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G 3456:2016

1) 

追補 1 のまえがき

この JIS G 3456 の追補 1 は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣

が JIS G 3456:2014 を改正した内容だけを示すものである。

JIS G 3456:2014 は,この追補 1 の内容の改正がされ,JIS G 3456:2016 となる。

なお,平成

29 年 11 月 20 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS G 3456:2014 によることができる。


   

日本工業規格

JIS

 G

3456

2016

高温配管用炭素鋼鋼管

(追補 1)

Carbon steel pipes for high temperature service

(Amendment 1)

JIS G 3456:2014 を,次のように改正する。

8.2(寸法の許容差)の表 8(外径,厚さ及び偏肉の許容差)を,次の表に置き換える。

表 8-外径,厚さ及び偏肉の許容差 

区分

外径の許容差

a)

厚さの許容差

偏肉

c)

の許容差

外径

許容差

熱間仕上継目無鋼管

50 mm 未満

±

0.5 mm

 
4 mm 未満  ±0.5 mm 
 
4 mm 以上  ±12.5 % 

厚さの

20 %以下

50 mm 以上

160 mm 未満

±

1 %

160 mm 以上 
200 mm 未満

±

1.6 mm

200 mm 以上

b)

±

0.8 %

冷間仕上継目無鋼管,
冷間仕上電気抵抗溶接
鋼管,熱間仕上電気抵
抗溶接鋼管及び電気抵
抗溶接まま鋼管

40 mm 未満

±

0.3 mm

 
2 mm 未満  ±0.2 mm 
 
2 mm 以上  ±10 % 

40 mm 以上

b)

±

0.8 %

a)

  手入部などの局所的な部分については,この表の外径の許容差を適用しない。

b)

  外径 350 mm 以上の管は,周長測定によってもよい。この場合の許容差は±0.5 %とする。外径の測定に周長

を用いる場合,外径(D)と周長(l)との相互換算は,次の式による。

Dl / π

ここに,D:外径(mm),l:周長(mm),π:3.141 6

c)

  偏肉は,同一断面における測定厚さの最大値と最小値との差の注文厚さに対する比率を百分率で表し,厚さ

5.6 mm 未満の管には適用しない。

箇条 13(報告)を,次の文に置き換える。

13  報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。ただし,検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415 の 5.1

(検査証明書

3.1)による。

なお,表 に規定のない合金元素を意図的に添加した場合は,添加した合金元素の含有率を,検査文書

に付記する。