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G 3448

:2016

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

1

4

  製造方法  

1

5

  化学成分  

2

6

  機械的性質  

2

6.1

  引張強さ及び伸び  

2

6.2

  へん平性  

2

6.3

  押し広げ性  

2

6.4

  曲げ性  

2

7

  耐漏れ性  

3

8

  耐圧性能  

3

9

  浸出性能  

3

10

  寸法,寸法許容差及び質量  

3

10.1

  寸法,外径及び厚さの許容差並びに単位質量  

3

10.2

  長さ及びその許容差  

4

11

  外観  

5

12

  試験  

5

12.1

  分析試験  

5

12.2

  機械試験  

5

12.3

  耐漏れ性試験  

7

12.4

  耐圧性能試験  

7

12.5

  浸出性能試験  

7

13

  検査及び再検査  

7

13.1

  検査  

7

13.2

  再検査  

8

14

  表示  

8

15

  報告  

8


G 3448

:2016

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3448:2012 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 29 年 9 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3448:2012 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3448

:2016

一般配管用ステンレス鋼鋼管

Light gauge stainless steel tubes for ordinary piping

適用範囲 

この規格は,給水,給湯,排水,冷温水,消火用水及びその他の配管に用いるステンレス鋼鋼管(直管

及びコイル巻管。以下,管という。

)について規定する。この規格は,外径 9.52 mm(呼び方 8Su)∼318.5

mm

(呼び方 300Su)の管に適用できる。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0583

  鋼管の自動渦電流探傷検査方法

JIS S 3200-1

  水道用器具−耐圧性能試験方法

JIS S 3200-7

  水道用器具−浸出性能試験方法

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

種類及び記号 

管の種類は,4 種類とし,その種類の記号は,

表 による。

表 1−種類の記号 

種類の記号

用途(参考)

SUS304TPD

通常の給水,給湯,排水,冷温水,消火用水などの配管

SUS315J1TPD

水質,環境などから SUS304TPD よりも耐食性が要求される配管,及び SUS316TPD

よりも耐応力腐食割れ性が要求される温水配管

SUS315J2TPD

SUS316TPD

水質,環境などから SUS304TPD よりも耐食性が要求される配管

製造方法 

管の製造方法は,次による。

a)

管は,自動アーク溶接,レーザ溶接又は電気抵抗溶接によって製造する。ただし,自動アーク溶接の

場合の溶加材の使用は,製造業者の選択による。

b)

管は,通常,熱処理は行わない。熱処理を行う場合には固溶化熱処理(1 010 ℃以上,急冷)とし,

酸洗又はこれに準じる処理を行う。ただし,受渡当事者間の協定によって,固溶化熱処理以外の熱処


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G 3448

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理を行ってもよい。

c)

管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

化学成分 

管は,12.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。

表 2−化学成分 

単位  %

種類の記号 C  Si Mn P  S  Ni  Cr  Mo  Cu

SUS304TPD 0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

0.030

以下

8.00

  10.50

18.00

   20.00

a) a) 

SUS315J1TPD 0.50

   2.50

8.50

  11.50

17.00

   20.50

0.50

   1.50

0.50

   3.50

SUS315J2TPD 2.50

   4.00

11.00

   14.00

17.00

   20.50

0.50

   1.50

0.50

   3.50

SUS316TPD 1.00

以下

10.00

   14.00

16.00

   18.00

2.00

   3.00

a) 

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。 

a)

必要に応じて Mo 又は Cu を添加する場合,当該種類が他の種類の規定値を満たして種類の区別ができなく

なるほど添加してはならない。

機械的性質 

6.1 

引張強さ及び伸び 

管は,12.2.3 によって試験を行い,その引張強さ及び伸びは,

表 による。

表 3−機械的性質 

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

11

号試験片又は

12

号試験片

5

号試験片

管軸方向

管軸直角方向

SUS304TPD

SUS315J1TPD

SUS315J2TPD

SUS316TPD

520

以上 35 以上 25 以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

6.2 

へん平性 

管は,12.2.4 によって試験を行い,平板間の距離(H)が管の外径(D)の 2/3 になるまで試験片に割れ

を生じてはならない。

6.3 

押し広げ性 

押し広げ性は,

表 の呼び方 80Su 以下の管に適用し,12.2.5 によって試験を行い,外径(D)の 1.2 倍

までらっぱ形に押し広げたとき,試験片に割れを生じてはならない。

6.4 

曲げ性 

曲げ性は,

表 の呼び方 20Su 以下のコイル巻管に適用し,12.2.6 によって試験を行い,曲げ角度 90°


3

G 3448

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まで曲げたとき試験片に割れを生じてはならない。

耐漏れ性 

管は,12.3 によって試験を行い,耐漏れ性は,次のいずれかによる。いずれによるかは,注文者が指定

する場合は,その指定による。注文者の指定のない場合は,製造業者の選択による。

a) 

水圧試験  管は,2.5 MPa の水圧試験下限圧力を加えたとき,漏れがあってはならない。

b) 

空気圧試験  管は,0.6 MPa の空気圧試験下限圧力を加えたとき,漏れがあってはならない。

c) 

渦電流探傷試験  管は,JIS G 0583 の人工きずの区分 EY の対比試験片の人工きずからの信号と同等

以上の信号があってはならない。

耐圧性能 

管は,12.4 によって試験を行い,3.5 MPa の試験水圧を加えたとき,漏れその他の異常を生じてはなら

ない。

注記  水道法では,給水装置として使用する管に耐圧性能試験を規定している。

浸出性能 

管は,12.5 によって試験を行い,その判定基準は,

表 による。ただし,浸出性能の適用は,受渡当事

者間の協定による。

注記  水道法では,給水装置として使用する管に浸出性能試験を規定している。

表 4−浸出性能 

項目

判定基準

異常でないこと

臭気

異常でないこと

色度                    度

5

以下

濁度                    度

2

以下

六価クロム化合物       mg/L

六価クロムの量に関して  0.05 以下

鉄及びその化合物       mg/L

鉄の量に関して  0.3 以下

10 

寸法,寸法許容差及び質量 

10.1 

寸法,外径及び厚さの許容差並びに単位質量 

管の寸法,外径及び厚さの許容差並びに単位質量は,

表 による。

なお,管をレーザ溶接又は電気抵抗溶接によって製造する場合,溶接部の厚さの許容差は,次による。

a)

外面及び内面の溶接ビードを切削する場合には,

表 の厚さの許容差を適用する。

b)

溶接ビードを切削しない場合には,

表 の厚さの許容差の下限値を適用し,上限値は適用しない。


4

G 3448

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表 5−寸法,外径及び厚さの許容差並びに単位質量 

単位  mm

区分

呼び方

:Su

外径

外径の許容差

a)

厚さ

厚さの

許容差

単位質量

(kg/m)

外径

b)

平均外径

c)

SUS304TPD SUS315J1TPD

SUS315J2TPD

SUS316TPD

直管, 
コイル巻管

8

   9.52

    0

−0.37

− 0.7

±0.12

    0.154

    0.155

10

  12.70

0.8

    0.237

    0.239

13

  15.88

0.8

    0.301

    0.302

20

  22.22

1.0

    0.529

    0.532

直管

25

  28.58

1.0

    0.687

    0.691

30

  34.0

±0.34

±0.20

1.2

    0.980

    0.987

40

  42.7

±0.43

1.2

    1.24

    1.25

50

  48.6

±0.49

±0.25

1.2

    1.42

    1.43

60

  60.5

±0.60 1.5

±0.15

    2.20

    2.22

75

  76.3

±1 %

±0.5 %

1.5

    2.79

    2.81

80

  89.1

2.0

±0.30

    4.34

    4.37

100

 114.3

2.0

    5.59

    5.63

125

 139.8

2.0

    6.87

    6.91

150

165.2

3.0

±0.40

   12.1

   12.2

200

 216.3

3.0

   15.9

   16.0

250

 267.4

3.0

   19.8

   19.9

300

 318.5

3.0

   23.6

   23.7

注記  単位質量の数値は,表 の式によって計算し,JIS Z 8401(数値の丸め方)の規則 A によって有効数字 3 桁

に丸めた値である。

a)

局所的な手入れ部には,この表の外径の許容差を適用しない。

b)

外径の許容差のうち,外径とは,任意の位置で測定した外径と外径の公称寸法との差をいう。

c)

外径の許容差のうち,平均外径とは,任意横断面における円周を円周率 3.141 6 で除した値又は相互に直交

する 2 方向の外径測定値の平均値と外径の公称寸法との差をいう。

表 6−管の単位質量の算出式 

種類の記号

基本質量

a)

kg

算出式

b)

SUS304TPD 7.93

W

=0.024 91 (Dt)

SUS315J1TPD

SUS315J2TPD

SUS316TPD

7.98

W

=0.025 07 (Dt)

a)

基本質量は,厚さ 1 mm,面積 1 m

2

の質量とする。

b)

算出式に用いる記号は,次による。

W

:管の単位質量(kg/m)

t:管の厚さ(mm)

D:管の外径(mm)

それぞれの算出式に用いている係数は,単位の変換係数である。

10.2 

長さ及びその許容差 

管 1 本の長さは,直管の場合,通常,4 000 mm とし,その許容差は,マイナス側は 0 mm,プラス側は

規定しない。コイル巻管(呼び方 20Su 以下)の場合,長さの許容差は,

表 による。


5

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表 7−コイル巻管の長さの許容差 

単位  m

長さ

許容差

50

以下

0

,+0.5

50

超え

0

,+2 %

11 

外観 

管の外観は,次による。

a)

管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対し実用的に直角でなければならない。ただし,

コイル巻管については,この限りではない。

b)

管の内外面は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚

さの許容差内でなければならない。

d)

手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

12 

試験 

12.1 

分析試験 

12.1.1 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 

分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

12.1.2 

分析方法 

溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。

12.2 

機械試験 

12.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,機

械試験に供される供試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とする。

12.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,

表 による。

表 8−供試材の採り方及び試験片の数 

試験項目

供試材の採り方及び試験片の数

引張試験

同一寸法

a)

及び同時熱処理

b) c) 

の直管 250 本又はコイル巻管 1 000 m ごと,及びその

端数からそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試材から試験に必要な長さの
試験片を 1 個採取する。

へん平試験

押し広げ試験

曲げ試験

a)

同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。

b)

管に熱処理を行った場合に適用する。連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での

連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の熱処理は同時熱処理に含まない。

c)

試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼である場合には,同時熱処理に代えて,同一熱処理
条件としてもよい。

12.2.3 

引張試験 

引張試験は,次による。


6

G 3448

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a) 

試験片  試験片は,JIS Z 2241 の 11 号,12 号(12A 号,12B 号又は 12C 号)又は 5 号のいずれかと

し,供試材から採取する。ただし,12 号試験片及び 5 号試験片は,溶接部を含まない部分から採取す

る。

b) 

試験方法  JIS Z 2241 による。

12.2.4 

へん平試験 

へん平試験は,次による。

a) 

試験片  試験片の長さは,50 mm 以上とする。

b) 

試験方法  試験温度は常温(5∼35  ℃)とし,図 に示すように試験片を 2 枚の平板間に挟み,平板

間の距離(H)が管の外径(D)の 2/3 以下の高さになるまで圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割

れが生じたかどうかを調べる。この場合,溶接部は,

図 のように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が

圧縮方向に対して直角になるように置く。

図 1−へん平試験 

12.2.5 

押し広げ試験 

押し広げ試験は,次による。

a) 

試験片  試験片の長さは,押し広げ試験を行うのに適した長さとする。

b) 

試験方法  試験温度は常温(5∼35  ℃)とし,試験片を頂角が 60°の円すい形の工具で,外径(D

の 1.2 倍以上までらっぱ形に押し広げたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。

12.2.6 

曲げ試験 

曲げ試験は,次による。

a) 

試験片  試験片の長さは,曲げ試験を行うのに適した長さとする。

b) 

試験方法  試験温度は常温(5∼35  ℃)とし,試験片を半径が 4×Dは,管の外径。)以下のパイ

プベンダによって,曲げ角度

1) 

を 90°以上に曲げたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。

この場合,溶接部は,曲げの最外部から 90°の位置となるように曲げる。パイプベンダの例を

図 

示す。

1)

曲げ角度は,曲げ開始位置を基準とする。


7

G 3448

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図 2−パイプベンダの例 

12.3 

耐漏れ性試験 

耐漏れ性試験は,水圧試験,空気圧試験又は渦電流探傷試験のいずれかとし,その方法は,次による。

a)

水圧試験,空気圧試験又は渦電流探傷試験は,それらのいずれかを管 1 本ごとに行う。

b)

水圧試験又は空気圧試験は,管に箇条 7 a)  又は b)に規定する試験下限圧力以上の圧力を加え 5 秒間以

上保持したとき,漏れが生じたかどうかを調べる。

c)

渦電流探傷試験は,JIS G 0583 による。ただし,人工きずの区分 EY より浅い人工きずの寸法区分(よ

り厳しい区分)の試験に置き換えてもよい。

12.4 

耐圧性能試験 

耐圧性能試験は,JIS S 3200-1 による。ただし,試験水圧は,3.5 MPa 以上,保持時間は,1 分間以上と

する。ただし,受渡当事者間の協定によって,3.5 MPa を超える試験水圧としてもよい。

なお,耐圧性能試験は,形式試験とし,受渡しの都度行うものでなく,その性能に影響を及ぼすような

製造条件の変更があった場合などに行う。

12.5 

浸出性能試験 

浸出性能試験は,JIS S 3200-7 による。

なお,浸出性能試験は,形式試験とし,受渡しの都度行うものでなく,その性能に影響を及ぼすような

製造条件の変更があった場合などに行う。

13 

検査及び再検査 

13.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。


8

G 3448

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c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

耐漏れ性は,箇条 に適合しなければならない。

e)

耐圧性能は,箇条 に適合しなければならない。

f)

浸出性能は,箇条 に適合しなければならない。

g)

寸法は,箇条 10 に適合しなければならない。

h)

外観は,箇条 11 に適合しなければならない。

13.2 

再検査 

機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定し

てもよい。

14 

表示 

検査に合格した管は,管ごとに次の事項を表示しなければならない。表示の順序は,指定しない。ただ

し,注文者の承認を得た場合には,これを結束して,一束ごとに適切な方法で表示してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造方法を表す記号

製造方法を表す記号は,次による。ただし,

“−”は空白でもよい。

1)

自動アーク溶接鋼管:−A

2)

電気抵抗溶接鋼管  :−E

3)

レーザ溶接鋼管    :−L

また,熱処理を行った場合の表示記号は,−HT とし,A,E 又は L の後に付ける。

c)

寸法。寸法は,

“呼び方”で表す。

例:30Su

d)

製造業者名又はその略号

e)

浸出性能の合格を表す記号:  M(指定があった場合)

15 

報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415 の 5.1(検査証

明書 3.1)とする。