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G 3323

:2012

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号並びに適用する表示厚さ  

1

4

  化学成分  

2

5

  めっき  

3

5.1

  めっきの付着量  

3

5.2

  スキンパス処理  

4

5.3

  めっき密着性  

4

6

  化成処理  

5

7

  塗油 

5

8

  機械的性質  

5

8.1

  適用する機械的性質  

5

8.2

  曲げ性  

6

8.3

  引張試験特性  

6

9

  寸法及び許容差  

8

9.1

  寸法の表し方  

8

9.2

  標準寸法  

8

9.3

  寸法の許容差  

8

10

  形状  

11

10.1

  横曲がり  

11

10.2

  直角度  

12

10.3

  平たん度  

13

11

  質量及びその許容差  

13

11.1

  板及び波板の質量  

13

11.2

  コイルの質量  

13

11.3

  質量の計算方法  

14

11.4

  板及び波板の計算質量の許容差  

14

12

  外観  

14

13

  試験  

15

13.1

  分析試験  

15

13.2

  めっき試験  

15

13.3

  機械試験  

16

14

  検査及び再検査  

17

14.1

  検査  

17

14.2

  再検査  

17


G 3323

:2012  目次

(2)

ページ

15

  表示  

17

16

  注文時の確認事項  

18

17

  報告  

19

附属書 A(規定)屋根用・建築外板用の板及びコイルの表示厚さ及びめっきの付着量表示記号  

20

附属書 B(規定)波板の表示厚さ,めっきの付着量表示記号及び標準寸法  

21

附属書 C(規定)溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム合金めっき鋼板及び鋼帯の蛍光 線法による 

オフラインめっき付着量試験方法  

22

附属書 D(規定)溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム合金めっき鋼帯の蛍光 線法によるオンライン

めっき付着量試験方法  

25


G 3323

:2012

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,工

業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済

産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格に従うことは,次に示す特許権の使用に該当するおそれがあるので,留意する。

特許番号

発明の名称

設定登録日

第 3149129 号

耐食性および表面外観の良好な溶融 Zn-Al-Mg 系めっき鋼板 
およびその製造法

平成 13 年 1 月 19 日

第 3179401 号

耐食性および表面外観の良好な溶融 Zn-Al-Mg めっき鋼板 
およびその製造法

平成 13 年 4 月 13 日

第 3179446 号

耐食性に優れためっき鋼板と塗装鋼板及びその製造方法

平成 13 年 4 月 13 日

第 4064634 号

光沢保持性の良好な溶融 Zn 基めっき鋼板およびその製造法

平成 20 年 1 月 11 日

第 4171232 号

表面平滑性に優れる溶融めっき鋼材

平成 20 年 8 月 15 日

第 4555491 号

化成処理性に優れた溶融亜鉛−アルミニウム合金めっき鋼板と
その製造方法

平成 22 年 7 月 23 日

上記の,特許権の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権の実施を許

諾する意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等の権利者に対しては,

同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。

この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味することではないことに注意する必要があ

る。

この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。経済産業大臣及び日本工業標

準調査会は,このような特許権等に関わる確認について,責任はもたない。

なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権をいう。


日本工業規格

JIS

 G

3323

:2012

溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム

合金めっき鋼板及び鋼帯

Hot-dip zinc-aluminium-magnesium alloy-coated steel sheet and strip

適用範囲 

この規格は,質量分率で,5.0 %から 13.0 %のアルミニウム,2.0 %から 4.0 %のマグネシウム,その他元

素の合計 1.0 %以下及び残部亜鉛からなるめっき浴において,両面等厚の溶融めっきを行った鋼板及び鋼

帯(以下,板及びコイルという。

)並びに板を JIS G 3316 に規定する形状及び寸法に加工した波板につい

て規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0594

  無機被覆鋼板のサイクル腐食促進試験方法

JIS G 3316

  鋼板製波板の形状及び寸法

JIS H 0401

  溶融亜鉛めっき試験方法

JIS H 8502

  めっきの耐食性試験方法

JIS K 0119

  蛍光 X 線分析通則

JIS K 5600-7-9

  塗料一般試験方法−第 7 部:塗膜の長期耐久性−第 9 節:サイクル腐食試験方法−塩

水噴霧/乾燥/湿潤

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類及び記号並びに適用する表示厚さ

1)

種類及び種類の記号並びに適用する表示厚さは,次による。

1)

表示厚さは,めっき前の原板厚さをいう[9.1 a)参照]

a)

板,波板及びコイルの種類は,熱間圧延鋼板及び鋼帯(以下,熱延原板という。

)を用いた 6 種類及び

冷間圧延鋼板及び鋼帯(以下,冷延原板という。

)を用いた 11 種類とし,種類の記号及び適用する表

示厚さは,

表 及び表 による。ただし,波板の種類は表 のうち一般用,硬質一般用及び高強度一

般用の 7 種類とし,

表 の種類の記号の末尾に(屋根用又は建築外板用の場合には,それらの記号の

後に)

,波板を表す記号 W 及び JIS G 3316 に規定する波板の形状記号を付ける。


2

G 3323

:2012

なお,波板の適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は,

附属書 による。

b)

屋根用又は建築外板用に用いる場合は,

表 の種類の記号の末尾に,屋根用を表す記号 R,又は建築

外板用を表す記号 A を付ける。この場合の適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は,

附属書

A

による。

表 1−種類の記号及び適用する表示厚さ[熱延原板を使用

a)

 

単位  mm

種類の記号

適用する表示厚さ

適用

SGMHC

1.6

以上        9.0 以下

一般用

SGMH340

高強度一般用

SGMH400

SGMH440

1.6

以上        6.0 以下

b)

SGMH490

SGMH540

a)

表示厚さ 1.6 mm 以上 3.2 mm 以下に対して,特に熱延原板の指定がない場合は,熱延原
板の仕様を満たす冷延原板を使用してもよい。

b)

受渡当事者間の協定によって,表示厚さ 6.0 mm 超え 9.0 mm 以下を適用してもよい。

表 2−種類の記号及び適用する表示厚さ(冷延原板を使用) 

単位  mm

種類の記号

適用する表示厚さ

a)

適用

SGMCC 0.25

以上  3.2 以下

一般用

SGMCH 0.20

以上  1.2 以下

硬質一般用

SGMCD1

0.40

以上  2.3 以下

絞り用 1 種

SGMCD2

絞り用 2 種

SGMCD3

0.40

以上  2.3 以下

絞り用 3 種

SGMCD4

絞り用 4 種  非時効性

b)

SGMC340

0.25

以上  3.2 以下

高強度一般用

SGMC400

SGMC440

SGMC490

SGMC570 0.25

以上  2.0 以下

a)

受渡当事者間の協定によって,この表にない表示厚さを適用してもよい。

b)

非時効性とは,加工の際にストレッチャストレインを発生しない性質をい
う。

化学成分 

板,波板及びコイルの化学成分は,13.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,

必要に応じて,

表 以外の合金元素を添加してもよい。


3

G 3323

:2012

表 3−化学成分 

単位  %

種類の記号 C Mn P S

SGMHC 0.15

以下 0.80 以下 0.05 以下 0.05 以下

SGMH340 0.25

以下 1.70 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMH400 0.25

以下 1.70 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMH440 0.25

以下 2.00 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMH490 0.30

以下 2.00 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMH540 0.30

以下 2.50 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMCC 0.15

以下 0.80 以下 0.05 以下 0.05 以下

SGMCH 0.18

以下 1.20 以下 0.08 以下 0.05 以下

SGMCD1 0.12

以下 0.60 以下 0.04 以下 0.04 以下

SGMCD2 0.10

以下 0.45 以下 0.03 以下 0.03 以下

SGMCD3 0.08

以下 0.45 以下 0.03 以下 0.03 以下

SGMCD4 0.06

以下 0.45 以下 0.03 以下 0.03 以下

SGMC340 0.25

以下 1.70 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMC400 0.25

以下 1.70 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMC440 0.25

以下 2.00 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMC490 0.30

以下 2.00 以下 0.20 以下 0.05 以下

SGMC570 0.30

以下 2.50 以下 0.20 以下 0.05 以下

めっき 

5.1 

めっきの付着量 

5.1.1 

めっきの付着量表示記号 

めっきは,両面等厚めっきとし,めっきの付着量表示記号は,

表 による。

5.1.2 

めっきの付着量 

めっきの付着量は,13.2.2 によって試験を行い,その最小付着量は,次による。めっきの最大付着量は,

受渡当事者間で協定してもよい。

a)

板,波板及びコイルのめっきの付着量は,両面の合計付着量によって表し,3 点平均最小付着量,及

び 1 点最小付着量は,

表 による。ここで,3 点平均最小付着量は,供試材から採取した 3 個の試験

片の測定値の平均値に対して適用し,1 点最小付着量は,平均値を求めた 3 個の試験片の測定値の最

小値に対して適用する。ただし,

附属書 によってめっきの付着量を測定する場合には,D.6.5 によ

って求めた平均付着量及び最小付着量にそれぞれ適用する。

b)

板,波板及びコイルのめっきの片面 1 点の最小付着量は,1 点最小付着量(両面の合計)の 40 %以上

が望ましい。


4

G 3323

:2012

表 4−めっきの最小付着量(両面の合計) 

単位  g/m

2

めっきの付着量表示記号

3

点平均最小付着量

1

点最小付着量

K06

a)

 60

51

K08 80

68

K10 100

85

K12 120

102

K14 140

119

K18 180

153

K20 200

170

K22 220

187

K25 250

213

K27 275

234

K35

a)

 350

298

K45

a)

 450

383

SGMCD1

,SGMCD2,SGMCD3 及び SGMCD4 には,K35 及び K45 によるめ

っきの付着量は適用しない。 

a)

受渡当事者間の協定のある場合にだけ適用する。

5.2 

スキンパス処理 

表面を滑らかにするためのスキンパス処理は,注文者の指定による。この場合,記号は,S とする。

5.3 

めっき密着性 

板,波板及びコイルは,

表 又は表 の曲げ試験条件によって 13.2.3 の試験を行ったとき,試験片の外

側表面(試験片の幅の両端からそれぞれ 7 mm 以上内側の部分)にめっき剝離を生じてはならない。ただ

し,波板の場合は,波付け前の板に適用する。

なお,注文者の指定がない場合は,製造業者の判断によってめっき密着性の曲げ試験に代えてその他の

評価試験方法及び合否判定基準でめっき密着性を評価してもよい。この場合の評価は,

表 又は表 の曲

げ試験によるめっき密着性と同等以上でなければならない。

表 5−曲げ試験条件  その 

種類の

記号

曲げ

角度

曲げの内側間隔(表示厚さの板の最大枚数)

表示厚さ

1.6 mm

以上   3.0 mm 未満

表示厚さ

3.0 mm

以上

めっきの付着量表示記号

めっきの付着量表示記号

K06

∼K27

K35 K45

K06

∼K27

K35 K45

SGMHC

180

°

1 2

2

2 2

2

SGMH340 1

1

2

2

2

3

SGMH400 2

2

2

3

3

3

SGMH440

SGMH490

SGMH540

3 3

3

3 3

3


5

G 3323

:2012

表 6−曲げ試験条件  その 

種類の

記号

曲げ 
角度

曲げの内側間隔(表示厚さの板の最大枚数)

表示厚さ

1.6 mm

未満

表示厚さ

1.6 mm

以上   3.0 mm 未満

表示厚さ

3.0 mm

以上

めっきの付着量表示記号

めっきの付着量表示記号

めっきの付着量表示記号

K06

∼K27 K35  K45 K06∼K27

K35 K45

K06

∼K27 K35  K45

SGMCC

180

°

1 1

2 1 2

2  2 2

2

SGMCD1 1

− 1  −

SGMCD2

SGMCD3

SGMCD4

0

(密着)

0

(密着)

SGMC340 1

1

2

1

1

2

2

2

3

SGMC400 2

2

2

2

2

2

3

3

3

SGMC440

SGMC490

3 3

3 3 3

3  3 3

3

化成処理 

板,波板及びコイルの化成処理の種類及び記号は,

表 による。ただし,特に指定がない限り,クロメ

ート処理又はクロメートフリー処理とする。

なお,

表 以外の化成処理の種類については,受渡当事者間で協定してもよい。

表 7−化成処理の種類及び記号 

化成処理の種類

記号

クロメート処理 C

クロメートフリー処理

a)

 NC

クロメートフリーのりん酸塩処理

b)

NP

無処理 M

a)

クロメートフリー処理とは,六価クロムを含まない化成処
理をいう。

b)

クロメートフリーのりん酸塩処理とは,りん酸塩処理の上
に六価クロムを含まない化成処理を行ったものをいう。

塗油 

板,波板及びコイルの塗油の種類及び記号は,

表 による。ただし,特に指定がない限り無塗油とする。

表 8−塗油の種類及び記号 

塗油の種類

記号

塗油 O

無塗油 X

機械的性質 

8.1 

適用する機械的性質 

板,波板及びコイルに適用する機械的性質は,

表 による。ただし,波板の場合は,波付け前の板に適

用する。


6

G 3323

:2012

表 9−適用する機械的性質 

種類の記号

曲げ性

引張試験特性

a)

SGMHC

b)

SGMH340

SGMH400

SGMH440

SGMH490

SGMH540

SGMCC

c)

b)

SGMCH

d)

b)

SGMCD1

SGMCD2

SGMCD3

SGMCD4

SGMC340

SGMC400

SGMC440

SGMC490

SGMC570

d)

a)

表示厚さ 0.25 mm 未満については,引張試験を適用しない。

b)

引張試験特性は,適用しない。

c)

波板用に使用する場合は,曲げ性は,適用しない。

d)

曲げ性は,適用しない。

8.2 

曲げ性 

板,波板及びコイルの曲げ性は,

表 及び表 の曲げ試験条件によって 13.3.2 の試験を行い,試験片の

外側表面(試験片の幅の両端からそれぞれ 7 mm 以上内側の部分)に,素地のき裂(肉眼で認められるも

の)及び破断を生じてはならない。

注記  曲げ性試験の実施については,13.3.2 参照。

8.3 

引張試験特性 

板,波板及びコイルの引張試験特性は,13.3.3 によって試験を行い,

表 10 又は表 11 による。ただし,

表 10 又は表 11 の値は,出荷検査の値に適用する

2)

2)

板,波板及びコイルは,時効硬化によって降伏点又は耐力の上昇,及び伸びの低下が生じるこ

とがある。


7

G 3323

:2012

表 10−引張試験特性  その 

種類の

記号

降伏点

又は耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

試験片

及び方向

表示厚さ

mm

1.6

以上

2.0

未満

2.0

以上

2.5

未満

2.5

以上

3.2

未満

3.2

以上

4.0

未満

4.0

以上

6.0

以下

6.0

  超

9.0

以下

SGMHC

(205 以上)  (270 以上)

5

号,圧延方向

SGMH340 245

以上 340 以上 20 以上

20

以上

20

以上

20

以上

20

以上 20 以上

5

号,圧延方向

又は圧延方向

に直角

SGMH400 295

以上

a)

 400

以上

18

以上

18

以上

18

以上

18

以上

18

以上

18

以上

SGMH440 335

以上

a)

 440

以上

b)

SGMH490 365

以上 490 以上

16

以上

16

以上

16

以上

16

以上

16

以上

SGMH540 400

以上 540 以上

括弧を付した値は参考値である。ただし,受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。 
注記  1 N/ mm

2

=1 MPa

a)

受渡当事者間の協定によって,SGMH400 及び SGMH440 の降伏点又は耐力は,それぞれ 235 N/ mm

2

以上,

275 N/ mm

2

以上を適用してもよい。ただし,種類の記号の後に(屋根用又は建築外板用の場合にはそれらの記

号の前に)

,Y を表示する。

b)

伸びは,受渡当事者間の協定による。

表 11−引張試験特性  その 2

降伏点

又は耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

試験片

及び方向

種類の

記号

表示厚さ

mm

0.25

以上

0.40

未満

0.40

以上

0.60

未満

0.60

以上

1.0

未満

1.0

以上

1.6

未満

1.6

以上

2.5

未満

2.5

以上

SGMCC

(205 以上)(270 以上)

5

号,圧延方

SGMCH

SGMCD1

− 270 以上

− 30 以上

33

以上

36

以上

38

以上

SGMCD2

− 270 以上

− 36 以上

38

以上

39

以上

40

以上

SGMCD3

− 270 以上

− 38 以上

40

以上

41

以上

42

以上

SGMCD4

a)

− 270 以上

− 40 以上

42

以上

43

以上

44

以上

SGMC340 245

以上 340 以上 20 以上 20 以上

20

以上

20

以上

20

以上 20 以上

5

号,圧延方

向又は圧延

方向に直角

SGMC400 295

以上

b)

 400

以上 18 以上 18 以上

18

以上

18

以上

18

以上 18 以上

SGMC440 335

以上

b)

 440

以上 18 以上 18 以上

18

以上

18

以上

18

以上 18 以上

SGMC490 365

以上 490 以上 16 以上 16 以上

16

以上

16

以上

16

以上 16 以上

SGMC570 560

以上 570 以上

括弧を付した値は参考値である。ただし,受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。 
注記 1 SGMCH は,焼なましを行わない材料で,通常,ロックウェル硬さ 85 HRBS 以上,又はビッカース硬さ 170 HV

以上である。

注記 2 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

 SGMCD4

の板及びコイルは,製造後 6 か月間,加工の際にストレッチャストレインを生じてはならない。

b)

受渡当事者間の協定によって,SGMC400 及び SGMC440 の降伏点又は耐力は,それぞれ 235 N/mm

2

以上,

275 N/mm

2

以上を適用してもよい。ただし,種類の記号の後に(屋根用又は建築外板用の場合にはそれらの記号

の前に)

,Y を表示する。


8

G 3323

:2012

寸法及び許容差 

9.1 

寸法の表し方 

板,波板及びコイルの寸法の表し方は,次による。

a)

板,波板及びコイルの厚さは,めっき前の原板厚さを表示厚さとし,原板にめっきを施した後の厚さ

を製品厚さとする。

b)

板及び波板の寸法は,表示厚さ,幅及び長さをミリメートルで表す。

c)

コイルの寸法は,表示厚さ及び幅をミリメートルで表す。コイルの質量が計算質量による場合は,そ

の長さをメートルで表す。

9.2 

標準寸法 

板及びコイルの標準寸法は,次による。波板の標準表示厚さ,波付前の標準幅及び標準長さは,

附属書

B

による。また,波板の標準長さ及び標準仕上がり幅は,JIS G 3316 による。

a)

標準表示厚さ  板及びコイルの標準表示厚さは,表 12 による。

表 12−標準表示厚さ 

単位  mm

標準表示厚さ

0.25  0.27 0.30 0.35 0.40 0.50 0.60 0.70 0.80 0.90 1.0  1.2  1.4

1.6  1.8 2.0 2.3 2.8 3.2 3.6 4.0 4.5 5.0 5.6 6.0 7.0

この表のほか,受渡当事者間の協定によって,0.65 mm,0.75 mm 及び 8.25 mm を標準表示厚さとしてもよい。

b)

標準幅及び板の標準長さ  板及びコイルの標準幅,及び板の標準長さは,表 13 による。

表 13−標準幅及び板の標準長さ

単位  mm

標準幅

板の標準長さ

 762

1 829

  2 134  2 438  2 743  3 048  3 353  3 658

 914

1 829

  2 134  2 438  2 743  3 048  3 353  3 658

1 000

2 000

1 219

2 438

  3 048  3 658

1 524

3 048

1 829

3 658

コイルの場合は,この表のほか 610 mm も標準幅とする。

9.3 

寸法の許容差 

9.3.1 

製品厚さの許容差 

板,波板及びコイルの製品厚さの許容差は,次による。

a)

製品厚さの許容差は,表示厚さを小数点以下 3 桁で表したものに,

表 14 の相当めっき厚さを加えた数

値を JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 2 桁に丸めた数値に適用する。

b)

製品厚さの許容差は,

表 15,表 16 又は表 17 による。

c)

製品厚さの測定箇所は,縁(幅方向端部)から 25 mm 以上内側の任意の点とする。

d)

コイルの溶接部などの正常でない部分には適用しない。


9

G 3323

:2012

表 14−相当めっき厚さ 

単位  mm

区分

めっきの付着量表示記号

参考

K06 K08 K10 K12 K14 K18

K20

K22

K25

K27

K35

K45

めっきのアルミニウ
ム質量分率

1  0.015 0.020 0.025 0.031 0.034 0.041

0.048

0.051

0.059

0.064

0.076

0.094 5.0

%

以上 9.0 %以下

2  0.016 0.021 0.027 0.033 0.036 0.044

0.051

0.054

0.062

0.068

0.082

0.101 9.0

%

超  13.0 %以下

表 15−製品厚さの許容差(SGMHC に適用) 

単位  mm

表示厚さ

1 200

未満

1 200

以上

1 500

未満

1 500

以上

1 800

未満

1 800

以上

2 000

未満

1.60

以上  2.00 未満

±0.17

±0.18

±0.19

±0.22

2.00

以上  2.50 未満

±0.18

±0.20

±0.22

±0.26

2.50

以上  3.15 未満

±0.20

±0.22

±0.25

3.15

以上  4.00 未満

±0.22

±0.24

±0.27

4.00

以上  5.00 未満

±0.25

±0.27

±0.29

5.00

以上  6.00 未満

±0.27

±0.29

6.00

以上  8.00 未満

±0.30

±0.31

8.00

以上  9.00 以下

±0.33

表 16−製品厚さの許容差(SGMH340SGMH400SGMH440SGMH490 及び SGMH540 に適用) 

単位  mm

表示厚さ

1 600

未満 1

600

以上 2 000 未満

1.60

以上  2.00 未満

±0.20

±0.24

2.00

以上  2.50 未満

±0.21

±0.26

2.50

以上  3.15 未満

±0.23

±0.30

3.15

以上  4.00 未満

±0.25

4.00

以上  5.00 未満

±0.46

5.00

以上  6.30 未満

±0.51

6.30

以上  9.00 以下

±0.56


10

G 3323

:2012

表 17−製品厚さの許容差(SGMCCSGMCHSGMCD1SGMCD4 及び SGMC340SGMC570 に適用) 

単位  mm

表示厚さ

630

未満

630

以上

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

0.25

未満

a)

(±0.04)

(±0.04)

(±0.04)

0.25

以上  0.40 未満

±0.05

±0.05

±0.05

±0.06

0.40

以上  0.60 未満

±0.06

±0.06

±0.06

±0.07

±0.08

0.60

以上  0.80 未満

±0.07

±0.07

±0.07

±0.07

±0.08

0.80

以上  1.00 未満

±0.07

±0.07

±0.08

±0.09

±0.10

1.00

以上  1.25 未満

±0.08

±0.08

±0.09

±0.10

±0.12

1.25

以上  1.60 未満

±0.09

±0.10

±0.11

±0.12

±0.14

1.60

以上  2.00 未満

±0.11

±0.12

±0.13

±0.14

±0.16

2.00

以上  2.50 未満

±0.13

±0.14

±0.15

±0.16

±0.18

2.50

以上  3.15 未満

±0.15

±0.16

±0.17

±0.18

±0.21

3.15

以上  3.20 以下

±0.17

±0.18

±0.20

±0.21

3.20

超え

a)

(±0.17)

(±0.18)

(±0.20)

(±0.21)

括弧を付した許容差は参考値である。ただし,受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。 

a)

受渡当事者間の協定によって適用する表示厚さである。

9.3.2 

幅の許容差 

板及びコイルの幅の許容差は,

表 18,表 19 及び表 20 による。表 18 は普通の切断方法によったものに,

表 19 は再切断又は精密切断を行ったものに,表 20 はスリットを行ったものにそれぞれ適用する。幅を測

定する箇所は,コイルの正常な部分及び板の任意の箇所とする。

表 19 の幅の許容差は,受渡当事者間の協

定によって,

表 19 に規定する許容差と同一の範囲でマイナス側に移動してもよい。ただし,協定した許容

差の上限値は,ゼロを下回ってはならない。

波板の仕上がり幅の許容差は,JIS G 3316 による。

表 18−幅の許容差  その 

単位  mm

適用する種類の記号

SGMHC

, SGMH340 , SGMH400 , SGMH440 ,

SGMH490

,SGMH540

SGMCC

, SGMCH,

SGMCD1

∼SGMCD4,

SGMC340

∼SGMC570

許容差 A

a)

許容差 B

 a)

1 500

以下

+25

0

+10

0

+7

0

1 500

を超え

+10

0

a)

通常,許容差 A はミルエッジに適用し,許容差 B はカットエッジに適用する。

表 19−幅の許容差  その 

単位  mm

1 250

未満 1

250

以上

+3

+4

 0

 0


11

G 3323

:2012

表 20−幅の許容差  その 

単位  mm

表示厚さ

160

未満 160 以上 250 未満 250 以上 400 未満 400 以上 630 未満

0.25

未満

a)

(±0.15)

(±0.20)

(±0.25)

(±0.30)

0.25

以上  0.60 未満

±0.15

±0.20

±0.25

±0.30

0.60

以上  1.00 未満

±0.20

±0.25

±0.25

±0.30

1.00

以上  1.60 未満

±0.20

±0.30

±0.30

±0.40

1.60

以上  2.50 未満

±0.25

±0.35

±0.40

±0.50

2.50

以上  3.20 未満

±0.30

±0.40

±0.45

±0.50

3.20

以上

±0.50

±0.50

±0.50

±0.50

括弧を付した許容差は参考値である。ただし,受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。

a)

受渡当事者間の協定によって適用する表示厚さである。

9.3.3 

長さの許容差 

板及び波板の長さの許容差は,

表 21 による。長さを測定する箇所は,板及び波板の任意の箇所とする。

表 21−長さの許容差 

単位  mm

長さの許容差

+15

0

10 

形状 

10.1 

横曲がり 

板,波板及びコイルの横曲がりの適用は,

図 による。ただし,波板の場合は,波付け前の板に適用す

る。板,波板及びコイルの横曲がりの最大値は,

表 22 又は表 23 による。ただし,横曲がりは,コイルの

正常でない部分には適用しない。また,横曲がりの測定は,省略してもよい

3)

。ただし,特に注文者の指

定がある場合には,測定しなければならない。

3)

横曲がりの測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,横曲がりは規定値を満たさな

ければならないことを意味する。

単位  mm

表 による種類の記号の板及び長さ 
2 000 mm

未満の

表 による種類の記

号の板及び波板の場合

長さ 2 000 mm 以上の

表 による種

類の記号の板及び波板の場合

コイルの場合

図 1−横曲がりの適用 


12

G 3323

:2012

表 22−横曲がりの最大値(SGMHCSGMH340SGMH400SGMH440SGMH490 及び 

SGMH540

に適用) 

単位  mm

コイル

長さ

2 500

未満 2

500

以上  4 000 未満 4

000

以上

630

未満 5

8

12

長さ 2 000 につき 5

630

以上 1

000

未満 4

6

10

1 000

以上 3

5

8

表 23−横曲がりの最大値(SGMCCSGMCHSGMCD1SGMCD4 及び SGMC340SGMC570 に適用) 

単位  mm

板及び波板

コイル

長さ

2 000

未満 2

000

以上

630

未満 4

長さ 2 000 につき 4

630

以上 2 長さ 2 000 につき 2

10.2 

直角度 

板及び波板の直角度は次のいずれかによる。ただし,波板の場合は,波付け前の板に適用する。

なお,疑義が生じた場合には a)の方法による。

a)

垂線を用いる方法  板及び波板の直角度は,1 隅点において,一辺に垂線を立てたとき,図 に示す

ように反対の隅点との距離(A)と垂線の長さ(B)との比(A/B)で表し,この値は,1.0 %を超えて

はならない。

図 2−板及び波板の直角度(垂線を用いる方法)

b)

対角線を用いる方法  板及び波板の 2 本の対角線の長さ(図 の X

1

及び X

2

)の差の絶対値の 1/2(|X

1

X

2

|/2

)を求め,この値が板及び波板の実測幅 の 0.7 %を超えてはならない。

図 3−板及び波板の直角度(対角線を用いる方法) 


13

G 3323

:2012

10.3 

平たん度 

板及びコイルの平たん度は,次による。

a) 

板の平たん度 

板の平たん度は,

表 24 又は表 25 による。平たん度は,定盤上に置いて測定し,その値は,ひずみの最

大値から板の製品厚さを減じたものとし,板の上側の面に適用する。

表 24−板の平たん度(SGMHCSGMH340SGMH400SGMH440SGMH490 及び SGMH540 に適用) 

単位  mm

表示厚さ

1 250

未満

1 250

以上 1 600 未満

1 600

以上

1.60

以上  3.15 未満 16 以下 18 以下 20 以下

3.15

以上  4.00 未満 16 以下

4.00

以上  6.00 未満 14 以下

6.00

以上  9.00 以下 13 以下

表 25−板の平たん度(SGMCCSGMCHSGMCD1SGMCD4 及び SGMC340SGMC570 に適用) 

単位  mm

ひずみの種類

a)

反り,波

耳のび

中のび

                      1 000

未満 12 以下

8

以下

6

以下

1 000

以上  1 250 未満 15 以下

9

以下

8

以下

1 250

以上  1 600 未満 15 以下 11 以下

8

以下

1 600

以上 20 以下 13 以下

9

以下

a)

ひずみの種類は,その形状及び発生部位によって次のとおりとする。 
反り:鋼板全体がわん曲したもの。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に直角に

わん曲した反りがある。

波:鋼板の圧延方向に波打ったような状態。 
耳のび:鋼板の縁(幅方向端部)に波が現れるものをいう。 
中のび:鋼板の中央部に波が現れるものをいう。

b) 

コイルの平たん度 

コイルの平たん度は,

表 24 又は表 25 による。ただし,反りは適用しない。また,コイルの平たん度は,

コイルの正常でない部分には,適用しない。コイルの平たん度は,製造ラインに設置した検査台で検査す

る。ただし,測定値の報告が必要な場合には,受渡当事者間の協定によって測定方法などを決めなければ

ならない。

なお,コイルの平たん度の測定は,省略してもよい

4)

4)

平たん度の測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,平たん度は規定値を満たさな

ければならないことを意味する。

11 

質量及びその許容差 

11.1 

板及び波板の質量 

板及び波板の質量は,通常,計算質量によってキログラムで表す。

11.2 

コイルの質量 

コイルの質量は,実測質量又は計算質量によってキログラムで表す。


14

G 3323

:2012

11.3 

質量の計算方法 

板,波板及びコイルの質量の計算方法は,

表 26 による。

表 26−質量の計算方法 

計算順序

計算方法

結果の桁数

a)

原板の基本質量 kg/(mm・m

2

7.85

b)

原板の単位質量 kg/m

2

原板の基本質量[kg/(mm・m

2

)]×表示厚さ(mm)

有効数字 4 桁に丸める。

めっき後の単位質量 kg/m

2

原板の単位質量(kg/m

2

)+めっき量定数(kg/m

2

c)

有効数字 4 桁に丸める。

板・波板

板及び波板

d)

の面積

m

2

幅(mm)×長さ(mm)×10

6

有効数字 4 桁に丸める。

1

枚の質量 kg

めっき後の単位質量(kg/m

2

)×面積(m

2

有効数字 3 桁に丸める。

1

結束の質量

e)

 kg

1

枚の質量(kg)×同一寸法の 1 結束内の枚数 kg の整数値に丸める。

総質量 kg

各結束質量(kg)の総和 kg の整数値。

コイル

コイルの単位質量 kg/m

めっき後の単位質量(kg/m

2

)×幅(mm)×10

3

有効数字 3 桁に丸める。

1

コイルの質量 kg

コイルの単位質量(kg/m)×長さ(m) kg の整数値に丸める。

総質量 kg

各コイルの質量(kg)の総和 kg の整数値。

a)

数値の丸め方は,JIS Z 8401 の規則 A による。

b)

厚さ 1 mm×面積 1 m

2

当たりの原板の基本質量

c)

めっき量定数は,

表 27 による。

d)

波板の面積の計算に用いる幅は,波付け前の寸法による。

e)

結束質量が指定された場合の枚数は,指定質量を同一形状,同一寸法,同一めっき付着量ごとに板 1 枚の質量で
除して求め,整数値に丸める。

表 27−質量の計算に用いるめっき量定数 

単位  kg/m

2

めっきの付着量

表示記号

K06 K08 K10 K12

K14

K18

K20

K22

K25 K27 K35 K45

めっき量定数

0.090

0.120 0.150 0.183

0.203

0.244

0.285

0.305

0.350 0.381 0.458 0.565

11.4 

板及び波板の計算質量の許容差 

板及び波板の計算質量の許容差は,11.3 によって求めた計算質量と実測質量との差を計算質量で除して

百分率で表し,

表 28 による。

表 28−質量の許容差 

一組

a)

の計算質量

kg

許容差

%

600

未満

±10

600

以上 2

000

未満

±7.5

 2 000

以上

±5

a)

同一材質,同一形状,同一寸法及び同一めっき付着量のも
のを一組として計算する。

12 

外観 

板,波板及びコイルは,使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし,コイルは,一般に

検査によって全長にわたっての欠点の検出は困難であり,また欠点を除去する機会がないため,若干の正

常でない部分又は溶接部を含むことがある。コイルの正常でない部分の処置が必要な場合は,その方法を


15

G 3323

:2012

受渡当事者間で協定してもよい。

なお,表面の欠点は,特に指定のない限り,板,波板及びコイルの片側の面

5)

に適用する。

注記  欠点には,孔,ラミネーション,表面きずなどがある。

5)

片側の面とは,通常,板及び波板の場合は,包装で上側にある面をいい,コイルの場合は,コ

イルの外側の面をいう。

13 

試験 

13.1 

分析試験 

13.1.1 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方 

板,波板及びコイルの化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び分析試料の採り方

は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

13.1.2 

分析方法 

分析方法は,JIS G 0320 による。

13.2 

めっき試験 

13.2.1 

供試材の採り方 

供試材は,同一寸法及び同一めっき付着量の製品 50 t ごと及びその端数に 1 枚を採る。

なお,波板の場合は,波付け前の板から供試材を採取する。

13.2.2 

めっきの付着量試験 

めっきの付着量試験は,次による。

a)

試験方法  めっきの付着量は,両面について測定し,その試験方法は,JIS H 0401 の 5.2(間接法),

附属書 又は附属書 のいずれかによる。ただし,疑義が生じた場合は,JIS H 0401 の 5.2(間接法)

による。

附属書 による方法の場合には,同一寸法,同一付着量の製品 50 t ごと及びその端数ごとに測定す

る。

b)

試験片の採取位置,大きさ及び数  試験片の採取位置,大きさ及び数は,次による。

1)

JIS H 0401

の 5.2(間接法)による場合の試験片の採取位置及び数は,C.5.2 による。試験片の大き

さは,1 200 mm

2

以上とする。

2)

附属書 による場合の試験片の採取位置,大きさ及び数は,C.5 による。

3)

附属書 による方法の場合には,試験片は採取せず,コイルを直接測定する。

13.2.3 

めっきの密着性試験 

曲げ試験によるめっきの密着性試験は,次による。

a)

試験片の採取位置及び大きさ  試験片の採取位置は,供試材の任意の位置とする。試験片は,幅 75∼

125 mm

で幅の 2 倍程度の適切な長さのものとし,特に指定がない限り,原板の圧延方向と平行に供

試材から 1 個を採る。

b)

試験片の曲げ操作  試験片の曲げ操作は,手動の万力(バイス)を用い,表 又は表 に内側間隔と

して規定する枚数の板を挟んで

図 のように試験片の長手方向に 180°曲げる。ただし,万力を用い

ることができない場合は,その他の適切な方法で試験してもよい。


16

G 3323

:2012

図 4−曲げ試験の方向 

13.2.4 

めっきの耐食性試験 

めっきの耐食性試験を行う場合は,JIS H 8502 の 8.(サイクル試験方法)

JIS K 5600-7-9 

附属書 1(サ

イクル D)又は JIS G 0594 の方法のいずれかによる。

なお,めっきの耐食性試験は,受渡当事者間の協定に基づいて実施するものとし,評価基準(基準値・

特性値の設定)については,受渡当事者間の協定によって決めてもよい。

注記  めっきの耐食性試験では,一般に,評価基準を規定せずに試験結果を報告する場合が多い。

13.3 

機械試験 

13.3.1 

一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。この場合,

供試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,波板の場合は,波付け

前の板から採取する。試験片の数及び採取位置は,次による。

a)

試験片の数  同一種類,同一厚さ,同一めっき付着量の製品 50 t ごと及びその端数から曲げ試験片及

び引張試験片を 1 個ずつ採取する。

b)

試験片の採取位置  試験片の中心は,幅の 1/4 の位置又はそれに近い位置とする。

13.3.2 

曲げ試験 

曲げ試験は,13.2.3 による。

なお,曲げ性の試験は,省略してもよい

6)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わな

ければならない。

6)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

13.3.3 

引張試験 

引張試験は,次による。

a)

試験片  試験片は,JIS Z 2241 の 5 号試験片とし,表 10 及び表 11 に規定する方向に供試材から 1 個

を採る。

b)

試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

c)

降伏点又は耐力,及び引張強さの算出に用いる厚さ  降伏点又は耐力,及び引張強さの算出に用いる

厚さは,次のいずれかによる。

−  めっき層除去後の実測厚さ

−  めっき層を含めた実測厚さから,相当めっき厚さを減じたもの

−  めっき層を含めた実測厚さから,実測しためっき付着量の換算めっき厚さ

7)

を減じたもの

7)

換算めっき厚さとは,実測しためっき付着量をめっきの密度(

表 14 の区分 1 は 6.0 g/cm

3

,区分


17

G 3323

:2012

2

は 5.6 g/cm

3

)で除して mm の単位で小数点以下 3 桁まで求めたものである。

14 

検査及び再検査 

14.1 

検査 

検査は,次による。

a)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

b)

めっきの付着量は,5.1 に適合しなければならない。

c)

めっき密着性は,5.3 に適合しなければならない。

d)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

e)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

f)

形状は,箇条 10 に適合しなければならない。

g)

質量は,箇条 11 に適合しなければならない。

h)

外観は,箇条 12 に適合しなければならない。

14.2 

再検査   

めっきの付着量試験,めっき密着性の試験,曲げ性の試験又は引張試験で合格とならなかった板,波板

及びコイルは,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定してもよい。

15 

表示 

検査に合格した板,波板及びコイルは,1 包装ごと又は 1 結束ごとに次の項目を適切な方法で表示する。

ただし,受渡当事者間の協定によって板及び波板 1 枚ごとに,次の項目を適切な方法で表示してもよい。

a)

種類の記号。

表 10 の注

a)

及び

表 11 の注

b)

による場合は,種類の記号の後ろに Y を表示する。

b)

屋根用の記号,建築外板用の記号及び/又は波板の記号(波板の形状記号を含む。

。これらの記号は,

該当するものに,種類の記号に続けて表示する。

c)

スキンパス処理の記号及び/又は化成処理の記号,塗油の記号。これらの記号は,注文者の指定があ

る場合に表示する。

d)

めっきの付着量表示記号

e)

寸法(9.1 参照。ただし,板 1 枚の場合は,表示厚さだけでよい。

f)

製品の識別番号

g)

枚数又は質量(板 1 枚の場合は,省略してもよい。

h)

製造業者名又はその略号

表示は,次の例による。

例 1  板の場合 

SGMCC

        ○○○

    K18

  0.27    ×  914  ×  1829

↓          ↓            ↓

めっきの付着量

表示厚さ          幅          長さ

表示記号

          (mm)      (mm)    (mm)

スキンパス記号,化成処理記号,塗油記号

種類の記号(一般用)


18

G 3323

:2012

例 2  コイルの場合 

SGMCC

      ○○○

    K22       0.60    ×  914  ×    C

      ↓

  ↓          ↓        ↓

めっきの付着量      表示厚さ        幅          長さの表示が必要な場合は,

表示記号

(mm)        (mm)      長さ(m)とする。

スキンパス記号,化成処理記号,塗油記号

種類の記号(一般用)

例 3  屋根用(コイル)の場合 

SGMC340R

    ○○○

    K27       0.60    ×  914  ×    C

      ↓

  ↓          ↓        ↓

  めっきの付着量      表示厚さ        幅            長さの表示が必要な場合は, 
  表示記号

  (mm)    (mm)        長さ(m)とする。

  スキンパス記号,化成処理記号,塗油記号

  種類の記号(高強度一般用)+屋根用の記号

例 4  硬質一般用の板を用いた建築外板用波板の場合 

SGMCHA

   W2

  K18

 

  0.27    ×  762  ×  1829

  ↓                      ↓          ↓        ↓

めっきの付着量      表示厚さ            幅      長さ   
表示記号

    (mm)      (mm)  (mm)

波板の記号(波板 2 号,小波)

種類の記号(硬質一般用)+建築外板用の記号

16 

注文時の確認事項 

この規格に規定する要求事項を適切に指定するために,受渡当事者は,引合書及び注文書に次の情報を

含めることが望ましい。

a)

種類の記号(

表 及び表 2

b)

寸法(標準表示厚さ,標準幅及び標準長さについては,

表 12 及び表 13,波板は表 B.2 及び JIS G 3316

c)

スキンパス処理

d)

めっきの付着量表示記号(

表 4

e)

化成処理の記号(

表 7

f)

塗油の記号(

表 8

g)

製品の 1 結束又は 1 コイルの最大質量及び最小質量

h)

注文総質量

i)

幅の許容差(

表 18,表 19 又は表 20

j)

コイルの場合,内径及び外径


19

G 3323

:2012

k)

可能な場合,用途,加工方法など

17 

報告 

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)による。ただし,化学成分のうち,炭素,りん及び硫黄

は,小数点以下 3 桁まで報告してもよい。相当めっき厚さに適用した

表 14 の区分を報告する。検査文書の

種類は,特に指定のない場合は,JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又

は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


20

G 3323

:2012

附属書 A

(規定)

屋根用・建築外板用の板及びコイルの 
表示厚さ及びめっきの付着量表示記号

A.1 

適用範囲 

この附属書は,屋根用・建築外板用の板,波板及びコイル(冷延原板を用いる。

)の適用する表示厚さ及

びめっきの付着量表示記号について規定する。

A.2 

適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号 

屋根用・建築外板用の板,波板及びコイルに適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は,

表 A.1

による。

表 A.1−適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号(冷延原板を使用) 

用途

適用する表示厚さ

mm

めっきの付着量表示記号

a)

屋根用 0.35 以上  1.0 以下

K14, K18, K20, K22, K25,K27

 1.0

を超えるもの

K18, K20, K22, K25, K27

0.27

以上  0.50 以下

K08, K10, K12, K14, K18,K20,

K22, K25, K27

建築外板用 0.50 を超え  1.0 以下

K12, K14, K18, K20, K22, K25, K27

 1.0

を超えるもの

K18, K20, K22, K25, K27

a)

 K35

及び K45 の適用については,受渡当事者間で協定してもよい。


21

G 3323

:2012

附属書 B

(規定)

波板の表示厚さ,めっきの付着量表示記号及び標準寸法

B.1 

適用範囲 

この附属書は,波板の適用する表示厚さ,めっきの付着量表示記号及び標準寸法について規定する。

B.2 

適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号 

波板の適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は,

表 B.1 による。

表 B.1−適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号(冷延原板を使用) 

適用する表示厚さ

mm

めっきの付着量表示記号

a)

0.20

以上    0.27 未満

K06, K08, K10, K12

0.27

以上    0.50 以下

K08, K10, K12, K14, K18, K20, K22, K25,

K27

0.50

を超え      1.0 以下

K12, K14, K18, K20, K22, K25, K27

a)

 K35

及び K45 の適用については,受渡当事者間で協定してもよい。

B.3 

標準寸法 

B.3.1 

標準表示厚さ 

波板の標準表示厚さは,

表 B.2 による。

表 B.2−標準表示厚さ 

単位  mm

標準表示厚さ

0.20 0.25 0.27 0.30 0.35 0.40 0.50 0.60 0.80  1.0

B.3.2 

波付け前の標準幅及び標準長さ 

波板の波付け前の標準幅及び標準長さは,

表 B.3 による。

表 B.3−標準幅及び標準長さ 

単位  mm

波付け前の標準幅

標準長さ

 762

1 829

  2 134  2 438  2 743  3 048  3 353  3 658

 914

1 829

  2 134  2 438  2 743  3 048  3 353  3 658

1 000

2 000


22

G 3323

:2012

附属書 C 
(規定)

溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム合金めっき鋼板及び鋼帯の

蛍光 X 線法によるオフラインめっき付着量試験方法

C.1 

適用範囲 

この附属書は,溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム合金めっき鋼板及び鋼帯並びに波付け前の波板

から採取した試験片のめっき付着量を,蛍光 X 線分析装置によって測定する試験方法について規定する。

C.2 

測定原理 

励起 X 線を試料に照射したときに放出されるめっきからの蛍光 X 線の強度を測定して,めっきの付着量

が既知の試料からの蛍光 X 線強度と比較してめっきの付着量を求める。

C.3 

試験装置 

試験装置は,JIS K 0119 の箇条 5(装置)による。

C.4 

測定蛍光  

測定する蛍光 X 線は,ZnKα(波長 14.35 nm)の一次線とする。

C.5 

試験片 

C.5.1 

試験片の大きさ 

試験片は,試験片への一次 X 線の照射面積が 314 mm

2

以上の大きさになるよう調製された蛍光 X 線分析

装置の試料室にセットできる大きさとする。

C.5.2 

試験片の採取位置及び数 

試験片は,13.2.1 によって採取した供試材から,

図 C.1 に示す 3 か所の位置又はその近傍からそれぞれ 1

個採取する。

単位  mm

図 C.1−試験片の採取位置 


23

G 3323

:2012

C.6 

検量線の作成及び校正 

C.6.1 

検量線の作成 

検量線の作成は,次による。ただし,蛍光 X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片

を採取せずに,c)で使用した試験片のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって求め,検量線

を作成してもよい。この場合,試験片の面積は 1 200 mm

2

以上となるように採取する。

a)

検量線の作成に使用する蛍光 X 線測定用試験片(以下,試験片 A という。

)及び蛍光 X 線測定用試験

片のめっきの付着量を決定するための試験片(以下,試験片 B という。

)を採取する。それぞれの試

験片は,測定対象と同一のめっきの種類の鋼板又は鋼帯から採取する。試験片 A の大きさは試料室に

収まる大きさとし,1 個又は隣り合うように 2 個を採取する。試験片 B の大きさは,1 200 mm

2

以上と

し,試験片 A を挟んで 2 個採取する。

b)

試験片 A のいずれの面に励起 X 線を照射するかをあらかじめ決め,この面を測定面とする。試験片 B

の測定面のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって測定する。この場合,測定面の反

対側にラッカーを塗装して乾燥させる,幅広のテープを貼り付けるなどのめっき層の溶出を防ぐ方法

を用いる。

二つの試験片 B のめっきの付着量の平均を求め試験片 A の測定面のめっきの付着量とする。

c)

試験片 A を装置にセットして,C.7 a)で設定された条件によって試験片 A の測定面に励起 X 線を照射

し,その蛍光 X 線強度を測定する。

d)

めっきの付着量の異なる試験片 A 及び試験片 B を 3 組以上用いて,その蛍光 X 線強度とめっきの付

着量との関係から検量線を作成する。

注記  検量線は,亜鉛の管理濃度に応じて作成されている。

C.6.2 

検量線の校正 

校正用の試験片を装置にセットし,定期的

1)

に蛍光 X 線の強度又はめっき付着量換算値を測定し,検量

線を校正する。

1)

例えば,8 時間ごと,日ごとなどに測定するのが望ましい。

C.7 

操作 

操作は,次による。

a)

測定するめっきの付着量のうち最小となるめっき付着量表示記号の試験片を装置にセットし,連続 10

回測定したときの相対標準偏差

2)

が 1 %以下,かつ,めっきの付着量を 0.1 g/m

2

の単位まで読み取るこ

とのできる条件を設定する。ただし,X 線強度をカウントで測定し,カウント数が 10 000 以上の場合

は,繰り返し測定は不要とする。

2)

測定値の標準偏差(分散の平方根の絶対値)を平均値によって除した値をいう(JIS K 0211

参照)

なお,条件を設定したときに使用しためっき付着量表示記号より少ないめっきの付着量を測定する

場合には,該当するめっき付着量表示記号の試験片を用いて上記の条件を満たしていることを確認す

る。上記の条件を満たしていないときには,あらためて条件を設定し直す。

b)

試験片を装置の試料室に正しく取り付ける。

c)

設定された条件によって,試験片に X 線を照射し,蛍光 X 線強度を測定する。

d)

検量線によって,蛍光 X 線強度を 1 m

2

当たりのめっき付着量(片面,g/m

2

)に換算する。


24

G 3323

:2012

e)

b)

d)の操作を試験片の裏面についても繰り返してめっき付着量を求め,表面及び裏面のめっき付着

量を合計したものを試験片のめっき付着量(両面,g/m

2

)とする。

C.8 

装置の点検 

装置の点検は適切に行わなければならない。点検を行う事項は,JIS K 0119 の箇条 15(装置の点検)に

よるほか,付着量測定結果と JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって測定した結果とを比較し,装置による

測定結果が正常であることを点検しなければならない。


25

G 3323

:2012

附属書 D 
(規定)

溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム合金めっき鋼帯の

蛍光 X 線法によるオンラインめっき付着量試験方法

D.1 

適用範囲 

この附属書は,溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム合金めっき鋼板のめっき付着量を製造ラインに

設置した蛍光 X 線装置によって測定する試験方法について規定する。

警告  この附属書に基づいて測定及び設備の保守を行う場合には,適切な安全対策を施す必要がある。

特に放射線による被ばくを防止するため,安全管理を徹底しなければならない。

注記  この附属書で用いる装置の設置及び取扱いに関係する法令として労働安全衛生法,電離放射線障

害防止規則などがある。

D.2 

測定原理 

励起 X 線(ガンマ線を含む。

)を鋼帯に照射したときに放出されるめっきからの蛍光 X 線の強度を測定

して,めっきの付着量が既知の試料からの蛍光 X 線強度と比較してめっきの付着量を求める。

D.3 

装置 

装置は,X 線発生部,分光・検出・計数部及び装置制御・データ処理部によって構成され,次による。

装置は,測定結果に有意な影響を及ぼすような温度・湿度の変動のない場所に設置する。

D.3.1 X

線発生部 

X

線発生部は,鋼帯の D.6.3 に規定する位置に励起 X 線(ガンマ線を含む。

)を直接照射できるものとす

る。

D.3.2 

分光・検出・計数部 

分光・検出・計数部は,D.6.3 に規定する測定位置で発生する蛍光 X 線の強度を測定できる機能を有す

るものとする。

D.3.3 

装置制御・データ処理部 

装置制御・データ処理部は,D.6.3 に規定する位置に励起 X 線(ガンマ線を含む。

)を照射して発生する

蛍光 X 線の強度を測定するよう X 線発生部及び分光・検出・計数部を制御し,照射位置と測定結果とを対

応させて記録できるものとする。

D.4 

測定蛍光  

測定する蛍光 X 線は,ZnKα(波長 14.35 nm)の一次線とする。ただし,測定面と装置との距離の補正

などに,他の波長の X 線を同時に測定して用いてもよい。

D.5 

検量線の作成及び校正 

D.5.1 

検量線の作成 

検量線の作成は,次による。ただし,蛍光 X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片

を採取せずに,c)で使用した試験片のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって求め,検量線

を作成してもよい。この場合,試験片の面積は 1 200 mm

2

以上となるように採取する。


26

G 3323

:2012

a)

検量線の作成に使用する蛍光 X 線測定用試験片(以下,試験片 A という。

)及び蛍光 X 線測定用試験

片のめっきの付着量を決定するための試験片(以下,試験片 B という。

)を採取する。それぞれの試

験片は,測定対象と同一のめっきの種類の鋼板又は鋼帯から採取する。試験片 A の大きさは装置を固

定したときの X 線照射が収まる大きさとし,1 個又は隣り合うように 2 個を採取する。試験片 B の大

きさは,1 200 mm

2

以上とし,試験片 A を挟んで 2 個採取する。

b)

試験片 A のいずれの面に励起 X 線(ガンマ線を含む。

)を照射するかをあらかじめ決め,この面を測

定面とする。試験片 B の測定面のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって測定する。

この場合,測定面の反対側にラッカーを塗装して乾燥させる,幅広のテープを貼り付けるなどのめっ

き層の溶出を防ぐ方法を用いる。二つの試験片 B のめっきの付着量の平均を求め,試験片 A の測定面

のめっきの付着量とする。

c)

試験片 A を装置にセットして,D.6.4 a)で設定された条件によって試験片 A の測定面に励起 X 線(ガ

ンマ線を含む。

)を照射し,その蛍光 X 線強度を測定する。

d)

めっきの付着量の異なる試験片 A 及び試験片 B を 3 組以上用いて,その蛍光 X 線強度とめっきの付

着量との関係から検量線を作成する。

注記  検量線は,亜鉛の管理濃度に応じて作成されている。

D.5.2 

検量線の校正 

検量線の校正は,C.6.2 による。

D.6 

測定方法 

D.6.1 

測定面 

鋼帯のめっきの付着量を測定する面は,測定結果に有意な影響を及ぼすような汚れ,金属粉の付着があ

ってはならない。測定する面と装置との距離及び傾きは,X 線測定用試験片測定時と同一の距離及び傾き

とする。測定結果に有意な影響を及ぼすような鋼帯と装置との距離及び傾きの差が生じた場合には,その

影響を補正しなければならない。

D.6.2 

測定モード 

めっきの付着量の測定モードは,鋼帯のめっきの付着量を測定するために X 線を照射する間,装置を鋼

帯の定められた幅方向位置に固定して測定する方法(以下,定点測定モードという。

)又は装置を鋼帯の幅

方向に一定速度で移動しながら測定する方法(以下,スキャンモードという。

)のいずれかとする。いずれ

の方法とするかは,製造業者による。

D.6.3 

めっきの付着量の測定位置 

鋼帯の幅方向の測定位置は,定点測定モードの場合は

図 D.1 a)によって,スキャンモードの場合は図 D.1 

b)

による。定点測定モードの場合は,X 線ビームの外側の縁が鋼帯の両縁(幅方向端部)から 50

30

0

mm

となる位置及び X 線ビームの中心が板幅中央±15 mm となる位置の 3 か所に装置を移動し,それぞれの位

置でめっきの付着量を測定する。スキャンモードの場合は,装置を鋼帯の幅方向に一定速度で移動し,

D.1 b)

に示す 3 か所それぞれの測定範囲(A)でめっきの付着量を測定する。この場合,縁側の測定範囲は,

X

線ビームの外側の縁の位置を示し,板幅中心のときは X 線ビームの中心の位置を示す。

付着量は,鋼帯の表裏を測定する。鋼帯の幅方向の測定位置は鋼帯の表裏では同一とし,長さ方向の表

裏での測定位置は,できるだけ近接した位置とする。


27

G 3323

:2012

単位  mm

A

:測定範囲(30∼120)

B

:測定開始位置(50∼110)

a) 

定点測定モードの場合 b) 

スキャンモードの場合 

図 D.1−めっき付着量の測定位置 

D.6.4 

測定 

測定は,次による。

a)

1

か所の測定時間は 4 秒以下とする。装置を設置した製造ラインで測定するめっきの付着量のうち最

小となるめっき付着量表示記号の試験片を装置にセットし,

規定の測定時間で連続 10 回測定したとき

の相対標準偏差

1)

が 1 %以下,かつ,めっきの付着量を 0.1 g/m

2

の単位まで読み取ることのできる条件

を設定する。ただし,X 線強度をカウントで測定し,カウント数が 10 000 以上の場合は,繰り返し測

定は不要とする。

1)

測定値の標準偏差(分散の平方根の絶対値)を平均値によって除した値をいう(JIS K 0211

参照)

なお,条件を設定したときに使用しためっき付着量表示記号より少ないめっきの付着量を測定する

場合には,該当するめっき付着量表示記号の試験片を用いて上記の条件を満たしていることを確認す

る。上記の条件を満たしていないときには,あらためて条件を設定しなおす。

b)

設定された条件によって,鋼帯に X 線を照射し,蛍光 X 線強度を測定する。

c)

検量線によって,蛍光 X 線強度を 1 m

2

当たりのめっき付着量(片面,g/m

2

)に換算する。

なお,鋼帯の面積が,めっきの付着量測定後にスキンパスなどによって変化する場合には,面積の

変化率を用いてめっきの付着量を補正する。

d)

表面及び裏面のめっき付着量を合計して鋼帯 1 か所のめっき付着量(両面,g/m

2

)とする。

D.6.5 

付着量の測定値 


28

G 3323

:2012

任意の 1 パス

2)

の 3 か所における付着量を用いて,めっきの平均付着量及び最小付着量を求める。ただ

し,パス数は複数としてもよく,複数のパスを用いる場合のめっきの平均付着量は全てのめっきの付着量

測定値の平均とし,最小付着量は全てのめっきの付着量測定値のうち最小付着量とする。

2)

  1

パスとは,X 線発生部を鋼帯の任意の位置における鋼帯の縁から反対側の縁まで一方向に移

動させる間での測定をいう。

D.7 

装置の点検 

装置の点検は適切に行わなければならない。点検を行う事項は,JIS K 0119 の箇条 15(装置の点検)に

よるほか,次による。

a)

装置の設置場所の温度,湿度が測定に影響を及ぼさないこと。

b)

測定するときの装置と鋼帯との距離及び角度が一定であること。

c)

校正を行うときの試験片と装置との距離及び角度が鋼帯を測定するときと同じであること。

d)

スキャンモードのときに装置が一定速度で移動すること。

e)

装置が設定された条件で鋼帯のめっきの付着量を測定していること。

f)

装置の汚れが測定に影響を及ぼさないこと。

g)

この方法による付着量測定結果と他の測定方法[

附属書 又は JIS H 0401 の 5.2(間接法)]で測定し

た結果とを比較し,装置による測定結果が正常であること。