>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

G 3444

:2015

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

1

4

  製造方法  

2

5

  化学成分  

2

6

  機械的性質  

3

6.1

  引張強さ,及び降伏点又は耐力  

3

6.2

  伸び  

3

6.3

  へん平性  

3

6.4

  曲げ性  

3

7

  寸法,質量及び寸法許容差  

4

7.1

  外径,厚さ及び単位質量  

4

7.2

  寸法許容差  

8

8

  外観 

9

9

  試験 

9

9.1

  分析試験  

9

9.2

  機械試験  

9

9.3

  その他の試験  

11

10

  検査及び再検査  

12

10.1

  検査  

12

10.2

  再検査  

12

11

  表示  

12

12

  報告  

12

附属書 A(参考)めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いる場合のめっきの種類及びめっきの付着量  

13


G 3444

:2015

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3444:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 28 年 10 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS G 3444:2010 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 G

3444

:2015

一般構造用炭素鋼鋼管

Carbon steel tubes for general structure

適用範囲 

この規格は,鉄塔,足場,支柱,基礎ぐい,地滑り抑止ぐいなどの土木,建築の構造物に使用する炭素

鋼鋼管(以下,管という。

)について規定する。ただし,基礎ぐいへの適用は,外径 318.5 mm 未満の溶接

鋼管とし,また,地滑り抑止ぐいへの適用は,継目無鋼管及び外径 318.5 mm 未満の溶接鋼管とする

1)

注記  この規格は,主として外径 21.7 mm∼1 016.0 mm の管に適用されている。

1)

外径 318.5 mm 以上の溶接鋼管の基礎ぐい及び地滑り抑止ぐいには,JIS A 5525(鋼管ぐい)を

適用している。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3313

  電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3314

  溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3317

  溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3321

  溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 3121

  突合せ溶接継手の引張試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類及び記号 

管の種類は,5 種類とし,その記号及び製造方法を表す記号は,

表 による。


2

G 3444

:2015

   

表 1−種類の記号,製造方法を表す記号及び表示 

種類の記号

製造方法を表す記号

製管方法

仕上方法

表示

STK290

継目無し:S

電気抵抗溶接:E

鍛接:B 
自動アーク溶接:A

熱間仕上げ:H 
冷間仕上げ:C

電気抵抗溶接まま:G

製造方法を表す記号の
表示は,箇条 11 b)  に

よる。

STK400

STK490

STK500

STK540

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

管は,

表 に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。ただし,必要な場合には,管に

適切な熱処理を施してもよい。

b)

管は,注文者の要求のある場合には,めっき鋼板及び鋼帯を用いて製造してもよい。

なお,めっき鋼板又は鋼帯を用いて管を製造する場合には,

附属書 に示すめっきの種類及びめっ

き付着量を適用することが望ましい。

c)

管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。ただし,注文者がベベルエンドを指定する

場合には,その形状は受渡当事者間の協定によって,特に形状の指定のないときには,

図 による。

図 1−ベベルエンドの形状 

化学成分 

管は,9.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。また,注文者の要求によって製品分析

を行う場合は,9.1 によって試験を行い,製品分析値は

表 に対して,JIS G 0321 の表 2[炭素鋼鋼材の製

品分析の許容変動値(1)

]による製品分析の許容変動値を適用した値とする。

表 2−化学成分

a)

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

STK290

− 0.050 以下

0.050

以下

STK400 0.25

以下

− 0.040 以下

0.040

以下

STK490 0.18

以下 0.55 以下

1.65

以下 0.035 以下

0.035

以下

STK500 0.24

以下 0.35 以下

0.30

∼1.30

0.040

以下

0.040

以下

STK540

b)

 0.23

以下 0.55 以下

1.50

以下 0.040 以下

0.040

以下

a)

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。

b)

 STK540

の場合,厚さ 12.5 mm を超える管の化学成分は,受渡当事者間

の協定によってもよい。


3

G 3444

:2015

機械的性質 

6.1 

引張強さ,及び降伏点又は耐力 

管,又は管に使用する鋼板若しくは鋼帯は,9.2.3 によって試験を行い,引張強さ,降伏点又は耐力,及

び溶接部の引張強さは,

表 による。溶接部引張強さは,自動アーク溶接鋼管に適用する。ただし,溶接

部引張試験は,注文者の承認を得た場合には省略してもよい。

表 3−機械的性質 

種類の記号

引張強さ

N/mm

2

降伏点

又は耐力

N/mm

2

溶接部

引張強さ

N/mm

2

へん平性

曲げ性

平板間の

距離(H

曲げ角度

a) 

内側半径

適用外径

全外径

全外径

全外径

全外径 50

mm

以下

STK290 290

以上

− 290 以上

D

3

2

90

° 6

D

STK400 400

以上 235 以上 400 以上

D

3

2

90

° 6

D

STK490 490

以上 315 以上 490 以上

D

8

7

90

° 6

D

STK500 500

以上 355 以上 500 以上

D

8

7

90

° 8

D

STK540 540

以上 390 以上 540 以上

D

8

7

90

° 6

D

注記 1  この表の は,管の外径を表す。 
注記 2 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

曲げ角度は,曲げ開始位置を基準とする。

6.2 

伸び 

管,又は管に使用する鋼板若しくは鋼帯は,9.2.3 によって試験を行い,製管方法及び適用外径に対応す

る伸びは,

表 による。ただし,厚さ 8 mm 未満の管で,12 号試験片又は 5 号試験片を用いて引張試験を

行う場合の伸びは,厚さ 1 mm 減じるごとに

表 の伸びの値から 1.5 を減じたものを,JIS Z 8401 の規則 A

によって整数値に丸めたものとし,

表 による。

6.3 

へん平性 

へん平性は,継目無鋼管,電気抵抗溶接鋼管又は鍛接鋼管に適用する。管は,9.2.4 によって試験を行い,

表 の平板間の距離になるまで試験片に割れを生じてはならない。

注記  へん平性の試験の実施については,9.2.4 を参照。

6.4 

曲げ性 

注文者は,外径 50 mm 以下の管に対し,へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。曲げ性は,9.2.5

によって試験を行い,試験片に割れを生じてはならない。この場合,曲げ角度及び内側半径は,

表 によ

る。


4

G 3444

:2015

   

表 4−伸び 

単位  %

種類の記号

製管方法

継目無し及び

鍛接

電気抵抗溶接及び

自動アーク溶接

全製管方法

適用外径

全外径 350

mm

以下

350 mm

超え

全外径

試験片及び試験片の方向

11

号試験片

12

号試験片

11

号試験片

12

号試験片

5

号試験片

a)

4

号試験片

b)

管軸方向

管軸方向

管軸直角方向

管軸方向

管軸直角方向

STK290 30

以上 30 以上 25 以上 28 以上 23 以上

STK400 23

以上 23 以上 18 以上 21 以上 17 以上

STK490 23

以上 23 以上 18 以上 21 以上 17 以上

STK500 15

以上 15 以上 10 以上 14 以上

  9

以上

STK540 20

以上 20 以上 16 以上 19 以上 15 以上

外径 40 mm 以下の管については,この表の伸びは適用しない。ただし,試験の結果は,記録する。

また,受渡当事者間の協定によって伸びを規定してもよい。 

a)

  5

号試験片は,外径 200 mm 以上の管に用いてもよく,注文者の承認がある場合は,200 mm 未

満の外径に用いてもよい。

b)

引張方向は管軸方向とする。ただし,管軸直角方向から試験片を採取できる場合は,管軸方向

に代えて管軸直角方向としてもよい。

表 5−厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片(管軸方向)及び 号試験片(管軸直角方向)の場合の伸び 

単位  %

種類の記号

試験片

厚さ

1 mm

以下

1 mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

STK290

12

号試験片 20 以上 21 以上

22

以上

24

以上

26

以上

27

以上 28 以上 30 以上

  5

号試験片 14 以上 16 以上

18

以上

19

以上

20

以上

22

以上 24 以上 25 以上

STK400

12

号試験片 12 以上 14 以上

16

以上

17

以上

18

以上

20

以上 22 以上 23 以上

  5

号試験片

  8

以上    9 以上

10

以上

12

以上

14

以上

15

以上 16 以上 18 以上

STK490

12

号試験片 12 以上 14 以上

16

以上

17

以上

18

以上

20

以上 22 以上 23 以上

  5

号試験片

  8

以上    9 以上

10

以上

12

以上

14

以上

15

以上 16 以上 18 以上

STK500

12

号試験片

  4

以上    6 以上

  8

以上

  9

以上

10

以上

12

以上 14 以上 15 以上

  5

号試験片

  1

以上

  2

以上

  4

以上

  6

以上

  7

以上    8 以上 10 以上

STK540

12

号試験片 10 以上 11 以上

12

以上

14

以上

16

以上

17

以上 18 以上 20 以上

  5

号試験片

  6

以上    7 以上

  8

以上

10

以上

12

以上

13

以上 14 以上 16 以上

寸法,質量及び寸法許容差 

7.1 

外径,厚さ及び単位質量 

管の外径,厚さ及び単位質量は,

表 による。ただし,受渡当事者間の協定によって表 にない寸法を

適用してもよい。この場合,単位質量は,1 cm

3

の鋼を 7.85 g とし,次の式によって計算し,JIS Z 8401 

規則 A によって有効数字 3 桁に丸める。

W

=0.024 66 t (Dt)


5

G 3444

:2015

ここに,

W

管の単位質量(kg/m)

t

管の厚さ(mm)

D

管の外径(mm)

0.024 66

W

を求めるための単位の変換係数

注記  表 の単位質量は,上記の式によって求めたものである。

なお,参考として断面積,断面二次モーメント,断面係数及び断面二次半径を

表 に示す。

表 6−管の寸法及び単位質量 

外径

mm

厚さ

mm

単位質量

kg/m

参考

断面積

cm

2

断面二次モー

メント  cm

4

断面係数

cm

3

断面二次半径

cm

21.7 2.0  0.972  1.238  0.607  0.560  0.700

27.2 2.0

2.3

1.24

1.41

1.583

1.799

1.26

1.41

0.930

1.03

0.890

0.880

34.0 2.3  1.80  2.291  2.89

1.70

1.12

42.7 2.3

2.5

2.29

2.48

2.919

3.157

5.97

6.40

2.80

3.00

1.43

1.42

48.6 2.3

2.5

2.8

3.2

2.63

2.84

3.16

3.58

3.345

3.621

4.029

4.564

8.99

9.65

10.6

11.8

3.70

3.97

4.36

4.86

1.64

1.63

1.62

1.61

60.5 2.3

3.2

4.0

3.30

4.52

5.57

4.205

5.760

7.100

17.8

23.7

28.5

5.90

7.84

9.41

2.06

2.03

2.00

76.3 2.8

3.2

4.0

5.08

5.77

7.13

6.465

7.349

9.085

43.7

49.2

59.5

11.5

12.9

15.6

2.60

2.59

2.58

89.1 2.8

3.2

5.96

6.78

7.591

8.636

70.7

79.8

15.9

17.9

3.05

3.04

101.6 3.2

4.0

5.0

7.76

9.63

11.9

9.892

12.26

15.17

120

146

177

23.6

28.8

34.9

3.48

3.45

3.42

114.3 3.2

3.5

4.5

8.77

9.56

12.2

11.17

12.18

15.52

172

187

234

30.2

32.7

41.0

3.93

3.92

3.89

139.8 3.6

4.0

4.5

6.0

12.1

13.4

15.0

19.8

15.40

17.07

19.13

25.22

357

394

438

566

51.1

56.3

62.7

80.9

4.82

4.80

4.79

4.74

165.2 4.5

5.0

6.0

7.1

17.8

19.8

23.6

27.7

22.72

25.16

30.01

35.26

734

808

952

110

×10

88.9

97.8

115

134

5.68

5.67

5.63

5.60


6

G 3444

:2015

   

表 6−管の寸法及び単位質量(続き) 

外径

mm

厚さ

mm

単位質量

kg/m

参考

断面積

cm

2

断面二次モー

メント  cm

4

断面係数

cm

3

断面二次半径

cm

190.7 4.5

5.3

6.0

7.0

8.2

20.7

24.2

27.3

31.7

36.9

26.32

30.87

34.82

40.40

47.01

114

×10

133

×10

149

×10

171

×10

196

×10

120

139

156

179

206

6.59

6.56

6.53

6.50

6.46

216.3 4.5

5.8

6.0

7.0

8.0

8.2

23.5

30.1

31.1

36.1

41.1

42.1

29.94

38.36

39.64

46.03

52.35

53.61

168

×10

213

×10

219

×10

252

×10

284

×10

291

×10

155

197

203

233

263

269

7.49

7.45

7.44

7.40

7.37

7.36

267.4 6.0

6.6

7.0

8.0

9.0

9.3

38.7

42.4

45.0

51.2

57.3

59.2

49.27

54.08

57.26

65.19

73.06

75.41

421

×10

460

×10

486

×10

549

×10

611

×10

629

×10

315

344

363

411

457

470

9.24

9.22

9.21

9.18

9.14

9.13

318.5 6.0

6.9

8.0

9.0

10.3

46.2

53.0

61.3

68.7

78.3

58.91

67.55

78.04

87.51

99.73

719

×10

820

×10

941

×10

105

×10

2

119

×10

2

452

515

591

659

744

11.1

11.0

11.0

10.9

10.9

355.6 6.4

7.9

9.0

9.5

12.0

12.7

55.1

67.7

76.9

81.1

102

107

70.21

86.29

98.00

103.3

129.5

136.8

107

×10

2

130

×10

2

147

×10

2

155

×10

2

191

×10

2

201

×10

2

602

734

828

871

108

×10

113

×10

12.3

12.3

12.3

12.2

12.2

12.1

406.4 7.9

9.0

9.5

12.0

12.7

16.0

19.0

77.6

88.2

93.0

117

123

154

182

98.90

112.4

118.5

148.7

157.1

196.2

231.2

196

×10

2

222

×10

2

233

×10

2

289

×10

2

305

×10

2

374

×10

2

435

×10

2

967

109

×10

115

×10

142

×10

150

×10

184

×10

214

×10

14.1

14.1

14.0

14.0

13.9

13.8

13.7

457.2 9.0

9.5

12.0

12.7

16.0

19.0

99.5

105

132

139

174

205

126.7

133.6

167.8

177.3

221.8

261.6

318

×10

2

335

×10

2

416

×10

2

438

×10

2

540

×10

2

629

×10

2

140

×10

147

×10

182

×10

192

×10

236

×10

275

×10

15.8

15.8

15.7

15.7

15.6

15.5

500.0 9.0

12.0

14.0

109

144

168

138.8

184.0

213.8

418

×10

2

548

×10

2

632

×10

2

167

×10

219

×10

253

×10

17.4

17.3

17.2


7

G 3444

:2015

表 6−管の寸法及び単位質量(続き) 

外径

mm

厚さ

mm

単位質量

kg/m

参考

断面積

cm

2

断面二次モー

メント  cm

4

断面係数

cm

3

断面二次半径

cm

508.0 7.9

9.0

9.5

12.0

12.7

14.0

16.0

19.0

22.0

97.4

111

117

147

155

171

194

229

264

124.1

141.1

148.8

187.0

197.6

217.3

247.3

291.9

335.9

388

×10

2

439

×10

2

462

×10

2

575

×10

2

606

×10

2

663

×10

2

749

×10

2

874

×10

2

994

×10

2

153

×10

173

×10

182

×10

227

×10

239

×10

261

×10

295

×10

344

×10

391

×10

17.7

17.6

17.6

17.5

17.5

17.5

17.4

17.3

17.2

558.8 9.0

12.0

16.0

19.0

22.0

122

162

214

253

291

155.5

206.1

272.8

322.2

371.0

588

×10

2

771

×10

2

101

×10

3

118

×10

3

134

×10

3

210

×10

276

×10

360

×10

421

×10

479

×10

19.4

19.3

19.2

19.1

19.0

600.0 9.0

12.0

14.0

16.0

131

174

202

230

167.1

221.7

257.7

293.6

730

×10

2

958

×10

2

111

×10

3

125

×10

3

243

×10

320

×10

369

×10

418

×10

20.9

20.8

20.7

20.7

609.6 9.0

9.5

12.0

12.7

14.0

16.0

19.0

22.0

133

141

177

187

206

234

277

319

169.8

179.1

225.3

238.2

262.0

298.4

352.5

406.1

766

×10

2

806

×10

2

101

×10

3

106

×10

3

116

×10

3

132

×10

3

154

×10

3

176

×10

3

251

×10

265

×10

330

×10

348

×10

381

×10

431

×10

505

×10

576

×10

21.2

21.2

21.1

21.1

21.1

21.0

20.9

20.8

700.0 9.0

12.0

14.0

16.0

153

204

237

270

195.4

259.4

301.7

343.8

117

×10

3

154

×10

3

178

×10

3

201

×10

3

333

×10

439

×10

507

×10

575

×10

24.4

24.3

24.3

24.2

711.2 9.0

12.0

14.0

16.0

19.0

22.0

156

207

241

274

324

374

198.5

263.6

306.6

349.4

413.2

476.3

122

×10

3

161

×10

3

186

×10

3

211

×10

3

248

×10

3

283

×10

3

344

×10

453

×10

524

×10

594

×10

696

×10

796

×10

24.8

24.7

24.7

24.6

24.5

24.4

812.8 9.0

12.0

14.0

16.0

19.0

22.0

178

237

276

314

372

429

227.3

301.9

351.3

400.5

473.8

546.6

184

×10

3

242

×10

3

280

×10

3

318

×10

3

373

×10

3

428

×10

3

452

×10

596

×10

690

×10

782

×10

919

×10

105

×10

2

28.4

28.3

28.2

28.2

28.1

28.0

914.4 12.0

14.0

16.0

19.0

22.0

267

311

354

420

484

340.2

396.0

451.6

534.5

616.5

348

×10

3

401

×10

3

456

×10

3

536

×10

3

614

×10

3

758

×10

878

×10

997

×10

117

×10

2

134

×10

2

31.9

31.8

31.8

31.7

31.5


8

G 3444

:2015

   

表 6−管の寸法及び単位質量(続き) 

外径

mm

厚さ

mm

単位質量

kg/m

参考

断面積

cm

2

断面二次モー

メント  cm

4

断面係数

cm

3

断面二次半径

cm

1 016.0

12.0

14.0

16.0

19.0

22.0

297

346

395

467

539

378.5

440.7

502.7

595.1

687.0

477

×10

3

553

×10

3

628

×10

3

740

×10

3

849

×10

3

939

×10

109

×10

2

124

×10

2

146

×10

2

167

×10

2

35.5

35.4

35.4

35.2

35.2

7.2 

寸法許容差 

寸法許容差は,次による。

a)

管の外径の許容差は,

表 による。

b)

管の厚さの許容差は,

表 による。

めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合の外径及び厚さの許容差は,めっき層を含め

た実測外径及び実測厚さに適用し,

表 及び表 による。ただし,寸法許容差の下限値は,相当めっ

き厚さ若しくは実測めっき厚さを減じた外径又は厚さに対して

表 及び表 の許容差を適用する。

なお,相当めっき厚さは,溶融亜鉛めっきの場合は JIS G 3302,電気亜鉛めっきの場合は JIS G 3313

溶融アルミニウムめっきの場合は JIS G 3314,溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっきの場合は JIS G 

3317

,及び溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきの場合は JIS G 3321 を適用する。

c)

管の長さは,指定長さとする。長さの許容差は,マイナス側は 0 とし,プラス側は規定しない。ただ

し,管の長さの許容差は,受渡当事者間の協定によってもよい。

表 7−外径の許容差

a)

区分

外径

b)

外径の許容差

c)

適用区分

1

50 mm

未満

±0.5 mm

特に指定がない場合及び熱間

仕上継目無鋼管に適用する。

50 mm

以上

±1 %

2

50 mm

未満

±0.25 mm

特に指定がある場合に適用す

る。ただし,熱間仕上継目無

鋼管には適用しない。

50 mm

以上

±0.5 %

a)

手入れ部などの局部的な部分については,この表の外径の許容差を適用しない。

b)

外径 350 mm を超える管の外径測定方法は,周長によってもよい。ただし,外径(D)と

周長(l)との相互換算は,次の式による。

  Dl /

π

ここに,D:外径(mm)  l:周長(mm)

π:3.141 6

c)

外径 350 mm を超える電気抵抗溶接鋼管及び自動アーク溶接鋼管には,1 号を適用する。

ただし,管端部の外径の許容差は,±0.5 %とする。


9

G 3444

:2015

表 8−厚さの許容差

a)

区分

継目無鋼管の場合

継目無鋼管以外の場合

適用区分

厚さ

厚さの許容差

厚さ

厚さの許容差

1

4 mm

未満

+0.6 mm

−0.5 mm

 4 mm

未満

+0.6 mm

−0.5 mm

特に指定がない場合及

び熱間仕上継目無鋼管
に適用する。

4 mm

以上

+15 %

−12.5 %

 4 mm

以上

12 mm

未満

+15 %

−12.5 %

12 mm

以上

+15 %

−1.5 mm

2

3 mm

未満

±0.3 mm

  3 mm

未満

±0.3 mm

特に指定がある場合に
適用する。ただし,熱間

仕上継目無鋼管には適

用しない。

3 mm

以上

±10 %

 3 mm

以上

12 mm

未満

±10 %

12 mm

以上

+10 %

−1.2 mm

a)

外径 1 016.0 mm を超える管の厚さの許容差は,受渡当事者間の協定によってもよい。

外観 

外観は,次による。

a)

管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対し実用的に直角でなければならない。

b)

管の内外面は,仕上げが良好で,かつ,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚

さの許容差内でなければならない。

d)

手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

e)

管の表面仕上げ及びめっきについて,特に要求のある場合は,受渡当事者間の協定による。

f)

受渡当事者間の協定によって,管の外面,内面又は内外面に塗装(例えば,ジンクリッチ塗装,エポ

キシ塗装,プライマー塗装など)を行ってもよい。

g)

注文者の指定がある場合には,強度,安全性を考慮したうえで,管につり金具を取り付けてもよい。

また,つり金具の仕様及び検査は,受渡当事者間の協定による。

試験 

9.1 

分析試験 

9.1.1 

一般事項及び分析用試料の採り方 

分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。注文者

が製品分析を要求した場合の製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)に

よる。

9.1.2 

分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

9.2 

機械試験 

9.2.1 

一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,JIS 

G 0404

の 7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,機械試験に供される供試材の採り方は,A 類とする。

なお,めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合の機械試験は,めっきを付けた状態で試験


10

G 3444

:2015

   

を行う。

9.2.2 

供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,

表 による。ただし,自動アーク溶接鋼管の溶接部引張試験片の供

試材を採取する場合,同一寸法及び同時熱処理の管 1 250  m 相当量ごと,及びその端数からそれぞれ一つ

の供試材を採取し,その供試材から 1 個の試験片を採取する。

供試材の採り方において,同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。また,同時熱処理は管に

熱処理を行った場合に適用する。連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱

処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の熱処理は同時熱処理に含まない。試験の対象とする同一

寸法の管が全て同一溶鋼である場合には,同時熱処理に代えて,同一熱処理条件としてもよい。

表 9−供試材の採り方及び試験片の数 

外径の区分

供試材の採り方

試験片の数

65 mm

以下

同一寸法及び同時熱処理の管 10 000  m ごと,及びその

端数からそれぞれ一つの供試材を採取する。

供試材から試験片を採取する

個数を次に示す。ただし,適

用する試験片は箇条 による。

引張試験片:1 個

へん平試験片:1 個 
曲げ試験片:1 個

65 mm

を超え

100 mm

以下

同一寸法及び同時熱処理の管 5 000 m ごと,及びその端

数からそれぞれ一つの供試材を採取する。

100 mm

を超え

200 mm

以下

同一寸法及び同時熱処理の管 2 500 m ごと,及びその端

数からそれぞれ一つの供試材を採取する。

200 mm

を超え

350 mm

以下

同一寸法及び同時熱処理の管 1 250 m ごと,及びその端
数からそれぞれ一つの供試材を採取する。

350 mm

を超え

a)

管から供試材を採取する場合

同一寸法及び同時熱処理の管 1 250 m ごと,及びそ

の端数からそれぞれ一つの供試材を採取する。

b)

鋼帯又は鋼板から引張試験片の供試材を採取する
場合

鋼帯:同一溶鋼に属し,同一厚さのものを一括して

一つ,ただし,50 t を超えるときは,二つの供試材
を採取する。

鋼板:同一溶鋼に属し,かつ,最大厚さが最小厚さ

の 2 倍以内のものを一括して一つ,ただし,50 t を
超えるときは,二つの供試材を採取する。

9.2.3 

引張試験 

引張試験は,管の母材部,又は管に使用する鋼板若しくは鋼帯,及び自動アーク溶接鋼管の溶接部につ

いて行う。試験片及び試験方法は,次による。

a) 

試験片  試験片は,次による。

1)  JIS Z 2241

の 11 号,12 号(12 A 号,12 B 号及び 12 C 号)

,4 号又は 5 号試験片のいずれかとする。

ただし,4 号試験片は,径 14 mm(標点距離 50 mm)とする。また,5 号試験片を管から採取する

場合,管軸直角方向に切り取り,平らにしてから試験片に加工する。

2)

外径 350 mm を超える電気抵抗溶接鋼管及び自動アーク溶接鋼管において,JIS Z 2241 の 5 号試験

片を採取する場合,その採取方法は,次のいずれかによる。

−  拡管成形するものは,管から採取する。

−  拡管成形しないものは,管,又は管に使用する鋼帯若しくは鋼板から採取する。

なお,鋼帯又は鋼板から採取する場合は,圧延方向又は圧延方向に直角の方向から採取する。


11

G 3444

:2015

3)

鍛接鋼管,電気抵抗溶接鋼管及び自動アーク溶接鋼管から引張試験片を採取する場合,12 号試験片

又は 5 号試験片は,溶接部を含まない部分から採取する。

4)

自動アーク溶接鋼管の溶接部引張試験片は,管又は管体と同一条件で溶接された管端の供試材から

切り取り,平らにした後 JIS Z 3121 の 1 号試験片とする。

5)

めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合の降伏点又は耐力,及び引張強さの算出に用

いる厚さは,次のいずれかによる。

−  めっき層除去後の実測厚さ

−  めっき層を含めた実測厚さから,相当めっき厚さを減じたもの

−  めっき層を含めた実測厚さから,実測しためっき付着量の換算めっき厚さを減じたもの

b) 

試験方法  引張試験方法は,JIS Z 2241 による。

9.2.4 

へん平試験 

へん平試験は,次による。

なお,継目無鋼管のへん平試験は,特に注文者の指定がない限り,省略してもよい

2)

2)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな

いことを意味する。

a) 

試験片  試験片の長さは,50 mm 以上とする。

b) 

試験方法  試験片を常温(5∼35  ℃)のまま 2 枚の平板間に挟み,平板間の距離(H)が表 の値以

下になるまで圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。この場合,電気

抵抗溶接鋼管及び鍛接鋼管の溶接部は,

図 のように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が圧縮方向に対

し直角になるように置く。

図 2−へん平試験 

9.2.5 

曲げ試験 

曲げ試験は,次による。

a) 

試験片  供試材の端から適切な長さを切り取り,試験片とする。

b) 

試験方法  試験片を常温において,表 の曲げ角度を下限とし,それ以上の角度で,また,表 に規

定する内側半径を上限とし,それ以下の内側半径で,円筒の周りで曲げたとき,試験片に割れが生じ

たかどうかを調べる。この場合,電気抵抗溶接鋼管及び鍛接鋼管については,溶接部を曲げの最外部

から 90°に置く。

9.3 

その他の試験 

注文者は,水圧試験,溶接部の非破壊試験などを指定してもよい。この場合,試験項目,試料の採り方,

試験方法及び合否判定基準は,あらかじめ受渡当事者間で協定しなければならない。


12

G 3444

:2015

   

10 

検査及び再検査 

10.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

f)

その他の検査。9.3 に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者間の協定によって合意し

た合否判定基準に適合しなければならない。

10.2 

再検査 

機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)の再試験を行って合否を決定してもよ

い。

11 

表示 

検査に合格した管は,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,外径の小さい管及び注

文者の要求がある場合には,これを結束して一束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順序は,指

定しない。また,注文者の承認を得た場合は,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造方法を表す記号。製造方法を表す記号は,次による。ただし,−は空白でもよい。

1)

熱間仕上継目無鋼管

:−S−H

2)

冷間仕上継目無鋼管

:−S−C

3)

電気抵抗溶接まま鋼管

:−E−G

4)

熱間仕上電気抵抗溶接鋼管

:−E−H

5)

冷間仕上電気抵抗溶接鋼管

:−E−C

6)

鍛接鋼管

:−B

7)

自動アーク溶接鋼管

:−A

c)

寸法。寸法は,外径及び厚さを表示する。

d)

製造業者名又はその略号

e)

めっきの種類を表す記号(めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いた場合)

。記号の略号は,受渡当事者間の

協定による。

例 STK290−E−G−(めっきの種類の略号:PZ)

12 

報告 

製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415 

表 1(検

査文書の総括表)の 3.1(検査証明書 3.1)とする。


13

G 3444

:2015

附属書 A

(参考)

めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いる場合の

めっきの種類及びめっきの付着量

A.1 

めっきの種類及びめっき付着量 

めっきの種類及びめっき付着量は,次による。

a)

溶融亜鉛めっき,電気亜鉛めっき,溶融アルミニウムめっき,溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっ

き,及び溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきの 5 種類とする。等厚めっきを用いる場合のめっき

の付着量は,JIS G 3302JIS G 3313JIS G 3314JIS G 3317 及び JIS G 3321 による。

b)

溶融亜鉛めっき及び溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきによるめっきの場合には,めっき鋼板及

び鋼帯の表裏面で異なる付着量(差厚めっき)としてもよい。この場合,次の条件を満たすことが望

ましい。

1)

管の外面のめっきの最小の付着量は,

溶融亜鉛めっきの場合,

3

点平均最小付着量

1)

は 30 g/m

2

以上,

及び 1 点最小付着量

1)

は 26 g/m

2

以上とする。また,溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきの場

合,3 点平均最小付着量は 35 g/m

2

以上,及び 1 点最小付着量は 30 g/m

2

以上とする。

1)

  JIS G 3302

の 5.2.2(めっきの付着量)を参照。

2)

管の内面のめっきの最小の付着量は,溶融亜鉛めっき及び溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき

のいずれの場合においても,3 点平均最小付着量は 30 g/m

2

以上,及び 1 点最小付着量は 26 g/m

2

上とする。

c)

その他のめっき。受渡当事者間の協定によって,めっきの種類は,a)  以外の溶融めっき又は電気めっ

きとしてもよい。この場合,次の条件を満たすことが望ましい。

1)

溶融めっきの付着量は,めっきの両面合計の最小付着量を,3 点平均最小付着量は 60 g/m

2

以上,及

び 1 点最小付着量は 51 g/m

2

以上とする。

2)

電気めっきの付着量は,めっきの片面の最小付着量を,等厚めっきは 8.5 g/m

2

以上,差厚めっきは

8 g/m

2

以上とする。