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G 3456:2014

1)

目  次

ページ

序文  

1

1  適用範囲  

1

2  引用規格  

1

3  種類及び記号  

2

4  製造方法  

2

5  化学成分  

3

6  機械的性質  

3

6.1  引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び  

3

6.2  へん平性  

4

6.3  曲げ性  

4

7  水圧試験特性又は非破壊試験特性  

4

8  寸法,質量及び寸法の許容差  

5

8.1  寸法及び単位質量  

5

8.2  寸法の許容差  

6

9  外観 

6

10  試験  

8

10.1  分析試験  

8

10.2  機械試験  

8

10.3  水圧試験又は非破壊試験  

9

11  検査及び再検査  

9

11.1  検査  

9

11.2  再検査  

10

12  表示  

10

13  報告  

10

附属書 JA(規定)特別品質規定  

11

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

12


G 3456:2014

2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第

14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(

JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3456:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成

27 年 5 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3456:2010 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3456

2014

高温配管用炭素鋼鋼管

Carbon steel pipes for high temperature service

序文 

この規格は,

1997 年に第 1 版として発行された ISO 9329-2 及び ISO 9330-2 を基とし,技術的内容を変

更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,主に

350  ℃を超える温度で使用する配管に用いる炭素鋼鋼管(以下,管という。)につい

て規定する。この規格は,通常,外径

10.5 mm~660.4 mm の管に適用される。

なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで

きる特別品質規定の項目を,附属書 JA に規定する。

注記

  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes-Technical delivery conditions-Part 2:

Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties

ISO 9330-2:1997,Welded steel tubes for pressure purposes-Technical delivery conditions-Part 2:

Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed steel tubes with specified elevated

temperature properties(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“

MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415  鋼及び鋼製品-検査文書

JIS G 0567  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

JIS G 0582  鋼管の自動超音波探傷検査方法

JIS G 0583  鋼管の自動渦電流探傷検査方法

JIS Z 2241  金属材料引張試験方法


2

G 3456:2014

JIS Z 8401  数値の丸め方

種類及び記号 

管の種類は,

3 種類とし,種類の記号及び製造方法を表す記号は,表 による。

表 1-種類の記号及び製造方法を表す記号 

種類の記号

製造方法を表す記号

製管方法

仕上方法

表示

STPT370 
STPT410 
STPT480

継目無し:

S

熱間仕上げ:

H

冷間仕上げ:

C

製造方法を表す記号の
表示は,箇条 12 b)  によ
る。

電気抵抗溶接:

E

熱間仕上げ:

H

冷間仕上げ:

C

電気抵抗溶接まま:

G

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,キルド鋼を用いて継目なく製造するか又は電気抵抗溶接によって製造する。ただし,

STPT480

は,継目なく製造する。

b)  管は,表 の熱処理を行う。ただし,表 以外の熱処理については,受渡当事者間の協定による。

表 2-熱処理 

種類の記号

熱間仕上継目無鋼管

冷間仕上継目無鋼管

熱間仕上電気抵抗

溶接鋼管

冷間仕上電気抵抗溶
接鋼管及び電気抵抗

溶接まま鋼管

STPT370 
STPT410

製造のまま。ただし,必
要に応じ,低温焼なまし
又は焼ならしを行うこ
とができる。

低温焼なまし又は焼な
らし

製造のまま。ただし,
必要に応じ,低温焼な
まし又は焼ならしを
行うことができる。

低温焼なまし又は焼
ならし

STPT480

c)

管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。ただし,注文者がベベルエンドを指定する

場合には,その形状は受渡当事者間の協定によるものとし,特に形状の指定のないときには,厚さ

22

mm 以下の管は,図 による。

t:厚さ 22 mm 以下

図 1-ベベルエンドの形状 


3

G 3456:2014

化学成分 

管は,10.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表 による。ただし,必要に応じて表 にない合

金元素を添加してもよい。注文者の要求によって製品分析を行う場合は,継目無鋼管の製品分析値は,表

の値に対して JIS G 0321 の表 3[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)

]の許容変動値を適用した値

とし,電気抵抗溶接鋼管の製品分析値は,表 の値に対して JIS G 0321 の表 2[炭素鋼鋼材の製品分析の

許容変動値(

1)]の許容変動値を適用した値とする。

表 3-化学成分 

単位

%

種類の記号

 C

Si

Mn

P

S

STPT 370

0.25 以下 0.10~0.35 0.30~0.90 0.035 以下 0.035 以下

STPT 410

0.30 以下 0.10~0.35 0.30~1.00 0.035 以下 0.035 以下

STPT 480

0.33 以下 0.10~0.35 0.30~1.00 0.035 以下 0.035 以下

機械的性質 

6.1 

引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

管は,10.2.3 によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表 による。ただし,

厚さ

8 mm 未満の管で,12 号試験片又は 5 号試験片を用いて引張試験を行う場合には,伸びの最小値は,

厚さ

1 mm 減じるごとに表 の伸びの値から 1.5 を減じたものを,JIS Z 8401 の規則 A によって整数値に

丸めたものとし,表 による。

表 4-機械的性質 

種類の記号

引張強さ

 
 

N/mm

2

降伏点

又は耐力

 

N/mm

2

伸び

a)

%

引張試験片

11 号試験片又は

12 号試験片

5 号試験片

4 号試験片:上段

14A 号試験片:下段

引張試験方向

管軸方向

管軸直角方向

管軸方向

管軸直角方向

STPT370 370 以上 215 以上 30 以上 25 以上

28 以上 
24 以上

23 以上 
20 以上

STPT410 410 以上 245 以上 25 以上 20 以上

24 以上 
21 以上

19 以上 
17 以上

STPT480 480 以上 275 以上 25 以上 20 以上

22 以上 
19 以上

17 以上 
15 以上

注記

 1

N/mm

2

1 MPa

a)

  外径 40 mm 未満の管については,この表の伸びの規定は適用しないが,試験の結果は記録する。ただし,受

渡当事者間の協定によって,伸びを規定してもよい。


4

G 3456:2014

表 5-厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片及び 号試験片の場合の伸び 

単位

%

種類の

記号

試験片の形状

伸び

厚さ

1 mm を超え 
2 mm 以下

2 mm を超え
3 mm 以下

3 mm を超え
4 mm 以下

4 mm を超え
5 mm 以下

5 mm を超え 
6 mm 以下

6 mm を超え 
7 mm 以下

7 mm を超え
8 mm 未満

STPT370

12 号試験片 21 以上 22 以上 24 以上 26 以上 27 以上 28 以上 30 以上 
  5 号試験片 16 以上 18 以上 19 以上 20 以上 22 以上 24 以上 25 以上

STPT410 
STPT480

12 号試験片 16 以上 18 以上 19 以上 20 以上 22 以上 24 以上 25 以上 
  5 号試験片 11 以上 12 以上 14 以上 16 以上 17 以上 18 以上 20 以上

引張試験方向は,

12 号試験片は管軸方向,5 号試験片は管軸直角方向とする。

6.2 

へん平性 

管は,10.2.4 によって試験を行い,試験片に割れを生じてはならない。この場合,平板間の距離 は,

(1)による。

なお,注文者は,表 の呼び径 50A 以下の管に対し,へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。

( )

D

t

e

t

e

H

+

+

=

1

  (1)

ここに,

H:  平板間の距離(mm)

t:  管の厚さ(mm)

D:  管の外径(mm)

e:  管の種類によって異なる定数で,

STPT 370 は 0.08 
STPT 410 及び STPT 480 は 0.07

注記

  へん平性の試験の実施については,10.2.4 を参照。

6.3 

曲げ性 

表 の呼び径 50A 以下の管で,へん平性に代えて曲げ性の指定がある場合,曲げ性は,10.2.5 によって

試験を行い,外径の

6 倍の内側半径で 90°に曲げたとき試験片に割れを生じてはならない。

なお,注文者は,内側半径が管の外径の

4 倍,曲げ角度 180°の曲げ試験を指定してもよい。

水圧試験特性又は非破壊試験特性 

管は,10.3 によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次のいずれかによる。いず

れによるかは,注文者の指定による。注文者の指定がない場合は,製造業者の選択とする。

a)  水圧試験特性  水圧試験特性は,次による。

1)  注文者が試験圧力を指定した場合,管は,その圧力を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れが

あってはならない。ただし,注文者が指定する圧力が,式

(2)によって算出される試験圧力(P)又

20 MPa のいずれかを超える場合は,受渡当事者間の協定による。指定する試験圧力は,10 MPa

未満は

0.5 MPa 刻み,10 MPa 以上は 1 MPa 刻みとする。

D

st

P

2

=

  (2)

ここに,

P:  試験圧力(MPa)

t:  管の厚さ(mm)


5

G 3456:2014

D:  管の外径(mm)

s:  表 の降伏点又は耐力の規定最小値の 60 %(N/mm

2

2)  注文者が圧力を指定しない場合,管は,表 に示す水圧試験下限圧力を加えたとき,これに耐え,

漏れがあってはならない。

なお,表 にない寸法の管の場合は,次によって水圧試験下限圧力を求める。

2.1)  表 の外径の範囲の場合,この表に該当する外径間の小さい方の外径を選択する。

2.2)  2.1)  で選択した外径で,厚さがその外径の厚さのスケジュール番号の範囲内である場合,この表

に該当する厚さ間の大きい方の厚さを選択する。

2.3)  2.1)  及び 2.2)  によって選択された外径及び厚さのスケジュール番号に従って,表 の水圧試験下

限圧力以上の圧力で試験を行う。

2.4)  2.1)  及び 2.2)  の条件を満たさない表 にない寸法の管の水圧試験下限圧力は,受渡当事者間の協

定による。

なお,電気抵抗溶接鋼管の場合,表 に示す外径で厚さがこの表に該当しないときには,厚さ

の大きい方のスケジュール番号に従って,表 の水圧試験下限圧力以上の圧力で試験を行う。

2.5)  2.2)  又は 2.4)  において選択されたスケジュール番号の水圧試験下限圧力が式(2)で算出される試

験圧力(P)を超える場合には,表 で選択した水圧試験下限圧力の代わりに を水圧試験下限圧

力として試験を行う。

表 6-水圧試験下限圧力 

単位

MPa

呼び厚さ

スケジュール番号:

Sch

10 20 30 40 60 80 100 120 140 160

水圧試験下限圧力

 2.0 3.5 5.0 6.0 9.0  12  15  18  20  20

b)  非破壊試験特性  管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非

破壊試験特性は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験又は渦電流探傷

試験に代えて,日本工業規格による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定基準は,超

音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。

注記

  日本工業規格による他の非破壊試験として,JIS G 0586[鋼管の自動漏えい(洩)磁束探傷

検査方法]などがある。

1)  超音波探傷試験特性は,JIS G 0582 の人工きず区分 UD の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

2)  渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583 の人工きず区分 EY の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

寸法,質量及び寸法の許容差 

8.1 

寸法及び単位質量 

管の外径,厚さ及び単位質量は,表 による。ただし,受渡当事者間の協定によって表 にない寸法と

してもよい。この場合,単位質量は,

1 cm

3

の鋼を

7.85 g とし,次の式によって計算し,JIS Z 8401 の規則

A によって有効数字 3 桁に丸める。ただし,1 000 kg/m を超える場合は,4 桁の整数値に丸める。

W=0.024 66 t (Dt)


6

G 3456:2014

ここに,

W

管の単位質量(

kg/m)

t

管の厚さ(

mm)

D

管の外径(

mm)

0.024 66: を求めるための単位の変換係数

注記

  表 の単位質量は,上記によって求めたものである。

8.2 

寸法の許容差 

管の外径,厚さ及び偏肉の許容差は,表 による。

なお,管の長さに指定がある場合は,その指定長さ以上とする。

表 8-外径,厚さ及び偏肉の許容差 

区分

外径の許容差

c)

厚さの許容差

偏肉

d)

 の許容差

外径

許容差

熱間仕上継目無鋼管

50 mm 未満

±

0.5 mm

 
4 mm 未満  ±0.5 mm 
 
4 mm 以上  ±12.5 %

b)

厚さの

20 %以下

b)

50 mm 以上

160 mm 未満

±

1 %

b)

160 mm 以上 
200 mm 未満

±

1.6 mm

200 mm 以上

a)

±

0.8 %

b)

冷間仕上継目無鋼管,
冷間仕上電気抵抗溶接
鋼管,熱間仕上電気抵
抗溶接鋼管及び電気抵
抗溶接まま鋼管

40 mm 未満

±

0.3 mm

 
2 mm 未満  ±0.2 mm 
 
2 mm 以上  ±10 %

b)

40 mm 以上

a)

±

0.8 %

b)

a)

  外径 350 mm 以上は周長測定によってもよい。この場合の許容差は±0.5 %とし,JIS Z 8401 の規則 A によっ

て小数点以下

1 桁に丸めた値とする。外径の測定に周長を用いる場合,外径(D)と周長(l)との相互換算

は,次の式による。

Dl / π

ここに,D:外径(mm),l:周長(mm),π:3.141 6

b)

  許容差は,JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 1 桁に丸めた値とする。

c)

  手入部などの局所的な部分については,厚さがこの表の許容差内であることが確認できる場合は,この表の

外径の許容差を適用しない。

d)

  偏肉は,同一断面における測定厚さの最大値と最小値との差の注文厚さに対する比率を百分率で表し,厚さ

5.6 mm 未満の管には適用しない。

外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対し実用的に直角でなければならない。

b)  管の内外面は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚

さの許容差内でなければならない。

d)  手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。


7

G 3456:2014

表 7-高温配管用炭素鋼鋼管の寸法及び単位質量 

呼び径

a)

外径

呼び厚さ

a)

(スケジュール番号:

Sch)

10 20 30  40 60 80 100

120 140 160

A B

 

mm

厚さ

mm

単位

質量

kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量
kg/m

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

厚さ

mm

単位

質量

kg/m

6

1

/

8

 10.5

 1.7

0.369

 2.4 0.479

8

1

/

4

 13.8

 2.2

0.629

 3.0 0.799

10

3

/

8

 17.3

 2.3

0.851

 3.2 1.11

15

1

/

2

 21.7

 2.8

1.31

 3.7 1.64

 4.7

1.97

20

3

/

4

 27.2

 2.9

1.74

 3.9 2.24

 5.5

2.94

25 1  34.0

 3.4

2.57

 4.5 3.27

 6.4

4.36

32 1

1

/

4

42.7

 3.6

3.47

 4.9 4.57

 6.4

5.73

40 1

1

/

2

48.6

 3.7

4.10

 5.1 5.47

 7.1

7.27

50 2  60.5

 3.9

5.44

 5.5 7.46

 8.7

11.1

65 2

1

/

2

76.3

 5.2

9.12

 7.0

12.0 -

 9.5

15.6

80 3  89.1

 5.5

11.3 -

 7.6

15.3 -

 11.1

21.4

90 3

1

/

2

101.6

 5.7

13.5 -

 8.1

18.7 -

 12.7

27.8

100 4 114.3

 6.0

16.0 -

 8.6

22.4 -

 11.1

28.2

 13.5

33.6

125 5 139.8

 6.6

21.7 -

 9.5

30.5 -

 12.7

39.8

 15.9

48.6

150 6 165.2

 7.1

27.7 -

 11.0 41.8  -

 14.3

53.2

 18.2

66.0

200 8 216.3

 6.4 33.1

7.0

36.1

8.2

42.1 10.3

52.3

12.7

63.8 15.1

74.9

18.2

88.9

20.6

99.4

23.0

110

250 10 267.4

 6.4 41.2

7.8

49.9

9.3

59.2 12.7

79.8

15.1

93.9 18.2 112  21.4

130  25.4

152  28.6 168

300 12 318.5

 6.4 49.3

8.4

64.2

10.3

78.3 14.3 107 17.4

129 21.4 157 25.4

184 28.6

204 33.3 234

350 14 355.6

6.4 55.1 7.9 67.7

9.5

81.1

11.1

94.3 15.1 127 19.0

158  23.8 195  27.8

225  31.8

254  35.7 282

400 16 406.4

6.4 63.1 7.9 77.6

9.5

93.0

12.7 123  16.7 160 21.4

203  26.2 246  30.9

286  36.5

333  40.5 365

450 18 457.2

6.4 71.1 7.9 87.5

11.1 122  14.3 156  19.0 205 23.8

254  29.4 310  34.9

363  39.7

409  45.2 459

500 20 508.0

6.4 79.2 9.5 117  12.7 155  15.1 184  20.6 248 26.2

311  32.5 381  38.1

441  44.4

508  50.0 565

550 22 558.8

 15.9 213  22.2 294  28.6

374  34.9 451  41.3

527  47.6

600  54.0 672

600 24 609.6

 17.5 256  24.6 355  31.0

442  38.9 547  46.0

639  52.4

720  59.5 807

650 26 660.4

 18.9 299  26.4 413  34.0

525  41.6 635  49.1

740  56.6

843  64.2 944

a)

  管の呼び方は,呼び径及び呼び厚さ(スケジュール番号:Sch)による。ただし,呼び径は A 又は B のいずれかを用い,A による場合には A の符号を,B によ

る場合には

B の符号を,それぞれの数字の後に付けて区分する。

なお,この規格においては,管の呼び径

A で代表する。

7

G 3

456


20
14


8

G 3456:2014

10 

試験 

10.1 

分析試験 

10.1.1 

一般事項及び分析用試料の採り方 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者が製

品分析を要求した場合の試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

10.1.2 

分析方法 

溶鋼の分析方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

10.2 

機械試験 

10.2.1 

一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,JIS 

G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,機械試験に供される供試材の採り方は,A 類とする。

10.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,製造のままの管は,同一寸法の管

50 本ごと及びその端数からそれぞ

れ一つの供試材を採取する。熱処理を行う管は,同一寸法かつ同時熱処理の管

50 本ごと及びその端数から

それぞれ一つの供試材を採取する。それぞれの供試材から引張試験片

1 個,及びへん平試験片又は曲げ試

験片を

1 個採取する。ここで,同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。また,連続炉を用いる

場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の

熱処理は同時熱処理に含まない。試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼である場合には,同時熱

処理に代えて,同一熱処理条件としてもよい。

10.2.3 

引張試験 

引張試験の試験片及び試験方法は,次による。

a)  試験片  試験片は,JIS Z 2241 の 11 号,12 号(12A 号,12B 号及び 12C 号)

14A 号,4 号又は 5 号

のいずれかとする。ただし,

4 号試験片は,径 14 mm(標点距離は 50 mm)とする。11 号試験片及び

12 号試験片は管軸方向から,14A 号試験片及び 4 号試験片は管軸方向又は管軸直角方向から,5 号試

験片は管軸直角方向からそれぞれ採取する。電気抵抗溶接鋼管から引張試験片を採取する場合には,

12 号試験片又は 5 号試験片は,溶接部を含まない部分から採取する。

b)  試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

10.2.4 

へん平試験 

へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。

なお,継目無鋼管のへん平試験は,特に注文者の指定がない限り省略してもよい

1)

1)

  試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな

いことを意味する。

a)  試験片  試験片の長さは,50 mm 以上とする。厚さが外径の 15 %以上の管では,環状試験片の円周の

一部を取り除いた

C 形試験片としてもよい。

b)  試験方法  試験片を常温のまま 2 枚の平板間に挟み,平板間の距離 が 6.2 の式(1)による値以下にな

るまで圧縮してへん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。ただし,電気抵抗溶接

鋼管の場合は,溶接部を図 のように,管の中心と溶接部を結ぶ線が圧縮方向に対し直角になるよう

に,また,

C 形試験片は図 のように置く。


9

G 3456:2014

図 2-へん平試験(環状試験片の場合) 

図 3-へん平試験(形試験片の場合) 

10.2.5 

曲げ試験 

曲げ試験の試験片及び試験方法は,次による。

a)  試験片  試験片の長さは,試験を行うのに適した長さとする。

b)  試験方法  試験片を常温のまま,6.3 に規定する曲げ角度を下限としそれ以上の曲げ角度で,また,6.3

に規定する曲げの内側半径を上限とし,それ以下の内側半径で円筒の周りに曲げたとき,試験片に割

れが生じたかどうかを調べる。この場合,溶接部は,曲げの最外部から約

90°の位置に置く。

10.3 

水圧試験又は非破壊試験 

水圧試験又は非破壊試験は,次による。

a)  試験の頻度  水圧試験又は非破壊試験は,いずれかについて管 1 本ごとに行う。

b)  試験方法  水圧試験又は非破壊試験の方法は,次による。

1)  水圧試験  水圧試験は,管に,箇条 7 a)  に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて 5 秒間以

上保持したとき,これに耐え,漏れが生じたかどうかを調べる。

2)  非破壊試験  試験方法は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって日本工業規格によるこ

れら以外の非破壊試験を行う場合の試験方法は,受渡当事者間の協定による。

2.1)  超音波探傷試験方法は,JIS G 0582 による。ただし,人工きず区分 UD より厳しい区分の試験に

置き換えてもよい。

2.2)  渦電流探傷試験方法は,JIS G 0583 による。ただし,人工きず区分 EY より厳しい区分の試験に置

き換えてもよい。

11 

検査及び再検査 

11.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)  化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)  水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条 に適合しなければならない。

e)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

f)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

g)

受渡当事者間の協定によって,附属書 JA に規定する特別品質規定の一部又は全部の項目を適用する

場合には,該当する規定に適合しなければならない。


10

G 3456:2014

11.2 

再検査 

機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定し

てもよい。

12 

表示 

検査に合格した管には,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,外径が小さい管の場

合又は注文者の要求がある場合はこれを結束して,一束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順序

は指定しない。また,注文者の承認を得た場合は,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。

a)  種類の記号

b)  製造方法を表す記号

製造方法を表す記号は,次による。ただし,“-”は,空白でもよい。

熱間仕上継目無鋼管-

S-H

冷間仕上継目無鋼管-

S-C

電気抵抗溶接まま鋼管-

E-G

熱間仕上電気抵抗溶接鋼管-

E-H

冷間仕上電気抵抗溶接鋼管-

E-C

c)

寸法。寸法は,呼び径及び呼び厚さ,又は外径及び厚さを表示する。

例:

50A×Sch40 又は 60.5×3.9

d)  製造業者又はその略号

e)

特別品質規定の指定を表す記号

Z(指定があった場合)

13 

報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415 の表 1(検

査文書の総括表)の記号

3.1(検査証明書 3.1)とする。

なお,表 に規定のない合金元素を意図的に添加した場合は,添加した合金元素の含有率を,検査文書

に付記する。


11

G 3456:2014

附属書 JA

(規定)

特別品質規定

この附属書は,受渡当事者間の協定によって,製造業者が実施する特別品質規定について規定する。

JA.1 

高温引張試験における降伏点又は耐力(Z2

1)

高温引張試験における降伏点又は耐力は,次による。

a)  管の高温引張試験における降伏点又は耐力の値及び試験温度は,受渡当事者間の協定による。

b)  供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼ごとにそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試

材から各試験温度ごとに

1 個の試験片を採取する。

c)

試験片及び試験方法は,JIS G 0567 による。

なお,JIS G 0567 の試験片の採取が困難な管については,試験片の形状は,受渡当事者間の協定に

よる。

1)

  管の取引においては,高温引張試験における降伏点又は耐力の要求指定を Z2 と表記することが

ある。

JA.2 

超音波探傷試験及び検査(Z3

2)

超音波探傷試験及び検査は,次による。

a)

超音波探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0582 の探傷感度区分 UB 又は UC とし,対比試験

片の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)  超音波探傷試験の方法は,JIS G 0582 による。

c)

超音波探傷検査は,管

1 本ごとに行い,a)  に適合しなければならない。

2)

  管の取引においては,超音波探傷試験の要求指定を Z3 と表記することがある。

JA.3 

渦電流探傷試験及び検査(Z4

3)

渦電流探傷試験及び検査は,次による。

a)

渦電流探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0583 の探傷感度区分 EU,EV,EW 又は EX とし,

対比試験片の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)  渦電流探傷試験の方法は,JIS G 0583 による。

c)

渦電流探傷検査は,管

1 本ごとに行い,a)  に適合しなければならない。

3)

  管の取引においては,渦電流探傷試験の要求指定を Z4 と表記することがある。


12

G 3456:2014

附属書 JB

(参考)

JIS と対応国際規格との対比表

JIS G 3456:2014  高温配管用炭素鋼鋼管

ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes-Technical delivery 
conditions-Part 2: Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature 
properties 
ISO 9330-2:1997,Welded steel tubes for pressure purposes-Technical delivery 
conditions-Part 2: Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed 
steel tubes with specified elevated temperature properties

(

I)JIS の規定

(

II)

国際規格
番号

(

III)国際規格の規定

(

IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

(

V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

1  適 用 範

350  ℃ を 超 え て 使
用 す る 配 管 用 炭 素
鋼鋼管

ISO 

9329-2 

ISO 

9330-2 

1

高温圧力下で使用する炭
素鋼鋼管及び合金鋼鋼管

削除

JIS は,圧力の記載がなく,炭
素鋼だけを規定している。

1  当該 JIS は,対応 ISO 規格と

比べ,規格体系(JIS は用途別
ISO 規格は製法別)及び寸法
体系が異なり,かつ,強制法規
に引用されているので,整合化
することは困難であった。

2  上記対策として,対応 ISO 

格 を 翻 訳 JIS と し て 発 行 し
JIS G 7220JIS G 7224),ISO
規格と一致した JIS を整え,国
際規格との整合化を図るとと
もに ISO 規格の製品普及促進
を図った。

3  一方,当該 JIS は,特定用途用

の規格として ISO 規格とは別
個に必要とされている。

4  したがって,当該 JIS は,従来

JIS を踏襲することによって,
市場の安定を図った。

2  引 用 規

3  種 類 及
び記号

3 種類を規定してい
る。

 4.1

炭素鋼及び合金鋼を規定
し,種類は規格によって
異なる。

削除

JIS は,炭素鋼だけを規定して
いる。

4  製 造 方

継 目 な く 製 造 す る
か 又 は 電 気 抵 抗 溶
接による。

 5.3

ISO 9329-2:継目無し。

ISO 9330-2:電気抵抗溶
接又は誘導過熱溶接

追加

JIS は冷間仕上継目無鋼管を追
加規定している。

5  化 学 成

3 種類の成分を規定
している。

 6.1

ISO 9329-2 は炭素鋼 4 種
類,合金鋼

14 種類,ISO 

9330-2 は,炭素鋼 4 種類,
合金鋼

3 種類

削除

JIS は,合金鋼を規定していな
い。

12

G 3

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20
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13

G 3456:2014

(

I)JIS の規定

(

II)

国際規格
番号

(

III)国際規格の規定

(

IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

(

V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

6  機 械 的
性質

常温での引張,へん
平性,曲げ性を規定
している。

 6.2.1

常温での引張,へん平性,
曲げ性,押し広げ性,衝
撃値を規定。

削除

JIS は,衝撃値,押し広げ性を
規定していない。

5  今後の課題: 
  対応 ISO 規格の規定内容を当

該 JIS へできるだけ取り入れ
整合性の向上を図る。

7  水 圧 試
験 特 性 又
は 非 破 壊
試験特性

水 圧 試 験 特 性 又 は
非 破 壊 試 験 特 性 の
い ず れ か を 適 用 す
る。

 9.5

漏れ試験:水圧試験特性
又は非破壊試験特性のい
ずれかを適用する。

変更

規定項目は同じであるが,内容
が異なる。

8.1  寸 法
及 び 単 位
質量

管 の 寸 法 及 び 単 位
質 量 を 規 定 し て い
る。

 7.1

管の外径,厚さ及び質量
は,ISO 4200 及び ISO 

1127 から選択。

変更

JIS と ISO 規格とでは寸法体系
が異なる。

8.2  寸 法
の許容差

管の外径,厚さ及び
偏 肉 の 許 容 差 を 規
定している。

 7.3

寸法許容差:管の外径,
厚さ,長さ及び真直度の
許容差を規定。

変更

外径及び厚さの許容差は JIS
が厳しい場合と ISO 規格が厳
しい場合とがある。

9  外観

外 観 を 規 定 し て い
る。

 8.1

外観を規定している。

一致

10.1  分 析
試験

分 析 試 験 の 一 般 事
項を規定している。

 9.3

分析試験の一般事項及び
分析用試料の採り方を規
定している。

一致

10.2  機 械
試験

供 試 材 の 採 り 方 及
び 試 験 片 の 数 を 規
定している。

 9.4

試験片の採取方法,形状
を規定している。

変更

規定項目は同じであるが,規定
内容が異なる。

10.3  水 圧
試 験 又 は
非 破 壊 試

水 圧 試 験 又 は 非 破
壊 試 験 の 方 法 を 規
定している。

 9.5

耐漏れ性試験:水圧試験
又は非破壊試験を規定し
ている。

削除

追加

JIS は,渦電流探傷試験を追加
し,磁粉探傷試験を削除してい
る。

11  検査及
び再検査

検 査 を 規 定 し て い
る。

 9.10

試験方法と結果を同時に
規定している。

変更

JIS は,検査だけを規定してい
る。

12  表示

表 示 す る 事 項 を 規
定している。

 10

表示する事項を規定して
いる。

変更

表示する事項数は ISO 規格が
多い。

13

G 3

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20
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G 3456:2014

(

I)JIS の規定

(

II)

国際規格
番号

(

III)国際規格の規定

(

IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

(

V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

13  報告

報 告 に つ い て 規 定
している。

 12

報告:報告について規定
している。

変更

検査文書の種類を JIS は 1 種
類,ISO 規格は 4 種類。

附属書

JA

(規定)

特 別 品 質
規定

・高温引張試験

・超音波探傷試験

・渦電流探傷試験

 6.2.2

9.10.6

高温特性

超音波探傷試験

変更

変更

追加

JIS は渦電流探傷試験を追加し
ている。

JIS と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 9329-2:1997,ISO 9330-2:1997,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    -  一致………………

 技術的差異がない。

    -  削除………………

 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    -  追加………………

 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    -  変更………………

 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    -

MOD……………  国際規格を修正している。

14

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