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G 3458

:2013

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

2

4

  製造方法  

2

5

  化学成分  

3

6

  機械的性質  

3

6.1

  引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

3

6.2

  へん平性  

4

7

  水圧試験特性又は非破壊試験特性  

4

8

  寸法,質量及び寸法許容差  

5

8.1

  外径,厚さ及び単位質量  

5

8.2

  寸法許容差  

5

9

  外観 

7

10

  試験  

7

10.1

  分析試験  

7

10.2

  機械試験  

7

10.3

  水圧試験又は非破壊試験  

8

11

  検査及び再検査  

9

11.1

  検査  

9

11.2

  再検査  

9

12

  表示  

9

13

  報告  

9

附属書 JA(規定)特別品質規定  

10

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

11


G 3458

:2013

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3458:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 26 年 1 月 20 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3458:2005 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3458

:2013

配管用合金鋼鋼管

Alloy steel pipes

序文 

この規格は,1997 年に第 1 版として発行された ISO 9329-2 を基に,技術的内容を変更して作成した日

本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,主に高温度の配管に用いる合金鋼鋼管(以下,管という。

)について規定する。この規格は,

通常,外径 10.5 mm(呼び径 6A 又は 1/8B)∼660.4 mm(呼び径 650A 又は 26B)の管に適用される。

なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって適用することがで

きる特別品質規定の項目を

附属書 JA に規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 9329-2:1997

,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:

Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

注記  対応国際規格:ISO 10474,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS G 0567

  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

JIS G 0582

  鋼管の自動超音波探傷検査方法

JIS G 0583

  鋼管の自動渦電流探傷検査方法

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方


2

G 3458

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種類及び記号 

管の種類は 7 種類とし,その記号及び製造方法を表す記号は,

表 による。

表 1−種類の記号及び製造方法を表す記号 

種類の記号

製造方法を表す記号

製管方法

仕上方法

製造方法を表す

記号の表示

モリブデン鋼鋼管 STPA12

継目無し:S

熱間仕上げ:H

冷間仕上げ:C

製造方法を表す記
号の表示は,箇条

12 b)

による。

クロムモリブデン鋼鋼管

STPA20

STPA22

STPA23

STPA24

STPA25

STPA26

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,継目無く製造し,仕上方法は,

表 による。

b)

管は,

表 の熱処理を施す。ただし,表 以外の熱処理については,受渡当事者間の協定による。

表 2−熱処理 

種類の記号

熱処理

STPA12

低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし,焼ならし,又は焼ならし後焼戻し

STPA20

低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし,又は焼ならし後焼戻し

STPA22

STPA23

等温焼なまし,完全焼なまし,又は焼ならし後焼戻し

STPA24

STPA25

STPA26

STPA23

,STPA24,STPA25 及び STPA26 の焼戻し温度は 650  ℃以上とする。

c)

管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。ただし,注文者がベベルエンドを指定する

場合にはその形状は受渡当事者間の協定によるものとし,厚さ 22 mm 以下の管で,特に形状の指定の

ないときには,

図 による。

t:厚さ 22 mm 以下

図 1−ベベルエンドの形状 


3

G 3458

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化学成分 

管は,10.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。注文者が製品分析を要求する場合,

10.1

によって試験を行い,その値は,

表 による。ただし,必要に応じて表 に規定していない合金元素

を添加してもよい。

表 3−化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

Cr

Mo

STPA12 0.10

∼0.20 0.10∼0.50 0.30∼0.80 0.035 以下 0.035 以下

a)

 0.45

∼0.65

STPA20 0.10

∼0.20 0.10∼0.50 0.30∼0.60 0.035 以下 0.035 以下 0.50∼0.80 0.40∼0.65

STPA22 0.15

以下 0.50 以下 0.30∼0.60 0.035 以下 0.035 以下 0.80∼1.25 0.45∼0.65

STPA23 0.15

以下 0.50∼1.00 0.30∼0.60 0.030 以下 0.030 以下 1.00∼1.50 0.45∼0.65

STPA24 0.15

以下 0.50 以下 0.30∼0.60 0.030 以下 0.030 以下 1.90∼2.60 0.87∼1.13

STPA25 0.15

以下 0.50 以下 0.30∼0.60 0.030 以下 0.030 以下 4.00∼6.00 0.45∼0.65

STPA26 0.15

以下 0.25∼1.00 0.30∼0.60 0.030 以下 0.030 以下 8.00∼10.00 0.90∼1.10

a)

必要に応じて Cr を添加する場合,当該種類が他の種類の規定値を満たして種類の区別ができなくなるほど添

加してはならない。

機械的性質 

6.1 

引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

管は,10.2.3 によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,

表 による。ただし,

厚さ 8 mm 未満の管で,12 号試験片又は 5 号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びの最小値は,厚さ

を 1 mm 減じるごとに

表 の伸びの値から 1.5 を減じたものを,JIS Z 8401 の規則 A によって整数値に丸

めたものとし,

表 による。

表 4−引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

降伏点

又は耐力

N/mm

2

伸び

a)

%

引張試験片及び試験方向

11

号試験片

12

号試験片

5

号試験片

4

号試験片

管軸方向

管軸直角方向

管軸方向

管軸直角方向

STPA12 380

以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STPA20 410

以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STPA22 410

以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STPA23 410

以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STPA24 410

以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STPA25 410

以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

STPA26 410

以上 205 以上 30 以上 25 以上 24 以上 19 以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

外径 40 mm 未満の管は,この表の伸びの値は適用しない。ただし,記録しておかなければならない。


4

G 3458

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表 5−厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片(管軸方向)及び 号試験片(管軸直角方向)の場合の 

伸びの最小値 

単位  %

種類の

記号

試験片の

形状

厚さ

1 mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

各種類

12

号試験片

21 22 24 26 27 28 30

5

号試験片

16 18 19 20 22 24 25

6.2 

へん平性 

管は,10.2.4 によって試験を行い,試験片に割れを生じてはならない。この場合,平板間の距離は,次

による。

D

t

e

t

e

H

+

+

=

)

1

(

ここに,

H: 平板間の距離(mm)

t: 管の厚さ(mm)

D: 管の外径(mm)

e: 定数  0.08

水圧試験特性又は非破壊試験特性 

管は,10.3 によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次による。いずれの特性に

よるかは,注文者の指定による。指定がない場合は,製造業者の選択とする。

a) 

水圧試験特性  水圧試験特性は,次による。

1)

注文者が試験圧力を指定した場合,管は,その圧力を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れが

あってはならない。注文者の指定する試験圧力が,式(1)によって算出される 又は 20 MPa を超え

る場合には,試験圧力は受渡当事者間の協定による。

水圧試験下限圧力は,10 MPa 未満は 0.5 MPa 刻み,10 MPa 以上は 1 MPa 刻みとする。式(1)によ

って算出する場合も同様に 0.5 MPa 又は 1 MPa 刻みに丸める。

D

st

P

2

=

  (1)

ここに,

P: 試験圧力(MPa)

t: 管の厚さ(mm)

D: 管の外径(mm)

s: 表 の降伏点又は耐力の規定最小値の 60 %(N/mm

2

2)

注文者が試験圧力を指定しない場合,管は,

表 に示す水圧試験下限圧力を加えたとき,これに耐

え,漏れがあってはならない。

なお,

表 の寸法以外の管の場合,次によって水圧試験下限圧力を求める。

2.1)

表 の外径の範囲の場合,この表に該当する外径間の小さい方の外径を選択する。

2.2)

  2.1)

で選択した外径で,厚さがその外径の厚さのスケジュール番号の範囲内である場合,この表

に該当する厚さ間の大きい方の厚さを選択する。

2.3)

  2.1)

及び 2.2)  によって選択された外径及び厚さのスケジュール番号に従って,

表 の水圧試験下


5

G 3458

:2013

限圧力以上の圧力で試験を行う。

2.4)

  2.1)

及び 2.2)  の条件を満たさない

表 の寸法以外の管の水圧試験下限圧力は,受渡当事者間の協

定による。

2.5)

  2.1)

及び 2.2)  において選択されたスケジュール番号の水圧試験下限圧力が式(1)で算出される試

験圧力 を超える場合には,

表 で選択した水圧試験下限圧力の代わりに を水圧試験下限圧力

として試験を行う。

表 6−水圧試験下限圧力 

単位  MPa

スケジュール番号 Sch

10 20 30 40 60 80 100

120

140

160

水圧試験下限圧力

2.0 3.5 5.0 6.0 9.0  12  15  18  20  20

b) 

非破壊試験特性  管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非

破壊試験特性は,次のいずれかによる。ただし,受渡当事者間の協定によって超音波探傷試験又は渦

電流探傷試験に代えて,日本工業規格に定める他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定

基準は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。

1) JIS 

0582

の探傷感度区分 UD 又はこれより厳しい感度区分の対比試験片の人工きずからの信号と

同等以上の信号があってはならない。

2)  JIS G 0583

の探傷感度設定用人工きず区分 EY 又はこれより厳しい感度区分の対比試験片の人工き

ずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

寸法,質量及び寸法許容差 

8.1 

外径,厚さ及び単位質量 

管の外径,厚さ及び単位質量は,

表 による。

8.2 

寸法許容差 

管の外径,厚さ及び偏肉の許容差は,

表 による。

なお,管の長さの許容差は,特に指定のない限り,注文長さ以上とする。


6

G 3458

:2013

表 7−管の寸法

a) b) 

及び単位質量

c)

呼び径

外径

mm

呼び厚さ

スケジュール

10

スケジュール

20

スケジュール

30

スケジュール

40

スケジュール

60

スケジュール

80

スケジュール

100

スケジュール

120

スケジュール

140

スケジュール

160

A B

厚さ

mm

単位 
質量 
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位 
質量 
kg/m

    6

1

/

8

 10.5

− 1.7

0.369

− 2.4 0.479

    8

1

/

4

 13.8

2.2

0.629

3.0 0.799

 10

3

/

8

 17.3

− 2.3

0.851

− 3.2 1.11

 15

1

/

2

 21.7

2.8

1.31

3.7 1.64

4.7

1.97

 20

3

/

4

 27.2

− 2.9

1.74

− 3.9 2.24

− 5.5

2.94

 25

 1

34.0

3.4

2.57

4.5 3.27

6.4

4.36

 32  1

1

/

4

 42.7

− 3.6

3.47

− 4.9 4.57

− 6.4

5.73

 40  1

1

/

2

 48.6

3.7

4.10

5.1 5.47

7.1

7.27

 50

 2

60.5

− 3.9

5.44

− 5.5 7.46

− 8.7

11.1

 65  2

1

/

2

 76.3

5.2

9.12

7.0 12.0

9.5

15.6

 80

 3

89.1

− 5.5

11.3

− 7.6

15.3

− 11.1

21.4

 90  3

1

/

2

 101.6

5.7

13.5

8.1 18.7

12.7

27.8

100

4 114.3

− 6.0

16.0

− 8.6

22.4

− 11.1

28.2

− 13.5

33.6

125

5 139.8

6.6

21.7

9.5 30.5

12.7

39.8

15.9

48.6

150

6 165.2

− 7.1

27.7

− 11.0 41.8  −

− 14.3

53.2

− 18.2

66.0

200

8 216.3

− 6.4 33.1

7.0

36.1

8.2

42.1

10.3

52.3

12.7 63.8

15.1

74.9

18.2

88.9

20.6

99.4

23.0

110

250 10 267.4

−  6.4 41.2

7.8

49.9

9.3

59.2 12.7

79.8

15.1 93.9 18.2

112  21.4

130  25.4

152 28.6

168

300 12 318.5

− 6.4 49.3

8.4

64.2

10.3

78.3

14.3

107

17.4

129

21.4

157

25.4

184

28.6

204

33.3

234

350 14 355.6

6.4  55.1  7.9  67.7

9.5

81.1

11.1

94.3  15.1

127  19.0 158

23.8

195  27.8

225  31.8

254  35.7

282

400 16 406.4

6.4  63.1  7.9  77.6

9.5

93.0

12.7

123

16.7

160

21.4 203

26.2

246

30.9

286

36.5

333

40.5

365

450 18 457.2

6.4  71.1  7.9  87.5

11.1

122  14.3

156

19.0

205  23.8 254

29.4

310  34.9

363  39.7

409  45.2

459

500 20 508.0

6.4  79.2  9.5 117

12.7

155

15.1

184

20.6

248

26.2 311

32.5

381

38.1

441

44.4

508

50.0

565

550 22 558.8

− 15.9

213  22.2

294  28.6

374  34.9

451  41.3

527  47.6

600  54.0

672

600 24 609.6

17.5

256

24.6

355

31.0 442

38.9

547

46.0

639

52.4

720

59.5

807

650 26 660.4

− 18.9

299  26.4

413  34.0

525  41.6

635  49.1

740  56.6

843  64.2

944

a)

管の呼び方は,呼び径及び呼び厚さ(スケジュール番号:Sch)による。ただし,呼び径は A 又は B のいずれかを用い,A による場合には A の符号を,B による
場合には B の符号を,それぞれの数字の後に付けて区分する。

b)

この表以外の寸法は,受渡当事者間の協定による。

c)

単位質量の数値は,1 cm

3

の鋼を 7.85 g とし,次の式によって計算し,JIS Z 8401 の規則 A によって有効数字 3 桁に丸める。ただし,1 000 kg/m を超える場合は,

kg/m

の整数値に丸める。

W=0.024 66tDt

ここに,

W: 管の単位質量(kg/m)

t: 管の厚さ(mm)

D: 管の外径(mm)

   0.024

66

: を求めるための単位の換算係数

6

G

 3458


2013


7

G 3458

:2013

表 8−外径,厚さ及び偏肉の許容差 

区分

外径の許容差

a) b)

厚さの許容差

偏肉の許容差

c)

外径

許容差

熱間仕上

継目無鋼管

50 mm

未満

±0.5 mm

厚さ 4 mm 未満  ±0.5 mm 
厚さ 4 mm 以上  ±12.5 %

厚さの 20 %以下

50 mm

以上

160 mm

未満

±1 %

160 mm

以上

200 mm

未満

±1.6 mm

200 mm

以上

±0.8 %

冷間仕上

継目無鋼管

40 mm

未満

±0.3 mm

厚さ 2 mm 未満  ±0.2 mm

厚さ 2 mm 以上  ±10 %

40 mm

以上

±0.8 %

a)

手入部などの局所的な部分については,厚さがこの表の許容差内であることが確認できる場合に

は,この表の外径の許容差を適用しない。

b)

外径 350 mm 以上は周長によってもよい。外径の測定に周長を用いる場合は,周長実測値又は周長
実測値の換算外径のいずれかによる。いずれの場合も,同一の許容差(±0.5 %)を適用する。こ

の場合の外径(D)と周長(l)の相互換算は,次の式による。

  Dl / π

ここに,D:外径(mm)

l:周長(mm)

π=3.141 6

c)

偏肉とは,同一断面における測定厚さの最大と最小との差の注文厚さに対する割合をいい,厚さ

5.6 mm

未満の管には適用しない。

外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に,真っすぐかつその両端が管軸に対して直角でなければならない。

b)

管の内外面は,仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

表面手入れを実施する場合,グラインダ又は機械加工などによってもよいが,

手入れ後の製品厚さは,

厚さの許容差範囲内でなければならない。

なお,溶接補修は行ってはならない。

d)

手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

10 

試験 

10.1 

分析試験 

10.1.1 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者が製

品分析を要求した場合の試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

10.1.2 

分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

10.2 

機械試験 

10.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,機

械試験に供される供試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とする。

10.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

引張試験及びへん平試験の供試材の採り方並びに試験片の数は,同一寸法

1)

及び同時熱処理

2) 3)

の管 50


8

G 3458

:2013

本ごと及びその端数からそれぞれ 1 本の供試材を採取し,それぞれから,引張試験片 1 個及びへん平試験

片 1 個を採取する。

1)

同一寸法とは,同一外径かつ同一厚さをいう。

2)

連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉を

停止した場合は,同時熱処理に含まない。

3)

同一溶鋼単位で供試材を採取する場合には,同時熱処理ではなく,同一熱処理条件としてもよ

い。

10.2.3 

引張試験 

引張試験片及び引張試験方法は,次による。

a) 

試験片  JIS Z 2241 の 11 号,12A 号,12B 号,12C 号,4 号又は 5 号試験片のいずれかとし,管から

採取する。ただし,4 号試験片は,径 14 mm だけ(標点間距離は 50 mm)とする。

b) 

試験方法  JIS Z 2241 による。

10.2.4 

へん平試験 

へん平試験片及びへん平試験方法は,次による。

なお,へん平試験は,特に注文者の指定がない限り省略してもよい

4)

4)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は,規定を満足しなければなら

ないことを意味する。

a) 

試験片  管の端から長さ 50 mm 以上を切り取り,試験片とする。ただし,厚さが外径の 15 %以上の

管の場合は,環状試験片の円周の一部を取り除いた C 形試験片としてもよい。

b) 

試験方法  試験片を常温のまま 2 枚の平板間に挟み,平板間の距離が 6.2 で規定する値以下になるま

で圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。C 形試験片は

図 のように

置く。

H:平板間の距離

図 2−へん平試験(形試験片の場合) 

10.3 

水圧試験又は非破壊試験 

水圧試験又は非破壊試験のいずれかの試験を適用するかは,注文者の指定がない場合には,製造業者の

選択とする。

a) 

試験の頻度  水圧試験又は非破壊試験のいずれかについて,管 1 本ごとに行う。

b) 

試験方法 

1) 

水圧試験  管に,箇条 7 a)  に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて 5 秒間以上保持したと

き,これに耐え,漏れが生じたかどうかを調べる。


9

G 3458

:2013

2) 

非破壊試験  試験方法は,JIS G 0582 又は JIS G 0583 による。ただし,これ以外の日本工業規格に

定めるほかの非破壊試験を行う場合の試験方法は,受渡当事者間の協定による。

11 

検査及び再検査 

11.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条 に適合しなければならない。

e)

寸法,質量及び寸法許容差は,箇条 に適合しなければならない。

f)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

g)

受渡当事者間の協定によって,

附属書 JA に規定する特別品質規定の一部又は全部の項目を適用する

場合には,当該する規定に適合しなければならない。

11.2 

再検査 

機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)の再試験を行って合否を決定してもよ

い。

12 

表示 

検査に合格した管には,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,外径の小さい管及び

注文者の要求がある場合は,これを結束して一束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順序は指定

しない。また,注文者の承認を得た場合は,その一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造方法を表す記号

製造方法を表す記号は,次による。ただし,−は空白でもよい。

1)

熱間仕上継目無鋼管  −S−H

2)

冷間仕上継目無鋼管  −S−C

c)

寸法。寸法は,呼び径×呼び厚さ,又は外径×厚さを表示する。

例  50A×Sch40,又は 60.5×3.9

d)

製造業者名又はその略号

e)

特別品質規定の指定を表す記号:Z(指定があった場合)

13 

報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415 

表 1(検査文

書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。

なお,

表 に規定のない合金元素を意図的に添加した場合は,添加した合金元素の含有率を成績表に付

記する。


10

G 3458

:2013

附属書 JA

(規定)

特別品質規定

JA.1

  適用範囲 

この附属書は,受渡当事者間の協定によって,製造業者が実施する特別品質規定について定める。

JA.2

  高温引張試験における降伏点又は耐力(Z2

1)

高温引張試験における降伏点又は耐力は,次による。

a)

管の高温引張試験における降伏点又は耐力の値及び試験温度は,受渡当事者間の協定による。

b)

供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼ごとに一つの供試材を採取し,これから,試験温度ごと

に 1 個の試験片を採取する。

c)

試験片及び試験方法は,JIS G 0567 による。

なお,JIS G 0567 の試験片の採取が困難な管については,試験片の形状は,受渡当事者間の協定に

よる。

1)

管の取引においては,高温引張試験における降伏点又は耐力の要求指定を Z2 と表記することが

ある。

JA.3

  超音波探傷試験及び検査(Z3

2)

超音波探傷試験及び検査は,次による。

a)

超音波探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0582 の区分 UB 又は UC とし,対比試験片の人工

きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)

超音波探傷試験の方法は,JIS G 0582 による。

c)

超音波探傷検査は,管 1 本ごとに行い,a)  に適合しなければならない。

2)

管の取引においては,超音波探傷試験の要求指定を Z3 と表記することがある。

JA.4

  渦電流探傷試験及び検査(Z4

3)

渦電流探傷試験及び検査は,次による。

a)

渦電流探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0583 の区分 EU,EV 又は EX とし,対比試験片の

人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)

渦電流探傷試験方法は,JIS G 0583 による。

c)

渦電流探傷検査は,管 1 本ごとに行い,a)  に適合しなければならない。

3)

管の取引においては,渦電流探傷試験の要求指定を Z4 と表記することがある。


11

G 3458

:2013

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3458:2013

  配管用合金鋼鋼管

ISO 9329-2:1997

,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery

conditions

−Part 2: Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature

properties

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

1

適 用 範

高 温 配 管 用 合 金 鋼

鋼管を規定

 1

高温圧力用炭素鋼鋼管及

び合金鋼鋼管を規定

削除

JIS

は高温配管用の合金鋼だけ

を規定。

JIS

は,炭素鋼鋼管は別の規格と

しており規格体系が異なる。

2

引 用 規

3

種 類 及

び記号

合金鋼 7 種類を規定
している。

 4.1

炭素鋼 4 種類,合金鋼 14
種類を規定している。

削除

JIS

は炭素鋼鋼管を削除してい

る。

JIS

は,炭素鋼鋼管は別の規格と

して合金鋼の種類を 7 種類として

いる。

4

製 造 方

次 の 製 造 方 法 を 規
定している。

・製管方法 
・熱処理の種類 
・ベベルエンド

 5.3

5.4

8.2

製 管 方 法 を 規 定 し て い
る。

炭素鋼及び合金鋼の熱処
理の種類・条件を規定し
ている。

受渡当事者間の注文時の

協定によって,ベベルエ
ンドとする。

一致

削除

一致

JIS

は,合金鋼の熱処理の種類

を規定し,ISO 規格は炭素鋼及
び合金鋼の熱処理の種類・条件

を規定している。

合金鋼の熱処理の種類は,JIS 

ISO

規格とで同じである。ISO 

格の熱処理温度範囲の規定は,品

質改善及び製造技術の進歩を妨
げるため,JIS では削除している。

5

化 学 成

7

種類の化学成分を

規定している。

 6.1

炭素鋼 4 種類,合金鋼 14
種類の化学成分を規定し
ている。

変更

JIS

は炭素鋼鋼管の化学成分を

削除し,合金鋼の成分を変更し
ている。

JIS

と ISO 規格とでは,要求する

強度が異なり強度を決定する化
学成分を同一にすることはでき

ない。

11

G

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201

3


12

G 3458

:2013

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

6.1

引 張

強さ,降伏
点 又 は 耐
力,及び伸

常温での引張強さ,

降伏点又は耐力,及
び 伸 び を 規 定 し て
いる。

 6.2.1

引張強さ,耐力,伸び,

へん平性,曲げ性,押し
広げ性,衝撃値を規定し
ている。

変更

削除

JIS

は,曲げ性,押し広げ性及

び衝撃値を削除している。

JIS

と ISO 規格とでは,要求する

強度が異なる。

JIS

では,用途上,曲げ性,押し

広げ性及び衝撃値は不要のため

削除している。

6.2

へ ん

平性

へ ん 平 性 を 規 定 し

ている。

 9.10.3

へん平試験,曲げ試験又

はリング引張試験のいず
れかを行うことを規定し
ている。

変更

削除

ISO

規格は,製造業者の選択に

よってへん平,曲げ,リング引
張りのいずれかを行う。

へん平試験を曲げ試験及びリン

グ引張試験の代替試験とするこ
とで ISO 規格対応可能である。

7

水 圧 試

験 特 性 又
は 非 破 壊

試験特性

水 圧 試 験 特 性 又 は
非 破 壊 試 験 特 性 の
い ず れ か を 適 用 す

る。

 9.5

水圧試験特性又は非破壊
試験特性のいずれかを適
用する。

変更

JIS

は水圧試験圧力を変更して

いる。

8.1

外径,

厚 さ 及 び
単位質量

管 の 寸 法 及 び 質 量

を規定している。

 7.1

管の外径,厚さ及び質量

は ISO 4200 及び ISO 1129
から選択することを規定
している。

変更

寸法体系が異なる。

寸法体系の変更は,市場の混乱を

招くため現状のままとする。

8.2

寸 法

許容差

管の外径,厚さ及び
偏 肉 の 許 容 差 を 規
定している。

管 の 長 さ に 指 定 が
ある場合には,その
指 定 の 長 さ 以 上 と

規定している。

 7.3

7.2

管の外径,厚さ,長さ及
び真直度の許容差を規定
している。

乱尺及び定尺の長さを規
定している。

変更

JIS

は,偏肉の許容差を追加し

ている。また,真直度の許容差
を削除している。外径と厚さの

許容差は JIS が厳しい。

JIS

では,具体的な長さの許容

差を規定していない。

寸法許容差の変更は,市場の混乱
を招くため現状のままとする。

9

外観

外 観 を 規 定 し て い

る。

 8.1

外観を規定している。

一致

10.1

分 析

試験

分 析 試 験 の 一 般 事
項 及 び 分 析 試 料 の

採 り 方 を 規 定 し て
いる。

 9.3

分析試験の一般事項及び
分析試料の採り方を規定

している。

一致

12

G

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58

201

3


13

G 3458

:2013

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

10.2

機 械

試験

引 張 試 験 及 び へ ん

平 試 験 の 試 験 片 及
び 試 験 方 法 を 規 定
している。

 9.10.2

9.4

9.10.3.2

引 張 試 験 を 規 定 し て い

る。 
試験片の採取方法,形状
を規定している。

へん平試験方法を規定し
ている

変更

変更

変更

JIS

は,引張試験片の形状を変

更し,へん平試験の省略を認め
ている。

試験片採取は,JIS で ISO 規格対

応可能である。

10.3

水 圧

試 験 又 は
非 破 壊 試

水 圧 試 験 及 び 非 破
壊 試 験 方 法 を 規 定
している。

 9.5

水圧試験又は非破壊試験
を規定している。

変更

水圧試験の代替試験として JIS
は超音波探傷試験又は渦電流
探傷試験を,ISO 規格は磁気探

傷検査又は超音波探傷検査を
規定している。

それぞれの試験方法に一長一短
があり,JIS は,用途上磁気探傷
に対する要求がない。

11.1

検査

検 査 の 結 果 を 規 定

している。

 9.10

試験方法と結果を同時に

規定している。

削除

JIS

は,試験方法と結果とを分

けて規定している。

JIS

と ISO 規格とでは規格体系が

異なる。

11.2

再 検

再 検 査 の 方 法 を 規

定している。

 9.12

再試験の方法を規定して

いる。

一致

12

表示

表 示 す る 事 項 を 規
定している。

 10

表示する事項を規定して
いる。

変更

JIS

では,

製造方法を表す記号,

寸法及び特別品質規定の指定

を表す記号の表示を追加して
いる。表示する事項数は ISO
規格が多い。

表示事項の変更は,市場の混乱を
招くため,現状のままとする。

13

報告

報 告 内 容 を 規 定 し
ている。

 12

報告について規定してい
る。

変更

検査文書の種類を JIS は 2 種
類,ISO 規格は 4 種類としてい

る。

JIS

の規定項目に適した検査文書

としており,現状のままとする。

13

G

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3


14

G 3458

:2013

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

附属書 JA

特 別 品 質
規定

・高温引張試験にお

け る 降 伏 点 又 は 耐

・超音波探傷試験及

び検査

・渦電流探傷試験及

び検査

 6.2.2

9.8

9.10.5.2

6.2.1

高温特性

非破壊検査

非破壊検査

衝撃値を規定している

変更

変更

変更

削除

JIS

の高温特性は,注文者の要

求がある場合に適用し,ISO 
格は規定項目としている。

JIS

は超音波探傷試験又は渦電

流探傷試験をより厳しい条件
で行ってよいとしている,ISO
規格は磁気探傷検査を規定し

ている。

JIS

は衝撃値を削除している。

JIS

の用途上規定項目とする必要

がないので現状のままとする。

それぞれの試験方法に一長一短

があり,JIS の用途上磁気探傷に
対する要求がない。

JIS

の用途上衝撃値の規定は,必

要がない。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 9329-2:1997,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

14

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