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G 3314

:2010

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類,種類の記号,適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号

2

4

  化学成分

2

5

  めっきの付着量及び密着性

3

5.1

  めっきの付着量

3

5.2

  めっき密着性

3

6

  化成処理

3

7

  塗油

4

8

  機械的性質

4

8.1

  引張試験特性

4

8.2

  曲げ性

5

9

  寸法及びその許容差

5

9.1

  寸法の表し方

5

9.2

  標準寸法

5

9.3

  寸法の許容差

5

10

  形状

6

10.1

  横曲がり

6

10.2

  直角度

7

10.3

  平たん度

8

11

  質量

8

12

  外観

9

13

  試験

9

13.1

  分析試験

9

13.2

  めっきの付着量試験

10

13.3

  めっきの密着性試験

10

13.4

  機械試験

11

14

  検査及び再検査

11

14.1

  検査

11

14.2

  再検査

11

15

  表示

11

16

  報告

12

附属書 JA(規定)屋根用・建築外板用の板及びコイルの表示厚さ及びめっきの付着量表示記号

13

附属書 JB(規定)溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯のめっきの付着量試験方法

14


G 3314

:2010  目次

(2)

ページ

附属書 JC(参考)JIS と対応国際規格との対比表

20


G 3314

:2010

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3314:2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 23 年 2 月 21 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3314:2006 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


G 3314

:2010  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 G

3314

:2010

溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯

Hot-dip aluminium-coated steel sheet and strip

序文

この規格は,2005 年に第 3 版として発行された ISO 5000 を基に,技術的内容を変更して作成した日本

工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JC に示す。

1

適用範囲

この規格は,溶融アルミニウムめっきを行った鋼板及び鋼帯(以下,板及びコイルという。

)について規

定する。

注記 1  めっきの密着性向上のため,めっきの成分に Si が含まれている。

注記 2  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 5000:2005

,Continuous hot-dip aluminium-silicon-coated cold-reduced carbon steel sheet of

commercial and drawing qualities

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

注記  対応国際規格:ISO 10474,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS K 0119

  蛍光 X 線分析通則

JIS K 8180

  塩酸(試薬)

JlS K 8576

  水酸化ナトリウム(試薬)

JlS K 8847

  ヘキサメチレンテトラミン(試薬)

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JlS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方


2

G 3314

:2010

3

種類,種類の記号,適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号

板及びコイルの種類は,8 種類とし,種類の記号,適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は,

表 による。表示する厚さ(以下,表示厚さという。)は,製品厚さ(原板にめっきを施した後の厚さ)と

する。ただし,SA2C,SA2 400,SA2 440 及び SA2 490 の場合には,めっき前の原板の厚さを表示厚さと

してもよい。原板の厚さを表示厚さとする場合には,種類の記号の後に記号 B を付ける

1)

SA2C

,SA2 400,SA2 440 及び SA2 490 を屋根用又は建築外板用に用いる場合には,表示厚さを表す記

号 B の末尾に屋根用を表す記号 R 又は建築外板用を表す記号 A を付ける

1)

。この場合の表示厚さ及びめっ

きの付着量は,

附属書 JA による。

注記  屋根用及び建築外板用の場合には,めっき前の原板の厚さを表示する厚さとしている。

1)

箇条 15 参照。

表 1−種類の記号,適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号

種類の記号

主な用途

適用する表示厚さ

(製品厚さ又は原板厚さ)

mm

めっきの付着量表示記号

SA1C

耐熱用(一般用)

SA1D

耐熱用(絞り用)

SA1E

耐熱用(深絞り用)

SA1F

耐熱用(超深絞り用)

40

,60,80,100,120

SA2C

耐候用(一般用)

SA2 400

SA2 440

SA2 490

耐候用(構造用)

0.4

以上

2.5

以下

a)

120

b)

,150,200

a)

 SA1C

,SA1D 及び SA2C は,受渡当事者間の協定によって 0.3 mm 以上 0.4 mm 未満に適用してもよい。

b)

 SA2C

,SA2 400,SA2 440 及び SA2 490 を建築外板に用いる場合だけに適用する。

4

化学成分

板及びコイルは,13.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,必要に応じて表

2

以外の合金元素を添加してもよい。

表 2−化学成分

単位  %

種類の記号 C

Mn

P

S

SA1C 0.15

以下 0.60 以下 0.050 以下 0.050 以下

SA1D 0.12

以下 0.50 以下 0.040 以下 0.040 以下

SA1E 0.10

以下 0.45 以下 0.030 以下 0.030 以下

SA1F 0.08

以下 0.45 以下 0.030 以下 0.030 以下

SA2C 0.15

以下 0.60 以下 0.050 以下 0.050 以下

SA2 400 0.25

以下 1.70 以下 0.200 以下 0.050 以下

SA2 440 0.25

以下 2.00 以下 0.200 以下 0.050 以下

SA2 490 0.30

以下 2.00 以下 0.200 以下 0.050 以下


3

G 3314

:2010

5

めっきの付着量及び密着性

5.1

めっきの付着量

板及びコイルは,13.2 によって試験を行い,めっきの付着量表示記号に対する最小付着量(3 点平均最

小付着量,及び 1 点最小付着量)は,

表 による。

なお,最小付着量は,両面の合計とする。ここで,3 点平均最小付着量は,供試材から採取した 3 個の

試験片の測定値の平均に対して適用し,1 点最小付着量は,平均値を求めた 3 個の試験片の測定値の最小

値に対して適用する。

表 3−めっきの最小付着量(両面の合計)

単位  g/m

2

めっきの付着量表示記号  40 60 80 100

120

150

200

3

点平均最小付着量

40 60 80 100

120

150

200

1

点最小付着量

30 45 60

75

90

113

150

5.2

めっき密着性

板及びコイルは,

表 の曲げ試験条件によって 13.3 の試験を行ったとき,試験片の外側表面(試験片の

幅の両端からそれぞれ 7 mm 以上内側の部分)に,めっきはく離を生じてはならない。

なお,注文者の指定がない場合は,製造業者の判断によってめっき密着性の曲げ試験に代えてその他の

評価試験方法及び合否判定基準でめっき密着性を評価してもよい。この場合,

表 の曲げ試験によるめっ

き密着性を保証しなければならない。

表 4−めっき密着性及び曲げ性

曲げの内側間隔

表示厚さ

種類の記号

曲げ角度

1.6 mm

未満 1.6

mm

以上

SA1C 180

°

表示厚さの板 2 枚

表示厚さの板 2 枚

SA1D 180

°

表示厚さの板 1 枚

表示厚さの板 2 枚

a)

SA1E 180

°

表示厚さの板 1 枚

表示厚さの板 2 枚

a)

SA1F 180

°

表示厚さの板 1 枚

表示厚さの板 2 枚

a)

SA2C 180

°

表示厚さの板 4 枚

表示厚さの板 4 枚

SA2 400

180

°

表示厚さの板 4 枚

表示厚さの板 4 枚

SA2 440

180

°

表示厚さの板 4 枚

表示厚さの板 4 枚

SA2 490

180

°

表示厚さの板 4 枚

表示厚さの板 4 枚

a)

 SA1D

,SA1E 及び SA1F の曲げの内側間隔は,受渡当事者間の協定によって表示厚さの板 1 枚

としてもよい。

6

化成処理

板及びコイルの化成処理の種類及び記号は,

表 による。いずれの化成処理の種類とするかは,受渡当

事者間の協定による。ただし,受渡当事者間の協定によって

表 以外の化成処理を適用してもよい。


4

G 3314

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表 5−化成処理の種類及び記号

化成処理の種類

記号

クロメート処理 C

クロメートフリー処理

a)

 NC

無処理 M

a)

クロメートフリー処理とは,六価クロムを含まない化成
処理をいう。

7

塗油

板及びコイルの塗油の種類及び記号は,

表 による。塗油の有無は,受渡当事者間の協定による。

表 6−塗油の種類及び記号

塗油の種類

記号

塗油 O

無塗油 X

8

機械的性質

8.1

引張試験特性

板及びコイルの引張試験特性は,13.4.2 によって試験を行い,その値は,

表 による。

表 7−引張試験特性

伸び

%

表示厚さ

mm

種類の記号

降伏点

又は耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

0.30

以上

0.40

未満

0.40

以上

0.60

未満

0.60

以上

1.00

未満

1.00

以上

SA1C

(205 以上)  (270 以上)

SA1D

− 270 以上

(28 以上)

a)

30

以上

b)

 32

以上 34 以上

SA1E

− 270 以上

− 34 以上

b)

 36

以上 38 以上

SA1F

− 270 以上

− 35 以上

b)

 37

以上 39 以上

SA2C

(205 以上)  (270 以上)

SA2 400

295

以上 400 以上

− 18 以上 18 以上 18 以上

SA2 440

335

以上 440 以上

− 18 以上 18 以上 18 以上

SA2 490

365

以上 490 以上

− 16 以上 16 以上 16 以上

降伏点又は耐力,引張強さ及び伸びの括弧を付した値は,参考値であり,受渡当事者間の協定によって
適用してもよい。 
注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

めっきの付着量表示記号 120 以上の場合,受渡当事者間の協定によって 26 以上としてもよい。

b)

めっきの付着量表示記号 120 以上の場合,受渡当事者間の協定によって SA1D は 28 以上,SA1E

は 32 以上,SA1F は 33 以上としてもよい。


5

G 3314

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8.2

曲げ性

板及びコイルの曲げ性は,

表 の試験条件によって 13.4.3 の試験を行い,試験片の外側表面(試験片の

幅の両端からそれぞれ 7 mm 以上内側の部分)に,素地のき裂(肉眼で認められるもの)及び破断を生じ

てはならない。

注記  曲げ性の試験の実施については,13.4.3 参照。

9

寸法及びその許容差

9.1

寸法の表し方

板及びコイルの寸法の表し方は,次による。

a)

板及びコイルの製品厚さは,めっき後の厚さを有効数字 2 けたのミリメートルで表す。

b)

板の寸法は,表示厚さ,幅及び長さを,また,コイルの寸法は,表示厚さ及び幅をミリメートルで表

す。ただし,コイルの質量が計算質量による場合は,その長さをメートルで表す。

9.2

標準寸法

板及びコイルの標準寸法は,次による。

a)

板及びコイルの標準表示厚さは,

表 による。

表 8−標準表示厚さ

単位  mm

0.40 0.50 0.60 0.70 0.80 0.90

1.0 1.2 1.4 1.6 2.0 2.3

b)

板及びコイルの標準幅,及び板の標準長さは,

表 による。

表 9−標準幅及び標準長さ

単位  mm

標準幅

標準長さ

914

1 829

2 438

3 658

1 000

2 000

1 219

2 438

3 658

9.3

寸法の許容差

9.3.1

厚さの許容差

板及びコイルの表示厚さの許容差は,

表 10 による。SA2C,SA2 400,SA2 440 及び SA2 490 で原板厚さ

を用いる場合の厚さの許容差は,原板厚さを小数点以下 3 けたで表したものに,

表 11 の相当めっき厚さを

加えた数値を JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 2 けたに丸めた数値に適用する。


6

G 3314

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表 10−厚さの許容差

単位  mm

種類の記号

めっき

の付着量表示

記号

表示厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

 0.30

以上 0.40

未満

(±0.06)

a)

(±0.06)

a)

 0.40

以上 0.60

未満

±0.07

±0.07

 0.60

以上 1.0

未満

±0.10

±0.11

 1.0

以上 1.6

未満

±0.13

±0.14

 1.6

以上 2.3

未満

±0.17

±0.18

SA1C

SA1D

SA1E

SA1F

 40

 60

 80

100

120

 2.3

以上

±0.21

±0.22

 0.30

以上 0.40

未満

(±0.08)

a)

(±0.08)

a)

 0.40

以上 0.60

未満

±0.09

±0.09

 0.60

以上 1.0

未満

±0.12

±0.13

 1.0

以上 1.6

未満

±0.15

±0.16

 1.6

以上 2.3

未満

±0.19

±0.20

SA2C

SA2 400

SA2 440

SA2 490

120

150

200

 2.3

以上

±0.23

±0.24

表示厚さの測定箇所は,板又はコイルの縁(幅方向端部)から 50 mm 以上内側の任意の点
とする。 

a)

括弧を付した値は参考値であり,

受渡当事者間の協定によって SA1C,

SA1D

及び SA2C

だけに適用してもよい。

表 11−相当めっき厚さ

単位  mm

めっきの付着量表示記

40 60 80 100

120

150

200

相当めっき厚さ

0.022 0.033 0.044 0.056 0.066 0.083 0.111

9.3.2

幅の許容差及び長さの許容差

板及びコイルの幅の許容差,及び板の長さの許容差は,

表 12 による。

表 12−幅及び長さの許容差

単位  mm

区分

許容差

+7

 0

長さ

+15

 0

10

形状

10.1

横曲がり

板及びコイルの横曲がりは,

図 による。板及びコイルの横曲がりの最大値は,表 13 による。横曲がり

は,コイルの先端及び尾端の正常でない部分には,適用しない。

なお,横曲がりの測定は,省略してもよい

2)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,測定しなけ


7

G 3314

:2010

ればならない。

2)

横曲がりの測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,横曲がりは規定値を満たさな

ければならないことを意味する。

板の長さ 2 000 mm 未満の場合

板の長さ 2 000 mm 以上の場合

コイルの場合

図 1−横曲がり

表 13−横曲がりの最大値

単位  mm

長さ

2 000

未満 2

000

以上

コイル

630

未満 4

長さ 2 000 につき 4

630

以上 2

長さ 2 000 につき 2

10.2

直角度

板の直角度は次のいずれかによる。ただし,疑義が生じた場合には a)  の方法による。

a)

垂線を用いる方法  板の直角度は,1 隅点において,一辺に垂線を立てたとき,図 に示すように反

対の隅点との距離(A)と垂線の長さ(B)との比(A/B)で表し,この値は,1.0 %を超えてはならな

い。

図 2−板の直角度(垂線を用いる方法)

b)

対角線を用いる方法  板の 2 本の対角線の長さ(図 の X

1

及び X

2

)の差の絶対値の 1/2

(|X

1

X

2

|/2)を求め,この値が板の実測幅 の 0.7 %を超えてはならない。


8

G 3314

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図 3−板の直角度(対角線を用いる方法)

10.3

平たん度

板及びコイルの平たん度は,次による。

a)

板の平たん度  板の平たん度の最大値は,表 14 による。板の平たん度は,定盤の上で測定し,その値

は,板の上側の面の定盤からのひずみ

3)

の最大値から板の厚さを減じたものとする。

表 14−平たん度の最大値

単位  mm

ひずみの種類

反り

耳のび

中のび

1 000

未満 12 以下

8

以下

6

以下

1 000

以上

1 250

以下

15

以下

9

以下

8

以下

3)

ひずみの種類は,その形状及び発生部位によって次のとおりとする。

反り:板全体がわん曲したもの。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に直角にわん曲した

反りがある。

耳のび:板の縁(幅方向端部)に波が現れるものをいう。

中のび:板の中央部に波が現れるものをいう。

b)

コイルの平たん度  コイルの平たん度の最大値は,表 14 による。ただし,反りは適用しない。また,

コイルの平たん度は,コイルの正常でない部分には,適用しない。コイルの平たん度は,製造ライン

に設置した検査台で検査する。ただし,測定値の報告が必要な場合には,測定方法を含め受渡当事者

間の協定によって測定しなければならない。

なお,コイルの平たん度の測定は,省略してもよい

4)

4)

平たん度の測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,平たん度は規定値を満たさ

なければならないことを意味する。

11

質量

板及びコイルの質量は,次による。

a)

板の質量は,計算質量とし,キログラムで表す。

b)

コイルの質量は,実測質量又は計算質量とし,キログラムで表す。

c)

板及びコイルの質量の計算方法は,

表 15 による。


9

G 3314

:2010

表 15−質量の計算方法

計算順序

計算方法

結果のけた数

c)

原板の基本質量  kg/(mm・m

2

) 7.85(厚さ 1 mm,面積 1 m

2

原板の単位質量 kg/m

2

a)

製品厚さを用いる場合

原板の基本質量[kg/(mm・m

2

×[製品厚さ(mm)−相当めっき厚さ(mm)

a)

b)

原板厚さを用いる場合

原板の基本質量(kg/mm・m

2

)×原板厚さ(mm)

有効数字 4 けたに丸める。

板の単位質量 kg/m

2

原板の単位質量(kg/m

2

)+質量の計算に用いるめっ

きの付着量(g/m

2

)×10

3

b)

有効数字 4 けたに丸める。

板の面積

m

2

幅(mm)×長さ(mm)×10

6

有効数字 4 けたに丸める。

1

枚の質量 kg

板の単位質量(kg/m

2

)×板の面積(m

2

有効数字 3 けたに丸める。

1

結束の質量 kg

1

枚の質量(kg)×同一寸法の 1 結束内の枚数 kg の整数値に丸める。

総質量 kg

各結束質量(kg)の総和 kg の整数値

コイルの単位質量 kg/m  板の単位質量(kg/m

2

)×幅(mm)×10

3

有効数字 3 けたに丸める。

1

コイルの質量 kg  コイルの単位質量(kg/m)×長さ(m) kg の整数値に丸める。

総質量 kg

各コイルの質量(kg)の総和 kg の整数値

a)

相当めっき厚さは,

表 11 による。

b)

質量の計算に用いるめっきの付着量は,

表 16 による。

c)

数値の丸め方は,JIS Z 8401 の規則 A による。

表 16−質量の計算に用いるめっきの付着量

単位  g/m

2

めっきの付着量表示記号

40 60 80 100

120

150

200

質量の計算に用いるめっきの付着量 60  90  120 150 180 225 300

12

外観

板及びコイルには,使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし,表面の欠点は,通常,

鋼板及び鋼帯の片側の面

5)

に適用する。

なお,コイルは,一般に検査によって全長にわたってのきずの検出は困難であり,また,その除去の機

会がないため,若干の正常でない部分を含んでもよい。正常でない部分の処置は,受渡当事者間の協議に

よる。

注記  欠点には孔,ラミネーション,表面きずなどがある。

5)

片側の面とは,通常,板の場合は包装で上側にある面をいい,コイルの場合はコイルの外側の

面をいう。

13

試験

13.1

分析試験

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方  板及びコイルの化学成分は,溶鋼分析によって求め,分

析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学成分)による。

b)

分析方法  分析方法は,JIS G 0320 による。


10

G 3314

:2010

13.2

めっきの付着量試験

めっきの付着量試験は,次による。

a)

供試材の採り方  供試材の採り方は,同一寸法,同一付着量の製品 50 t ごと及びその端数からそれぞ

れ 1 枚採取する。

b)

試験片の採取位置及び大きさ  試験片の採取位置は,図 による。試験片の大きさは JB.3 a)  による

場合は 1 200 mm

2

以上とし,JB.3 b)  による場合は JB.2.2 による。

単位  mm

図 4−試験片の採取位置

c)

試験方法  試験方法は,附属書 JB に規定するいずれかの方法による。ただし,疑義が生じた場合は

JB.3 a)

による。めっきの付着量は,13.2 b)  によって採取した 3 個の試験片によって求める。

なお,JB.3 c)  による方法の場合には,同一寸法,同一付着量の製品 50 t ごと及びその端数ごとに測

定し,めっきの付着量は,JB.4.3.6.5 による。

13.3

めっきの密着性試験

曲げ試験によるめっきの密着性試験は,次による。

a)

試験片  試験片は,幅 75∼125 mm で幅の 2 倍程度の適切な長さのものとし,特に指定がない限り,

圧延方向と平行に供試材から 1 個を採る。試験片の採取位置は,供試材の任意の位置とする。

b)

試験片の曲げ操作  試験片の曲げ操作は,手動の万力(バイス)を用い表 に内側間隔として規定す

る枚数の板を挟んで

図 のように試験片の長手方向に 180°曲げる。ただし,万力を用いることがで

きない場合は,その他の適切な方法で試験してもよい。

図 5−曲げ試験の方向


11

G 3314

:2010

13.4

機械試験

13.4.1

機械試験の一般事項

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の 7.(一般要求)及び 9.(機械的性質)による。ただし,供試材の

採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位置は,次

による。

a)

試験片の数  同一溶鋼に属する同一寸法,同一付着量の製品 50 t ごと及びその端数から 1 個採取する。

b)

試験片の採取位置  試験片の中心は,幅方向 1/4 又はそれに近い位置とする。引張試験片及び曲げ試

験片は,圧延方向に採取する。

13.4.2

引張試験

引張試験は,次による。

a)

試験片は,JIS Z 2201 の 5 号試験片を用いる。

b)

試験方法は,JIS Z 2241 による。

c)

製品厚さを用いる場合の降伏点又は耐力,及び引張強さの算出に用いる厚さは,

次のいずれかによる。

−  めっき層除去後の実測厚さ

−  めっき層を含めた製品実測厚さから,相当めっき厚さを減じたもの

−  めっき層を含めた製品実測厚さから,実測しためっき付着量の換算めっき厚さを減じたもの

13.4.3

曲げ試験

曲げ試験は,13.3 による。

なお,曲げ性の試験は,省略してもよい

6)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わな

ければならない。

6)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

14

検査及び再検査

14.1

検査

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

めっきの付着量は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法及び寸法の許容差は,箇条 に適合しなければならない。

e)

形状は,箇条 10 に適合しなければならない。

f)

質量は,箇条 11 に適合しなければならない。

g)

外観は,箇条 12 に適合しなければならない。

14.2

再検査

めっきの付着量試験,めっき密着性試験又は機械試験で不合格となった板及びコイルは,JIS G 0404 

9.8

(再試験)によって再試験を行い,合否を決定してもよい。

15

表示

検査に合格した板及びコイルは,通常,包装し,結束ごとに次の項目を適切な方法で表示しなければな

らない。


12

G 3314

:2010

a)

種類の記号

b)

表示厚さの記号(SA2C,SA2 400,SA2 440 及び SA2 490 で原板厚さを適用する場合。

c)

製造番号又は検査番号

d)

化成処理及び塗油の記号

e)

めっきの付着量表示記号

f)

寸法(9.1 参照)

g)

枚数又は質量

h)

製造業者名又はその記号

例 1  SA1C  CO  100  0.60×914×1829

寸法:厚さ×幅×長さ(コイルの場合,長さは C とする。

めっきの付着量表示記号

化成処理及び塗油の記号

種類の記号

例 2  SA2C  BR  NCX  150  0.60×914×1829

寸法:厚さ×幅×長さ(コイルの場合,長さは C とする。

めっきの付着量表示記号

化成処理及び塗油の記号

表示厚さ(B)

,屋根用の記号(R)

種類の記号[耐候用(一般用)

例 3  SA2 400  BA  NCX  120  0.40×914×1829

寸法:厚さ×幅×長さ(コイルの場合,長さは C とする。

めっきの付着量表示記号

化成処理及び塗油の記号

表示厚さ(B)

,建築外板用の記号(A)

種類の記号[耐候用(構造用)

16

報告

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS G 0415

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


13

G 3314

:2010

附属書 JA

規定)

屋根用・建築外板用の板及びコイルの 
表示厚さ及びめっきの付着量表示記号

JA.1

  適用範囲

この附属書は,屋根用・建築外板用の板及びコイルの表示厚さ及びめっきの付着量表示記号について規

定する。

JA.2

  適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号

屋根用・建築外板用の板及びコイルに適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は,

表 JA.1 による。

表 JA.1−適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号

用途

適用する表示厚さ

mm

めっきの付着量表示記号

屋根用

0.40

以上 150,200

 0.40

以上 1.0 以下 120,150,200

建築外板用

 1.0

を超えるもの 150,200


14

G 3314

:2010

附属書 JB

規定)

溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯のめっきの付着量試験方法

JB.1

  適用範囲

この附属書は,溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯のめっきの付着量の試験方法について規定する。

JB.2

  試験片

JB.2.1

  試験片及びその採り方は,13.2 b)  による。

JB.2.2

  オフライン蛍光 X 線法による場合の試験片は,試験片への一次 X 線の照射面積が直径 10 mm 以上

の大きさになるように調整された蛍光 X 線分析装置の試料室にセットできる大きさとする。

JB.3

  試験方法

溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯のめっきの付着量の試験方法は,次のいずれかによる。

a)

水酸化ナトリウム−ヘキサメチレンテトラミン・塩酸はく離重量法

b)

オフライン蛍光 X 線法

c)

オンライン蛍光 X 線法

JB.4

  試験装置及び操作

JB.4.1

  水酸化ナトリウム−ヘキサメチレンテトラミン・塩酸はく離重量法

JB.4.1.1

  試験液

試験液は,次による。

a)

水酸化ナトリウム溶液  水酸化ナトリウム(JIS K 8576)2 g に対し,水 8 mL の割合で溶解して調製

する。

b)

ヘキサメチレンテトラミン・塩酸溶液  ヘキサメチレンテトラミン(JIS K 8847)0.35 g を塩酸(JIS K 

8180

に規定する特級以上)50 mL に溶解し,更に純水で 100 mL に希釈する。ただし,必要に応じて

この比率で適量を調製する。

JB.4.1.2

  操作

操作は,次による。

a)

試験片の油,汚れなどをアセトンなどの有機溶剤(塩素系のものは除く。

)又はその他の適切な方法で

除去し,十分に乾燥した後,少なくとも 0.001 g のけたまで質量をはかる。

b)

質量をはかった後の試験片を,85  ℃以上

1)

に熱した水酸化ナトリウム溶液[JB.4.1.1 a)]に浸す。始

めに激しく水素ガスが発生し,その後小さい気泡が発生するのを確認した後,試験片を取り出し,水

道水で水洗する。

1)

温度が低い場合,めっき層を完全に溶解しきれないことがあるが,ヘキサメチレンテトラミ

ン・塩酸溶液に浸せきする次の処理によって残存めっき層も溶解除去するため,付着量測定

結果への影響はない。

c)

水洗してぬれたままの試験片を直ちに,ヘキサメチレンテトラミン・塩酸溶液[JB.4.1.1 b)]に浸せ

きする。試験片からの激しい水素ガスの発生が止まり,細かな気泡が発生するのを確認した後,試験


15

G 3314

:2010

片を取り出し,水道水で水洗する。水洗後,試験片を十分に乾燥する。

d)

乾燥した試験片を,再び少なくとも 0.001 g のけたまで質量をはかる。

e)

次の式によってめっきの付着量 Z(両面)を算出する。

6

2

1

10

×

=

A

W

W

Z

ここに,

Z

めっきの付着量(両面)

g/m

2

W

1

めっき層を除去する前の試験片の質量(

g

W

2

めっき層を除去した後の試験片の質量(

g

A

試験片の面積(

mm

2

JB.4.2

  オフライン蛍光 線法

JB.4.2.1

  一般

この試験方法は,溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯から採取した試験片のめっき付着量を,蛍光

X

線装置によって測定する試験方法について規定する。

JB.4.2.2

  測定原理

励起

X

線を試料に照射したときに放出される原板からの鉄の蛍光

X

線の強度を測定して,めっきの付着

量が既知の試料からの蛍光

X

線強度と比較してめっきの付着量を求める。

JB.4.2.3

  試験装置

試験装置は,JIS K 0119 の 5.(装置)による。

JB.4.2.4

  測定蛍光 

測定する蛍光

X

線は,

FeK α

(波長

0.194 nm

)の一次線又は

FeK β

(波長

0.176 nm

)の一次線とする。

JB.4.2.5

  検量線の作成及び校正

JB.4.2.5.1

  検量線の作成

検量線の作成は,次による。ただし

X

線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片を採取

せずに,蛍光

X

線強度を測定した試験片のめっきの付着量を JB.4.1 によって求めてもよい。

a

)

検量線の作成に使用する

X

線測定用試験片及び

X

線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための

試験片を採取する。それぞれの試験片は,測定対象と同一のめっきの種類の鋼板又は鋼帯から採取す

る。

X

線測定用試験片の大きさは試料室に収まる大きさとし,

1

個又は隣り合うように

2

個を採取す

る。

X

線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の大きさは,

1 200 mm

2

以上とし,

X

線測定用試験片を挟んで

2

個採取する。

b

) X

線測定用試験片のいずれの面に励起

X

線を照射するかをあらかじめ決め,

X

線測定用試験片のめっ

きの付着量を決定するための試験片の励起

X

線を照射する面のめっきの付着量を JB.4.1 によって測定

する。この場合,測定面の反対側にラッカーを塗装して乾燥させるか,又は幅広のテープをはり付け

るなどの方法を用いてめっき層の溶出を防ぐ。二つの試験片のめっきの付着量の平均を求め,

X

線測

定用試験片の励起

X

線照射面のめっきの付着量とする。

c

) X

線測定用試験片を装置にセットして,JB.4.2.6 a

)

で設定された条件によって

X

線測定用試験片に励

X

線を照射し,その蛍光

X

線強度を測定する。

d

)

めっきの付着量の異なる

X

線測定用試験片を

3

個以上用いて,その蛍光

X

線強度とめっきの付着量と

の関係から検量線を作成する。


16

G 3314

:2010

JB.4.2.5.2

  検量線の校正

校正用の試験片を装置にセットし,定期的

2)

に蛍光

X

線の強度又はめっき付着量換算値を測定し,検量

線を校正する。校正用の試験片にはめっきの付着量の異なる二つの試験片を用いることが望ましい。

2)

例えば,

8

時間ごと,日ごとなどに測定するのが望ましい。

JB.4.2.6

  操作

操作は,次による。

a

)

測定するめっきの付着量のうち最小となるめっき付着量表示記号の試験片を装置にセットし,連続

10

回測定したときの相対標準偏差

3)

1 %

以下,かつ,めっきの付着量を

0.1 g/m

2

の単位まで読み取る

ことのできる条件を設定する。

3)

測定値の標準偏差(分散の平方根の絶対値)を平均値によって除した値をいう。

JIS K 0211 

照)

なお,条件を設定したときに使用しためっき付着量表示記号より少ないめっきの付着量を測定する

場合には,該当するめっき付着量表示記号の試験片を用いて上記の条件を満たしていることを確認す

る。上記の条件を満たしていないときには,あらためて条件を設定しなおす。

b

)

試験片を装置の試料室に正しく取り付ける。

c

)

設定された条件によって,試験片に

X

線を照射し,蛍光

X

線強度を測定する。

d

)

検量線によって,蛍光

X

線強度を

1 m

2

当たりのめっき付着量(片面,

g/m

2

)に換算する。

e

)

b

)

d

)

の操作を試験片の裏面についても繰り返してめっき付着量を求め,表面及び裏面のめっき付着

量を合計したものを試験片のめっき付着量(両面,

g/m

2

)とする。

JB.4.2.7

  装置の点検

装置の点検は適切に行わなければならない。点検を行う事項は,JIS K 0119 の箇条 15(装置の点検)に

よるほか,付着量測定結果と JB.4.1 によって測定した結果とを比較し,装置による測定結果が正常である

ことを点検しなければならない。

JB.4.3

  オンライン蛍光 線法

JB.4.3.1

  一般

この試験方法は,溶融アルミニウムめっき鋼帯のめっき付着量を製造ラインに設置した蛍光

X

線装置に

よって測定する試験方法について規定する。

警告

この試験方法に基づいて測定及び設備の保守を行う場合には,適切な安全対策を施す必要がある。

特に放射線による被ばくを防止するため,安全管理を徹底しなければならない。

注記

この試験方法で用いる装置の設置及び取扱いに関係する法令として労働安全衛生法,電離放射

線障害防止規則などがある。

JB.4.3.2

  測定原理

励起

X

線(ガンマ線を含む)をコイルに照射したときに放出される原板からの鉄の蛍光

X

線の強度を測

定して,めっきの付着量が既知の試料からの蛍光

X

線強度と比較してめっきの付着量を求める。

JB.4.3.3

  装置

X

線発生部,分光・検出・計数部及び装置制御・データ処理部は,JIS K 0119 の箇条 5(装置)による

ほか次による。装置は,測定結果に有意な影響を及ぼすような温度・湿度の変動のない場所に設置する。

JB.4.3.3.1

  線発生部

X

線発生部は,鋼帯の JB.4.3.6.3 に規定する位置に励起

X

線(ガンマ線を含む)を直接照射できるもの

とする。


17

G 3314

:2010

JB.4.3.3.2

  分光・検出・計数部

分光・検出・計数部は,JB.4.3.6.3 に規定する測定位置で発生する蛍光

X

線の強度を測定できる機能を

もつものとする。

JB.4.3.3.3

  装置制御・データ処理部

装置制御・データ処理部は,JB.4.3.6.3 に規定する位置に励起

X

線(ガンマ線を含む)を照射して発生

する蛍光

X

線の強度を測定するよう

X

線発生部及び分光・検出・計数部を制御し,照射位置と測定結果と

を対応させて記録できるものとする。

JB.4.3.4

  測定蛍光 

測定する蛍光

X

線は,

FeK α

(波長

0.194 nm

)の一次線又は

FeK β

(波長

0.176 nm

)の一次線とする。た

だし,測定面と装置との距離の補正などに,他の波長の

X

線を同時に測定して用いてもよい。

JB.4.3.5

  検量線の作成及び校正

JB.4.3.5.1

  検量線の作成

検量線の作成は,次による。ただし,

X

線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片を採

取せずに,蛍光

X

線強度を測定した試験片のめっきの付着量を JB.4.1 によって求め,検量線を作成しても

よい。この場合,

X

線測定用試験片の面積は

1 200 mm

2

以上となるように採取する。

a

)

検量線の作成に使用する

X

線測定用試験片及び

X

線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための

試験片を採取する。それぞれの試験片は,測定対象と同一のめっきの種類の鋼板又は鋼帯から採取す

る。

X

線測定用試験片の大きさは装置を固定したときの

X

線照射が収まる大きさとし,

1

個又は隣り

合うように

2

個を採取する。

X

線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の大きさは,

1 200 mm

2

以上とし,

X

線測定用試験片を挟んで

2

個採取する。

b

) X

線測定用試験片のいずれの面に励起

X

線(ガンマ線を含む)を照射するかをあらかじめ決め,

X

測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の励起

X

線(ガンマ線を含む)を照射する面

のめっきの付着量を JB.4.1 によって測定する。この場合,測定面の反対側にラッカーを塗装して乾燥

させるか,又は幅広のテープをはり付けるなどの方法を用いてめっき層の溶出を防ぐ。二つの試験片

のめっきの付着量の平均を求め,

X

線測定用試験片の励起

X

線(ガンマ線を含む)照射面のめっきの

付着量とする。

c

) X

線測定用試験片を装置にセットして,JB.4.3.6.4 a

)

で設定された条件によって

X

線測定用試験片に

励起

X

線(ガンマ線を含む)を照射し,その蛍光

X

線強度を測定する。

d

)

めっきの付着量の異なる

X

線測定用試験片を

3

個以上用いて,その蛍光

X

線強度とめっきの付着量と

の関係から検量線を作成する。

JB.4.3.5.2

  検量線の校正

検量線の校正は,JB.4.2.5.2 による。

JB.4.3.6

  測定方法

JB.4.3.6.1

  測定面

コイルのめっきの付着量を測定する面は,測定結果に有意な影響を及ぼすような汚れ,金属粉の付着が

あってはならない。測定する面と装置との距離及び傾きは,

X

線測定用試験片測定時と同一の距離及び傾

きとする。測定結果に有意な影響を及ぼすような鋼帯と装置との距離及び傾きの差が生じた場合には,そ

の影響を補正しなければならない。

JB.4.3.6.2

  測定モード

めっきの付着量の測定モードは,コイルのめっきの付着量を測定するために

X

線を照射する間,装置を


18

G 3314

:2010

コイルの定められた幅方向位置に固定して測定する方法(以下,定点測定モードという。

)又は装置をコイ

ルの幅方向に一定速度で移動しながら測定する方法(以下,スキャンモードという。

)のいずれかとする。

いずれの方法とするかは,製造業者による。

JB.4.3.6.3

  めっきの付着量の測定位置

コイルの幅方向の測定位置は,定点測定モードの場合は

図 JB.1 の a

)

によって,スキャンモードの場合

図 JB.1 の b

)

による。定点測定モードの場合,

X

線ビームの外側の縁がコイルの両縁(幅方向端部)か

50

mm

となる位置及び

X

線ビームの中心がコイル幅中央±

15 mm

となる位置の

3

か所に装置を移動

し,それぞれの位置でめっきの付着量を測定する。スキャンモードの場合は,装置をコイルの幅方向に一

定速度で移動し,

図 JB.1 の b

)

に示す

3

か所それぞれの測定範囲(

A

)でめっきの付着量を測定する。こ

の場合,縁側の測定範囲は,

X

線ビームの外側の縁の位置を示し,コイル幅中心のときは

X

線ビームの中

心の位置を示す。

付着量は,コイルの表裏を測定する。コイルの幅方向の測定位置は表裏は同一とし,長さ方向の表裏の

測定位置は,できるだけ近接した位置とする。

単位  mm

A

:測定範囲(30∼120)

B

:測定開始位置(50∼110)

a)

  定点測定モードの場合

b)

  スキャンモードの場合

図 JB.1−めっき付着量の測定位置

JB.4.3.6.4

  測定

測定は,次による。

a

) 1

か所の測定時間は

4

秒間以下とする。装置を設置した製造ラインで測定するめっきの付着量のうち

最小となるめっき付着量表示記号の試験片を装置にセットし,規定の測定時間で連続

10

回測定したと

きの相対標準偏差

4)

1 %

以下,かつ,めっきの付着量を

0.1 g/m

2

の単位まで読み取ることのできる

条件を設定する。

+30 
   0


19

G 3314

:2010

4)

測定値の標準偏差(分散の平方根の絶対値)を平均値によって除した値をいう。

JIS K 0211

参照)

なお,条件を設定したときに使用しためっき付着量表示記号より少ないめっきの付着量を測定する

場合には,該当するめっき付着量表示記号の試験片を用いて上記の条件を満たしていることを確認す

る。上記の条件を満たしていないときには,あらためて条件を設定しなおす。

b

)

設定された条件によって,コイルに

X

線を照射し,蛍光

X

線強度を測定する。

c

)

検量線によって,蛍光

X

線強度を

1 m

2

当たりのめっき付着量(片面,

g/m

2

)に換算する。

なお,コイルの面積が,めっきの付着量測定後にスキンパスなどによって変化する場合には,面積

の変化率を用いてめっきの付着量を補正する。

d

)

表面及び裏面のめっき付着量を合計してコイル

1

か所のめっき付着量(両面,

g/m

2

)とする。

JB.4.3.6.5

  付着量の測定値

任意の

1

パス

5)

3

か所における付着量を用いて,めっきの平均付着量及び最小付着量を求める。ただ

し,パス数は複数としてもよく,複数のパスを用いる場合のめっきの平均付着量はすべてのめっきの付着

量測定値の平均とし,最小付着量はすべてのめっきの付着量測定値のうち最小付着量とする。

5)

  1

パスとは,

X

線発生部をコイルの任意の位置におけるコイルの縁から反対側の縁まで一方向

に移動させる間での測定をいう。

JB.4.3.7

  装置の点検

装置の点検は適切に行わなければならない。点検を行う事項は,JIS K 0119 の箇条 15(装置の点検)に

よるほか,次による。

a

)

装置の設置場所の温度,湿度が測定に影響を及ぼさないこと

b

)

測定するときの装置とコイルとの距離及び角度が一定であること

c

)

校正を行うときの試験片と装置との距離及び角度がコイルを測定するときと同じであること

d

)

スキャンモードのときに装置が一定速度で移動すること

e

)

装置が設定された条件でコイルのめっきの付着量を測定していること

f

)

装置の汚れが測定に影響を及ぼさないこと

g

)

この方法による付着量測定結果と JB.4.1 又は JB.4.2 で測定した結果とを比較し,装置による測定結果

が正常であること


附属書 JC

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3314:2010

  溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯

ISO 5000:2005

,Continuous hot-dip aluminium-silicon-coated cold-reduced carbon

steel sheet of commercial and drawing qualities

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号及び
題名

内容

(II) 
国 際

規 格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

1

適用範囲

溶 融 ア ル ミ ニ ウ ム
め っ き を 行 っ た 鋼
板及び鋼帯

 1

一般用及び絞り用の溶融
ア ル ミ ニ ウ ム - シ リ コ ン
めっき鋼帯

追加

JIS

は耐候用を追加している。

JIS

の市場では,耐候用に使用され

ている。

2

引用規格

3

種類,種類

の記号,適用
する表示厚さ

及びめっきの
付着量表示記

8

種類の鋼種,及び

適 用 す る 厚 さ を 規
定している。

 1

5

種類の鋼種を規定して

いる。

追加

JIS

は,

ISO

規格の IF 鋼に替え,

耐候用を規定している。

JIS

は需要に応じた鋼種を規定し

ている。

4

化学成分

8

種類の鋼種につい

て C,Mn,P,S の

4

元素の成分を規定

している。

 5.1  5

種類の鋼種について C,

Mn

,P,S,Ti の 5 元素の

成分を規定している。

追加

JIS

では ISO 規格にない耐候用

の鋼種の成分を追加している。

JIS

では耐候用の鋼種を規定して

いる。

5

めっきの付

着量及び密着

め っ き の 付 着 量 及

び 密 着 性 を 規 定 し
ている。

 4.4

めっきの組成,付着量及

び 密 着 性 を 規 定 し て い
る。

追加

削除

JIS

は,ISO 規格の 300 g/m

2

削除している。

JIS

は,めっき組成を規定して

いない。

300 g/m

2

に対する需要がないため

JIS

では削除している。

JIS

では,めっき組成はノウハウに

かかわるため規定していない。

6

化成処理

化 成 処 理 を 規 定 し
ている。

 4.6

化 成 処 理 を 規 定 し て い
る。

追加

JIS

は,クロメートフリーを追

加している。

JIS

は,環境対応のためクロメート

フリーを追加している。

7

塗油

塗 油 を 規 定 し て い
る。

 4.7

塗油を規定している。

一致

20

G

 33

14

201

0


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号 及 び

題名

内容

(II) 
国 際
規 格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

8

機械的性質

降伏点,引張強さ,

伸 び 及 び 曲 げ 性 を
規定している。

 4.3

降伏点,引張強さ,伸び,

平均塑性ひずみ比及び加
工硬化指数及び曲げ性を
規定している。

削除

追加

JIS

は,平均塑性ひずみ比及び

加工硬化指数を削除し,耐候用
の特性値を追加している。

JIS

では,用途上,平均塑性ひずみ

比及び加工硬化指数は必要ないた
め削除している。

9.1

寸 法 の 表

し方

寸法の表し方,標準
寸 法 を 規 定 し て い
る。

 11

注文者が表示すべき寸法
を規定する。

追加

JIS

は,標準寸法を追加してい

る。

JIS

では,商習慣上,標準寸法が必

要である。

9.3

寸 法 の 許

容差

厚さ,幅及び長さの
許 容 差 を 規 定 し て

いる。

 4.8

附属書 A

厚さ,幅,長さ,平たん
度,直角度及び横曲がり

の 許 容 差 を 規 定 し て い
る。

変更

JIS

の寸法許容差は,ISO 規格

より厳しい値となっている。

JIS

の許容差を ISO に提案する。

10

形状

横曲がり,直角度及

び 平 た ん 度 を 規 定
している。

 4.8

厚さ,幅,長さ,平たん

度,直角度及び横曲がり
の 許 容 差 を 規 定 し て い
る。

変更

JIS

の寸法許容差は,ISO 規格

より厳しい値となっている。

JIS

の許容差を ISO に提案する。

11

質量

質 量 を 規 定 し て い
る。

追加

JIS

は,計算質量と実測質量を

規定している。

商習慣上 2 種類の質量が必要であ
り,JIS に規定している。

12

外観

外 観 を 規 定 し て い
る。

 8

外観を規定している。

一致

13

試験

分析試験,めっき付
着量試験,曲げ試験
及 び 引 張 試 験 の 試

験 方 法 並 び に 試 験
片 採 取 方 法 を 規 定
している。

 5

6

試験片採取方法を規定し
ている。 
ア ル ミ ニ ウ ム 付 着 量 試

験,曲げ試験及び引張試
験を規定している。

追加

JIS

は,分析試験方法を追加し

ている。

JIS

と ISO では規格体系が異なる。

14.1

検査

検 査 を 規 定 し て い
る。

項目なし

追加

JIS

は,検査をまとめて一つの

項目としており,ISO 規格は個
別の項目で規定している。

JIS

と ISO では規格体系が異なる。

14.2

再検査

再 試 験 及 び そ の 判
定を規定している。

 5.4

7

再試験及びその判定を規
定している。

一致

21

G

 33

14

201

0


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号 及 び
題名

内容

(II)

国 際
規 格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異

の理由及び今後の対策

15

表示

表 示 す べ き 項 目 を
規定している。

 10

表示すべき項目を規定し
ている。

追加

JIS

では表示厚さの記号を追加

している。

JIS

では製品厚さと原板厚さとを

記号で区別している。

16

報告

注 文 者 の 要 求 に よ
り報告する。

追加

JIS

独自の構成となっている。

附属書 JA

屋 根 用 及 び 建 築 外
板 用 に 使 用 す る 厚
さ と め っ き 付 着 量

を規定している。

追加

附属書 JB

ア ル ミ ニ ウ ム 付 着
量試験として 3 方法

を規定している。

附属書 B

アルミニウム付着量試験
として 1 方法を規定して

いる。

変更 
追加

JIS

独自の方法を規定してい

る。

JIS

方式が ISO 規格より優れてい

ると考えられることから JIS 法を

ISO

へ提案する。

11

注文者が提供しなければ

ならない事項を規定して
いる。

削除

JIS

と ISO では規格体系が異なる。

3

用語及び定義を規定して

いる。

削除

JIS

は,用語及び定義を削除し

ている。

JIS G 0203

で用語を定義しており,

現状のままとする。

9

出荷前の受入検査を規定

している。

削除

JIS

は,受入検査を削除してい

る。

JIS

は,はん(汎)用品であり,出

荷前の受入検査を通常行わないた
め削除している。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 5000:2005,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

22

G

 33

14

201

0