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G 3445

:2016

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

1

4

  製造方法  

1

5

  化学成分  

2

6

  機械的性質  

3

6.1

  引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び  

3

6.2

  へん平性  

3

6.3

  曲げ性  

3

7

  寸法及び寸法許容差  

6

7.1

  寸法  

6

7.2

  寸法許容差  

6

8

  外観 

7

9

  試験 

8

9.1

  分析試験  

8

9.2

  機械試験  

8

9.3

  その他の試験  

10

10

  検査及び再検査  

10

10.1

  検査  

10

10.2

  再検査  

10

11

  表示  

10

12

  報告  

11

附属書 A(参考)めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いる場合のめっきの種類及びめっき付着量  

12


G 3445

:2016

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3445:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 29 年 3 月 21 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3445:2010 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 G

3445

:2016

機械構造用炭素鋼鋼管

Carbon steel tubes for machine structure

適用範囲 

この規格は,機械器具,自動車,自転車,家具,器具,その他の機械部品に使用する炭素鋼鋼管(以下,

管という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3313

  電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3314

  溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3317

  溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3321

  溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類及び記号 

管の種類は,22 種類とし,その記号及び製造方法を表す記号は,

表 による。

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,

表 に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。ただし,必要な場合には,管に

適切な熱処理を施してもよい。

b)

管は,注文者の要求のある場合には,めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いて製造してもよい。

なお,めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合には,

附属書 に示すめっきの種類及

びめっき付着量を適用することが望ましい。

c)

管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

d)

管を電気抵抗溶接によって製造する場合,外面及び内面の溶接ビードは除去する。ただし,受渡当事


2

G 3445

:2016

   

者間の協定によって内面溶接ビードは除去しなくてもよい。

表 1−種類の記号及び製造方法を表す記号 

種類

種類の記号

製造方法を表す記号

製管方法

仕上方法

表示

11

種 A STKM11A

継目無し:S 
電気抵抗溶接:E

鍛接:B

熱間仕上げ:H 
冷間仕上げ:C

電気抵抗溶接まま:G

製造方法を表す記

号の表示は,箇条

11 b)

による。

12

A STKM12A

B STKM12B

C STKM12C

13

A STKM13A

B STKM13B

C STKM13C

14

A STKM14A

継目無し:S 
電気抵抗溶接:E

熱間仕上げ:H

冷間仕上げ:C

電気抵抗溶接まま:G

B STKM14B

C STKM14C

15

A STKM15A

C STKM15C

16

A STKM16A

C STKM16C

17

A STKM17A

C STKM17C

18

A STKM18A

B STKM18B

C STKM18C

19

A STKM19A

C STKM19C

20

種 A STKM20A

化学成分 

管は,9.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。また,注文者の要求によって管の製品

分析を行う場合は,9.1 によって試験を行い,製品分析値は

表 に対して,継目無管は JIS G 0321 の表 3

[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)

]による製品分析の許容変動値を,電気抵抗溶接管及び鍛接鋼

管は JIS G 0321 

表 2[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]による製品分析の許容変動値を適用し

た値とする。


3

G 3445

:2016

表 2−化学成分

a)

単位  %

種類

種類の記号 C

Si

Mn

P

S Nb

又は V

11

種 A

STKM11A 0.12

以下 0.35 以下

0.60

以下

0.040

以下

0.040

以下

12

A STKM12A

0.20

以下 0.35 以下

0.60

以下

0.040

以下

0.040

以下

B STKM12B

C STKM12C

13

A STKM13A

0.25

以下 0.35 以下

0.30

∼0.90

0.040

以下

0.040

以下

B STKM13B

C STKM13C

14

A STKM14A

0.30

以下 0.35 以下

0.30

∼1.00

0.040

以下

0.040

以下

B STKM14B

C STKM14C

15

b)

A STKM15A

0.25

∼0.35 0.35 以下

0.30

∼1.00

0.040

以下

0.040

以下

C STKM15C

16

A STKM16A

0.35

∼0.45 0.40 以下

0.40

∼1.00

0.040

以下

0.040

以下

C STKM16C

17

A STKM17A

0.45

∼0.55 0.40 以下

0.40

∼1.00

0.040

以下

0.040

以下

C STKM17C

18

A STKM18A

0.18

以下 0.55 以下

1.50

以下

0.040

以下

0.040

以下

B STKM18B

C STKM18C

19

A STKM19A

0.25

以下 0.55 以下

1.50

以下

0.040

以下

0.040

以下

C STKM19C

20

c)

 A  STKM20A  0.25

以下 0.55 以下

1.60

以下

0.040

以下

0.040

以下 0.15 以下

a)

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。

b)

 15

種の管は,電気抵抗溶接鋼管の場合,受渡当事者間の協定によって,C の下限値を変更してもよい。

c)

 20

種の管は,Nb 及び V を複合して添加してもよい。この場合,Nb+V の含有率は 0.15 %以下とする。

機械的性質 

6.1 

引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

管は,9.2.3 によって試験を行い,引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,

表 による。ただし,厚さ

8 mm

未満の管で 5 号試験片又は 12 号試験片を用いて引張試験を行う場合には,伸びは,管の厚さが 8 mm

から 1 mm 減じるごとに

表 の伸びの値から 1.5 を減じたものを,JIS Z 8401 の規則 A によって整数値に

丸めた値とし,

表 による。

6.2 

へん平性 

管は,9.2.4 によって試験を行い,

表 の平板間の距離(H)になるまで試験片に割れを生じてはならな

い。

注記  へん平性の試験の実施については,9.2.4 を参照。

6.3 

曲げ性 

注文者は,外径 50 mm 以下の管に対し,へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。曲げ性は,9.2.5

によって試験を行い,

表 の曲げ角度及び内側半径で曲げたとき,試験片に割れを生じてはならない。


4

G 3445

:2016

   

表 3−機械的性質 

種類

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

降伏点

又は

耐力

N/mm

2

伸び

a) b)

%

へん平性

曲げ性

11

号試験

12

号試験

5

号試験片

4

号試験片

c)

平板間

の距離

H

d)

曲げ

角度

e)

内側

半径

管軸方向 管軸直角

方向

管軸方向 管軸直角

方向

11

種 A  STKM11A  290 以上

− 35 以上

30

以上

33

以上

28

以上

D

2

1

180

°

D

12

A STKM12A  340

以上 175 以上 35 以上

30

以上

33

以上

28

以上

D

3

2

 90

°

D

B STKM12B  390

以上 275 以上 25 以上

20

以上

23

以上

18

以上

D

3

2

 90

°

D

C STKM12C  470

以上 355 以上 20 以上

15

以上

18

以上

14

以上

13

A STKM13A  370

以上 215 以上 30 以上

25

以上

28

以上

23

以上

D

3

2

 90

°

D

B STKM13B  440

以上 305 以上 20 以上

15

以上

18

以上

14

以上

D

4

3

 90

°

D

C STKM13C  510

以上 380 以上 15 以上

10

以上

14

以上

  9

以上

14

A STKM14A  410

以上 245 以上 25 以上

20

以上

23

以上

18

以上

D

4

3

 90

°

D

B STKM14B  500

以上 355 以上 15 以上

10

以上

14

以上

  9

以上

D

8

7

 90

°

D

C STKM14C  550

以上 410 以上 15 以上

10

以上

14

以上

  9

以上

15

A STKM15A  470

以上 275 以上 22 以上

17

以上

20

以上

16

以上

D

4

3

 90

°

D

C STKM15C  580

以上 430 以上 12 以上

  7

以上

11

以上

  6

以上

16

A STKM16A  510

以上 325 以上 20 以上

15

以上

18

以上

14

以上

D

8

7

 90

°

D

C STKM16C  620

以上 460 以上 12 以上

  7

以上

11

以上

  6

以上

17

A STKM17A  550

以上 345 以上 20 以上

15

以上

18

以上

14

以上

D

8

7

 90

°

D

C STKM17C  650

以上 480 以上 10 以上

  5

以上

  9

以上

  4

以上

18

A STKM18A  440

以上 275 以上 25 以上

20

以上

23

以上

18

以上

D

8

7

 90

°

D

B STKM18B  490

以上 315 以上 23 以上

18

以上

21

以上

17

以上

D

8

7

 90

°

D

C STKM18C  510

以上 380 以上 15 以上

10

以上

14

以上

  9

以上

19

A STKM19A  490

以上 315 以上 23 以上

18

以上

21

以上

17

以上

D

8

7

 90

°

D

C STKM19C  550

以上 410 以上 15 以上

10

以上

14

以上

  9

以上

20

種 A  STKM20A  540 以上 390 以上 23 以上

18

以上

21

以上

17

以上

D

8

7

 90

°

D


5

G 3445

:2016

表 3−機械的性質(続き) 

注記 1  この表の は管の外径を表す。 
注記 2 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

外径 40 mm 以下の管については,伸びは規定しないが,試験の結果は記録する。ただし,受渡当事者間の協

定によって,伸びを規定してもよい。

b)

冷間仕上げ後,熱処理を実施しない管については,伸びは規定しないが,試験の結果は記録する。ただし,

受渡当事者間の協定によって,伸びを規定してもよい。

c)

引張方向は管軸方向とする。ただし,管軸直角方向から試験片を採取できる場合は,管軸方向に代えて管軸
直角方向としてもよい。

d)

へん平試験における平板間の距離(H)の最小値は,厚さの 5 倍とする。

e)

曲げ角度は,曲げ開始位置を基準とする。

表 4−厚さ 8 mm 未満の管の 号試験片(管軸直角方向)及び 12 号試験片(管軸方向)の場合の伸び 

単位  %

種類

種類の記号

試験片

厚さ

1 mm

以下

1 mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

11

種 A  STKM11A

  5

号試験片 20 以上

21

以上

22

以上

24

以上

26

以上

27

以上 28 以上 30 以上

12

号試験片 24 以上

26

以上

28

以上

29

以上

30

以上

32

以上 34 以上 35 以上

12

A STKM12A

  5

号試験片 20 以上

21

以上

22

以上

24

以上

26

以上

27

以上 28 以上 30 以上

12

号試験片 24 以上

26

以上

28

以上

29

以上

30

以上

32

以上 34 以上 35 以上

B STKM12B

  5

号試験片 10 以上

11

以上

12

以上

14

以上

16

以上

17

以上 18 以上 20 以上

12

号試験片 14 以上

16

以上

18

以上

19

以上

20

以上

22

以上 24 以上 25 以上

C STKM12C

  5

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

12

号試験片 10 以上

11

以上

12

以上

14

以上

16

以上

17

以上 18 以上 20 以上

13

A STKM13A

  5

号試験片 14 以上

16

以上

18

以上

19

以上

20

以上

22

以上 24 以上 25 以上

12

号試験片 20 以上

21

以上

22

以上

24

以上

26

以上

27

以上 28 以上 30 以上

B STKM13B

  5

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

12

号試験片 10 以上

11

以上

12

以上

14

以上

16

以上

17

以上 18 以上 20 以上

C STKM13C

  5

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上

  6

以上

  7

以上    8 以上 10 以上

12

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

14

A STKM14A

  5

号試験片 10 以上

11

以上

12

以上

14

以上

16

以上

17

以上 18 以上 20 以上

12

号試験片 14 以上

16

以上

18

以上

19

以上

20

以上

22

以上 24 以上 25 以上

B STKM14B

  5

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上

  6

以上

  7

以上    8 以上 10 以上

12

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

C STKM14C

  5

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上

  6

以上

  7

以上    8 以上 10 以上

12

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

15

A STKM15A

  5

号試験片    6 以上

  8

以上

10

以上

11

以上

12

以上

14

以上 16 以上 17 以上

12

号試験片 12 以上

13

以上

14

以上

16

以上

18

以上

19

以上 20 以上 22 以上

C STKM15C

  5

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上    6 以上    7 以上

12

号試験片    2 以上

  3

以上

  4

以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上 10 以上 12 以上

16

A STKM16A

  5

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

12

号試験片 10 以上

11

以上

12

以上

14

以上

16

以上

17

以上 18 以上 20 以上

C STKM16C

  5

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上    6 以上    7 以上

12

号試験片    2 以上

  3

以上

  4

以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上 10 以上 12 以上

17

A STKM17A

  5

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

12

号試験片 10 以上

11

以上

12

以上

14

以上

16

以上

17

以上 18 以上 20 以上

C STKM17C

  5

号試験片

  2

以上    4 以上    5 以上

12

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上

  6

以上

  7

以上    8 以上 10 以上


6

G 3445

:2016

   

表 4−厚さ 8 mm 未満の管の 号試験片(管軸直角方向)及び 12 号試験片(管軸方向)の場合の伸び 

(続き) 

単位  %

種類

種類の記号

試験片

厚さ

1 mm

以下

1 mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

18

A STKM18A

  5

号試験片 10 以上

11

以上

12

以上

14

以上

16

以上

17

以上 18 以上 20 以上

12

号試験片 14 以上

16

以上

18

以上

19

以上

20

以上

22

以上 24 以上 25 以上

B STKM18B

  5

号試験片    8 以上

  9

以上

10

以上

12

以上

14

以上

15

以上 16 以上 18 以上

12

号試験片 12 以上

14

以上

16

以上

17

以上

18

以上

20

以上 22 以上 23 以上

C STKM18C

  5

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上

  6

以上

  7

以上    8 以上 10 以上

12

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

19

A STKM19A

  5

号試験片    8 以上

  9

以上

10

以上

12

以上

14

以上

15

以上 16 以上 18 以上

12

号試験片 12 以上

14

以上

16

以上

17

以上

18

以上

20

以上 22 以上 23 以上

C STKM19C

  5

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上

  6

以上

  7

以上    8 以上 10 以上

12

号試験片    4 以上

  6

以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

20

種 A  STKM20A

  5

号試験片    8 以上

  9

以上

10

以上

12

以上

14

以上

15

以上 16 以上 18 以上

12

号試験片 12 以上

14

以上

16

以上

17

以上

18

以上

20

以上 22 以上 23 以上

寸法及び寸法許容差 

7.1 

寸法 

寸法は,受渡当事者間の協定による。

7.2 

寸法許容差 

寸法許容差は,次による。

a)

管の外径及び厚さの許容差は,それぞれ

表 及び表 による。ただし,熱間仕上継目無鋼管は,表 5

及び

表 の区分の 1 号を適用し,その他の管の場合,いずれの区分を適用するかは受渡当事者間の協

定による。

めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合の外径及び厚さの許容差は,めっき層を含め

た実測外径及び実測厚さに適用し,

表 及び表 による。ただし,寸法許容差の下限値は,相当めっ

き厚さ又は実測めっき厚さを減じた外径又は厚さに対して

表 及び表 の許容差を適用する。

なお,相当めっき厚さは,溶融亜鉛めっきの場合は JIS G 3302,電気亜鉛めっきの場合は JIS G 3313

溶融アルミニウムめっきの場合は JIS G 3314,溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっきの場合は JIS G 

3317

,及び溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきの場合は JIS G 3321 を適用する。

b)

管の長さの許容差は,

0

50

 mm

とする。ただし,これ以外の許容差を必要とする場合,その許容差は,

受渡当事者間の協定による。


7

G 3445

:2016

表 5−外径の許容差

a)

区分

外径

mm

外径の許容差

1

 50

未満

±0.5 mm

 50

以上

±1.0 %

2

 50

未満

±0.25 mm

 50

以上

±0.50 %

3

 25

未満

±0.12 mm

 25

以上 40 未満

±0.15 mm

 40

以上 50 未満

±0.18 mm

 50

以上 60 未満

±0.20 mm

 60

以上 70 未満

±0.23 mm

 70

以上 80 未満

±0.25 mm

 80

以上 90 未満

±0.30 mm

 90

以上 100 未満

±0.40 mm

 100

以上

±0.50 %

a)

局部的な手入れ部には,外径の許容差を適用しない。

表 6−厚さの許容差 

区分

厚さ

mm

厚さの許容差

1

4

未満

+0.6 mm 
−0.5 mm

4

以上

+15 %

−12.5 %

2

3

未満

±0.3 mm

3

以上

±10 %

3

2

未満

±0.15 mm

2

以上

±8 %

c)

管の溶接部の厚さの許容差は,次のいずれかによる。

1)

溶接部の厚さの許容差は,管(母材部)と同じ厚さの許容差を適用する。ただし,受渡当事者間の

協定によって,溶接部と母材部とは異なる厚さの許容差の区分を適用してもよい。

2)

受渡当事者間の協定によって内面溶接ビードを除去しない場合には,溶接部の厚さの上限は

表 

適用する。

表 7−溶接部の厚さの上限(内面溶接ビードを除去しない場合) 

母材部の厚さ

厚さの上限

2.38 mm

以下

母材厚さの 2 倍

2.38 mm

超え

母材厚さ+2.38 mm

外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対し実用的に直角でなければならない。


8

G 3445

:2016

   

b)

管の内外面は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよい。ただし,手入れ後の厚さ

は,厚さの許容差内でなければならない。

d)

手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

e)

管の表面仕上げ及びめっきについて,特に要求のある場合は,受渡当事者間の協定による。

試験 

9.1 

分析試験 

9.1.1 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 

分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者

が製品分析を要求した場合の製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)に

よる。

9.1.2 

分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

9.2 

機械試験 

9.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,JIS 

G 0404

の 7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,機械試験に供される供試材の採り方は,A 類とする。

なお,めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合の機械試験は,めっきを付けた状態で試験

を行う。

9.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,

表 による。

表 8−供試材の採り方及び試験片の数 

外径

供試材の採り方

試験片の数

65 mm

以下

同一寸法

a)

及び同時熱処理

b) c)

の管 2 000

m

ごと,及びその端数からそれぞれ一つの

供試材を採取する。

供試材から試験片を採取する
個数は次による。ただし,適

用する試験片は,9.2.39.2.4

及び 9.2.5 による。

引張試験片:1 個

へん平試験片:1 個 
曲げ試験片:1 個

65 mm

を超え

100 mm

以下

同一寸法

a)

及び同時熱処理

b) c)

の管 1 000

m

ごと,及びその端数からそれぞれ一つの

供試材を採取する。

100 mm

を超え

200 mm

以下

同一寸法

a)

及び同時熱処理

b) c)

の管 500 m

ごと,及びその端数からそれぞれ一つの供

試材を採取する。

200 mm

を超え

同一寸法

a)

及び同時熱処理

b) c)

の管 250 m

ごと,及びその端数からそれぞれ一つの供
試材を採取する。

a)

同一寸法とは,同一外径及び同一厚さをいう。

b)

管に熱処理を行った場合に適用する。また,連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱
処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,同時熱処理に含まない。

c)

試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼である場合には,同時熱処理に代えて,同一

熱処理条件としてもよい。


9

G 3445

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9.2.3 

引張試験 

引張試験は,次による。

a) 

試験片  試験片は,JIS Z 2241 の 11 号,12 号(12A 号,12B 号又は 12C 号),4 号又は 5 号試験片の

いずれかとする。ただし,4 号試験片は,径 14 mm(標点距離 50 mm)とする。電気抵抗溶接鋼管及

び鍛接鋼管から引張試験片を採取する場合,12 号試験片又は 5 号試験片は,溶接部を含まない部分か

ら採取する。

なお,めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合の降伏点又は耐力,及び引張強さの算

出に用いる厚さは,次のいずれかによる。

−  めっき層除去後の実測厚さ

−  めっき層を含めた実測厚さから,相当めっき厚さを減じたもの

−  めっき層を含めた実測厚さから,実測しためっき付着量の換算めっき厚さを減じたもの

b) 

試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

9.2.4 

へん平試験 

へん平試験は,次による。

なお,継目無鋼管のへん平試験は,特に注文者の指定がない限り,省略してもよい

1)

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな

いことを意味する。

a) 

試験片  試験片の長さは,50 mm 以上とする。ただし,厚さが外径の 15 %以上の管では,環状試験片

の円周の一部を取り除いた C 形試験片としてもよい。

b) 

試験方法  試験片を常温のまま 2 枚の平板間に挟み,平板間の距離(H)が表 の値以下になるまで

圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。ただし,電気抵抗溶接鋼管及

び鍛接鋼管の場合は,溶接部を

図 のように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が圧縮方向に対し直角に

なるように置く。また,C 形試験片は

図 のように置く。

図 1−へん平試験 

(環状試験片の場合) 

図 2−へん平試験 

形試験片の場合) 

9.2.5 

曲げ試験 

曲げ試験は,次による。

a) 

試験片  供試材の端から適切な長さを採取し,試験片とする。

b) 

試験方法  試験片を常温において,表 による曲げ角度以上及び内側半径以下で,円筒の周りで曲げ

たとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。この場合,電気抵抗溶接鋼管及び鍛接鋼管につい


10

G 3445

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ては,溶接部を曲げの最外部から 90°に置く。

9.3 

その他の試験 

注文者は,水圧試験,溶接部の非破壊試験などを指定してもよい。この場合,試験項目,試料の採り方,

試験方法及び合否判定基準は,あらかじめ受渡当事者間で協定しなければならない。

10 

検査及び再検査 

10.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

f)

その他の検査。9.3 に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者間の協定によって合意し

た合否判定基準に適合しなければならない。

10.2 

再検査 

機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定し

てもよい。

11 

表示 

検査に合格した管は,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,外径の小さい管及び注

文者の要求のある場合には,これを結束して一束ごとに適正な方法で表示してもよい。表示の順序は,指

定しない。また,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造方法を表す記号  製造方法を表す記号は,次による。ただし,−は空白でもよい。

1)

熱間仕上継目無鋼管

:−S−H

2)

冷間仕上継目無鋼管

:−S−C

3)

電気抵抗溶接まま鋼管

:−E−G

4)

熱間仕上電気抵抗溶接鋼管

:−E−H

5)

冷間仕上電気抵抗溶接鋼管

:−E−C

6)

鍛接鋼管

:−B

c)

寸法。寸法は,外径及び厚さを表示する。

d)

製造業者名又はその略号

e)

めっきの種類を表す記号(めっき鋼板及び鋼帯を用いた場合)

。記号は,受渡当事者間の協定による。

f)

溶接部と母材とで異なる厚さの許容差を適用したことを表す記号 W(受渡当事者間の協定によって適

用した場合)

例  めっき鋼板を用いた電気抵抗溶接ままの鋼管に,受渡当事者間の協定によって溶接部と母材と

で異なる厚さの許容差を適用した場合。ただし,W の前の−は空白でもよい。

STKM11A

−E−G−(めっきの種類を表す記号:PZ)−W


11

G 3445

:2016

12 

報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415 の 5.1(検

査証明書 3.1)とする。

なお,ニッケル(Ni)

,クロム(Cr)

,モリブデン(Mo)

,バナジウム(V)

,銅(Cu)及び/又はほう素

[ボロン(B)

]を意図的に添加した場合は,添加した元素の含有率を検査文書に付記する。


12

G 3445

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附属書 A

(参考)

めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いる場合のめっきの種類及び

めっき付着量

A.1 

めっきの種類及びめっき付着量 

めっきの種類及びめっき付着量は,次による。

a)

溶融亜鉛めっき,電気亜鉛めっき,溶融アルミニウムめっき,溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっ

き,及び溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきの 5 種類とする。等厚めっきを用いる場合のめっき

付着量は,JIS G 3302JIS G 3313JIS G 3314JIS G 3317 及び JIS G 3321 による。

b)

溶融亜鉛めっき及び溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきによるめっきの場合には,めっき鋼板及

びめっき鋼帯の表裏面で異なる付着量(差厚めっき)としてもよい。この場合,次の条件を満たすこ

とが望ましい。

1)

管の外面のめっきの最小の付着量は,

溶融亜鉛めっきの場合,

3

点平均最小付着量

1)

は 30 g/m

2

以上,

及び 1 点最小付着量

1)

は 26 g/m

2

以上とする。また,溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきの場

合,3 点平均最小付着量は 35 g/m

2

以上,及び 1 点最小付着量は 30 g/m

2

以上とする。

1)

  JIS G 3302

の 5.2.2(めっきの付着量)を参照。

2)

管の内面のめっきの最小の付着量は,溶融亜鉛めっき及び溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき

のいずれの場合においても,3 点平均最小付着量は 30 g/m

2

以上,及び 1 点最小付着量は 26 g/m

2

上とする。

c)

その他のめっき。受渡当事者間の協定によって,めっきの種類は,a)  以外の溶融めっき又は電気めっ

きとしてもよい。この場合,次の条件を満たすことが望ましい。

1)

溶融めっきの付着量は,めっきの両面合計の最小付着量を 3 点平均最小付着量は 60 g/m

2

以上及び 1

点最小付着量は 51 g/m

2

以上とする。

2)

電気めっきの付着量は,めっきの片面の最小付着量を,等厚めっきは 8.5 g/m

2

以上,差厚めっきは

8 g/m

2

以上とする。