>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

G 3446

:2012

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号 

1

4

  製造方法

2

5

  化学成分

2

6

  機械的性質 

3

6.1

  引張強さ,耐力及び伸び 

3

6.2

  へん平性 

4

7

  寸法及び寸法許容差

5

7.1

  寸法

5

7.2

  寸法許容差 

5

8

  外観

5

9

  試験

6

9.1

  分析試験 

6

9.2

  機械試験 

6

9.3

  その他の試験 

8

10

  検査及び再検査

8

10.1

  検査

8

10.2

  再検査

8

11

  表示 

8

12

  報告

9


G 3446

:2012

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3446:2004 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 25 年 1 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3446:2004 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3446

:2012

機械構造用ステンレス鋼鋼管

Stainless steel pipes for machine and structural purposes

適用範囲 

この規格は,機械,自動車,自転車,家具,器具,その他の機械部品及び構造物に使用するステンレス

鋼鋼管(以下,管という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法 

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類及び記号 

管の種類は,12 種類とし,種類の記号及び製造方法を表す記号は,

表 による。

表 1−種類の記号及び製造方法を表す記号

製造方法を表す記号

分類

種類の記号

製管方法

仕上方法

表示

オーステナイト系 SUS304TKA

SUS316TKA

SUS321TKA

SUS347TKA

SUS304TKC

a)

SUS316TKC

a)

フェライト系 SUS430TKA

SUS430TKC

a)

マルテンサイト系 SUS410TKA

SUS420J1TKA

SUS420J2TKA

SUS410TKC

a)

継目無し:S 
自動アーク溶接:A

レーザ溶接:L 
電気抵抗溶接:E

熱間仕上げ:H 
冷間仕上げ:C

電気抵抗溶接のまま:G 
溶接部加工仕上げ:B

製造方法を表す
記号の表示は,箇

条 11 b)による。

a)

 SUS304TKC

,SUS316TKC,SUS430TKC 及び SUS410TKC の製管方法は,電気抵抗溶接,自動アー

ク溶接又はレーザ溶接とする。


2

G 3446

:2012 

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,

表 に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。

b)

管の熱処理は,

表 による。ただし,表 以外の熱処理については,受渡当事者間の協定によっても

よい。

c)

管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

表 2−熱処理

分類

種類の記号

熱処理の種類

熱処理条件

SUS304TKA

固溶化熱処理 1

010

以上,急冷

SUS316TKA

1

010

以上,急冷

SUS321TKA

920

以上,急冷

SUS347TKA

980

以上,急冷

SUS304TKC

製造のまま

b)

オーステナイト系

a)

SUS316TKC

SUS430TKA

焼なまし 700 以上,空冷又は徐冷

フェライト系

SUS430TKC

製造のまま

b)

SUS410TKA

焼なまし 700 以上,空冷又は徐冷

SUS420J1TKA

SUS420J2TKA

マルテンサイト系

SUS410TKC

製造のまま

b)

a)

オーステナイト系ステンレス鋼の熱間仕上継目無鋼管は,特に注文者の指定のない限り,この
表の温度にて熱間加工した後に急冷した場合,固溶化熱処理を省略してもよい。

b)

必要な場合,製造業者は,焼なまし又は固溶化熱処理を行ってもよい。

化学成分 

管は,9.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。注文者の要求によって管の製品分析を

行う場合は,9.1 によって試験を行い,

表 の値に,JIS G 0321 の表 を適用する。


3

G 3446

:2012

表 3−化学成分

単位  %

種類の記号 C Si

Mn P S Ni  Cr Mo Ti  Nb

SUS304TKA

SUS304TKC

8.00

10.50

18.00

20.00

a)

a)

a)

SUS316TKA

SUS316TKC

10.00

14.00

16.00

18.00

2.00

3.00

SUS321TKA

a)

5

×C %

以上

SUS347TKA

0.08

以下

1.00

以下

2.00

以下

0.045

以下

9.00

13.00

17.00

19.00

a)

10

×C %

以上

SUS430TKA

SUS430TKC

0.12

以下

0.75

以下

16.00

18.00

a)

SUS410TKA

SUS410TKC

0.15

以下

11.50

13.50

SUS420J1TKA

0.16

0.25

SUS420J2 TKA

0.26

0.40

1.00

以下

1.00

以下

0.040

以下

0.030

以下

0.60

以下

12.00

14.00

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。 

a)

必要に応じて Mo,Ti 又は Nb を添加する場合,当該種類が他の種類の規定値を満たして種類の区別がで
きなくなるほど添加してはならない。

機械的性質 

6.1 

引張強さ,耐力及び伸び 

管は,9.2 によって試験を行い,引張強さ,耐力及び伸びは,

表 による。ただし,厚さ 8 mm 未満の管

で,12 号試験片を用いて引張試験を行う場合には,伸びの最小値は,厚さを 1 mm 減じるごとに

表 の伸

びの値から 1.5 を減じたものを,JIS Z 8401 の規則 A によって整数値に丸めたものとし,

表 による。


4

G 3446

:2012 

表 4−機械的性質 

種類の記号

引張強さ

耐力

伸び

a)

%

へん平性

b)

 11

号試験片

4

号試験片

平板間の距離(H

N/mm

2

 N/mm

2

12

号試験片

管軸方向

管軸直角方向  (は管の外径)

SUS304TKA

 c)

SUS316TKA

 c)

SUS321TKA

 c)

SUS347TKA

 c)

D

3

1

SUS304TKC

SUS316TKC

520

以上 205 以上 35 以上 30 以上 22 以上

SUS430TKA

 c)

D

3

2

SUS430TKC

245

以上

D

4

3

SUS410TKA

410

以上

205

以上

20

以上 17 以上 13 以上

D

3

2

SUS420J1TKA 470

以上 215 以上 19 以上 16 以上 12 以上

SUS420J2TKA 540

以上 225 以上 18 以上 15 以上 11 以上

SUS410TKC 410

以上 205 以上 20 以上 17 以上 13 以上

D

4

3

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

外径 10 mm 以下及び/又は厚さ 1 mm 以下の管については,この表の伸びの規定は適用しないが,試
験の結果は記録する。ただし,受渡当事者間の協定によって,伸びを規定してもよい。

b)

厚さが外径の 10 %以上の管では,へん平試験における平板間の距離(H)は,受渡当事者間の協定に

よる。

c)

 SUS304TKA

,SUS316TKA,SUS321TKA,SUS347TKA 及び SUS430TKA は,必要な場合,注文者は,

引張強さの上限を指定してもよい。この場合,引張強さの上限値は,この表の値に 200 N/mm

2

を加え

た値とする。

表 5−厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片の場合の伸びの最小値

単位  %

分類,種類の記号

試験片

厚さ

mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

オーステナイト系

26 28 29 30 32 34 35

フェライト系

11 14 17 20

SUS410TKA

SUS410TKC

16

SUS420J1TKA 10

12

13 16

18

19

マ ル テ ン
サイト系

SUS420J2TKA

12

号試験片

9 10 12

14

15 16 18

6.2 

へん平性 

管は,9.2.3 によって試験を行い,試験片に割れを生じてはならない。


5

G 3446

:2012

寸法及び寸法許容差 

7.1 

寸法 

寸法は,受渡当事者間の協定による。

7.2 

寸法許容差 

寸法許容差は,次による。

a)

管の外径及び厚さの許容差は,それぞれ

表 及び表 による。ただし,熱間仕上継目無鋼管は,表 6

及び

表 の区分の 1 号を適用し,その他の管の場合,いずれの区分を適用するかは受渡当事者間の協

定による。

b)

管の長さの許容差は,受渡当事者間の協定のない限り

50

0

 mm

とする。

外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に,まっすぐ,かつ,その両端が管軸に対して直角でなければならない。

b)

管は,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚

さの許容差内でなければならない。

d)

手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

e)

管の表面仕上げについて要求がある場合は,受渡当事者間の協定による。


6

G 3446

:2012 

表 6−外径の許容差

a)

表 7−厚さの許容差

区分

外径

mm

外径の許容差

区分

厚さ

mm

厚さの許容差

1

b)

50

未満

50

以上

±0.5 mm 
±1 %

4

未満

+0.6 mm 
−0.5 mm

2

50

未満

50

以上

±0.25 mm

±0.5 %

1

4

以上

+15 %

−12.5 %

25

未満

±0.12 mm

25

以上 40 未満

±0.15 mm

2

3

未満

3

以上

±0.3 mm

±10 %

40

以上 50 未満

±0.18 mm

50

以上 60 未満

±0.20 mm

3

2

未満

2

以上

±0.15 mm 
±8 %

60

以上 70 未満

±0.23 mm

70

以上 80 未満

±0.25 mm

80

以上 90 未満

±0.30 mm

90

以上 100 未満

±0.40 mm

3

100

以上

±0.50 %

13

未満

±0.25 mm

13

以上 25 未満

±0.40 mm

25

以上 40 未満

±0.60 mm

40

以上 65 未満

±0.80 mm

65

以上 90 未満

±1.00 mm

90

以上 140 未満

±1.20 mm

4

c)

140

以上

d) 

a)

手入部などの局所的な部分については,厚さが
表 の許容差内であることが確認できる場合
には,この表の外径の許容差を適用しない。

b)

冷間仕上げ以外の自動アーク溶接鋼管,レーザ
溶接鋼管及び電気抵抗溶接鋼管の外径の許容
差は,通常,1 号を適用する。

c)

固溶化熱処理を行った管の外径の許容差は,通
常,4 号を適用する。

d)

  4

号の外径 140 mm 以上の許容差は,受渡当事

者間の協定による。 

試験 

9.1 

分析試験 

9.1.1 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者が製品

分析を要求した場合の分析試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

9.1.2 

分析方法 

溶鋼の分析方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

9.2 

機械試験 

9.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,機

械試験に供される供試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とする。


7

G 3446

:2012

9.2.2 

引張試験 

引張試験は,次による。

a)

供試材の採り方及び試験片の数  供試材の採り方及び試験片の数は,表 による。

表 8−供試材の採り方及び試験片の数 

外径の区分

供試材の採り方及び試験片の数

外径 100 mm 以下

同一寸法

a)

,同時熱処理

b) c)

を行った管 1 000 m ごと及びその端数から 1 本

の供試材を採取し,

それぞれから引張試験片 1 個及びへん平試験片 1 個を採

取する。

外径 100 mm を超え 200 mm 以下  同一寸法

a)

,同時熱処理

b) c)

を行った管 500 m ごと及びその端数から 1 本の

供試材を採取し,

それぞれから引張試験片 1 個及びへん平試験片 1 個を採取

する。

外径 200 mm を超えるもの

同一寸法

a)

,同時熱処理

b) c)

を行った管 250 m ごと及びその端数から 1 本の

供試材を採取し,

それぞれから引張試験片 1 個及びへん平試験片 1 個を採取

する。

a)

同一寸法とは,同一外径及び同一厚さをいう。

b)

連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉停止の場合
は,同時熱処理に含まない。

c)

同一溶鋼単位で供試材を採取する場合には,同時熱処理ではなく,同一熱処理条件としてもよい。

b)

試験片  試験片は,JIS Z 2241 の 11 号,12 号(12A 号,12B 号又は 12C 号)又は 4 号試験片のいず

れかとし,管から採取する。電気抵抗溶接鋼管,自動アーク溶接鋼管及びレーザ溶接鋼管から引張試

験片を採取する場合,4 号試験片及び 12 号試験片は,溶接部を含まない部分から採取する。

c)

試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

9.2.3 

へん平試験 

へん平試験は,次による。

a)

供試材の採り方及び試験片の数  供試材の採り方及び試験片の数は,表 による。

b)

試験片  供試材から長さ 50 mm 以上を切り取り,試験片とする。ただし,厚さが外径の 15 %以上の

管では,環状試験片の円周の一部を取り除いた C 形試験片としてもよい。

c)

試験方法  試験片を常温のまま 2 枚の平板間に挟み,平板間の距離が表 の値以下になるまで圧縮し,

へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。ただし,電気抵抗溶接鋼管,自動アー

ク溶接鋼管,及びレーザ溶接鋼管の場合は,溶接部を

図 のように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が

圧縮方向に対し直角になるように,また,C 形試験片は

図 のように置く。

なお,継目無鋼管のへん平試験は,特に注文者の指定がない限り省略してもよい

1)

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければなら

ないことを意味する。


8

G 3446

:2012 

図 1−へん平試験

(環状試験片の場合)

図 2−へん平試験

(C 形試験片の場合)

9.3 

その他の試験 

注文者は,押し広げ試験及び/又は水圧試験を指定してもよい。この場合,試験項目,供試材の採り方,

試験方法及び合否判定基準は,あらかじめ受渡当事者間で協定しなければならない。

10 

検査及び再検査 

10.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

f)

その他の検査。9.3 に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者間の協定によって合意し

た合否判定基準に適合しなければならない。

10.2 

再検査 

機械試験で合格にならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定し

てもよい。

11 

表示 

検査に合格した管は,管ごとに次の項目を表示する。表示の順序は,指定しない。ただし,外径の小さ

い管及び注文者の要求がある場合は,これを結束して一束ごとに適切な方法で表示してもよい。また,注

文者の承認を得た場合には,その一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造方法を表す記号

製造方法を表す記号は,次による。ただし,−は空白でもよい。

1)

熱間仕上継目無鋼管

:−S−H

2)

冷間仕上継目無鋼管

:−S−C

3)

自動アーク溶接鋼管

:−A

4)

冷間仕上自動アーク溶接鋼管

:−A−C


9

G 3446

:2012

5)

溶接部加工仕上自動アーク溶接鋼管

:−A−B

6)

レーザ溶接鋼管

:−L

7)

冷間仕上レーザ溶接鋼管

:−L−C

8)

溶接部加工仕上レーザ溶接鋼管

:−L−B

9)

電気抵抗溶接まま鋼管

:−E−G

10)

冷間仕上電気抵抗溶接鋼管

:−E−C

c)

寸法。寸法は,外径及び厚さを表示する。

d)

製造業者名又はその略号

12 

報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415 

表 1(検査文

書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。