験を

行い,その製品分析値は,表 による。

表 3-化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

Cr

Mo

STBA12 0.10~0.20 0.10~0.50 0.30~0.80

0.035 以下

0.035 以下

- 0.45~0.65

STBA13 0.15~0.25 0.10~0.50 0.30~0.80

0.035 以下

0.035 以下

- 0.45~0.65

STBA20 0.10~0.20 0.10~0.50 0.30~0.60

0.035 以下

0.035 以下

0.50~ 0.80

0.40~0.65

STBA22 0.15 以下 0.50 以下 0.30~0.60

0.035 以下

0.035 以下

0.80~ 1.25

0.45~0.65

STBA23 0.15 以下 0.50~1.00 0.30~0.60

0.030 以下

0.030 以下

1.00~ 1.50

0.45~0.65

STBA24 0.15 以下 0.50 以下 0.30~0.60

0.030 以下

0.030 以下

1.90~ 2.60

0.87~1.13

STBA25 0.15 以下 0.50 以下 0.30~0.60

0.030 以下

0.030 以下

4.00~ 6.00

0.45~0.65

STBA26 0.15 以下 0.25~1.00 0.30~0.60

0.030 以下

0.030 以下

8.00~10.00 0.90~1.10

機械的性質 

6.1 

引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

管は,10.2.3 によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表 による。ただし,

厚さ 8 mm 未満の管で,12 号試験片を用いて引張試験を行う場合には,伸びの最小値は,厚さを 1 mm 減

じるごとに表 の伸びの値から 1.5 減じたものを,JIS Z 8401 の規則 A によって整数値に丸めたものとし,

表 による。


4

G 3462:2014

表 4-機械的性質 

種類の記号

引張強さ

a)

降伏点

又は耐力

伸び

%

外径

10 mm 未満

10 mm 以上

20 mm 未満

20 mm 以上

全外径

引張試験片

11 号試験片

11 号試験片

11 号試験片又は

12 号試験片

4 号試験片 14A 号試験片

N/mm

2

 N/mm

2

引張試験方向

管軸方向

管軸方向

管軸方向

管軸方向

管軸方向

STBA12 380 以上

205 以上

22 以上

25 以上

30 以上

24 以上

21 以上

STBA13

410 以上

STBA20

STBA22

STBA23

STBA24

STBA25

STBA26

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

  熱交換器用に限り,必要がある場合には,注文者は,引張強さの上限を指定してもよい。この場合の引張強

さの上限値は,この表の値に 150 N/mm

2

を加えた値とする。

表 5-厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片の場合の伸び(管軸方向) 

単位  %

厚さ

1 mm を超え

2 mm 以下

2 mm を超え

3 mm 以下

3 mm を超え

4 mm 以下

4 mm を超え

5 mm 以下

5 mm を超え

6 mm 以下

6 mm を超え

7 mm 以下

7 mm を超え

8 mm 未満

伸び 21 以上 22 以上 24 以上 26 以上 27 以上 28 以上 30 以上

6.2 

へん平性 

管は,10.2.4 によって試験を行い,試験片に割れを生じてはならない。この場合,平板間の距離 は,

式(1)による。

( )

D

t

e

t

e

H

+

+

=

1

  (1)

ここに,

H

平板間の距離(mm)

t

管の厚さ(mm)

D

管の外径(mm)

e

定数 0.08

注記  へん平性の試験の実施については,10.2.4 を参照。

6.3 

押し広げ性 

管は,10.2.5 によって試験を行い,外径の 1.14 倍までらっぱ形に押し広げたとき,割れを生じてはなら

ない。ただし,外径 101.6 mm を超える管は,注文者の要求がある場合に限り適用する。

注記  へん平性の試験の実施については,10.2.5 を参照。

6.4 

展開性 


5

G 3462:2014

電気抵抗溶接鋼管は,10.2.6 によって試験を行い,溶接部に割れを生じてはならない。

注記  展開性の試験の実施については,10.2.6 を参照。

水圧試験特性又は非破壊試験特性 

管は,10.3 によって試験を行い,管の水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次のいずれかによる。いず

れによるかは,注文者の指定による。注文者の指定がない場合は,製造業者の選択とする。

a)  水圧試験特性  水圧試験特性は,次による。

1)  注文者が試験圧力を指定した場合,管は,その圧力を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れが

あってはならない。ただし,注文者の指定する圧力が,式(2)によって算出される試験圧力(P)又

は 10 MPa のいずれかを超える場合には,試験圧力は受渡当事者間の協定による。指定する試験圧

力は,10 MPa 未満は 0.5 MPa 刻み,10 MPa 以上は 1 MPa 刻みとする。

D

st

P

2

=

  (2)

ここに,

P

試験圧力(MPa)

t

管の厚さ(mm)

D

管の外径(mm)

s

表 の降伏点又は耐力の規定最小値の 60 %(N/mm

2

2)  注文者が圧力を指定しない場合,管は,式(2)によって算出される試験圧力(P

(10 MPa を超える

場合には 10 MPa)を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れがあってはならない。

b)  非破壊試験特性  管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非

破壊試験特性は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験又は渦電流探傷

試験に代えて,日本工業規格による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定基準は,超

音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。

注記  日本工業規格による他の非破壊試験として,JIS G 0586[鋼管の自動漏えい(洩)磁束探傷

検査方法]などがある。

1)  超音波探傷試験特性は,JIS G 0582 の人工きず区分 UD の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

2)  渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583 の人工きず区分 EY の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

寸法,質量及び寸法の許容差 

8.1 

寸法及び単位質量 

管の外径,厚さ及び単位質量は,表 による。ただし,受渡当事者間の協定によって表 にない寸法と

してもよい。この場合,単位質量は,1 cm

3

の鋼を 7.85 g とし,次の式によって計算し,JIS Z 8401 の規則

A によって有効数字 3 桁に丸める。ただし,1 000 kg/m を超える場合は,4 桁の整数値に丸める。

W=0.024 66 t (Dt)

ここに,

W

管の単位質量(kg/m)

t

管の厚さ(mm)

D

管の外径(mm)

0.024 66:

を求めるための単位の変換係数

注記  表 の単位質量は,上記によって求めたものである。


6

G 3462:2014

表 6-ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管の寸法及び単位質量 

単位  kg/m

外径

mm

厚さ

mm

1.2 1.6 2.0 2.3 2.6 2.9 3.2 3.5

4.0

4.5

5.0

5.5

6.0

6.5

7.0 8.0 9.5 11.0 12.5

15.9

0.435

0.564

0.686

0.771 0.853

0.930

          

19.0

 0.687

0.838

0.947 1.05

1.15

          

21.7

  0.972

1.10

1.22

1.34

1.46          

25.4

  1.15

1.31

1.46

1.61

1.75 1.89         

27.2

  1.24

1.41

1.58

1.74

1.89 2.05

2.29        

31.8

   1.67

1.87

2.07

2.26 2.44

2.74 3.03       

34.0

    2.01

2.22

2.43 2.63

2.96 3.27 3.58      

38.1

    2.28

2.52

2.75 2.99

3.36 3.73 4.08 4.42     

42.7

    2.57

2.85

3.12 3.38

3.82 4.24 4.65 5.05 5.43    

45.0

    2.72

3.01

3.30 3.58

4.04 4.49 4.93 5.36 5.77 6.17   

48.6

    2.95

3.27

3.58 3.89

4.40 4.89 5.38 5.85 6.30 6.75 7.18

 

50.8

    3.09

3.43

3.76 4.08

4.62 5.14 5.65 6.14 6.63 7.10 7.56 8.44 9.68 10.8 11.8

54.0

    3.30

3.65

4.01 4.36

4.93 5.49 6.04 6.58 7.10 7.61 8.11 9.07

10.4  11.7 12.8

57.1

     3.88

4.25 4.63

5.24 5.84 6.42 7.00 7.56

8.11 8.65 9.69

11.2  12.5 13.7

60.3

     4.10

4.51 4.90

5.55 6.19 6.82 7.43 8.03 8.62 9.20 10.3  11.9  13.4 14.7

63.5

     4.33

4.76 5.18

5.87 6.55 7.21 7.87 8.51 9.14 9.75 10.9  12.7  14.2 15.7

65.0

     4.44

4.88 5.31

6.02 6.71 7.40 8.07 8.73 9.38 10.0 11.2 13.0  14.6 16.2

70.0

     4.80

5.27 5.74

6.51 7.27 8.01 8.75 9.47 10.2 10.9 12.2 14.2  16.0 17.7

76.2

       5.76 6.27

7.12 7.96 8.78 9.59 10.4

11.2 11.9 13.5 15.6  17.7 19.6

82.6

       6.27 6.83

7.75 8.67 9.57 10.5

11.3

12.2 13.1 14.7 17.1  19.4 21.6

88.9

       6.76 7.37

8.37 9.37 10.3 11.3 12.3

13.2 14.1 16.0 18.6  21.1 23.6

101.6

        8.47

9.63 10.8

11.9 13.0 14.1

15.2 16.3 18.5 21.6  24.6 27.5

114.3

         10.9 12.2 13.5 14.8 16.0

17.3 18.5 21.0 24.6  28.0 31.4

127.0

         12.1 13.6 15.0 16.5 17.9

19.3 20.7 23.5 27.5  31.5 35.3

139.8

           18.2 19.8

21.4 22.9 26.0 30.5  34.9 39.2

注記  取引において管の単位質量は,熱間仕上継目無鋼管についてはこの表の数値の 15 %増,冷間仕上継目無鋼管

についてはこの表の数値の 10 %増,電気抵抗溶接鋼管についてはこの表の数値の 9 %増の数値を標準単位質
量としている。

8.2 

寸法の許容差 

管の寸法の許容差は,次による。

a)

管の外径の許容差は,表 による。

b)  管の厚さ及び偏肉の許容差は,表 による。

c)

管の長さの許容差は,表 による。


7

G 3462:2014

表 7-外径の許容差 

単位  mm

外径の区分

外径の許容差

熱間仕上継目無鋼管

冷間仕上継目無鋼管

溶接まま電気抵抗

溶接鋼管

a)

冷間仕上電気 
抵抗溶接鋼管

25 未満

+0.4 
-0.8

±0.10

±0.15

±0.10

 25 以上 40 未満

±0.15

±0.20

±0.15

 40 以上 50 未満

±0.20

±0.25

±0.20

 50 以上 60 未満

±0.25

±0.30

±0.25

 60 以上 80 未満

±0.30

±0.40

±0.30

 80 以上 100 未満

±0.40

+0.40 
-0.60

±0.40

 100 以上 120 未満

+0.4 
-1.2

+0.40 
-0.60

+0.40 
-0.80

+0.40 
-0.60

 120 以上 160 未満

+0.40 
-0.80

+0.40 
-1.00

+0.40 
-0.80

 160 以上 200 未満

+0.4 
-1.8

+0.40 
-1.20

+0.40 
-1.20

+0.40 
-1.20

 200 以上

+0.4 
-2.4

+0.40 
-1.60

+0.40 
-1.60

+0.40 
-1.60

a)

  溶接まま電気抵抗溶接鋼管の外径の許容差は,特に注文者の要求がある場合には,冷間仕上電気抵抗溶接鋼

管の外径の許容差を適用してもよい。

表 8-厚さ及び偏肉の許容差

a)

許容差

厚さ

mm

熱間仕上継目無鋼管

冷間仕上継目無鋼管

電気抵抗溶接鋼管

外径

mm

100 未満 100 以上 40 未満 40 以上 40 未満 40 以上

厚さの許容差

 2 未満

+0.4 mm

0

+22 %

 0

+0.3 mm

0

+18 %

 0

 2 以上

 2.4

未満

+40 %

 0

+20 %

 0

+18 %

 0

 2.4

以上

 3.8

未満

+35 %

 0

+35 %

 0

 3.8

以上

 4.6

未満

+33 %

 0

+33 %

 0

 4.6

以上

+28 %

 0

+28 %

 0

偏肉の許容差

b)

5.6

以上

厚さの 22.8 %以下

a)

  許容差は,JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 1 桁に丸めた値とする。

b)

  偏肉は,同一断面における測定厚さの最大値と最小値との差の注文厚さに対する比率を百分率で表し,厚さ

5.6 mm 未満の管には適用しない。


8

G 3462:2014

表 9-長さの許容差 

区分

長さの許容差

外径 50 mm
以下

長さ 7 m 以下

+7 mm

0

長さ 7 m 超え

長さ 3 m ごと及びその端数ごとに,上記のプラス側許容差に 3 mm を加える。
ただし,最大値は 15 mm とする。

外径 50 mm
超え

長さ 7 m 以下

+10 mm

0

長さ 7 m 超え

長さ 3 m ごと及びその端数ごとに,上記のプラス側許容差に 3 mm を加える。
ただし,最大値は 15 mm とする。

長さの許容差は,受渡当事者間の協定によって,0,+30 mm としてもよい。

外観 

外観は,次による。

a)  管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対し実用的に直角でなければならない。

b)  管の内外面は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,電気抵抗溶接鋼管

の溶接部内面の盛り上がりは,0.25 mm 以下とする。この場合,注文者は,外径 50.8 mm 以下で,か

つ,厚さ 3.5 mm 以下の管の内面の盛り上がりは,0.15 mm 以下と指定してもよい。

c)

表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚

さの許容差内でなければならない。

d)  手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

10 

試験 

10.1 

分析試験 

10.1.1 

一般事項及び分析用試料の採り方 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者が製

品分析を要求した場合の試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

10.1.2 

分析方法 

溶鋼の分析方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

10.2 

機械試験 

10.2.1 

一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,JIS

G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,機械試験に供される供試材の採り方は,A 類とする。

10.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,同一寸法及び同時熱処理の管 50 本ごと及びその端数からそれぞれ一

つの供試材を採取し,それぞれの供試材から,引張試験片 1 個,へん平試験片 1 個及び押し広げ試験片 1

個を採取する。ここで,同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。また,連続炉を用いる場合の

同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の熱処理

は同時熱処理に含まない。試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼である場合には,同時熱処理に

代えて,同一熱処理条件としてもよい。

なお,電気抵抗溶接鋼管は,上記試験のほかに同一寸法及び同時熱処理の管 100 本ごと及びその端数か

ら一つの供試材を採取し,それぞれの供試材から展開試験片 1 個を採取する。


9

G 3462:2014

10.2.3 

引張試験 

引張試験の試験片及び試験方法は,次による。

a)  試験片  試験片は,JIS Z 2241 の 11 号,12 号(12A 号,12B 号及び 12C 号)

,14A 号又は 4 号のいず

れかとし,管軸方向から採取する。14A 号又は 4 号の棒状試験片の厚さ方向の採取位置は,JIS G 0416

の A.7(管製品)による。4 号試験片は,径 14 mm(標点距離は 50 mm)とする。

なお,電気抵抗溶接鋼管から引張試験片を採取する場合には,12 号試験片は,溶接部を含まない部

分から採取する。

b)  試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

10.2.4 

へん平試験 

へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。

なお,継目無鋼管のへん平試験は,特に注文者の指定がない限り,省略してもよい

1)

1)

  試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな

いことを意味する。

a)  試験片  試験片の長さは,50 mm 以上とする。厚さが外径の 15 %以上の管では,環状試験片の円周の

一部を取り除いた C 形試験片としてもよい。

b)  試験方法  試験片を常温のまま 2 枚の平板間に挟み,平板間の距離 が 6.2 の式(1)による値以下にな

るまで圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。ただし,電気抵抗溶接

鋼管の場合は,溶接部を図 のように,管の中心と溶接部を結ぶ線が圧縮方向に対し直角になるよう

に,また,C 形試験片は図 のように置く。

図 1-へん平試験(環状試験片の場合) 

図 2-へん平試験(形試験片の場合) 

10.2.5 

押し広げ試験 

押し広げ試験の試験片及び試験方法は,次による。

なお,押し広げ試験は,継目無鋼管の場合には,特に注文者の指定のない限り,省略してもよい

2)

2)

  試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,押し広げ性は規定を満足しなければなら

ないことを意味する。

a)  試験片  試験片の長さは,試験を行うのに適した長さとする。

b)  試験方法  試験片を常温のまま,管の端を 60°の角度の円すい形の工具で,6.3 に規定する大きさ以

上までらっぱ形に押し広げたとき,割れが生じたかどうかを調べる。

10.2.6 

展開試験 

展開試験の試験片及び試験方法は,次による。


10

G 3462:2014

なお,展開試験は,押し広げ試験を行う場合には,特に指定のない限り,省略してもよい

3)

3)

  試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,展開性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

a)  試験片  管の端から長さ 100 mm を切り取り供試材とする。供試材の溶接線の両側周方向 90°の位置

で切断し溶接部を含み半割りとしたものを試験片とする。

b)  試験方法  試験片の溶接線を頂点として展開し平板としたとき,溶接部に割れが生じたかどうかを調

べる。

10.3 

水圧試験又は非破壊試験 

水圧試験又は非破壊試験は,次による。

a)  試験の頻度  水圧試験又は非破壊試験は,いずれかについて管 1 本ごとに行う。

b)  試験方法  水圧試験又は非破壊試験の方法は,次による。

1)  水圧試験  水圧試験は,管に,箇条 7 a)  に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて 5 秒間以

上保持したとき,これに耐え,漏れが生じたかどうかを調べる。

2)  非破壊試験  試験方法は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって日本工業規格によるこ

れら以外の非破壊試験を行う場合の試験方法は,受渡当事者間の協定による。

2.1)  超音波探傷試験方法は,JIS G 0582 による。ただし,人工きず区分 UD より厳しい区分の試験に

置き換えてもよい。

2.2)  渦電流探傷試験方法は,JIS G 0583 による。ただし,人工きず区分 EY より厳しい区分の試験に置

き換えてもよい。

11 

検査及び再検査 

11.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)  化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)  水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条 に適合しなければならない。

e)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

f)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

g)

受渡当事者間の協定によって,附属書 JA に規定する特別品質規定の一部又は全部の項目を適用する

場合,及び/又は附属書 JB の U 字曲げ加工管の指定がある場合には,当該する規定に適合しなけれ

ばならない。

11.2 

再検査 

機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)の再試験を行って合否を決定してもよ

い。

12 

表示 

検査に合格した管には,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,管ごとの表示が困難

な小径管の場合又は注文者の要求がある場合はこれを結束して,一束ごとに適切な方法で表示してもよい。

表示の順序は指定しない。また,注文者の承認を得た場合は,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略


11

G 3462:2014

してもよい。

a)

種類の記号

b)  製造方法を表す記号

製造方法を表す記号は,次による。ただし,“-”は空白でもよい。

熱間仕上継目無鋼管-S-H

冷間仕上継目無鋼管-S-C

電気抵抗溶接まま鋼管-E-G

熱間仕上電気抵抗溶接鋼管-E-H

冷間仕上電気抵抗溶接鋼管-E-C

c)

寸法。寸法は,外径及び厚さを表示する。

d)  製造業者名又はその略号

e)

特別品質規定の指定を表す記号 Z(指定があった場合)

13  報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415 の表 1(検

査文書の総括表)の記号 3.1(検査証明書 3.1)とする。

なお,表 に規定のない合金元素を意図的に添加した場合は,添加した合金元素の含有率を,検査文書

に付記する。


12

G 3462:2014

附属書 JA

(規定)

特別品質規定

この附属書は,特別品質規定について規定する。特別品質規定は,受渡当事者間の協定によって項目の

全て又は一部について,直管に適用する。

JA.1 

硬さ(Z1)

1)

硬さは,次による。

a)  管の硬さは,表 JA.1 による。

表 JA.1-硬さ 

種類の記号

ロックウェル硬さ

(3 か所の平均値)

HRBS 又は HRBW

a)

STBA12

STBA13

STBA20

STBA22

STBA23

STBA24

STBA25

STBA26

80 以下

81 以下

85 以下

85 以下

85 以下

85 以下

85 以下

89 以下

a)

  測定は,HRBS 又は HRBW のいずれかでよい。た

だし,疑義が生じた場合は,HRBS による。

b)  供試材の採り方及び試験片の数は,10.2.2 の引張試験の場合による。

c)

試験片は,管の端から適切な長さを切り取り,試験片とする。

d)  試験方法は,JIS Z 2245 によって,試験片の断面又は内面の硬さを,1 個の試験片につき 3 か所測定

する。

なお,厚さ 2 mm 以下の管については,試験を行わない。電気抵抗溶接鋼管においては,溶接部及

び熱影響部以外の箇所で試験する。

e)

硬さは,表 JA.1 に適合しなければならない。

f)

再検査  管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)による再試験を行って合否を決定してもよい。

1)

  管の取引においては,硬さの要求指定を Z1 と表記することがある。

JA.2 

高温引張試験における降伏点又は耐力(Z2)

2)

高温引張試験における降伏点又は耐力は,次による。

a)

管の高温引張試験における降伏点又は耐力の値及び試験温度は,受渡当事者間の協定による。

b)  供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼ごとにそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試

材から各試験温度ごとに 1 個の試験片を採取する。

c)

試験片及び試験方法は,JIS G 0567 による。


13

G 3462:2014

なお,JIS G 0567 の試験片の採取が困難な管については,試験片の形状は,受渡当事者間の協定に

よる。

2)

  管の取引においては,高温引張試験における降伏点又は耐力の要求指定を Z2 と表記することが

ある。

JA.3 

超音波探傷試験及び検査(Z3)

3)

超音波探傷試験及び検査は,次による。

a)  超音波探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0582 の探傷感度区分 UA 又は UC とし,対比試験

片の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)  超音波探傷試験の方法は,JIS G 0582 による。

c)

超音波探傷検査は,管 1 本ごとに行い,a)  に適合しなければならない。

3)

  管の取引においては,超音波探傷試験の要求指定を Z3 と表記することがある。

JA.4 

渦電流探傷試験及び検査(Z4)

4)

渦電流探傷試験及び検査は,次による。

a)

渦電流探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0583 の探傷感度区分 EU,EV,EW 又は EX とし,

対比試験片の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)  渦電流探傷試験の方法は,JIS G 0583 による。

c)

渦電流探傷検査は,管 1 本ごとに行い,a)  に適合しなければならない。

4)

  管の取引においては,渦電流探傷試験の要求指定を Z4 と表記することがある。


14

G 3462:2014

附属書 JB

(規定)

U 字曲げ加工管

この附属書は,U 字曲げ加工管について規定する。U 字曲げ加工管は,本体に規定する項目に加えて注

文者の要求がある場合に適用し,製造業者が実施する。

JB.1 

製造方法 

製造方法は,次による(図 JB.1 参照)。

a)  U 字曲げ加工管は,冷間曲げ加工によって製造し,その曲げ半径は,管の外径の 1.5 倍以上とする。

b)  曲げ部の熱処理は,通常,行わない。ただし,注文者からの要求がある場合は,熱処理について協定

してもよい。

JB.2 

外観 

曲げ部には,使用上有害な欠点があってはならない。

JB.3 U 字曲げ加工管の寸法許容差 

曲げ部の外径変化量,厚さ減少率,及びピッチ(p)又は PpD

n

)の許容差は,表 JB.1 による。曲げ

後の長さの許容差は,表 JB.2 による。

JB.4 U 字曲げ加工管の寸法測定方法 

曲げ部の寸法測定は,同一時期に曲げ加工を行った同一寸法の管のうち,最小曲げ半径のものから供試

製品を 1 本採取し,曲げ部の 90°位置(図 JB.1 の D

S

寸法部)における円周 2 方向(短径側及び長径側)

の外径を測定し外径変化量を求める。また,その位置における円周 4 点の厚さを測定し,その最小値から

厚さ減少率を求める。

JB.5 

水圧試験特性 

製造業者は,水圧試験を行う場合,直管に代えて U 字曲げ加工管を用いて,10.3 b) 1)  による水圧試験

を行ってもよい。この場合,U 字曲げ加工管の水圧試験特性は,箇条 7 a)  に適合しなければならない。


15

G 3462:2014

単位  mm

R:  曲げ半径

p

ピッチ

D

n

:  呼び外径

P

pD

n

D

S

:  曲げ部の短径側外径

L

製品の長さ

D

L

:  曲げ部の長径側外径

L

n

製品の呼び長さ l

n

RD

n

/2

t

n

:  呼び厚さ

l

直管部の製品長さ

t

1

:  曲げ部の最小厚さ

l

n

直管部の呼び長さ

図 JB.1字曲げ加工管 

表 JB.1字曲げ加工管の寸法許容差 

曲げ部の外径変化量

a)

mm

曲げ部の厚さ減少率

100

n

1

n

×

t

t

t

ピッチ(p)又は P

の許容差

短径側

D

n

D

S

長径側

D

L

D

n

% mm

(D

n

/4RD

n

以下

(D

n

/8RD

n

以下

100

2.5

n

×

R

D

以下

±1.5

a)

  外径変化量の計算値による規定値が 0.5 mm 未満となった場合は,この規定値は 0.5

mm 以下とする。


16

G 3462:2014

表 JB.2字曲げ加工管の長さの許容差 

直管部の呼び長さ(l

n

長さ(又は L)の許容差

mm

7 m 以下

+7 
    0

7 m 超え

+10

      0

長さの判定は,又は のいずれによってもよい。


17

G 3462:2014

附属書 JC

(参考)

JIS と対応国際規格との対比表

JIS G 3462

:2014  ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

ISO 9329-2

:1997  Seamless steel tubes for pressure purposes-Technical delivery

conditions-Part 2: Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature

properties

ISO 9330-2

:1997  Welded steel tubes for pressure purposes-Technical delivery

conditions-Part 2: Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed

steel tubes with specified elevated temperature properties

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

1  適 用 範

ボイラ・熱交換器な
ど で 使 用 す る 合 金
鋼鋼管

ISO 

9329-2 

ISO 

9330-2 

1

高温圧力下で使用する炭
素鋼鋼管及び合金鋼鋼管

削除 
追加

JIS は,合金鋼だけを規定して
いる。炭素鋼は他の JIS で規定
している。

1  当該 JIS は,対応 ISO 規格と

比べ,規格体系(JIS は用途別
ISO 規格は製法別)及び寸
法体系が異なり,かつ,強制
法規に引用されているので,
整合化することは困難であっ
た。

2  上記対策として,対応 ISO 

格 を 翻 訳 JIS と し て 発 行 し
JIS G 7220JIS G 7224),

ISO 規格と一致した JIS を整
え,国際規格との整合化を図
るとともに ISO 規格の製品普
及促進を図った。

3  一方,当該 JIS は,特定用途用

の規格として ISO 規格とは別
個に必要とされている。

2  引 用 規

3  種 類 及
び記号

モ リ ブ デ ン 鋼 及 び
ク ロ ム モ リ ブ デ ン
鋼の 8 種類を規定し
ている。

 4.1

ISO 9329-2 では炭素鋼

4

種類,合金鋼 14 種類,ISO 

9330-2 では炭素鋼

4 種類,

合金鋼 3 種類を規定して
いる。

削除 
変更 
追加

JIS は,炭素鋼を削除し,モリ
ブデン鋼を追加。

4  製 造 方

製造方法,熱処理及
び 管 端 形 状 を 規 定
している。

 5.3,

5.4,

8.2

製造方法,熱処理及び管
端形状を規定している。

変更

製造方法,熱処理方法の規定項
目は一致しているが規定内容
が異なる。

5  化 学 成

8 種類の成分を規定
している。

 6.1

炭素鋼(4+4)種類,合
金鋼(14+3)種類の成分
を規定している。

追加 
削除 
変更

JIS と ISO 規格との合金鋼の化
学成分は異なる。

17

G 3

462


20
14


18

G 3462:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

6  機 械 的
性質

引 張 特 性 , へ ん 平
性,押し広げ性及び
展 開 性 を 規 定 し て
いる。

 6.2.1

9.10.3

9.10.4

室温(引張,へん平,押
し広げ,衝撃など)及び
高温引張試験を規定して
いる。

削除 
追加

JIS は衝撃試験などを削除し展
開性を追加している。

4  したがって,当該 JIS は,従来

JIS を踏襲することによって,
市場の安定を図った。

5  今後の課題:

対応 ISO 規格の規定内容を当
該 JIS へできるだけ取り入れ,
引 き 続 き 整 合 性 の 向 上 を 図
る。

 
(以下,個別の理由について記載
を省略)

7  水 圧 試
験 特 性 又
は 非 破 壊
試験特性

水 圧 試 験 特 性 又 は
非 破 壊 試 験 特 性 の
い ず れ か を 適 用 す
る。

 9.5

水圧試験特性又は非破壊
試験特性のいずれかを適
用する。

削除 
追加

JIS は,渦電流探傷試験を追加
し,磁粉探傷を削除している。

8  寸法,

量 及 び 寸
法 の 許 容

管の寸法,質量,寸
法 の 許 容 差 を 規 定
している。

 7

管の外径,厚さ及び質量
は ISO 4200 及び ISO 1127
から選択。

変更

JIS と ISO 規格とでは,寸法体
系が異なる。

9  外観

外 観 を 規 定 し て い
る。

 8

外観と健全性を規定して
いる。

一致

10.1  分 析
試験

分 析 試 験 を 規 定 し
ている。

 9.3

分 析 試 験 を 規 定 し て い
る。

一致

10.2  機 械
試験

引張試験,へん平試
験,押し広げ試験,
展 開 試 験 を 規 定 し
ている。

 9.3

9.4

9.10

機械的性質及び技術的性
質の試験。

変更

規定項目は同じだが,試験片採
取頻度,形状が異なる。

11  検査及
び再検査

検 査 , 再 検 査 を 規
定。

 9.10

9.12

検査,再試験を規定。

追加

JIS は附属書についての検査を
追加している。

12  表示

表 示 を 規 定 し て い
る。

 10

表示する事項を規定して
いる。

変更

規定項目は同じだが,内容が異
なる。

13  報告

報 告 に つ い て 規 定
している。

 12

報告について規定してい
る。

変更

検査文書,JIS は 1 種類,ISO
規格は 4 種類としている。

18

G 3

462


20
14


19

G 3462:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

附属書 JA
(規定) 
特 別 品 質
規定

・ 硬さ 
・ 高温引張試験 
・ 超 音 波 探 傷 試 験

及び検査

・ 渦 電 流 探 傷 試 験

及び検査

 6.2.2

9.8

9.10.5.2

高温特性 
非破壊検査 
非破壊検査

追加

JIS は,硬さを追加している。

附属書 JB
(規定)

U 字 曲 げ
加工管

U 字曲げ加工管の製
造 方 法 に つ い て 規
定している。

追加

JIS は,

U 字曲げ加工管の製造

方法を追加している。

JIS と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 9329-2:1997,ISO 9330-2:1997  MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    -  一致……………… 技術的差異がない。 
    -  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    -  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    -  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    -  MOD……………  国際規格を修正している。

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G 3

462


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