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G 3452:2014

1)

目  次

ページ

1  適用範囲  

1

2  引用規格  

1

3  種類及び記号  

1

4  製造方法  

2

5  化学成分  

2

6  機械的性質  

3

6.1  引張強さ及び伸び  

3

6.2  へん平性  

3

6.3  曲げ性  

3

7  亜鉛めっきの均一性  

3

8  水圧試験特性又は非破壊試験特性  

3

9  寸法,寸法の許容差及び単位質量  

4

10  外観  

5

11  試験  

5

11.1  分析試験  

5

11.2  機械試験  

5

11.3  亜鉛めっき試験  

6

11.4  水圧試験又は非破壊試験  

7

12  検査及び再検査  

7

12.1  検査  

7

12.2  再検査  

7

13  表示  

7

14  報告  

8


G 3452:2014

2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第

14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(

JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3452:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成

27 年 5 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3452:2010 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 G

3452

2014

配管用炭素鋼鋼管

Carbon steel pipes for ordinary piping

適用範囲 

この規格は,使用圧力の比較的低い蒸気,水(上水道用を除く。)

,油,ガス,空気などの配管に用いる

炭素鋼鋼管(以下,管という。)について規定する。この規格は,外径

10.5 mm~508.0 mm の管に適用さ

れる。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0203  管用テーパねじ

JIS B 0253  管用テーパねじゲージ

JIS B 2301  ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手

JIS B 2302  ねじ込み式鋼管製管継手

JIS G 0320  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415  鋼及び鋼製品-検査文書

JIS G 0582  鋼管の自動超音波探傷検査方法

JIS G 0583  鋼管の自動渦電流探傷検査方法

JIS H 0401  溶融亜鉛めっき試験方法

JIS H 2107  亜鉛地金

JIS H 8641  溶融亜鉛めっき

JIS Z 2241  金属材料引張試験方法

JIS Z 8401  数値の丸め方

種類及び記号 

管の種類は,

1 種類とし,種類の記号,製造方法を表す記号及び亜鉛めっきの区分は,表 による。


2

G 3452:2014

   

表 1-種類の記号,製造方法を表す記号及び亜鉛めっきの区分 

種類の記号

製造方法を表す記号

亜鉛めっきの区分

製管方法

仕上方法

表示

SGP

電気抵抗溶接:

E

鍛接:

B

熱間仕上げ:

H

冷間仕上げ:

C

電気抵抗溶接まま:

G

製 造 方 法 を 表 す 記
号の表示は箇条 13 

b)  による。

黒管:亜鉛めっきを行わない管
白管:亜鉛めっきを行った管

図面,帳票などで,記号によって白管を区分する必要がある場合は,種類の記号の後に-

ZN を付記する。た

だし,製品の表示には適用しない。

製造方法 

製造方法は,次による。

a)  管は,電気抵抗溶接又は鍛接によって製造する。

b)  管は,通常,製造のままとする。冷間仕上げした管は,製造後,焼なましを行う。

c)

表 の呼び径 300A 以下の管の両端は,ねじ付又はプレンエンドとし,呼び径 350A 以上の管は,プレ

ンエンドとする。注文者の指定がある場合,ベベルエンドに加工してもよく,その形状は,受渡当事

者間の協定による。ただし,特に指定のない限り,図 による。

図 1-ベベルエンドの形状 

d)  ねじ付管の場合には,

両端に JIS B 0203 のテーパねじを施し,その一端には,JIS B 2301 又は JIS B 2302

による継手(ソケット)

1 個をねじ込む。ソケットをねじ込まない一端には,ねじ保護環又は他の適

切な方法で保護する。ただし,注文者の指定がある場合は,ソケットなしとしてもよい。テーパねじ

の検査は,JIS B 0253 による。

e)

白管は,管及びソケットに,ねじを加工する前に亜鉛めっきを施す。この場合,検査に合格した黒管

及びソケットを,ブラスト,酸洗などによってよく清浄にした後,溶融亜鉛めっき法によって亜鉛め

っきを施す。

f)

亜鉛めっきに使用する亜鉛は,JIS H 2107 の蒸留亜鉛地金 1 種又はこれと同等以上の品質をもつ亜鉛

地金とする。

g)

その他,亜鉛めっきの一般事項は,JIS H 8641 による。

化学成分 

管は,11.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表 による。ただし,必要に応じて表 に規定の

ない合金元素を添加してもよい。


3

G 3452:2014

表 2-化学成分 

単位

%

種類の記号

 P

S

SGP 0.040 以下 0.040 以下

機械的性質 

6.1 

引張強さ及び伸び 

黒管は,11.2.3 によって試験を行い,その引張強さ及び伸びは,表 による。

表 3-引張強さ及び伸び 

種類の記号

  引張強さ

伸び

a)

%

引張試験片

  引張試験方向

厚さ

N/mm

2

3 mm を超え
4 mm 以下

4 mm を超え
5 mm 以下

5 mm を超え 
6 mm 以下

6 mm を超え 
7 mm 以下

7 mm を超え
8 mm 未満

SGP 290 以上 11 号試験片

管軸方向

 30 以上 30 以上 30 以上 30 以上 30 以上

12 号試験片

管軸方向

 24 以上 26 以上 27 以上 28 以上 30 以上

  5 号試験片  管軸直角方向

19 以上 20 以上 22 以上 24 以上 25 以上

注記

 1

N/mm

2

1 MPa

a)

  呼び径 32A 以下の管については,この表の伸びの規定は適用しないが,試験の結果を記録しておかなければ

ならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,伸びを規定してもよい。

6.2 

へん平性 

黒管は,11.2.4 によって試験を行い,試験片に割れを生じてはならない。この場合,平板間の距離 は,

管の外径の

2/3 とする。

なお,注文者は,表 の呼び径 50A 以下の管に対し,へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。

6.3 

曲げ性 

表 の呼び径 50A 以下の管で,へん平性に代えて曲げ性の指定がある場合,曲げ性は,11.2.5 によって

試験を行い,外径の

6 倍の内側半径で 90°に曲げたとき試験片に割れを生じてはならない。

亜鉛めっきの均一性 

白管は,11.3 によって試験を行い,その亜鉛めっき管の硫酸銅試験における浸せき回数が,5 回(浸せ

き時間毎回

1 分)に及んでも終止点に達してはならない。

注記

  終止点とは,めっき層が消失し,管の素地の上に光輝のある密着性金属銅が析出した場合をい

う[JIS H 0401 の 6.7(終止点の判断)参照]。

水圧試験特性又は非破壊試験特性 

黒管は,11.4 によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次のいずれかによる。い

ずれによるかは,注文者の指定による。注文者の指定がない場合には,製造業者の選択とする。

a)  水圧試験特性  管は,2.5 MPa を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れがあってはならない。

b)  非破壊試験特性  管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非

破壊試験特性は,次による。


4

G 3452:2014

   

1)  超音波探傷試験特性は,JIS G 0582 の人工きず区分 UE の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

2)  渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583 の人工きず区分 EZ の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

寸法,寸法の許容差及び単位質量 

管の寸法,寸法の許容差及び単位質量は,次による。

a)  黒管の寸法,寸法の許容差及び単位質量は,表 による。

表 4-寸法,寸法の許容差及び単位質量 

呼び径

a)

外径

 

mm

外径の許容差

b)

mm

厚さ

 

mm

厚さの許容差

ソケットを含まない

単位質量

kg/m

A B

テーパねじを

切る管

それ以外の管


8

10 
15 
20 
25 
32 
40 
50 
65 
80 
90

100 
125 
150 
175 
200 
225 
250 
300 
350 
400 
450 
500

1

/

8

1

/

4

3

/

8

1

/

2

3

/

4

1

1

1

/

4

1

1

/

2

2

2

1

/

2

3

3

1

/

2






9

10 
12 
14 
16 
18 
20

10.5
13.8
17.3
21.7
27.2
34.0
42.7
48.6
60.5
76.3
89.1

101.6

114.3

139.8
165.2
190.7
216.3
241.8
267.4
318.5
355.6
406.4
457.2
508.0

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.7

±

0.8

±

0.8

±

0.8

±

0.8

±

0.8

±

0.9

±

1.0

±

1.2

±

1.3

±

1.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.5

±

0.6

±

0.8

±

0.9

±

1.0

±

1.1

±

1.4

±

1.6

±

1.6

±

1.7

±

1.9

±

2.1

±

2.5

±

2.8

c)

±

3.3

c)

±

3.7

c)

±

4.1

c)

2.0 
2.3 
2.3 
2.8 
2.8 
3.2 
3.5 
3.5 
3.8 
4.2 
4.2 
4.2 
4.5 
4.5 
5.0 
5.3 
5.8 
6.2 
6.6 
6.9 
7.9 
7.9 
7.9 
7.9

+規定しない

12.5 %

d)

0.419 
0.652 
0.851 
1.31 
1.68 
2.43 
3.38 
3.89 
5.31 
7.47 
8.79

10.1 
12.2 
15.0 
19.8 
24.2 
30.1 
36.0 
42.4 
53.0 
67.7 
77.6 
87.5 
97.4

注記

  単位質量の数値は,1 cm

3

の鋼を

7.85 g とし,次の式によって計算し,JIS Z 8401 の規則 A によって有

効数字

3 桁に丸めたものである。

W=0.024 66 t (Dt)

ここに,

W:  管の単位質量(kg/m)

t:  管の厚さ(mm)

D:  管の外径(mm)

0.024 66:  を求めるための単位の変換係数


5

G 3452:2014

表 4-寸法,寸法の許容差及び単位質量(続き) 

a)

  呼び径は,A 又は B のいずれかを用いる。A による場合には A,B による場合には B の符号を,それ

ぞれの数字の後に付けて区分する。

なお,この規格においては,管の呼び径

A で代表する。

b)

  手入部などの局所的な部分については,厚さがこの表の許容差内であることが確認できる場合は,この

表の外径の許容差を適用しない。

c)

  呼び径 350A 以上の管の外径の許容差は,周長測定によってもよい。この場合の許容差は,±0.5 %と

し,JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 1 桁に丸めた値とする。外径の測定に周長を用いる場合,
外径(D)と周長(l)との相互換算は,次の式による。

Dl / π

ここに,

D:  外径(mm)

l:  周長(mm)

π: 3.141

6

d)

  許容差は,JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 1 桁に丸めた値とする。

b)  管の長さは,指定長さによるものとし,3 600 mm 以上とする。長さの許容差は,マイナス側は 0,プ

ラス側は規定なしとする。

10  外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端は管軸に対して実用的に直角でなければならない。

b)  管の内外面は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。特に白管の内外面は,実用

的に滑らかでなければならない。

c)

黒管の表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さ

は,厚さの許容差内でなければならない。

d)  手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

e)

受渡当事者間の協定によって,管の外面,内面又は内外面に塗装(例えば,ジンクリッチ塗装,エポ

キシ塗装,プライマー塗装など)を行ってもよい。

11  試験 

11.1  分析試験 

11.1.1  一般事項及び分析用試料の採り方 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

11.1.2  分析方法 

溶鋼の分析方法は,JIS G 0320 による。

11.2  機械試験 

11.2.1  一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,JIS 

G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,機械試験に供される供試材の採り方は,A 類とする。

11.2.2  供試材の採り方及び試験片の数 

機械試験用の供試材の採り方及び試験片の数は,

表 によって供試材を採取し,それぞれの供試材から,

引張試験片

1 個,及びへん平試験片又は曲げ試験片 1 個を採取する。ただし,白管の場合は,亜鉛めっき


6

G 3452:2014

   

を施す前の管から採取する。

表 5-供試材の採り方 

呼び径

供試材の採り方

 50A 以下  同一寸法

a)

 の管 2 000 本ごと及びその端数に一つ

 65A 以上 125A 以下  同一寸法

a)

 の管 1 000 本ごと及びその端数に一つ

150A 以上 300A 以下  同一寸法

a)

 の管 500 本ごと及びその端数に一つ

350A 以上

同一寸法

a)

 の管 300 本ごと及びその端数に一つ

a)

  同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。

11.2.3  引張試験 

引張試験の試験片及び試験方法は,次による。

a)  試験片  試験片は,JIS Z 2241 の 11 号,12 号(12A 号,12B 号及び 12C 号)又は 5 号のいずれかと

し,

11 号試験片及び 12 号試験片は管軸方向から,5 号試験片は管軸直角方向から採取する。12 号試

験片又は

5 号試験片を採取する場合は,継目を含まない部分から採取する。

b)  試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

11.2.4  へん平試験 

へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。

a)  試験片  試験片の長さは,50 mm 以上とする。

b)  試験方法  試験片を常温のまま 2 枚の平板間に挟み,平板間の距離 が 6.2 の規定値以下になるまで

圧縮してへん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。この場合,溶接部は,図 

ように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が圧縮方向に対して直角になるように置く。

図 2-へん平試験 

11.2.5  曲げ試験 

曲げ試験の試験片及び試験方法は,次による。

a)  試験片  試験片の長さは,試験を行うのに適した長さとする。

b)  試験方法  試験片を常温のまま,6.3 に規定する曲げ角度を下限としそれ以上の曲げ角度で,また,6.3

に規定する曲げの内側半径を上限としそれ以下の内側半径で円筒の周りに曲げたとき,試験片に割れ

が生じたかどうかを調べる。この場合,溶接部は,曲げの最外部から約

90°の位置に置く。

11.3  亜鉛めっき試験 

亜鉛めっき試験は,次による。


7

G 3452:2014

a)  試験片の採り方及び数  硫酸銅試験片は,同一寸法(外径及び厚さが同一のもの)の管 500 本ごと及

びその端数からそれぞれ

1 本の供試製品を採取し,供試製品の両端からそれぞれ一つの試験片を採取

する。

b)  試験片  試験片は,長さ約 60 mm の管状試験片とする。ただし,試験片の外径が大きい場合は,測定

できる適切な形状に切断してもよい。

c) 

試験方法  亜鉛めっきの硫酸銅試験は,JIS H 0401 の箇条 6[均一性試験方法(硫酸銅試験)]によっ

て試験し,

5 回(浸せき時間毎回 1 分)浸せきしたとき,終止点に達するかどうかを調べる。

11.4  水圧試験又は非破壊試験 

水圧試験又は非破壊試験は,次による。

a)  試験の頻度  水圧試験又は非破壊試験は,いずれかについて管 1 本ごとに行う。

b)  試験方法 

1)  水圧試験  水圧試験は,管に,箇条 8 a)  に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて 5 秒間以

上保持したとき,これに耐え,漏れが生じたかどうかを調べる。

2)  非破壊試験  試験方法は,次による。

2.1)  超音波探傷試験方法は,JIS G 0582 による。ただし,人工きず区分 UE より厳しい区分の試験に置

き換えてもよい。

2.2)  渦電流探傷試験方法は,JIS G 0583 による。ただし,人工きず区分 EZ より厳しい区分の試験に置

き換えてもよい。

12  検査及び再検査 

12.1  検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)  化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)  亜鉛めっきの均一性は,箇条 に適合しなければならない。

e)

水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条 に適合しなければならない。

f)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

g)

外観は,箇条 10 に適合しなければならない。

12.2  再検査 

機械試験又は亜鉛めっき試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を

行い,合否を決定してもよい。

13  表示 

検査に合格した管には,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,外径が小さい管の場

合又は注文者の要求がある場合は,これを結束して,一束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順

序は指定しない。また,注文者の承認を得た場合は,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよ

い。

a)

種類の記号

b)  製造方法を表す記号


8

G 3452:2014

   

製造方法を表す記号は,次による。ただし,“-”は空白でもよい。

電気抵抗溶接まま鋼管-

E-G

熱間仕上電気抵抗溶接鋼管-

E-H

冷間仕上電気抵抗溶接鋼管-

E-C

鍛接鋼管-

B

c)

寸法。寸法は,“呼び径”で表す。

d)  製造業者名又はその略号

14  報告 

あらかじめ要求のある場合は,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS 

G 0404 の箇条 13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415 の表 1(検

査文書の総括表)の記号

3.1(検査証明書 3.1)とする。

なお,表 に規定のない合金元素を意図的に添加した場合は,添加した合金元素の含有率を検査文書に

付記する。