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G 3455

:2016

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

2

4

  製造方法  

2

5

  化学成分  

2

6

  機械的性質  

3

6.1

  引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び  

3

6.2

  へん平性  

3

6.3

  曲げ性  

4

7

  水圧試験特性又は非破壊試験特性  

4

8

  寸法,質量及び寸法許容差  

5

8.1

  寸法及び単位質量  

5

8.2

  寸法許容差  

6

9

  外観 

7

10

  特別品質規定  

7

11

  試験  

7

11.1

  分析試験  

7

11.2

  機械試験  

8

11.3

  水圧試験又は非破壊試験  

9

12

  検査及び再検査  

9

12.1

  検査  

9

12.2

  再検査  

9

13

  表示  

9

14

  報告  

10

附属書 JA(規定)特別品質規定  

11

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

13


G 3455

:2016

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3455:2012 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 29 年 3 月 21 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3455:2012 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3455

:2016

高圧配管用炭素鋼鋼管

Carbon steel pipes for high pressure service

序文 

この規格は,1997 年に第 1 版として発行された ISO 9329-2 を基とし,技術的内容を変更して作成した

日本工業規格である。

なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで

きる特別品質規定の項目を,

附属書 JA に示す。また,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所

は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,350  ℃以下で使用圧力が高い配管に用いる炭素鋼鋼管(以下,管という。

)について規定す

る。

注記 1  この規格は,主として外径 10.5 mm(呼び径 6A 又は 1/8B)∼660.4 mm(呼び径 650A 又は

26B

)の管に適用されている。

注記 2  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 9329-2:1997

,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part

2: Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0567

  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

JIS G 0582

  鋼管の自動超音波探傷検査方法

JIS G 0583

  鋼管の自動渦電流探傷検査方法

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方


2

G 3455

:2016

種類及び記号 

管の種類は 3 種類とし,種類の記号及び製造方法を表す記号は,

表 による。

表 1−種類の記号及び製造方法を表す記号 

種類の記号

製造方法

製管方法

仕上方法

表示

STS370

STS410

STS480

継目無し:S

熱間仕上げ:H

冷間仕上げ:C

製造方法を表す記号の

表示は,箇条 13 b)  によ
る。

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,キルド鋼を用いて継目無く製造し,仕上方法は,

表 による。

b)

管は,

表 の熱処理を施す。ただし,受渡当事者間の協定によって,表 以外の熱処理を施してもよ

い。

c)

管端形状は,

特に指定のない場合はプレンエンドとする。

注文者がベベルエンドを指定する場合には,

その形状は受渡当事者間の協定による。ただし,厚さ 22 mm 以下の管で,特に形状の指定のないとき

には,

図 による。

図 1−ベベルエンドの形状 

表 2−熱処理 

種類の記号

熱間仕上継目無鋼管

冷間仕上継目無鋼管

STS370

STS410

製造のまま。ただし,必要に応じ,低温焼
なまし又は焼ならしを施してもよい。

低温焼なまし又は焼ならし

STS480

低温焼なまし又は焼ならし

化学成分 

管は,11.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,注文者が製品分析を要求す

る場合,11.1 によって試験を行い,製品分析値は

表 に対して,JIS G 0321 の表 3[炭素鋼鋼材の製品分

析の許容変動値(2)

]による製品分析の許容変動値を適用した値とする。


3

G 3455

:2016

表 3−化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

STS370 0.25

以下 0.10∼0.35 0.30∼1.10 0.035 以下 0.035 以下

STS410 0.30

以下 0.10∼0.35 0.30∼1.40 0.035 以下 0.035 以下

STS480 0.33

以下 0.10∼0.35 0.30∼1.50 0.035 以下 0.035 以下

必要に応じて,この表にない合金元素を添加してもよい。

機械的性質 

6.1 

引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

管は,11.2.3 によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,

表 による。ただし,

厚さ 8 mm 未満の管で,12 号試験片又は 5 号試験片を用いて引張試験を行う場合には,伸びは,管の厚さ

が 8 mm から 1 mm 減じるごとに

表 の伸びの値から 1.5 を減じたものを,JIS Z 8401 の規則 A によって整

数値に丸めた値とし,

表 による。

表 4−機械的性質 

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

降伏点

又は耐力

N/mm

2

伸び

a)

%

11

号試験片

12

号試験片

5

号試験片

4

号試験片

b)

管軸方向

管軸直角方向

管軸方向

管軸直角方向

STS370 370

以上 215 以上 30 以上 25 以上 28 以上 23 以上

STS410 410

以上 245 以上 25 以上 20 以上 24 以上 19 以上

STS480 480

以上 275 以上 25 以上 20 以上 22 以上 17 以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

外径 40 mm 未満の管については,伸びは規定しないが,試験の結果は記録する。ただし,受渡当事者
間の協定によって,伸びを規定してもよい。

b)

引張方向は,管軸方向とする。ただし,管軸直角方向から試験片を採取できる場合は,管軸方向に代

えて管軸直角方向としてもよい。

表 5−厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片(管軸方向)及び 号試験片(管軸直角方向)の場合の 

伸び 

単位  %

種類の記号

試験片

厚さ

1 mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

STS370

12

号試験片 21 以上 22 以上 24 以上 26 以上 27 以上 28 以上 30 以上

  5

号試験片 16 以上 18 以上 19 以上 20 以上 22 以上 24 以上 25 以上

STS410

STS480

12

号試験片 16 以上 18 以上 19 以上 20 以上 22 以上 24 以上 25 以上

  5

号試験片 11 以上 12 以上 14 以上 16 以上 17 以上 18 以上 20 以上

6.2 

へん平性 

管は,11.2.4 によって試験を行い,平板間の距離(H)が式(1)による値になるまで,試験片に割れを生

じてはならない。


4

G 3455

:2016

D

t

e

t

e

H

+

+

=

)

1

(

  (1)

ここに,

H

平板間の距離(

mm

t

管の厚さ(

mm

D

管の外径(

mm

e

管の種類によって異なる定数で,

STS370

では

0.08

STS410

及び

STS480

では

0.07

注記

へん平性の試験の実施については,11.2.4 を参照。

6.3 

曲げ性 

注文者は,外径

50 mm

以下の管に対して,へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。曲げ性は,11.2.5

によって試験を行い,外径の

6

倍の内側半径,曲げ角度

90

°

1)

で曲げたとき,試験片に割れを生じてはな

らない。

1)

曲げ角度は,曲げ開始位置を基準とする。

水圧試験特性又は非破壊試験特性 

管は,11.3 によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次のいずれかによる。

a) 

水圧試験特性 

水圧試験特性は,次による。

1)

注文者が試験圧力を指定した場合,その圧力を水圧試験下限圧力とし,管は,水圧試験下限圧力を

加えたとき,これに耐え,漏れがあってはならない。ただし,注文者の指定する圧力が,式

(2)

によ

って算出される

P

又は

20 MPa

を超える場合には,受渡当事者間の協定による。

なお,注文者は,

表 より低い圧力又は高い圧力を指定してもよい。この場合,

10 MPa

未満は

0.5 MPa

10 MPa

以上は

1 MPa

刻みとする。式

(2)

によって算出する場合も同様に

0.5 MPa

又は

1 MPa

刻みに丸める。

D

st

P

2

=

  (2)

ここに,

P

試験圧力(

MPa

t

管の厚さ(

mm

D

管の外径(

mm

s

表 の降伏点又は耐力の最小値の

60 %

N/mm

2

2)

注文者が圧力を指定しない場合,管は,

表 に示す水圧試験下限圧力を加えたとき,これに耐え,

漏れがあってはならない。

なお,

表 の寸法以外の管の場合,次によって水圧試験下限圧力を求める。

2.1)

表 の外径の範囲の場合,この表に該当する外径間の小さい方の外径を選択する。

2.2)

2.1)

で選択した外径で,厚さがその外径のスケジュール番号:

Sch

の範囲内である場合,この表

に該当する厚さ間の大きい方の厚さを選択する。

2.3)

2.1)

及び 2.2)

によって選択された外径及び厚さのスケジュール番号に従って,

表 の水圧試験下

限圧力以上の圧力で試験を行う。

2.4)

2.1)

及び 2.2)

の条件を満たさない

表 の寸法以外の管の水圧試験下限圧力は,受渡当事者間の協

定による。


5

G 3455

:2016

2.5)

2.2)

又は 2.4)

において選択されたスケジュール番号の水圧試験下限圧力が式

(2)

で算出される試

験圧力

P

を超える場合には,

表 で選択した水圧試験下限圧力の代わりに

P

を試験水圧下限圧力

として試験を行う。

表 6−水圧試験下限圧力 

単位  MPa

スケジュール番号

Sch 40  60  80  100 120 140 160

水圧試験下限圧力

6.0 9.0 12 15 18 20 20

b) 

非破壊試験特性  管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非

破壊試験特性は,次のいずれかによる。ただし,受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験又は

渦電流探傷試験に代えて,日本工業規格による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定

基準は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。

注記

日本工業規格による他の非破壊試験方法として,JIS G 0586[鋼管の自動漏えい(洩)磁束

探傷検査方法]などがある。

1)

超音波探傷試験特性は,JIS G 0582 の人工きず区分

UD

の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

2)

渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583 の人工きず区分

EY

の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

寸法,質量及び寸法許容差 

8.1 

寸法及び単位質量 

管の外径,厚さ及び単位質量は,

表 による。ただし,受渡当事者間の協定によって表 にない寸法と

してもよい。この場合,単位質量は,

1 cm

3

の鋼を

7.85 g

とし,次の式によって計算し,JIS Z 8401 の規則

A

によって有効数字

3

桁に丸める。ただし,

1 000 kg/m

を超えるものは

kg/m

の整数値に丸める。

W

0.024 66 t (D

t)

ここに,

W

管の単位質量(

kg/m

t

管の厚さ(

mm

D

管の外径(

mm

0.024 66

W

を求めるための単位の換算係数

注記

表 の単位質量は,上記によって求めたものである。


6

G 3455

:2016

表 7−高圧配管用炭素鋼鋼管の寸法

a)

及び単位質量 

呼び径

外径

mm

呼び厚さ(スケジュール番号:Sch)

スケジュール

40

スケジュール

60

スケジュール

80

スケジュール

100

スケジュール

120

スケジュール

140

スケジュール

160

A B

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

厚さ

mm

単位 
質量

kg/m

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

厚さ

mm

単位 
質量

kg/m

厚さ

mm

単位
質量

kg/m

6

1

/

8

 10.5 1.7 0.369

− 2.4

0.479

8

1

/

4

 13.8 2.2 0.629

− 3.0

0.799

10

3

/

8

 17.3 2.3 0.851

− 3.2

1.11

15

1

/

2

 21.7 2.8 1.31

− 3.7

1.64

− 4.7

1.97

20

3

/

4

 27.2 2.9 1.74

− 3.9

2.24

− 5.5

2.94

25 1  34.0 3.4  2.57

− 4.5

3.27

− 6.4

4.36

32 1

1

/

4

 42.7 3.6  3.47

− 4.9

4.57

− 6.4

5.73

40 1

1

/

2

 48.6 3.7  4.10

− 5.1

5.47

− 7.1

7.27

50 2  60.5 3.9  5.44

− 5.5

7.46

− 8.7

11.1

65 2

1

/

2

 76.3 5.2  9.12

− 7.0

12.0

− 9.5

15.6

80 3  89.1 5.5 11.3

− 7.6

15.3

− 11.1

21.4

90 3

1

/

2

 101.6  5.7  13.5

− 8.1

18.7

− 12.7

27.8

100 4 114.3 6.0 16.0

− 8.6

22.4

− 11.1

28.2

− 13.5

33.6

125 5 139.8 6.6 21.7

− 9.5

30.5

− 12.7

39.8

− 15.9

48.6

150 6 165.2 7.1 27.7

− 11.0

41.8

− 14.3

53.2

− 18.2

66.0

200 8 216.3 8.2 42.1  10.3 52.3

12.7

63.8  15.1

74.9

18.2

88.9

20.6 99.4

23.0

110

250 10  267.4  9.3  59.2  12.7  79.8 15.1

93.9 18.2

112 21.4

130 25.4

152 28.6

168

300 12  318.5 10.3  78.3  14.3 107  17.4 129  21.4

157 25.4

184 28.6

204 33.3

234

350 14  355.6 11.1  94.3  15.1 127  19.0 158  23.8

195 27.8

225 31.8

254 35.7

282

400 16  406.4 12.7 123

16.7 160  21.4 203

26.2

246 30.9

286 36.5

333 40.5

365

450 18  457.2 14.3 156

19.0 205  23.8 254

29.4

310 34.9

363 39.7

409 45.2

459

500 20  508.0 15.1 184

20.6 248  26.2 311  32.5

381 38.1

441 44.4

508 50.0

565

550 22  558.8 15.9 213

22.2 294  28.6 374

34.9

451 41.3

527 47.6

600 54.0

672

600 24  609.6 17.5 256

24.6 355  31.0 442

38.9

547 46.0

639 52.4

720 59.5

807

650 26  660.4 18.9 299

26.4 413  34.0 525

41.6

635 49.1

740 56.6

843 64.2

944

a)

管の呼び方は,呼び径及び呼び厚さ(スケジュール番号:Sch)による。ただし,呼び径は,A 又は B のいず

れかを用い,A による場合には A,B による場合には B の符号を,それぞれの数字の後に付けて区分する。

8.2 

寸法許容差 

管の外径,厚さ及び偏肉の許容差は,

表 による。

なお,管の長さに指定がある場合は,管の指定長さに対する許容差は,マイナス側は

0 mm

,プラス側

は規定しない。


7

G 3455

:2016

表 8−外径,厚さ及び偏肉の許容差 

区分

外径の許容差

a)

厚さの許容差

偏肉の

許容差

c)

熱間仕上継目無鋼管

外径  50 mm 未満

±0.5 mm

厚さ 4 mm 未満

    ±0.5 mm 
厚さ 4 mm 以上

    ±12.5 %

20 %

以下

外径  50 mm 以上

±1.0 %

 160

mm

未満

外径 160 mm 以上

±1.6 mm

 200

mm

未満

外径 200 mm 以上

b)

±0.8 %

冷間仕上継目無鋼管

外径  40 mm 未満

±0.3 mm

厚さ 2 mm 未満 
    ±0.2 mm

厚さ 2 mm 以上

    ±10 %

外径  40 mm 以上

b)

±0.8 %

a)

手入部などの局所的な部分については,この表の外径の許容差を適用しない。

b)

外径 350 mm 以上の外径の許容差は,周長によってもよい。外径の測定に周長を用いる場合は,
周長実測値又は周長実測値の換算外径のいずれかによる。いずれの場合も,同一の許容差±

0.5 %

を適用する。外径の測定に周長を用いる場合,外径(D)と周長(l)との相互換算は,次

の式による。

Dl/π

ここに,D:外径(mm)

l:周長(mm)

π:3.141 6

c)

偏肉は,同一断面における測定厚さの最大値と最小値との差の注文厚さに対する比率を百分率
で表す。ただし,厚さ 5.6 mm 未満の管には適用しない。

外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対し実用的に直角でなければならない。

b)

管の内外面は,仕上げ良好で,使用上の有害な欠点があってはならない。

c)

表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよい。ただし,手入れ後の厚さ

は,厚さの許容差内でなければならない。

d)

手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

10 

特別品質規定 

受渡当事者間の協定によって,注文者が指定することができる特別品質規定の項目は,

附属書 JA によ

る。

11 

試験 

11.1 

分析試験 

11.1.1 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 

分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者

が製品分析を要求した場合の製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)に

よる。

11.1.2 

分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。


8

G 3455

:2016

11.2 

機械試験 

11.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,機

械試験に供される供試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の

A

類とする。

11.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,

製造のままの管の場合は,

同一寸法の管

50

本ごと及びその端数から,

また,熱処理を施す管の場合は,同一寸法及び同時熱処理の管

50

本ごと及びその端数から,それぞれ

1

本の供試材を採取し,それぞれの供試材から試験片を

1

個採取する。ここで,同一寸法とは,外径及び厚

さが同一のものをいう。また,連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処

理をいい,連続炉を停止した場合は,同時熱処理に含まない。試験の対象とする同一寸法の管が全て同一

溶鋼単位である場合には,同時熱処理に代えて,同一熱処理条件としてもよい。

11.2.3 

引張試験 

引張試験の試験片及び試験方法は,次による。

a) 

試験片  試験片は,JIS Z 2241 

11

号,

12

号(

12A

号,

12B

号又は

12C

号)

4

号又は

5

号試験片の

いずれかとし,管から採取する。ただし,

4

号試験片は,径

14 mm

(標点距離

50 mm

)とする。

b) 

試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

11.2.4 

へん平試験 

へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。

なお,へん平試験は,特に注文者の指定のない限り省略してもよい

2)

2)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな

いことを意味する。

a) 

試験片  試験片の長さは,

50 mm

以上とする。厚さが外径の

15 %

以上の管の場合は,環状試験片の円

周の一部を取り除いた

C

形試験片としてもよい。

b) 

試験方法  試験温度は,常温(

5

35

℃)とし,試験片を

2

枚の平板間に挟み,平板間の距離(

H

)が

6.2

に規定する値以下になるまで圧縮して,へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べ

る。

なお,

C

形試験片は,

図 のように置く。

H:平板間の距離 

図 2−へん平試験(形試験片の場合) 

11.2.5 

曲げ試験 

曲げ試験の試験片及び試験方法は,次による。


9

G 3455

:2016

a) 

試験片  供試材から適切な長さを切り取り,試験片とする。

b) 

試験方法  試験温度は,常温(

5

35

℃)とし,試験片を 6.3 に規定する外径の

6

倍以下の内側半径及

90

°以上の曲げ角度で円筒の周りに曲げたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。

11.3 

水圧試験又は非破壊試験 

水圧試験又は非破壊試験は,次による。いずれの試験を適用するかは,注文者の指定がない場合には,

製造業者の選択とする。

a) 

試験の頻度  水圧試験又は非破壊試験のいずれかについて,管

1

本ごとに行う。

b) 

試験方法  水圧試験又は非破壊試験の方法は,次による。

1) 

水圧試験  水圧試験は,管に,箇条 7 a)

に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて

5

秒間以

上保持したとき,これに耐え,漏れが生じたかどうかを調べる。

2) 

非破壊試験  試験方法は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって日本工業規格によるこ

れら以外の非破壊試験を行う場合の試験方法は,受渡当事者間の協定による。

2.1)

超音波探傷試験方法は,JIS G 0582 による。ただし,人工きず区分

UD

より浅い人工きず寸法区

分(より厳しい区分)の試験に置き換えてもよい。

2.2)

渦電流探傷試験方法は,JIS G 0583 による。ただし,人工きず区分

EY

より浅い人工きず寸法区分

(より厳しい区分)の試験に置き換えてもよい。

12 

検査及び再検査 

12.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条 に適合しなければならない。

e)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

f)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

g)

受渡当事者間の協定によって,

附属書 JA に規定する特別品質規定の一部又は全部の項目を適用する

場合には,当該する規定に適合しなければならない。

12.2 

再検査 

機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)の再試験を行って,合否を決定しても

よい。

13 

表示 

検査に合格した管は,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,外径の小さい管及び注

文者の要求がある場合には,管を結束して一結束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順序は,指

定しない。また,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造方法を表す記号

製造方法を表す記号は,次による。ただし,−は空白でもよい。

1)

熱間仕上継目無鋼管  −

S

H


10

G 3455

:2016

2)

冷間仕上継目無鋼管  −

S

C

c)

寸法。寸法は,呼び径及び呼び厚さ(スケジュール番号)

,又は外径及び厚さを表示する。

 50A

×

Sch80

又は

60.5

×

5.5

d)

製造業者名又はその略号

e)

特別品質規定の指定を表す記号:

Z

(指定があった場合)

14 

報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415 の 5.1(検査証

明書

3.1

)とする。

なお,ニッケル(

Ni

,クロム(

Cr

,モリブデン(

Mo

,バナジウム(

V

,銅(

Cu

)及び/又はほう素

[ボロン(

B

]を意図的に添加した場合は,添加した元素の含有率を検査文書に付記する。


11

G 3455

:2016

附属書 JA

(規定)

特別品質規定

JA.1 

高温引張試験における降伏点又は耐力(Z2

1)

高温引張試験における降伏点又は耐力は,次による。

a)

管の高温引張試験における降伏点又は耐力の値及び試験温度は,受渡当事者間の協定による。

b)

供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼ごとに

1

本の供試材を採取し,これから,試験温度ごと

1

個の試験片を採取する。試験片の採取方向は,受渡当事者間の協定による。

c)

試験片及び試験方法は,JIS G 0567 による。

なお,JIS G 0567 の形状の試験片の採取が困難な管については,試験片の形状は,受渡当事者間の

協定による。

1)

管の取引においては,高温引張試験における降伏点又は耐力の要求指定を

Z2

と表記することが

ある。

JA.2 

超音波探傷試験及び検査(Z3

2)

超音波探傷試験及び検査は,次による。

a)

超音波探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0582 の区分

UB

又は

UC

とし,対比試験片の人工

きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)

超音波探傷試験の方法は,JIS G 0582 による。

c)

超音波探傷検査は,管

1

本ごとに行い,a)

に適合しなければならない。

2)

管の取引においては,超音波探傷試験の要求指定を

Z3

と表記することがある。

JA.3 

渦電流探傷試験及び検査(Z4

3)

渦電流探傷試験及び検査は,次による。

a)

渦電流探傷試験における感度の基準は,JIS G 0583 の区分

EU

EV

EW

又は

EX

とし,対比試験片の

人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

b)

渦電流探傷試験の方法は,JIS G 0583 による。

c)

渦電流探傷検査は,管

1

本ごとに行い,a)

に適合しなければならない。

3)

管の取引においては,渦電流探傷試験の要求指定を

Z4

と表記することがある。

JA.4 

シャルピー衝撃試験(Z5

4)

シャルピー衝撃試験は,次による。

a)

管のシャルピー衝撃試験による吸収エネルギーは,

表 JA.1 による。この場合,試験温度は,受渡当事

者間の協定によって,−

10

℃,−

20

℃又は−

30

℃のいずれかとする。


12

G 3455

:2016

表 JA.1−シャルピー衝撃試験による吸収エネルギー 

単位  J

試験片の寸法

mm

シャルピー衝撃試験による吸収エネルギー

一組(3 個)の平均値

2

個のそれぞれの値

a)

1

個の値

10

×10 21 以上 21 以上 14 以上

10

×7.5 18 以上 18 以上 12 以上

10

×5 14 以上 14 以上 10 以上

a)

  2

個のそれぞれの値とは,最小値を除く 2 個の値をいう。

b)

供試材の採り方及び試験片の数は,同時熱処理する管

100

本ごと及びその端数から

1

本の供試材を採

取し,これらからそれぞれ一組(

3

個)の試験片を採取する。

c)

試験片は,JIS Z 2242 

V

ノッチ試験片とし,管軸方向に採取する。試験片の寸法は,

表 JA.1 に示

10 mm

×

10 mm

とするが,試験片の幅は管の寸法によって,

表 JA.1 に示す

7.5 mm

又は

5 mm

に変

更してもよい。試験片切欠き部の切欠きの長さ方向は,管の表面に垂直とする。

なお,

10 mm

×

5 mm

の試験片を採取できない寸法の管については,衝撃試験は実施しない。

d)

試験方法は,JIS Z 2242 による。

e)

シャルピー衝撃試験の成績は,a)

に適合しなければならない。

f)

再試験  試験に適合しなかった場合のうち,一組(

3

個)の試験片の吸収エネルギーの平均値が

表 JA.1

の規定を満足していて,かつ,次の条件のいずれかに該当する場合にだけ再試験を行い,合否を決定

してもよい。

1)

  2

個の試験片の値が平均値以上であり,

1

個の試験片の値だけが

表 JA.1 

1

個の値を満足しない場

合。

2)

  2

個の試験片の値が

表 JA.1 

1

個の値を満足するが,一組(

3

個)の平均値を満足しない場合。

再試験は,同一の供試材から新たに採取した一組(

3

個)の試験片で行い,

3

個の試験片のそれぞれ

の値が

表 JA.1 の一組の平均値に適合する場合に合格とする。

4)

管の取引においては,シャルピー衝撃試験の要求指定を

Z5

と表記することがある。


13

G 3455

:2016

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3455:2016

  高圧配管用炭素鋼鋼管

ISO 9329-2:1997

, Seamless steel tubes for pressure purposes − Technical delivery

conditions

−Part 2: Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature

properties

(I)JIS の規定

(II)

国際

規格 
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと

の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1

適用範囲

350

℃ 以 下 で 使 用

圧 力 が 高 い 配 管 に

用いる炭素鋼鋼管

 1

高温圧力下で使用する
炭素鋼管及び合金鋼管

変更

JIS

は,

炭素鋼だけを規定している。 JIS は,合金鋼管は別の規格にな

っており規格体系が異なる。

2

引用規格

3

種類及び

記号

3

種類を規定してい

る。

 4.1

炭素鋼 4 種類,合金鋼

14

種 類 を 規 定 し て い

る。

削除

JIS

は,ISO 規格の炭素鋼のうち,

最高強度の種類及び合金鋼を削除
している。

JIS

は,用途上 ISO 規格の炭素鋼

の最高強度は必要ない。また,合
金鋼は他の JIS で規定している。

4

製造方法

次 の 製 造 方 法 を 規

定している。

・製管方法 
・熱処理の種類

・ベベルエンド

 5.3

製管方法を規定してい

る。

一致

5.4

炭素鋼及び合金鋼の熱
処理の種類・条件を規定

している。

削除

JIS

は,炭素鋼の熱処理の種類を規

定し,ISO 規格は炭素鋼及び合金鋼

の熱処理の種類・条件を規定してい

る。

炭素鋼の熱処理の種類は,JIS 

ISO

規格とで同じである。ISO 

格の熱処理温度範囲の規定は,品

質改善及び製造技術の進歩を妨げ
るため,JIS では削除している。

8.2

受渡当事者間の注文時

の協定によって,ベベル
エンドとする。

一致

5

化学成分

3

種類の鋼種の化学

成 分 を 規 定 し て い

る。

 6.1

炭素鋼 4 種類,合金鋼

14

種類の鋼種の化学成

分を規定している。

変更

JIS

は,ISO 規格の炭素鋼のうち,

最高強度の種類及び合金鋼を削除

している。

JIS

と ISO 規格とでは,要求する

強度が異なり強度を決定する化学

成 分 を 同 一 に す る こ と は で き な
い。

13

G 3

455


20
16


14

G 3455

:2016

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

6.1

引 張 強

さ,降伏点
又は耐力,

及び伸び

常温での引張強さ,

降伏点又は耐力,及
び 伸 び を 規 定 し て

いる。

 6.2.1

引張強さ,耐力,伸び,

へん平性,曲げ性,押し
広げ性,衝撃値を規定し

ている。

削除

JIS

は,押し広げ性を規定していな

い。

JIS

は,用途上,押し広げ性は不

要のため削除し,衝撃値は附属書
で規定している。

6.2

へ ん 平

へ ん 平 性 を 規 定 し

ている。

 9.10.3

へん平試験,曲げ試験又

はリング引張試験のい
ずれかを行うことを規

定している。

削除

JIS

は,外径 50 mm 以下にへん平性

の代わりに曲げ性を認めている。

ISO

規格は,製造者の選択によって

へん平,曲げ,リング引張りのいず

れかを行う。

へん平試験を曲げ試験及びリング

引張試験の代替試験とすることで

ISO

規格対応可能である。

6.3

曲げ性

曲 げ 性 を 規 定 し て
いる。

 9.10.3

同上

同上

同上

9.10.4

押し広げ試験又はリン

グ押し広げ試験のいず

れかを行うことを規定
している。

削除

JIS

は,押し広げ試験及びリング押

し広げ試験を規定していない。

JIS

は,用途上,押し広げ試験及

びリング押し広げ試験は不要であ

る。

7

水圧試験

特性又は非

破壊試験特

水 圧 試 験 特 性 又 は

非 破 壊 試 験 特 性 の

い ず れ か を 適 用 す
る。

 9.5

水圧試験特性又は非破

壊試験特性のいずれか

を適用する。

変更

JIS

は,ISO 規格に比べ水圧試験圧

力は低い値としている。また,JIS

では注文者が圧力を指定してもよ
いとしている。

水圧試験圧力は注文者の指定によ

って変更することが可能であり現

状のままとする。

8.1

寸 法 及

び単位質量

管 の 寸 法 及 び 質 量

を規定している。

 7.1

管の外径,厚さ及び質量

は ISO 4200 及び ISO 

1129

から選択すること

を規定している。

変更

寸法体系が異なる。

寸法体系の変更は,市場の混乱を

招くため現状のままとする。

8.2

寸 法 許

容差

管の外径,厚さ及び

偏 肉 の 許 容 差 を 規

定している。

 7.3

管の外径,厚さ,長さ及

び真直度の許容差を規

定している。

変更

JIS

は,偏肉の許容差を追加してい

る。また,真直度の許容差を削除し

ている。外径と厚さの許容差は JIS
が厳しい。

寸法許容差の変更は,市場の混乱

を招くため現状のままとする。

管 の 長 さ に 指 定 が

ある場合には,その

指 定 の 長 さ 以 上 と
規定している。

 7.2

乱尺及び定尺の長さを

規定している。

変更

JIS

では,具体的な許容差を規定し

ていない。

長さ許容差の変更は,市場の混乱

を招くため現状のままとする。

14

G 3

455


20
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15

G 3455

:2016

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

9

外観

外 観 を 規 定 し て い

る。

 8.1

外観を規定している。

一致

10

特 別 品

質規定

特 別 品 質 規 定 を 規
定している。

追加

JIS

として必要な規定を追加してい

る。

JIS

として必要であり,現状のま

まとする。

11.1

分 析

試験

分 析 試 験 の 一 般 事

項 及 び 分 析 用 試 料

の 採 り 方 を 規 定 し
ている。

 9.3

分析試験の一般事項及

び分析用試料の採り方

を規定している。

一致

11.2.2

供試

材の採り方

及び試験片
の数

9.4

試験片の採取方法,形状

を規定している。

変更

JIS

は,50 本につき 1 本,ISO 規格

は,100 本につき 1 本の試験片を採

取する。

試験片採取は,JIS で ISO 規格対

応可能である。

11.2.3

引張

試験

引 張 試 験 の 試 験 片

及 び 試 験 方 法 を 規
定している。

 9.10.2

引張試験を規定してい

る。

変更

JIS

と ISO 規格とは試験片形状が異

なる。

JIS

として必要な試験片形状を規

定している。

11.2.4

へん

平試験

へ ん 平 試 験 の 試 験

片 及 び 試 験 方 法 を
規定している。

一致

11.2.5

曲げ

試験

曲 げ 試 験 の 試 験 片

及 び 試 験 方 法 を 規
定している。

 9.10.3.3

曲げ試験を規定してい

る。

一致

11.3

水 圧

試験又は非

破壊試験

水 圧 試 験 及 び 非 破

壊 試 験 の 試 験 方 法

を規定している。

 9.5

水圧試験又は非破壊試

験を規定している。

変更

JIS

は,より厳しい試験条件での試

験を認めている。

JIS

として必要であり,現状のま

まとする。

12.1

検査

検 査 を 規 定 し て い
る。

 9.10

試験方法と結果を同時
に規定している。

削除

JIS

は,試験方法と結果とを分けて

規定している。

JIS

と ISO 規格では規格体系が異

なる。

12.2

再 検

再 検 査 を 規 定 し て

いる。

 9.12

再検査を規定している。 一致

15

G 3

455


20
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16

G 3455

:2016

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

13

表示

表 示 す る 事 項 を 規

定している。

 10

表示する事項を規定し

ている。

変更

JIS

では,製造方法を表す記号,寸

法及び特別品質規定の指定を表す
記号の表示を追加している。表示す

る事項数は ISO 規格が多い。

表示事項の変更は,市場の混乱を

招くため,現状のままとする。

14

報告

報 告 に つ い て 規 定

している。

 12

報告について規定して

いる。

変更

検査文書の種類を JIS は 1 種類,

ISO

規格は 4 種類としている。

JIS

の規定項目に適した検査文書

としており,現状のままとする。

附属書 JA 
(規定)

特別品質規

・高温引張試験にお
け る 降 伏 点 又 は 耐

 6.2.2

高温特性

変更

JIS

は,注文者の要求がある場合に

適用し,ISO 規格は要求事項として

いる。

JIS

の用途上,要求事項とする必

要がないので現状のままとする。

・超音波探傷試験及

び検査

 9.8

非破壊検査

変更

同上

同上

・渦電流探傷試験及

び検査

 9.10.5.2

非破壊検査

変更

水圧試験の代替試験として JIS 

渦電流探傷検査を,ISO 規格は磁気

探傷検査を規定している。

それぞれの試験方法に一長一短が

あり,JIS 用途上磁気探傷に対す

る要求がない。

・シャルピー衝撃試

 6.2.1

衝撃値を規定している。 変更

JIS

の規定値は ISO 規格より低い。 JIS の用途上,ISO 規格の規定値

は,必要がない。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 9329-2:1997,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  一致  技術的差異がない。

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

− MOD

国際規格を修正している。

16

G 3

455


20
16