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G 3313

:2010

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類,記号,適用する表示厚さ及び原板

2

4

  めっき

3

4.1

  めっきの付着量

3

4.2

  めっきの付着量表示記号

4

4.3

  めっき密着性

4

5

  化成処理

6

6

  塗油

6

7

  機械的性質

6

7.1

  適用する機械的性質

6

7.2

  曲げ性

6

7.3

  引張試験特性及び塗装焼付硬化量

7

7.4

  硬さ

8

8

  寸法及び許容差

10

8.1

  寸法の表し方

10

8.2

  標準寸法

11

8.3

  寸法の許容差

11

9

  形状

12

9.1

  横曲がり

12

9.2

  直角度

12

9.3

  平たん度

13

10

  質量

14

10.1

  板の質量

14

10.2

  コイルの質量

14

11

  外観

14

12

  試験

15

12.1

  めっき試験

15

12.2

  機械試験

16

13

  検査及び再検査

17

13.1

  検査

17

13.2

  再検査

17

14

  表示

17

15

  注文時の確認事項

17


G 3313

:2010  目次

(2)

ページ

16

  報告

18

附属書 JA(規定)電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の寸法許容差

19

附属書 JB(規定)電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の形状許容限度

23

附属書 JC(規定)電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の EDTA 法によるめっきの付着量試験方法

27

附属書 JD(規定)電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の蛍光 線法によるオフラインめっき付着量

試験方法

28

附属書 JE(規定)電気亜鉛めっき鋼帯の蛍光 線法によるオンラインめっき付着量試験方法

31

附属書 JF(規定)塗装焼付硬化量試験方法

35

附属書 JG(参考)JIS と対応国際規格との対比表

37


G 3313

:2010

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3313:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 23 年 6 月 20 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3313:2007 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


G 3313

:2010  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 G

3313

:2010

電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

Electrolytic zinc-coated steel sheet and strip

序文

この規格は,2008 年に第 3 版として発行された ISO 5002 を基に,技術的内容を変更して作成した日本

工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JG に示す。また,附属書 JA∼附属書 JF は,対応国際規格に

はない事項である。

1

適用範囲

この規格は,電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯(以下,板及びコイルという。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 5002:2008

,Hot-rolled and cold-reduced electrolytic zinc-coated carbon steel sheet of commercial

and drawing qualities

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7721

  引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0594

  無機被覆鋼板のサイクル腐食促進試験方法

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3113

  自動車構造用熱間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3134

  自動車用加工性熱間圧延高張力鋼板及び鋼帯

JIS G 3135

  自動車用加工性冷間圧延高張力鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS H 0401

  溶融亜鉛めっき試験方法

JIS H 8502

  めっきの耐食性試験方法

JIS K 0119

  蛍光 X 線分析通則


2

G 3313

:2010

JIS K 5600-7-9

  塗料一般試験方法−第 7 部:塗膜の長期耐久性−第 9 節:サイクル腐食試験方法−塩

水噴霧/乾燥/湿潤

JIS K 8001

  試薬試験方法通則

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3

種類,記号,適用する表示厚さ

1)

及び原板

板及びコイルの種類は,熱間圧延鋼帯(以下,熱延原板という。

)を用いる 16 種類及び冷間圧延鋼帯(以

下,冷延原板という。

)を用いる 18 種類とし,種類の記号及び適用する表示厚さは

表 及び表 による。

板及びコイルに使用する熱延原板は,JIS G 3101JIS G 3113JIS G 3131 及び JIS G 3134 による鋼帯と

し,冷延原板は JIS G 3135 及び JIS G 3141 による鋼帯とし,それぞれ

表 及び表 による。ただし,JIS G 

3141

による鋼帯は,ダル仕上げとする。

表 のうち SECC,SECD,SECE,SECF 及び SECG には調質区

分を設けその記号は,

表 による。

1)

表示厚さは,めっき前の原板の厚さをいう[8.1 a)参照]

表 1−種類の記号及び適用する表示厚さ[熱延原板を使用

a)

単位  mm

種類の記号

適用する表示厚さ

使用する熱延原板の

種類の記号

適用

SEHC

 b)

 SPHC

一般用

SEHD

 b)

 SPHD

絞り用

SEHE

 b)

 SPHE

深絞り用

SEFH490 SPFH490

SEFH540 SPFH540

SEFH590

1.6

以上  4.5 以下

SPFH590

加工用

SEFH540Y SPFH540Y

SEFH590Y

2.0

以上  4.0 以下

SPFH590Y

高加工用

SE330 SS330

SE400 SS400

SE490 SS490

SE540 SS540

高強度一般用

SEPH310 SAPH310

SEPH370 SAPH370

SEPH400 SAPH400

SEPH440

1.6

以上  4.5 以下

SAPH440

高強度一般加工用

注記 SPHC,SPHD 及び SPHE は JIS G 3131 に,SPFH490∼SPFH590Y は JIS G 3134 に,

SS330

∼SS540 は JIS G 3101 に,及び SAPH310∼SAPH440 は JIS G 3113 にそれぞれ

規定している。

a)

表示厚さ 1.6 mm 以上 3.2 mm 以下に対して,特に熱延原板の指定がない場合は,熱

延原板の仕様を満たす冷延原板を使用することができる。

b)

 SEHC

,SEHD 及び SEHE は,受渡当事者間の協定によって,この表以外の表示厚さ

を適用してもよい。


3

G 3313

:2010

表 2−種類の記号及び適用する表示厚さ(冷延原板を使用)

単位  mm

種類の記号

適用する表示厚さ

使用する冷延原板の

種類の記号

適用

SECC

 a),b)

 SPCC

一般用

SECD

 a)

 SPCD

絞り用

SECE

 a)

 SPCE

深絞り用

SECF

 a)

 SPCF

非時効性深絞り用

SECG

 a)

0.4

以上  3.2 以下

SPCG

非時効性超深絞り用

SEFC340 SPFC340

SEFC370 SPFC370

絞り加工用

SEFC390 SPFC390

SEFC440 SPFC440

SEFC490 SPFC490

SEFC540 SPFC540

SEFC590 SPFC590

加工用

SEFC490Y SPFC490Y

SEFC540Y SPFC540Y

SEFC590Y

0.6

以上  2.3 以下

SPFC590Y

SEFC780Y SPFC780Y

SEFC980Y

0.8

以上  2.0 以下

SPFC980Y

低降伏比型

SEFC340H 0.6

以上  1.6 以下 SPFC340H

焼付硬化型

注記 SPCC∼SPCG は JIS G 3141 に,及び SPFC340∼SPFC340H は JIS G 3135 に,それぞれ規

定している。

a)

 SECC

,SECD,SECE,SECF 及び SECG は,受渡当事者間の協定によって,この表以外

の表示厚さを適用してもよい。

b)

 SECC

の調質区分が標準調質及び焼なましのままの場合に,注文者の指定によって,引張

試験を規定するときは,種類の記号の末尾に T を付けて SECCT とする。

表 3−調質区分及び記号

調質区分

記号

適用する種類の記号

焼なましのまま A

標準調質 S

SECC

,SECD,SECE,SECF

及び SECG

8

1 硬質

8

4

1 硬質

4

2

1 硬質

2

硬質 1

SECC

4

めっき

4.1

めっきの付着量

めっきの付着量は,12.1.2 によって試験を行い,それぞれの試験片の片面ごとの最小付着量は

表 によ

る。ただし,

附属書 JE によってめっきの付着量を測定する場合には,JE.6.5 によって求めた測定値のそ

れぞれに適用する。

板及びコイルには,両面のめっきの付着量が同一のもの(以下,等厚めっきという。

,両面のめっきの


4

G 3313

:2010

付着量が異なるもの(以下,差厚めっきという。

)及び片面だけめっきしたもの(以下,片面めっきという。

がある。

4.2

めっきの付着量表示記号

めっきの付着量表示記号は,

表 のめっきの片面付着量表示記号の組合せとし,その表し方は次による。

a)

板の場合は,めっきの片面付着量表示記号を,積載された板の上面/下面の順に表す。

例 1 E16/E16

b)

コイルの場合は,めっきの片面付着量表示記号を,コイルの外面/内面の順に表す。

例 2 E16/E32

c)

片面めっきの場合は,鉄面の片面付着量表示記号(ES)/板又はコイルの面のめっきの片面付着量表

示記号の順に表す。

例 3 ES/E40

d)

必要に応じて板又はコイルに差厚めっきであることを表すマークを付ける場合は,マークを付けた面

のめっきの片面付着量表示記号の後に D を付記する。

例 4 E8/E16D

表 4−めっきの付着量表示記号及び片面の最小付着量

単位  g/m

2

めっきの最小付着量(片面)

a)

めっきの片面付着量表示記号

等厚めっきの場合

差厚めっきの場合

(参考)

めっき標準付着量

(片面)

ES

 b)

c) 

EB 2.5

3

E8 8.5

8

10

E16 17

16

20

E24 25.5

24

30

E32 34

32

40

E40 42.5

40

50

注記  めっき標準付着量は,製造実績に基づいた片面当たりの付着量を表す参考値である。 

a)

 E40

を超えるめっきの付着量表示記号及び最小付着量は,受渡当事者間の協定による。

b)

 ES

は片面めっきにおける鉄面の付着量表示記号である。

c)

縁部(幅方向端部)を除きめっき付着量は,50 mg/m

2

以下とする。

4.3

めっき密着性

板及びコイルは,

表 又は表 の曲げ試験条件によって 12.1.4 の試験を行ったとき,試験片の外側表面

(試験片の幅の両端からそれぞれ 7 mm 以上内側の部分)にめっきはく離を生じてはならない。

めっき密着性の試験は,省略してもよい

2)

。ただし,特に,注文者の指定がある場合には実施しなけれ

ばならない。

2)

めっき密着性の試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,めっき密着性は規定を満

たさなければならないことを意味する。


5

G 3313

:2010

表 5−曲げ試験条件  その 1

曲げの内側間隔(表示厚さの板の最大枚数)

表示厚さ

mm

種類の記号

曲げ角度

1.6

以上  2.0 未満 2.0 以上  3.2 未満 3.2 以上

試験片及び方向

SEHC 0

(密着)

0

(密着) 1

SEHD 0

(密着)

0

(密着)

0

(密着)

SEHE 0

(密着)

0

(密着)

0

(密着)

3

号,圧延方向

SEFH490 1

1

2

SEFH540 2

2

3

SEFH590 3

3

3

SEFH540Y 2

2

3

SEFH590Y 3

3

3

3

号,圧延方向に直

SE330 1

1

1

SE400 3

3

3

SE490 4

4

4

SE540 4

4

4

3

号,圧延方向又は

3

号,圧延方向に直

SEPH310 0

(密着) 2

2

SEPH370 1

2

2

SEPH400 2

2

2

SEPH440

180

°

2 3

3

3

号,圧延方向に

直角

表 6−曲げ試験条件  その 2

種類の記号

調質区分

曲げ角度

曲げの内側間隔

(表示厚さの板の

最大枚数)

試験片及び方向

焼なましのまま

0

(密着)

SECC

SECD

SECE

SECF

SECG

標準調質

0

(密着)

8

1 硬質

0

(密着)

4

1 硬質

1

2

1 硬質

180

°

2

3

号,圧延方向

SECC

硬質

SEFC340

0

(密着)

SEFC370

0

(密着)

SEFC390

0

(密着)

SEFC440

0

(密着)

SEFC490

0

(密着)

SEFC540

− 1

SEFC590

− 2

SEFC490Y

0

(密着)

SEFC540Y

− 1

SEFC590Y

180

°

2

3

号,圧延方向に

直角


6

G 3313

:2010

表 6−曲げ試験条件  その 2(続き)

種類の記号

調質区分

曲げ角度

曲げの内側間隔

(表示厚さの板の

最大枚数)

試験片及び方向

SEFC780Y

− 6

SEFC980Y

− 8

SEFC340H

180

°

0

(密着)

3

号,圧延方向に

直角

5

化成処理

板及びコイルの化成処理の種類及び記号は,

表 による。ただし,特に指定がない場合,クロメートフ

リー処理とする。

なお,

表 以外の化成処理の種類については,受渡当事者間で協定してもよい。

表 7−化成処理の種類及び記号

化成処理の種類

記号

クロメート処理

C

りん酸塩処理

a)

 P

クロメートフリー処理

b)

 NC

クロメートフリーのりん酸塩処理

c)

 NP

無処理

M

a)

りん酸塩処理は,耐食性向上のため,りん酸塩処理の上にクロ
メート処理を行うことが一般的である。

b)

クロメートフリー処理とは,六価クロムを含まない化成処理を
いう。

c)

クロメートフリーのりん酸塩処理とは,りん酸塩処理の上に六

価クロムを含まない化成処理を行ったものをいう。

6

塗油

板及びコイルの塗油の種類及び記号は,

表 による。ただし,特に指定がない限り無塗油とする。

表 8−塗油の種類及び記号

塗油の種類

記号

塗油

O

無塗油

X

7

機械的性質

7.1

適用する機械的性質

板及びコイルに適用する機械的性質は,曲げ性,引張試験特性,塗装焼付硬化量及び硬さとする。ただ

し,

表 の SEHC,SEHD 及び SEHE の表示厚さを受渡当事者間で協定した場合,及び表 の SECC,SECD,

SECE

,SECF 及び SECG の表示厚さを受渡当事者間で協定した場合の機械的性質は,受渡当事者間の協定

による。

7.2

曲げ性

板及びコイルの曲げ性は,

表 又は表 の曲げ試験条件によって 12.2.2 の試験を行い,試験片の外側表


7

G 3313

:2010

面(試験片の幅の両端からそれぞれ 7 mm 以上内側の部分)に,素地のき裂(肉眼で認められるもの)及

び破断を生じてはならない。

注記  曲げ性の試験の実施については,12.2.2 参照。

7.3

引張試験特性及び塗装焼付硬化量

板及びコイルの引張試験特性は,12.2.3 によって試験を行い,

表 又は表 10 による。ただし,表 又は

表 10 の値は,出荷検査の値に適用する

3)

SEFC340H

の塗装焼付硬化量は,12.2.4 によって試験を行い

表 10 による。

3)

板及びコイルは,時効硬化によって降伏点又は耐力の上昇,及び伸びの低下が生じることがあ

る。

表 9−引張試験特性  その 1

伸び

%

表示厚さ

mm

種類の記号

降伏点

又は耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

1.6

以上

2.0

未満

2.0

以上

2.5

未満

2.5

以上

3.2

未満

3.2

以上

4.0

未満

4.0

以上

4.5

以下

試験片及び方向

SEHC

− 270 以上 29 以上

29

以上

29

以上

31

以上

31

以上

SEHD

− 270 以上 32 以上

33

以上

35

以上

37

以上

39

以上

SEHE

− 270 以上 33 以上

35

以上

37

以上

39

以上

41

以上

5

号,圧延方向

SEFH490 325

以上 490 以上 22 以上

23

以上

24

以上

25

以上

25

以上

SEFH540 355

以上 540 以上 21 以上

22

以上

23

以上

24

以上

24

以上

SEFH590 420

以上 590 以上 19 以上

20

以上

21

以上

22

以上

22

以上

SEFH540Y 295

以上 540 以上

− 24 以上

25

以上

26

以上

26

以上

SEFH590Y 325

以上 590 以上

− 22 以上

23

以上

24

以上

24

以上

5

号,圧延方向に

直角

SE330 205

以上 330∼430 26 以上

26

以上

26

以上

26

以上

26

以上

SE400 245

以上 400∼510 21 以上

21

以上

21

以上

21

以上

21

以上

SE490 285

以上 490∼610 19 以上

19

以上

19

以上

19

以上

19

以上

SE540 400

以上 540 以上 16 以上

16

以上

16

以上

16

以上

16

以上

5

号,圧延方向又

は 5 号,圧延方向
に直角

SEPH310

(185 以上) 310 以上 33 以上

34

以上

36

以上

38

以上

40

以上

SEPH370 225

以上 370 以上 32 以上

33

以上

35

以上

36

以上

37

以上

SEPH400 255

以上 400 以上 31 以上

32

以上

34

以上

35

以上

36

以上

SEPH440 305

以上 440 以上 29 以上

30

以上

32

以上

33

以上

34

以上

5

号,圧延方向

括弧内の数値は,参考値である。ただし,受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。 
注記 1

N/mm

2

=1 MPa


8

G 3313

:2010

表 10−引張試験特性及び塗装焼付硬化量  その 2

伸び

%

表示厚さ

mm

種類の記号  降伏点又

は耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

0.40

以上

0.60

未満

0.60

以上

1.0

未満

1.0

以上

1.6

未満

1.6

以上

2.3

未満

2.3

以上

2.5

未満

2.5

以上

塗 装 焼
付 硬 化

N/mm

2

試 験 片
及 び 方

SECC

SECCT

a)

− 270 以上 34 以上 36 以上

37

以上

38

以上

38

以上

39

以上

SECD

− 270 以上 36 以上 38 以上

39

以上

40

以上

40

以上

41

以上

SECE

− 270 以上 38 以上 40 以上

41

以上

42

以上

42

以上

43

以上

SECF

 b)

− 270 以上 40 以上 42 以上

43

以上

44

以上

44

以上

45

以上

SECG

 b)

− 270 以上 42 以上 44 以上

45

以上

46

以上

46

以上

46

以上

5

c)

圧延 
方向

SEFC340 175

以上 340 以上

− 34 以上

35

以上

35

以上

d)

SEFC370 205

以上 370 以上

− 32 以上

33

以上

33

以上

d)

SEFC390 235

以上 390 以上

− 30 以上

31

以上

31

以上

d)

SEFC440 265

以上 440 以上

− 26 以上

27

以上

27

以上

d)

SEFC490 295

以上 490 以上

− 23 以上

24

以上

24

以上

d)

SEFC540 325

以上 540 以上

− 20 以上

21

以上

21

以上

d)

SEFC590 355

以上 590 以上

− 17 以上

18

以上

18

以上

d)

SEFC490Y 225

以上 490 以上

− 24 以上

25

以上

25

以上

d)

SEFC540Y 245

以上 540 以上

− 21 以上

22

以上

22

以上

d)

SEFC590Y 265

以上 590 以上

− 18 以上

19

以上

19

以上

d)

SEFC780Y 365

以上 780 以上

− 13 以上

14

以上

14

以上

e)

SEFC980Y 490

以上 980 以上

  6

以上

  7

以上

  7

以上

e)

SEFC340H 185

以上 340 以上

− 34 以上

35

以上

− 30 以上

5

号,

圧延

方向に
直角

SECD

∼SECG の引張試験特性は,焼なましのまま又は標準調質の板及びコイルに適用する。

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

 SECC

のうち,注文者が引張試験を指定する場合に適用する[

表 の注

b)

参照]

b)

 SECF

及び SECG の板及びコイルは,製造後 6 か月間,加工の際にストレッチャストレインを生じてはならない。

c)

  5

号試験片が採取できない場合,試験片形状及び伸びは,受渡当事者間の協定による。

d)

伸びを適用する表示厚さは 1.6 mm 以上 2.3 mm 以下とする。

e)

伸びを適用する表示厚さは 1.6 mm 以上 2.0 mm 以下とする。

7.4

硬さ

SECC

の板及びコイルの硬さは,12.2.5 によって試験を行い,

表 11 又は表 12 のいずれかによる。厚さが

薄くロックウェル硬さスケール B(以下,HRB という。

)で硬さを測定できない場合には,ロックウェル

スーパーフィシャル硬さスケール 30T(以下,HR30T という。

,ロックウェルスーパーフィシャル硬さス

ケール 15T(以下,HR15T という。

)又はビッカース硬さ(以下,HV という。

)によって硬さを測定し,

表 13∼表 15 の換算表によって HRB に換算してもよい。HRB 及び最小厚さの例を表 16 に示す。硬さ換算

表にない硬さ値は,内挿法によって換算する。

なお,硬さは,焼きなましのまま又は標準調質の SECC には適用しない。

注記  JIS Z 2245 では,“試験後,試料の裏面に目に見える変形がないようにする。”としており,球

圧子を使用するときの試料の最小厚さ算出式を参考として

表 17 のように記載している。


9

G 3313

:2010

表 11SECC のロックウェル硬さ(HRB

調質区分

調質記号

HRBS

又は HRBW

 a)

8

1 硬質

8 50

∼71

4

1 硬質

4 65

∼80

2

1 硬質

2 74

∼89

硬質 1

85

以上

a)

測定は,HRBS 又は HRBW のいずれかでよい。
ただし,疑義が生じた場合は,HRBS による。

表 12SECC のビッカース硬さ(HV

調質区分

調質記号 HV

8

1 硬質

8

95

∼130

4

1 硬質

4 115

∼150

2

1 硬質

2 135

∼185

硬質 1

170

以上

表 13HR30TS から HRBS への硬さ換算表

HR30TS

換算 HRBS

HR30TS

換算 HRBS

HR30TS

換算 HRBS

HR30TS

換算 HRBS

35.0 28.1 47.0 46.0 59.0 63.9 71.0 81.9

36.0 29.6 48.0 47.5 60.0 65.4 72.0 83.4

37.0 31.1 49.0 49.0 61.0 66.9 73.0 84.9

38.0 32.5 50.0 50.5 62.0 68.4 74.0 86.4

39.0 34.0 51.0 52.0 63.0 69.9 75.0 87.9

40.0 35.5 52.0 53.5 64.0 71.4 76.0 89.4

41.0 37.0 53.0 55.0 65.0 72.9 77.0 90.8

42.0 38.5 54.0 56.5 66.0 74.4 78.0 92.3

43.0 40.0 55.0 58.0 67.0 75.9 79.0 93.8

44.0 41.5 56.0 59.5 68.0 77.4 80.0 95.3

45.0 43.0 57.0 60.9 69.0 78.9 81.0 96.8

46.0 44.5 58.0 62.4 70.0 80.4 82.0 98.3

注記  この表の換算値は,ASTM E 140 表 によった。ただし,ASTM の表にない硬さは,内挿法によった。


10

G 3313

:2010

表 14HR15TS から HRBS への硬さ換算表

HR15TS

換算 HRBS

HR15TS

換算 HRBS

HR15TS

換算 HRBS

HR15TS

換算 HRBS

70.0 28.8 76.0 47.3 82.0 65.8 88.0 84.3

70.5 30.3 76.5 48.8 82.5 67.3 88.5 85.8

71.0 31.9 77.0 50.4 83.0 68.8 89.0 87.3

71.5 33.4 77.5 51.9 83.5 70.4 89.5 88.9

72.0 35.0 78.0 53.4 84.0 71.9 90.0 90.4

72.5 36.5 78.5 55.0 84.5 73.5 90.5 92.0

73.0 38.0 79.0 56.5 85.0 75.0 91.0 93.5

73.5 39.6 79.5 58.1 85.5 76.6 91.5 95.0

74.0 41.1 80.0 59.6 86.0 78.1 92.0 96.6

74.5 42.7 80.5 61.1 86.5 79.6 92.5 98.1

75.0 44.2 81.0 62.7 87.0 81.2 93.0 99.7

75.5 45.7 81.5 64.2 87.5 82.7

注記  この表の換算値は,ASTM E 140 表 によった。ただし ASTM の表にない硬さは,内挿法によった。

表 15HV から HRBS への硬さ換算表

HV

換算 HRBS

HV

換算 HRBS

HV

換算 HRBS

HV

換算 HRBS

85  41.0 115 65.0 145 76.6 175 86.1

90  48.0 120 66.7 150 78.7 180 87.1

95  52.0 125 69.5 155 79.9 185 88.8

100 56.2 130 71.2 160 81.7 190 89.5

105 59.4 135 73.2 165 83.1 195 90.7

110 62.3 140 75.0 170 85.0 200 91.5

注記  この表の換算値は,SAE J417  表 によった。ただし,SAE の表にない硬さは,内挿法によった。

表 16HRB 及び最小厚さの例

HRBS

又は HRBW

50 65 74 85

最小厚さ          mm

2.40 1.95 1.68 1.35

表 17−試料の最小厚さ(mm)算出式

圧子

ロックウェル硬さ

ロックウェルスーパーフィシャル硬さ

球圧子 15又は 0.03(130−H

15h

又は 0.015(100−H

注記  h:永久くぼみ深さ(mm)    H:硬さ値

8

寸法及び許容差

8.1

寸法の表し方

板及びコイルの寸法の表し方は,次による。

a)

板及びコイルの厚さは,めっき前の原板厚さを表示厚さとし,原板にめっきを施した後の厚さを製品

厚さとする。

b)

板の寸法は,表示厚さ,幅及び長さをミリメートルで表す。

c)

コイルの寸法は,表示厚さ及び幅をミリメートルで表す。コイルの質量が計算質量による場合は,そ

の長さをメートルで表す。


11

G 3313

:2010

8.2

標準寸法

板及びコイルの標準表示厚さは,

表 18 による。ただし,受渡当事者間の協定によって,0.65 mm 及び

0.75 mm

を標準表示厚さとしてもよい。

表 18−標準表示厚さ

単位  mm

標準表示厚さ

0.40 0.50 0.60 0.70 0.80

0.90

1.0 1.2 1.4  1.6 1.8 2.0

2.3 2.5 (2.6) 2.8 (2.9)

3.2 3.6 4.0 4.5

括弧を付した数値以外の標準表示厚さの適用が,望ましい。

8.3

寸法の許容差

寸法の許容差は,次による。ただし,

表 の SEHC,SEHD 及び SEHE の表示厚さを受渡当事者間で協

定した場合,並びに

表 の SECC,SECD,SECE,SECF 及び SECG の表示厚さを受渡当事者間で協定した

場合の寸法許容差は,受渡当事者間の協定による。

a)

製品厚さの許容差  板及びコイルの製品厚さの許容差は,次による。

1)

製品厚さの許容差は,表示厚さを小数点以下 3 けたで表した数値に,

表 20 に規定する片面ごとの相

当めっき厚さ(両面の合計)を加えたものを JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 2 けたに丸め

た数値に適用する。

2)

製品厚さの許容差は,

表 19 による。厚さの測定箇所は,縁(幅方向端部)から 15 mm 以上内側の

任意の点とする。ただし,幅 30 mm 未満の場合は,その中央を測定する。

3)

コイルの溶接部などの正常でない部分には適用しない。

表 19−製品厚さの許容差

種類の記号

厚さの許容差

SEHC   SEHD   SEHE

表 JA.2 による。

SEFH490   SEFH540   SEFH590   SEFH540Y   SEFH590Y

表 JA.3 による。

SE330   SE400   SE490   SE540

表 JA.4 による。

SEPH310   SEPH370   SEPH400   SEPH440

表 JA.5 による。 

SECC   SECD   SECE   SECF   SECG

表 JA.6 又は表 JA.7 による。ただし,
特に指定のない場合は,

表 JA.6 

よる。

SEFC340   SEFC370   SEFC390   SEFC440   SEFC490

SEFC540   SEFC590   SEFC490Y   SEFC540Y   SEFC590Y

SEFC780Y   SEFC980Y   SEFC340H

表 JA.8 による。

表 20−相当めっき厚さ

単位  mm

めっきの片面付着量表示記号  EB  E8  E16 E24 E32 E40

相当めっき厚さ(片面)

0

0.001 0.003 0.004 0.005 0.006

b)

幅の許容差  板及びコイルの幅の許容差は,表 21 による。ここで,表 JA.9 及び表 JA.10 は普通の切

断方法によったものに,

表 JA.11 は再切断又は精密切断を行ったものに,表 JA.12 はスリットを行っ

たものにそれぞれ適用する。幅を測定する箇所は,コイルの正常な部分及び板の任意の箇所とする。


12

G 3313

:2010

表 21−幅の許容差

種類の記号

幅の許容差

SEHC   SEHD   SEHE

SE330   SE400   SE490   SE540

SEPH310   SEPH370   SEPH400   SEPH440

SEFH490   SEFH540   SEFH590

SEFH540Y   SEFH590Y

表 JA.9,表 JA.11 又は表 JA.12 による。ただ
し,幅 400 mm 以上は特に指定のない場合は

JA.9

による。

SECC   SECD   SECE   SECF  SECG

SEFC340   SEFC370   SEFC390   SEFC440   SEFC490

SEFC540   SEFC590   SEFC490Y   SEFC540Y

SEFC590Y

SEFC780Y   SEFC980Y   SEFC340H

表 JA.10,表 JA.11 又は表 JA.12 による。ただ
し,特に指定のない場合は,

表 JA.10 による。

c)

長さの許容差  板の長さの許容差は,表 JA.13 による。長さを測定する箇所は,板の任意の箇所とす

る。

9

形状

9.1

横曲がり

板及びコイルの横曲がりの最大値は,

表 22 による。ただし,コイルの正常でない部分には適用しない。

また横曲がりの測定は,省略してもよい

4)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,測定しなければ

ならない。

4)

横曲がりの測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,横曲がりは規定値を満たさな

ければならないことを意味する。

表 22−横曲がり

種類の記号

横曲がり

SEHC   SEHD   SEHE

SE330   SE400   SE490   SE540

SEPH310   SEPH370   SEPH400   SEPH440

表 JB.2 又は表 JB.3 による。

SEFH490   SEFH540   SEFH590   SEFH540Y   SEFH590Y

表 JB.4 又は表 JB.5 による。

SECC   SECD   SECE   SECF   SECG

表 JB.6 による。

SEFC340   SEFC370   SEFC390   SEFC440   SEFC490

SEFC540   SEFC590   SEFC490Y   SEFC540Y   SEFC590Y

SEFC780Y   SEFC980Y   SEFC340H

表 JB.7 による。

9.2

直角度

板の直角度は次のいずれかによる。ただし,疑義が生じた場合には a)の方法による。

a)

垂線を用いる方法  板の直角度は,1 隅点において,一辺に垂線を立てたとき,図 に示すように反

対の隅点との距離(A)と垂線の長さ(B)との比(A/B)で表し,この値は,1.0 %を超えてはならな

い。


13

G 3313

:2010

図 1−板の直角度(垂線を用いる方法)

b)

対角線を用いる方法  板の 2 本の対角線の長さ(図 の X

1

及び X

2

)の差の絶対値の 1/2(|X

1

X

2

/2

)を求め,この値が板の実測幅 の 0.7 %を超えてはならない。

図 2−板の直角度(対角線を用いる方法)

9.3

平たん度

板及びコイルの平たん度は,次による。

a)

板の平たん度  板の平たん度は,表 23 による。平たん度は,定盤上において測定し,その値は,ひず

みの最大値から板の製品厚さを減じたものとし,板の上側の面に適用する。

表 23−平たん度

種類の記号

平たん度

SEHC   SEHD   SEHE

SE330   SE400   SE490   SE540

SEPH310   SEPH370   SEPH400   SEPH440

表 JB.8 による。

SEFH490   SEFH540   SEFH590   SEFH540Y   SEFH590Y

表 JB.9 による。

SECC   SECD   SECE   SECF   SECG

表 JB.10 又は表 JB.11

a)

による。

SEFC340   SEFC370   SEFC390   SEFC440   SEFC490

SEFC540   SEFC590   SEFC490Y   SEFC540Y   SEFC590Y

SEFC780Y   SEFC980Y   SEFC340H

表 JB.12 による。

a)

表 JB.11 は,幅 600 mm 以上の標準調質の板にストレッチャレベラ仕上げを行った鋼板に適用する。

b)

コイルの平たん度  コイルの平たん度は,表 23 による。ただし,反りは適用しない。また,コイルの

平たん度は,コイルの正常でない部分には,適用しない。コイルの平たん度は,製造ラインに設置し

た検査台で検査する。ただし,測定値の報告が必要な場合には,測定方法を含め受渡当事者間の協定

によって測定しなければならない。

なお,コイルの平たん度の測定は,省略してもよい

5)

5)

平たん度の測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,平たん度は規定値を満たさ

なければならないことを意味する。


14

G 3313

:2010

10

質量

10.1

板の質量

板の質量は,通常,計算質量とし,計算方法及びその表し方は,

表 24 による。

表 24−質量の計算方法

計算順序

計算方法

a)

結果のけた数

原板の基本質量 kg/(mm・m

2

 7.85

 b)

原板の単位質量 kg/m

2

原板の基本質量[kg/(mm・m

2

]×表示厚さ(mm)

有効数字 4 けたに丸める。

めっき後の単位質量 kg/m

2

原板の単位質量(kg/m

2

)+めっき量定数(kg/m

2

25

又は

表 26 による。)

有効数字 4 けたに丸める。

板の面積

m

2

幅(mm)×長さ(mm)×10

6

有効数字 4 けたに丸める。

1

枚の質量

kg

めっき後の単位質量(kg/m

2

)×面積(m

2

有効数字 3 けたに丸める。

1

結束の質量   kg

1

枚の質量(kg)×同一寸法の 1 結束内の枚数 kg の整数値に丸める。

総質量

kg

各結束質量(kg)の総和 kg の整数値。

注記 1  総質量の計算方法は,板 1 枚の質量(kg)×総枚数でもよい。 
注記 2  数値の丸め方は,JIS Z 8401 の規則 A による。 

a)

厚さ,幅及び長さは,表示の寸法を用いる。

b)

厚さ 1 mm×面積 1 m

2

当たりの原板の基本質量

表 25−質量の計算に用いるめっき量定数(等厚めっきの場合)

単位  kg/m

2

めっきの付着量表示記号  EB  E8  E16 E24 E32 E40

めっき量定数

0.006 0.018 0.036 0.054 0.072 0.090

表 26−質量の計算に用いるめっき量定数(差厚めっきの場合)

単位  kg/m

2

めっきの付着量表示記号  EB  E8  E16 E24 E32 E40

めっき量定数(片面)

−  0.009 0.018 0.027 0.036 0.045

表 24 の計算に用いる場合は,片面ごとのめっき量定数の和とする。

10.2

コイルの質量

コイルの質量は,通常,実測質量とし,キログラムで表す。

11

外観

板及びコイルは,使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし,コイルは,一般に検査に

よって全長にわたっての欠点の検出は困難であり,また欠点を除去する機会がないため,若干の正常でな

い部分又は溶接部を含むことがある。コイルの正常でない部分の処置が必要な場合は,その方法を受渡当

事者間で協定してもよい。

なお,表面の欠点は,特に指定のない限り,板及びコイルの片側の面

6)

に適用する。

注記  欠点には,孔,ラミネーション,表面きずなどがある。

6)

片側の面とは,通常,板の場合は,包装で上側にある面をいい,コイルの場合は,コイルの外

側の面をいう。


15

G 3313

:2010

12

試験

12.1

めっき試験

12.1.1

供試材の採り方

供試材は,同一寸法,同一めっき付着量の製品ごとに採取し,連続めっきしたコイル又は連続めっきし

たコイルからの切板のそれぞれの製品 50 t ごと及びその端数に 1 枚採る。

12.1.2

めっきの付着量試験

めっきの付着量試験は,次による。

a)

試験方法  めっきの付着量は,試験片のそれぞれの面について測定し,その試験方法は,JIS H 0401

の 5.2(間接法)

附属書 JC,附属書 JD 又は附属書 JE のいずれかによる。ただし,JIS H 0401 の 5.2

(間接法)は,片面の付着量が 20 g/m

2

を超えるものについて適用する。JIS H 0401 の 5.2(間接法)

又は

附属書 JC によって測定する場合は,試験片は採取した後,測定面の反対側にラッカーを塗装し

て乾燥させる,幅広のテープをはり付けるなどのめっき層の溶出を防ぐ方法を用いる。

附属書 JE による方法の場合には,同一寸法,同一付着量の製品 50 t ごと及びその端数ごとに測定

する。

b)

試験片の採取位置,大きさ及び数  試験片の採取位置,大きさ及び数は,次による。

1)  JIS H 0401

の 5.2(間接法)又は

附属書 JC による場合の試験片の採取位置及び数は,JD.5.2 による。

試験片の大きさは,1 200 mm

2

以上とする。

2)

附属書 JD による場合の試験片の採取位置,大きさ及び数は,JD.5 による。

3)

附属書 JE による方法の場合には,試験片は採取せず,コイルを直接測定する。

12.1.3

鉄面のめっきの付着量試験方法

片面めっきの場合,鉄面(ES)のめっきの付着量試験方法は,

附属書 JC 又は附属書 JD の方法のいず

れかによる。

12.1.4

めっきの密着性試験

曲げ試験によるめっきの密着性試験は,次による。

a)

試験片の採取位置及び大きさ  試験片の採取位置は,供試材の任意の位置とする。試験片は,JIS Z 

2248

の 3 号試験片とし,試験片の採取方向は

表 又は表 による。

b)

試験方法  試験片の曲げ操作は,手動の万力(バイス)を用い,表 又は表 に内側間隔として規定

する枚数の板を挟んで

図 のように試験片の長手方向に 180°曲げる。ただし,万力を用いることが

できない場合は,その他の適切な方法で試験してもよい。

図 3−曲げ試験の方向


16

G 3313

:2010

12.1.5

めっきの耐食性試験

めっきの耐食性試験を行う場合は,JIS H 8502 の 8.(サイクル試験方法)

JIS K 5600-7-9 

附属書 1(サ

イクル D)又は JIS G 0594 の方法のいずれかによる。

なお,めっきの耐食性試験は,受渡当事者間の協定に基づいて実施するものとし,評価基準(基準値・

特性値の設定)については,受渡当事者間の協定によって決めてもよい。

注記  めっきの耐食性試験では,一般に,評価基準を規定せずに試験結果を報告する場合が多い。

12.2

機械試験

12.2.1

一般事項

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の 7.(一般要求)及び 9.(機械的性質)による。この場合,供試材

の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位置は,

次による。

a)

試験片の数  同一種類,同一寸法,同一めっき付着量の製品 50 t ごと及びその端数から 1 個を採る。

b)

試験片の採取位置  試験片の中心は,幅の 1/4 の位置又はそれに近い位置とする。

12.2.2

曲げ試験

曲げ試験は,12.1.4 による。

なお,曲げ性の試験は,省略してもよい

7)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わな

ければならない。

7)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

12.2.3

引張試験

引張試験は,次による。

a)

試験片  試験片は,JIS Z 2201 の 5 号試験片とし,表 及び表 10 に規定する方向に供試材から 1 個を

採る。

b)

試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。

c)

降伏点又は耐力,及び引張強さの算出に用いる厚さ  降伏点又は耐力,及び引張強さの算出に用いる

厚さは,次のいずれかによる。

−  めっき層除去後の実測厚さ

−  めっき層を含めた実測厚さから,相当めっき厚さを減じたもの

−  めっき層を含めた実測厚さから,実測しためっき付着量の換算めっき厚さ

8)

を減じたもの

8)

換算めっき厚さは,実測しためっき付着量をめっきの密度(7.13 g/cm

3

)で除して mm の単

位で小数点以下 3 けたまで求める。

12.2.4

塗装焼付硬化量試験

塗装焼付硬化量試験は,次による。

a)

試験片  試験片は,附属書 JF による。

b)

試験方法  試験方法は,附属書 JF による。

12.2.5

硬さ試験

硬さ試験は,次による。

a)

試験片  試験片は,JIS Z 2244 又は JIS Z 2245 による。

b)

試験方法  試験方法は,JIS Z 2244 又は JIS Z 2245 による。硬さの測定は試験片の 2 か所以上を測定

し,硬さの平均値を求める。


17

G 3313

:2010

13

検査及び再検査

13.1

検査

検査は,次による。

a)

めっきの付着量は,4.1 に適合しなければならない。

b)

めっき密着性は,4.3 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法は,箇条 に適合しなければならない。

e)

形状は,箇条 に適合しなければならない。

f)

質量は,箇条 10 に適合しなければならない。

g)

外観は,箇条 11 に適合しなければならない。

13.2

再検査

めっきの付着量試験,めっき密着性の試験,曲げ性の試験,引張試験,塗装焼付硬化量試験,又は硬さ

試験で不合格となった板及びコイルは,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定し

てもよい。

14

表示

検査に合格した板及びコイルは,通常,包装し,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡当事

者間の協定によって,項目の一部を省略することができる。

a)

種類の記号

b)

調質記号(SECC の場合)

c)

化成処理及び/又は塗油の記号。ただし,これらの記号は,注文者から表示の指定がある場合に表示

する。

d)

めっきの付着量表示記号

e)

寸法(8.1 参照)

f)

枚数又は質量

g)

製造業者名又はその略号

h)

製品の識別番号

表示例

SECCT

  S    P    O  E16/E32

                              めっきの付着量表示記号(差厚めっき)

                              塗油の種類(塗油)

                              化成処理の種類(りん酸塩処理)

                              調質記号(標準調質)

                              種類の記号

15

注文時の確認事項

この規格に規定する事項を適切に指定するために,受渡当事者は,引合書及び注文書に次の情報を含め

ることが望ましい。

a)

種類の記号(

表 及び表 2

b)

寸法(標準表示厚さについては,

表 18


18

G 3313

:2010

c)

調質区分及び記号(

表 3

d)

めっきの付着量表示記号(

表 4

e)

化成処理の記号(

表 7

f)

塗油の記号(

表 8

g)

製品の 1 結束又は 1 コイルの最大質量及び最小質量

h)

注文総質量

i)

幅の許容差(熱延原板の場合は

表 JA.9,表 JA.11 又は表 JA.12,冷延原板の場合は表 JA.10,表 JA.11

又は

表 JA.12),SECC∼SECG の場合に適用する厚さの許容差(表 JA.6 又は表 JA.7

j)

コイルの場合,内径及び外径

k)

可能な場合,用途,加工方法など

16

報告

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出する。この場合,報告

は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS G 0415 

表 1(検

査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


19

G 3313

:2010

附属書 JA

規定)

電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の寸法許容差

JA.1

適用範囲

この附属書は,電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の寸法許容差について規定する。

JA.2

寸法許容差

JA.2.1

種類の記号及び適用する寸法許容差

種類の記号及び適用する寸法許容差は,

表 JA.1 による。

表 JA.1−種類の記号及び適用する寸法許容差

種類の記号

製品厚さ

長さ

SEHC

,SEHD,SEHE

表 JA.2 

SEFH490

∼SEFH590Y

表 JA.3 

SE330

∼SE540

表 JA.4 

SEPH310

∼SEPH440

表 JA.5 

表 JA.9,表 JA.11 又は表
JA.12

ただし,幅 400 mm 以上

は,特に指定のない場合
表 JA.9 による。

SECC

∼SECG

表 JA.6 又は表 JA.7 
特に指定のない場合は,
表 JA.6 による。 

SEFC340

∼SEFC340H

表 JA.8 

表 JA.10,表 JA.11 又は
表 JA.12 
特に指定のない場合は,
表 JA.10 による。 

表 JA.13 
 

JA.2.2

製品厚さの許容差

板及びコイルの製品厚さの許容差は,

表 JA.2∼表 JA.8 による。

表 JA.2−製品厚さの許容差(SEHCSEHD 及び SEHE に適用)

単位  mm

表示厚さ

1 200

未満 1

200

以上 1 500 未満

1 500

以上 1 800 未満 1

800

以上 2 300 以下

1.60

以上  2.00 未満

±0.16

±0.17

±0.18

±0.21

a)

2.00

以上  2.50 未満

±0.17

±0.19

±0.21

±0.25

a)

2.50

以上  3.15 未満

±0.19

±0.21

±0.24

±0.26

3.15

以上  4.00 未満

±0.21

±0.23

±0.26

±0.27

4.00

以上  4.50 以下

±0.24

±0.26

±0.28

±0.29

a)

幅 1 800 mm 以上 2 000 mm 未満について適用する。


20

G 3313

:2010

表 JA.3−製品厚さの許容差(SEFH490SEFH590Y に適用)

単位  mm

表示厚さ

1 200

未満 1

200

以上 1 500 未満

1 500

以上 1 800 未満 1

800

以上 2 160 以下

1.60

以上  2.00 未満

±0.16

±0.19

±0.20

 a)

  

2.00

以上  2.50 未満

±0.18

±0.22

±0.23

a)

  

2.50

以上  3.15 未満

±0.20

±0.24

±0.26

a)

  

3.15

以上  4.00 未満

±0.23

±0.26

±0.28

±0.30

4.00

以上  4.50 以下

±0.26

±0.29

±0.31

±0.32

a)

幅 1 500 mm 以上 1 600 mm 未満について適用する。

表 JA.4−製品厚さの許容差(SE330SE540 に適用)

単位  mm

表示厚さ

1 600

未満 1

600

以上 2 000 未満 2

000

以上 2 300 以下

1.60

以上  2.00 未満

±0.19

±0.23

2.00

以上  2.50 未満

±0.20

±0.25

2.50

以上  3.15 未満

±0.22

±0.29

±0.29

3.15

以上  4.00 未満

±0.24

±0.34

±0.34

4.00

以上  4.50 以下

±0.45

±0.55

±0.55

表 JA.5−製品厚さの許容差(SEPH310SEPH440 に適用)

単位  mm

表示厚さ

1 200

未満 1

200

以上 1 500 未満

1 500

以上 1 800 未満 1

800

以上 2 300 以下

1.60

以上  2.00 未満

±0.16

±0.17

±0.18

2.00

以上  2.50 未満

±0.17

±0.19

±0.21

2.50

以上  3.15 未満

±0.19

±0.21

±0.24

3.15

以上  4.00 未満

±0.21

±0.23

±0.26

4.00

以上  4.50 以下

±0.24

±0.26

±0.28

±0.29

表 JA.6−製品厚さの許容差 ASECCSECG に適用)

単位  mm

表示厚さ

630

未満 630 以上 1 000 未満

1 000

以上 1 250 未満

1 250

以上 1 600 未満 1

600

以上

0.40

以上  0.60 未満

±0.05

±0.05

±0.05

±0.06

0.60

以上  0.80 未満

±0.06

±0.06

±0.06

±0.06

±0.07

0.80

以上  1.00 未満

±0.06

±0.06

±0.07

±0.08

±0.09

1.00

以上  1.25 未満

±0.07

±0.07

±0.08

±0.09

±0.11

1.25

以上  1.60 未満

±0.08

±0.09

±0.10

±0.11

±0.13

1.60

以上  2.00 未満

±0.10

±0.11

±0.12

±0.13

±0.15

2.00

以上  2.50 未満

±0.12

±0.13

±0.14

±0.15

±0.17

2.50

以上  3.15 未満

±0.14

±0.15

±0.16

±0.17

±0.20

3.15

以上  3.20 以下

±0.16

±0.17

±0.19

±0.20


21

G 3313

:2010

表 JA.7−製品厚さの許容差 BSECCSECG に適用)

単位  mm

表示厚さ

160

未満 160 以上  250 未満 250 以上  400 未満 400 以上  630 未満

0.40

以上  0.60 未満

±0.035

±0.040

±0.040

±0.040

0.60

以上  0.80 未満

±0.040

±0.045

±0.045

±0.045

0.80

以上  1.00 未満

±0.04

±0.05

±0.05

±0.05

1.00

以上  1.25 未満

±0.05

±0.05

±0.05

±0.06

1.25

以上  1.60 未満

±0.05

±0.06

±0.06

±0.06

1.60

以上  2.00 未満

±0.06

±0.07

±0.08

±0.08

2.00

以上  2.50 未満

±0.07

±0.08

±0.08

±0.09

2.50

以上  3.15 未満

±0.08

±0.09

±0.09

±0.10

3.15

以上  3.20 以下

±0.09

±0.10

±0.10

±0.11

表 JA.8−製品厚さの許容差(SEFC340SEFC340H に適用)

単位  mm

引張強さによる適用区分

表示厚さ

630

未満

630

以上

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

0.60

以上  0.80 未満

±0.06

±0.06

±0.06

±0.07

±0.08

0.80

以上  1.00 未満

±0.07

±0.07

±0.08

±0.09

±0.10

1.00

以上  1.25 未満

±0.08

±0.08

±0.09

±0.10

±0.12

1.25

以上  1.60 未満

±0.09

±0.10

±0.11

±0.12

±0.14

1.60

以上  2.00 未満

±0.10

±0.11

±0.12

±0.14

±0.16

引張強さの規格下限が

780 N/mm

2

未満のもの

2.00

以上  2.30 未満

±0.12

±0.13

±0.14

±0.16

±0.18

0.80

以上  1.00 未満

±0.09

±0.10

1.00

以上  1.25 未満

±0.10

±0.12

引張強さの規格下限が

780 N/mm

2

以上のもの

1.25

以上  1.40 以下

±0.12

±0.15

JA.2.3

幅の許容差

板及びコイルの幅の許容差は,

表 JA.9∼表 JA.12 による。

表 JA.9−幅の許容差(表 の種類の記号に適用)

単位  mm

幅の許容差

+10

0

表 JA.10−幅の許容差 A(表 の種類の記号に適用)

単位  mm

許容差

a)

1 250

未満

+7

0

1 250

以上

+10

0

a)

ストレッチャレベラ仕上鋼板は,プラス側は規定しない。


22

G 3313

:2010

表 JA.11−幅の許容差 B(すべての種類の記号に適用)

単位  mm

許容差

1 250

未満

+3

0

1 250

以上

+4

0

表 JA.12−幅の許容差 C(すべての種類の記号に適用)

単位  mm

表示厚さ

160

未満 160 以上 250 未満 250 以上 400 未満 400 以上 630 未満

          0.60 未満

±0.15

±0.20

±0.25

±0.30

0.60

以上  1.00 未満

±0.20

±0.25

±0.25

±0.30

1.00

以上  1.60 未満

±0.20

±0.30

±0.30

±0.40

1.60

以上  2.50 未満

±0.25

±0.35

±0.40

±0.50

2.50

以上  3.20 未満

±0.30

±0.40

±0.45

±0.50

3.20

以上  4.50 以下

±0.50

±0.50

±0.50

±0.50

JA.2.4

長さの許容差

長さの許容差は,

表 JA.13 による。

表 JA.13−長さの許容差

単位  mm

長さの許容差

+15

0


23

G 3313

:2010

附属書 JB

規定)

電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の形状許容限度

JB.1

適用範囲

この附属書は,電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の形状について規定する。

JB.2

形状の許容限度

JB.2.1

種類の記号及び適用する形状の許容限度

種類の記号及び適用する形状の許容限度は,

表 JB.1 による。

表 JB.1−種類の記号及び適用する形状の許容限度

横曲がり

種類の記号

コイル

平たん度

SEHC

,SEHD,SEHE

SE330

∼SE540

SEPH310

∼SEPH440

表 JB.2 

表 JB.3 

表 JB.8 

SEFH490

∼SEFH590Y

表 JB.4 

表 JB.5 

表 JB.9 

SECC

∼SECG

表 JB.6 

表 JB.6 

表 JB.10,又は表 JB.11

 a)

SEFC340

∼SEFC340H

表 JB.7 

表 JB.7 

表 JB.12 

a)

この表は,幅 600 mm 以上の標準調質の板にストレッチャレベラ仕上げを行った鋼板に適用する。

JB.2.2

横曲がりの最大値

板及びコイルの横曲がりの最大値は,

表 JB.2∼表 JB.7 による。ここで,板の横曲がりの適用は,図 JB.1

による。また,コイルの横曲がりの適用は,

図 JB.2 による。

表 JB.2−板の横曲がりの最大値(SEHCSEHESE330SE540 及び SEPH310SEPH440 に適用)

単位  mm

a)

長さ

250

以上 630 未満 630 以上 1 000 未満 1

000

以上

2

500

未満 5

4

3

 2

500

以上 4

000

未満 8

6

5

 4

000

以上 6

300

未満 12

10

8

 6

300

以上 10 000 未満 20

16

12

 10 000

以上

長さ 10 000 につき 20

長さ 10 000 につき 16

長さ 10 000 につき 12

a)

幅 250 mm 未満の板の横曲がりは,

表 JB.3 を適用する。  


24

G 3313

:2010

単位  mm

長さ 10 000 mm 未満の SEHC∼

SEFH590Y

の場合及び長さ 2 000 mm

未満の SECC∼SEFC340H の場合

長さ 10 000 mm 以上の SEHC∼

SEFH590Y

の場合

長さ 2 000 mm 以上の SECC∼

SEFC340H

の場合

図 JB.1−板の横曲がりの適用

表 JB.3−コイルの横曲がりの最大値(SEHCSEHESE330SE540 及び SEPH310SEPH440 に適用)

単位  mm

最大値

250

未満

長さ 2 000 につき 8

250

以上

長さ 2 000 につき 5

単位  mm

図 JB.2−コイルの横曲がりの適用

表 JB.4−板の横曲がりの最大値(SEFH490SEFH590Y に適用)

単位  mm

長さ

400

以上 630 未満 630 以上 1 000 未満 1

000

以上

2

500

未満

 5

 4

 3

 2 500

以上

4

000

未満

 8

 6

 5

 4 000

以上

6

300

未満

12 10  8

 6 300

以上 10

000

未満

20 16 12

10 000

以上

長さ 10 000 につき 20

長さ 10 000 につき 16

長さ 10 000 につき 12

表 JB.5−コイルの横曲がりの最大値(SEFH490SEFH590Y に適用)

単位  mm

最大値

すべての幅

長さ 2 000 につき 5


25

G 3313

:2010

表 JB.6−板及びコイルの横曲がりの最大値(SECCSECG に適用)

単位  mm

板及びコイルの区分

長さ 2 000 未満

長さ 2 000 以上

コイル

a)

    30

以上          60 未満 8

長さ 2 000 につき 8

    60

以上        630 未満 4

長さ 2 000 につき 4

 630

以上 2

長さ 2 000 につき 2

a)

横曲がりは,コイルの正常でない部分には,適用しない。

表 JB.7−板及びコイルの横曲がりの最大値(SEFC340SEFC340H に適用)

単位  mm

板及びコイルの区分

引張強さによる適用区分

長さ 2 000 未満

長さ 2 000 以上

コイル

a)

630

未満

4

長さ 2 000 につき 4

引張強さの規格下限が 780 N/mm

2

未満

630

以上

2

長さ 2 000 につき 2

630

未満

4

長さ 2 000 につき 4

引張強さの規格下限が 780 N/mm

2

以上

630

以上

3

長さ 2 000 につき 3

a)

横曲がりは,コイルの正常でない部分には,適用しない。

JB.2.3

平たん度の最大値

板及びコイルの平たん度の最大値は,

表 JB.8∼表 JB.12 による。

表 JB.8−平たん度の最大値(SEHCSEHESE330SE540 及び SEPH310SEPH440 に適用)

単位  mm

表示厚さ

1 250

未満 1

250

以上 1 600 未満

1 600

以上 2 000 未満 2

000

以上 2 300 以下

1.60

以上 3.15 未満 16

18

20

3.15

以上 4.00 未満 16

4.00

以上 4.50 以下 14

24

この表の適用は,次による。

a)

ストレッチャレベラ矯正を行って供給される板には,適用しない。

b)

長さ 4 000 mm について適用し,長さ 4 000 mm 未満の場合には,全長について適用する。

表 JB.9−平たん度の最大値(SEFH490SEFH590Y に適用)

単位  mm

種類の記号

厚さ

幅 1 250 未満

幅 1 250 以上

1 600

未満

幅 1 600 以上

2 000

未満

幅 2 000 以上

1.6

以上  4.0 未満

16 18 20

SEFH490

SEFH540

4.0

以上  4.5 以下

14 16 18 22

1.6

以上  4.0 未満

20 22 24

SEFH590

4.0

以上  4.5 以下

18 20 22 26

SEFH540Y

SEFH590Y

2.0

以上  4.0 以下 22

この表は,長さ 4 000 mm について適用し,長さ 4 000 mm 未満の場合には,全長について適用する。


26

G 3313

:2010

表 JB.10−平たん度の最大値 ASECCSECG に適用)

単位  mm

ひずみの種類

a)

反り及び波

耳のび

中のび

 1

000

未満 12

8

6

1 000

以上  1 250 未満 15

9

8

1 250

以上  1 600 未満 15

11

8

1 600

以上 20

13

9

この表は,標準調質の幅 600 mm 以上の板及びコイルに適用する。ただし,反りはコイ

ルには適用しない。 

a)

ひずみの種類は,その形状及び発生部位によって次のとおりとする。

反り:鋼板全体がわん曲したもの。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に直

角にわん曲した反りがある。

波:鋼板の圧延方向に波打ったような状態。 
耳のび:鋼板の縁(幅方向端部)に波が現れるものをいう。

中のび:鋼板の中央部に波が現れるものをいう。

表 JB.11−板の平たん度の最大値 BSECCSECG に適用)

単位  mm

ひずみの種類

a)

反り及び波

耳のび

中のび

 1

000

未満 2

2

2

1 000

以上  1 250 未満 3

2

2

1 250

以上  1 600 未満 4

3

2

1 600

以上 5

4

2

この表は,幅 600 mm 以上の標準調質の板にストレッチャレベラ仕上げを行った鋼板に
適用する。 

a)

ひずみの種類は,

表 JB.10 の注

a)

による。

表 JB.12−平たん度の最大値(SEFC340SEFC340H に適用)

単位  mm

ひずみの種類

a)

反り及び波

耳のび

中のび

等級

b)

等級

b)

等級

b)

1 2 3 1 2 3 1 2 3

 1

000

未満 12 16 18

8 11 12

6

8

9

1 000

以上  1 250 未満 15 19 21 10 12 13

8 10 11

1 250

以上  1 600 未満 15 19 21 12 14 15

9 11 12

1 600

以上 20

− 14 −

− 10 −

a)

ひずみの種類は,

表 JB.10 の注

a)

による。

b)

等級 1 は,引張強さの規格下限値が,780 N/mm

2

未満の板及びコイルに,等級 2 は 780 N/mm

2

以上の板及

びコイルに,等級 3 は,980 N/mm

2

以上の板及びコイルに適用する。


27

G 3313

:2010

附属書 JC

規定)

電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の EDTA 法によるめっきの付着量試験方法

JC.1

適用範囲

この附属書は,電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の EDTA 法によるめっきの付着量試験方法について規定す

る。

JC.2

試薬

試薬は,次による。

JC.2.1

塩酸(11

JC.2.2

アンモニア水

JC.2.3

緩衝液(pH10)  塩化アンモニウム 54 g にアンモニア水 350 mL を加え,水で 1 L に薄める。

JC.2.4

エリオクロムブラック 溶液  調製は,JIS K 8001 の表 JA.6(指示薬)による。

JC.2.5

  0.1 mol/L

エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム(以下,EDTA という。)溶液  調製,標定

及び計算は,JIS K 8001 の JA.5.2 c) 1)(0.1 mol/L エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム溶液)によ

る。

JC.3

操作

操作は,試験片 1 個ごとに,次による。

a)

洗浄した試験片 1 枚をビーカに入れる。

b)

塩酸(1+1)20 mL を加えてめっき層を溶解した後直ちに試験片を取り出し,試験片に付着している

溶出物を少量の水でビーカ内に洗い落とす。

c)

リトマス紙(赤)又は pH 試験紙を指標とし,アンモニア水を加えてアルカリ性とする。

d)

緩衝液(pH10)

JC.2.3)5 mL を加え,エリオクロムブラック T 溶液(JC.2.4)を指示薬として数滴

加えて,マグネチックスターラでかくはんしながら 0.1 mol/L EDTA 溶液(JC.2.5)で滴定し,溶液が

赤から青に変わった点を終点とする。

なお,EDTA 溶液の濃度は,終点の判定に困難をきたさない範囲で 0.1 mol/L 未満に薄めてもよい。

e)

めっきの付着量を,次の式によって算出する。

S

V

f

M

×

×

=

538

006

.

0

ここに,

M: めっきの付着量(g/m

2

 0.006

538

0.1 mol/L EDTA

溶液 1 mL に相当するめっき量(g/mL)

f: EDTA 溶液 1 mL に対するファクター[JIS K 8001 

JA.5.2 c

) 1)

による。

V: 滴定に用いた EDTA 溶液の使用量(mL)

S: 試験片の表面積(m

2

JC.4

めっきの付着量

めっきの付着量は,小数点以下 2 けたまで算出し,これを JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 1 け

たに丸めて表す。


28

G 3313

:2010

附属書 JD

規定)

電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の蛍光 X 線法による

オフラインめっき付着量試験方法

JD.1

適用範囲

この附属書は,電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯から採取した試験片のめっき付着量を,蛍光 X 線装置によ

って測定する試験方法について規定する。

JD.2

測定原理

励起 X 線を試料に照射したときに放出されるめっきからの蛍光 X 線の強度を測定して,めっきの付着量

が既知の試料からの蛍光 X 線強度と比較してめっきの付着量を求める。

JD.3

装置

装置は,JIS K 0119 の箇条 5(装置)による。

JD.4

測定蛍光 

測定する蛍光 X 線は,ZnKα(波長 14.35 nm)の一次線とする。

JD.5

試験片

JD.5.1

試験片の大きさ

試験片は,試験片への一次 X 線の照射面積が 314 mm

2

以上の大きさになるよう調整された蛍光 X 線分析

装置の試料室にセットできる大きさとする。

JD.5.2

試験片の採取位置及び数

試験片は,12.1.1 によって採取した供試材の,

図 JD.1 に示す 3 か所の位置又はその近傍からそれぞれ 1

個採取する。

単位  mm

図 JD.1−試験片の採取位置


29

G 3313

:2010

JD.6

検量線の作成及び校正

JD.6.1

検量線の作成

検量線の作成は,次による。ただし X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片を採取

せずに,c)で使用した X 線測定用試験片のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって求め,

検量線を作成してもよい。この場合,X 線測定用試験片の面積は 1 200 mm

2

以上となるように採取する。

a

)

検量線の作成に使用する X 線測定用試験片及び X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための

試験片を採取する。それぞれの試験片は,測定対象と同一のめっきの種類の鋼板又は鋼帯から採取す

る。X 線測定用試験片の大きさは試料室に収まる大きさとし,1 個又は隣り合うように 2 個を採取す

る。X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の大きさは,1 200 mm

2

以上とし,X

線測定用試験片を挟んで 2 個採取する。

b

) X

線測定用試験片のいずれの面に励起 X 線を照射するかをあらかじめ決め,X 線測定用試験片のめっ

きの付着量を決定するための試験片の励起 X 線を照射する面のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2

(間

接法)によって測定する。この場合,測定面の反対側にラッカーを塗装して乾燥させる,幅広のテー

プをはり付けるなどのめっき層の溶出を防ぐ方法を用いる。二つの試験片のめっきの付着量の平均を

求め,X 線測定用試験片の励起 X 線照射面のめっきの付着量とする。

c

) X

線測定用試験片を装置にセットして,JD.7 a)で設定された条件によって X 線測定用試験片に励起 X

線を照射し,その蛍光 X 線強度を測定する。

d

)

めっきの付着量の異なる X 線測定用試験片を 3 個以上用いて,その蛍光 X 線強度とめっきの付着量と

の関係から検量線を作成する。

JD.6.2

検量線の校正

校正用の試験片を装置にセットし,定期的

1)

に蛍光 X 線の強度又はめっき付着量換算値を測定し,検量

線を校正する。

1)

例えば,8 時間ごと,日ごとなどに,測定するのが望ましい。

JD.7

操作

操作は,次による。

a

)

めっき付着量表示記号 E8 の試験片を装置にセットし,

連続 10 回測定したときの相対標準偏差

2)

が 1 %

以下,かつ,めっきの付着量を 0.1 g/m

2

の単位まで読み取ることのできる条件を設定する。ただし,X

線強度をカウントで測定し,カウント数が 10 000 以上の場合は,繰り返し測定は不要とする。

2)

測定値の標準偏差(分散の平方根の絶対値)を平均値によって除した値をいう(JIS K 0211

参照)

なお,条件を設定したときに使用しためっき付着量表示記号より少ないめっきの付着量を測定する

場合には,該当するめっき付着量表示記号の試験片を用いて上記の条件を満たしていることを確認す

る。上記の条件を満たしていないときには,あらためて条件を設定しなおす。

b

)

試験片を装置の試料室に正しく取り付ける。

c

)

設定された条件によって,試験片に X 線を照射し,蛍光 X 線強度を測定する。

d

)

検量線によって,蛍光 X 線強度を 1 m

2

当たりのめっき付着量(片面,g/m

2

)に換算する。

e

)

b

)

d)の操作を試験片の裏面についても繰り返してめっき付着量を求める。


30

G 3313

:2010

JD.8

装置の点検

装置の点検は,適切に行わなければならない。点検を行う事項は,JIS K 0119 の箇条 15(装置の点検)

によるほか,付着量測定結果と JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって測定した結果とを比較し,装置によ

る測定結果が正常であることを点検しなければならない。


31

G 3313

:2010

附属書 JE

規定)

電気亜鉛めっき鋼帯の蛍光 X 線法による

オンラインめっき付着量試験方法

JE.1

適用範囲

この附属書は,電気亜鉛めっき鋼帯のめっき付着量を製造ラインに設置した蛍光 X 線装置によって測定

する試験方法について規定する。

警告  この附属書に基づいて測定及び設備の保守を行う場合には,適切な安全対策を施す必要がある。

特に放射線による被ばくを防止するため,安全管理を徹底しなければならない。

注記  この附属書で用いる装置の設置及び取扱いに関係する法令として労働安全衛生法,電離放射線障

害防止規則などがある。

JE.2

測定原理

励起 X 線(ガンマ線を含む)をコイルに照射したときに放出されるめっきからの蛍光 X 線の強度を測定

して,めっきの付着量が既知の試料からの蛍光 X 線強度と比較してめっきの付着量を求める。

JE.3

装置

装置は,X 線発生部,分光・検出・計数部及び装置制御・データ処理部によって構成され,次による。

装置は,測定結果に有意な影響を及ぼすような温度・湿度の変動のない場所に設置する。

JE.3.1

  X

線発生部

X

線発生部は,コイルの JE.6.3 に規定する位置に励起 X 線(ガンマ線を含む)を直接照射できるものと

する。

JE.3.2

分光・検出・計数部

分光・検出・計数部は,JE.6.3 に規定する測定位置で発生する蛍光 X 線の強度を測定できる機能をもつ

ものとする。

JE.3.3

装置制御・データ処理部

装置制御・データ処理部は,JE.6.3 に規定する位置に励起 X 線(ガンマ線を含む)を照射して発生する

蛍光 X 線の強度を測定するよう X 線発生部及び分光・検出・計数部を制御し,照射位置と測定結果とを対

応させて記録できるものとする。

JE.4

測定蛍光 

測定する蛍光 X 線は,ZnKα(波長 14.35 nm)の一次線とする。ただし,測定面と装置との距離の補正

などに,他の波長の X 線を同時に測定して用いてもよい。

JE.5

検量線の作成及び校正

JE.5.1

検量線の作成

検量線の作成は,次による。ただし,X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片を採

取せずに,c)で使用した X 線測定用試験片のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって求め,


32

G 3313

:2010

検量線を作成してもよい。この場合,X 線測定用試験片の面積は 1 200 mm

2

以上となるように採取する。

a

)

検量線の作成に使用する X 線測定用試験片及び X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための

試験片を採取する。それぞれの試験片は,測定対象と同一のめっきの種類の板又はコイルから採取す

る。標準試験片の大きさは装置を固定したときの X 線照射が収まる大きさとし,1 個又は隣り合うよ

うに 2 個を採取する。標準試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の大きさは,1 200 mm

2

以上とし,X 線測定用試験片を挟んで 2 個採取する。

b

) X

線測定用試験片のいずれの面に励起 X 線(ガンマ線を含む)を照射するかをあらかじめ決め,X 線

測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の励起 X 線(ガンマ線を含む)を照射する面

のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2(間接法)によって測定する。この場合,測定面の反対側にラ

ッカーを塗装して乾燥させる,

幅広のテープをはり付けるなどのめっき層の溶出を防ぐ方法を用いる。

二つの試験片のめっきの付着量の平均を求め,X 線測定用試験片の励起 X 線(ガンマ線を含む)照射

面のめっきの付着量とする。

c

) X

線測定用試験片を装置にセットして,JE.6.4 a)で設定された条件によって X 線測定用試験片に励起

X

線(ガンマ線を含む)を照射し,その蛍光 X 線強度を測定する。

d

)

めっきの付着量の異なる X 線測定用試験片を 3 個以上用いて,その蛍光 X 線強度とめっきの付着量と

の関係から検量線を作成する。

JE.5.2

検量線の校正

検量線の校正は,JD.6.2 による。

JE.6

測定方法

JE.6.1

測定面

コイルのめっきの付着量を測定する面は,測定結果に有意な影響を及ぼすような汚れ,金属粉の付着が

あってはならない。測定する面と装置との距離及び傾きは,X 線測定用試験片測定時と同一の距離及び傾

きとする。測定結果に有意な影響を及ぼすようなコイルと装置との距離及び傾きの差が生じた場合には,

その影響を補正しなければならない。

JE.6.2

測定モード

めっきの付着量の測定モードは,コイルのめっきの付着量を測定するために X 線を照射する間,装置を

コイルの定められた幅方向位置に固定して測定する方法(以下,定点測定モードという。

)又は装置をコイ

ルの幅方向に一定速度で移動しながら測定する方法(以下,スキャンモードという。

)のいずれかとする。

いずれの方法とするかは,製造業者による。

JE.6.3

めっきの付着量の測定位置

コイルの幅方向の測定位置は,定点測定モードの場合は

図 JE.1 a)によって,スキャンモードの場合は図

JE.1 b

)

による。定点測定モードの場合は,X 線ビームの外側の縁がコイルの両縁(幅方向端部)から

50

30

0

mm

となる位置及び X 線ビームの中心が板幅中央±15 mm となる位置の 3 か所に装置を移動し,そ

れぞれの位置でめっきの付着量を測定する。スキャンモードの場合は,装置をコイルの幅方向に一定速度

で移動し,

図 JE.1 b)に示す 3 か所それぞれの測定範囲(A)でめっきの付着量を測定する。この場合,縁

側の測定範囲は,

X

線ビームの外側の縁の位置を示し,

板幅中心のときは X 線ビームの中心の位置を示す。

付着量は,コイルの表裏を測定する。コイルの幅方向の測定位置はコイルの表裏では同一とし,長さ方

向の表裏での測定位置は,できるだけ近接した位置とする。


33

G 3313

:2010

単位  mm

A

:測定範囲(30∼120)

B

:測定開始位置(50∼110)

a)

  定点測定モードの場合 

b)

  スキャンモードの場合 

図 JE.1−めっき付着量の測定位置

JE.6.4

測定

測定は,次による。

a

) 1

か所の測定時間は 4 秒以下とする。めっき付着量表示記号 E8 の試験片を装置にセットし,規定の測

定時間で連続 10 回測定したときの相対標準偏差

1)

が 1 %以下,かつ,めっきの付着量を 0.1 g/m

2

の単

位まで読み取ることのできる条件を設定する。ただし,X 線強度をカウントで測定し,カウント数が

10 000

以上の場合は,繰り返し測定は不要とする。

1)

測定値の標準偏差(分散の平方根の絶対値)を平均値によって除した値をいう(JIS K 0211

参照)

なお,条件を設定したときに使用しためっき付着量表示記号より少ないめっきの付着量を測定する

場合には,該当するめっき付着量表示記号の試験片を用いて上記の条件を満たしていることを確認す

る。上記の条件を満たしていないときには,あらためて条件を設定しなおす。

b

)

設定された条件によって,コイルに X 線を照射し,蛍光 X 線強度を測定する。

c

)

検量線によって,蛍光 X 線強度を 1 m

2

当たりのめっき付着量(片面,g/m

2

)に換算する。

なお,コイルの面積が,めっきの付着量測定後にスキンパスなどによって変化する場合には,面積

の変化率を用いてめっきの付着量を補正する。

JE.6.5

付着量の測定値

めっきの付着量は,任意の 1 パス

2)

におけるコイルの表面及び裏面の 3 か所の測定値とする。複数のパ

スを用いる場合には,すべての測定値とする。

2)

  1

パスとは,X 線発生部をコイルの任意の位置におけるコイルの縁から反対側の縁まで一方向

に移動させる間での測定をいう。


34

G 3313

:2010

JE.7

装置の点検

装置の点検は,適切に行わなければならない。点検を行う事項は,JIS K 0119 の箇条 15(装置の点検)

によるほか,次による。

a

)

装置の設置場所の温度,湿度が測定に影響を及ぼさないこと。

b

)

測定するときの装置とコイルの距離及び角度が一定であること。

c

)

校正を行うときの試験片と装置の距離及び角度がコイルを測定するときと同じであること。

d

)

スキャンモードのときに装置が一定速度で移動すること。

e

)

装置が設定された条件でコイルのめっきの付着量を測定していること。

f

)

装置の汚れが測定に影響を及ぼさないこと。

g

)

この方法による付着量測定結果と他の測定方法[

附属書 JD 又は JIS H 0401 の 5.2(間接法)]で測定

した結果とを比較し,装置による測定結果が正常であること。


35

G 3313

:2010

附属書 JF

規定)

塗装焼付硬化量試験方法

JF.1

適用範囲

この附属書は,電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の塗装焼付硬化量(以下,BH 量という。

)の試験方法につ

いて規定する。

JF.2

用語及び定義

この附属書で用いる主な用語及び定義は,次による。

JF.2.1

予ひずみ荷重,F

WH

引張試験において規定された全伸びを与えたときの力(N)

。ここに,全伸びは 2 %とする(

図 JF.1 参照)。

JF.2.2

ひずみ時効降伏荷重,F

SA

規定の全伸びを与えた後,熱処理した試験片を用いて引張試験を行い降伏するときの力(N)

図 JF.2

参照)

。ここで,熱処理の温度と時間は,170  ℃で 20 分間とする。

JF.2.3

BH

量,σ

BH

ひずみ時効降伏荷重 F

SA

から予ひずみ荷重 F

WH

を差し引いた値(N)を予ひずみ前の試験片平行部原断

面積(mm

2

)で除した値(N/mm

2

JF.3

試験片

試験片の種類は,通常 JIS Z 2201 の 5 号試験片とする。

JF.4

試験機

試験機は,JIS B 7721 による等級 1 級以上とする。

JF.5

熱処理装置

熱処理装置は,設定温度(170  ℃)を±5  ℃の精度で保持できるものを用いる。

JF.6

試験方法

1)

1)

試験方法は,この附属書の規定によるほか JIS Z 2241 の規定による。

JF.6.1

予ひずみ

引張試験の経過中,全伸びが 2 %に達したところで力を除き,そのときの予ひずみ荷重 F

WH

(N)を読み

取る(

図 JF.1 参照)。この場合の伸びの許容範囲は±0.2 %とする。ここで試験片に加える力の速度は,予

想される予ひずみ荷重の

2

1

までは適切な速度で加えてもよいが,

2

1

を超えた後は,平均応力増加率は,10

∼30 N/(mm

2

・s)とする。


36

G 3313

:2010

JF.6.2

熱処理

予ひずみを与えた試験片は,熱処理装置に装入し,170  ℃で 20 分間の熱処理を施した後,取り出して空

冷する。

JF.6.3

ひずみ時効引張り

予ひずみ後に熱処理した試験片を引張試験して,ひずみ時効降伏荷重 F

SA

を求める。

JF.6.4

  BH

BH

量は,次の式によって求める。

O

WH

SA

BH

A

F

F

=

σ

ここに,

σ

BH

BH

量(N/mm

2

F

SA

ひずみ時効降伏荷重(N)

F

WH

予ひずみ荷重(N)

A

O

予ひずみ前の試験片平行部原断面積(mm

2

JF.6.5

数値の丸め方

BH

量の数値は,JIS Z 8401 の規則 A によって 10 の位に丸める。

図 JF.1−予ひずみ荷重

図 JF.2−ひずみ時効降伏荷重

参考文献  JIS K 0211  分析化学用語(基礎部門)


37

G 3313

:2010

附属書 JG

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3313:2010

  電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

ISO 5002:2008

,Hot-rolled and cold-reduced electrolytic zinc-coated carbon steel

sheet of commercial and drawing qualities

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

1

適 用 範

1

一致

2

引 用 規

3

種類,記

号,適用す
る 表 示 厚
さ 及 び 原

熱 延 原 板 を 使 用 す

る 16 種類,及び冷
延 原 板 を 使 用 す る

18

種類の種類の記

号,適用する表示厚
さ 及 び 原 板 を 規 定
している。

 1

熱延原板を使用する 4 種

類及び冷延原板を使用す
る 5 種類の種類の記号並
びに適用寸法を規定して

いる。

追加

構造用及び高張力鋼に対する

市場の要求に対応するため,

JIS

は,ISO 規格より多くの種

類を規定している。

JIS

と ISO 規格とでは市場の要求

が異なる。

4.1

めっき

の付着量

4.2

めっき

の 付 着 量
表示記号

め っ き の 付 着 量 及
び 付 着 量 表 示 記 号

を規定している。

 4.4.1

変更

付着量は,JIS では単位面積当
たりの付着量,ISO 規格ではめ

っき厚さを用いる。

JIS

の付着量は薄めっきが主体

となっている。

JIS

と ISO 規格とでは市場の要求

が異なる。

4.3

めっき

密着性

め っ き 密 着 性 を 規
定している。

 4.4.2

曲げ試験によるめっき密
着性の評価を規定してい
る。

追加

曲げ試験による評価は JIS 

ISO

規格とは同じであるが,

JIS

はその他の評価試験を追加

している。

JIS

は曲げ試験よりも精度のよい

試験方法での評価を認めている。

37

G

 33

13

201

0


38

G 3313

:2010

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

5

化 成 処

5

種類の化成処理を

規定している。

 4.9

14

2

種類の化成処理を規定

している。

追加

JIS

は環境規制物質に対応でき

る化成処理を追加している。

ISO

規格はその他の化成処理は受

渡当事者間の協定で適用できる
としている。

6

塗油

4.10

一致

4.7

引張試験特性(降伏点又
は耐力,引張強さ及び伸
び)を規定している。

追加

JIS

は曲げ性,塗装焼付硬化量

及び硬さを追加している。

JIS

の曲げ性の試験は省略可能と

している。

JIS

は,塗装焼付硬化量及び硬さ

規定が必要な鋼種を追加してい
る。

7

機 械 的

性質

機械的性質として,
曲げ性,引張試験特
性 ( 降 伏 点 又 は 耐

力,引張強さ及び伸
び),塗装焼付硬化
量 及 び 硬 さ を 規 定

している。

変更

引張試験特性は JIS と ISO 
格では異なる。 

引張試験特性は,市場の要求の差
異に基づくものである。 

8.1

寸法の

表し方

寸 法 の 表 し 方 を 規
定している。

1

附属書 A

厚さは,製品厚さ又原板
厚さを使用する。

変更

JIS

の厚さは,原板厚を用いる。 JIS は商習慣上,原板厚を使用す

る。ISO 規格は製品厚だけであっ
たが,2008 年改正で,原板厚が認

められ,追加となった。

8.2

標準寸

鋼 板 及 び 鋼 帯 の 標
準 表 示 厚 さ を 規 定

している。

追加

JIS

は標準寸法を追加してい

る。

JIS

は商習慣上,標準寸法が必要

である。

8.3

寸法の

許容差

寸 法 許 容 差 を 規 定

している。

 5

寸法許容差を規定してい

る。

変更

JIS

と ISO 規格とでは寸法許容

差が異なる。

JIS

の寸法許容差は,原板である

熱延鋼板及び冷延鋼板の許容差
に基づいて規定している。

9

形状

形 状 に つ い て 規 定

している。

 5

形状について規定してい

る。

変更

JIS

と ISO 規格とでは形状の許

容差が異なる。

形状の許容差は,熱延鋼板及び冷

延鋼板の許容差に基づいて規定
している。

ISO

規格の平たん度許容差の改正

を提案し,2009 年現在検討中であ
る。

10

質量

板,及びコイルの質
量 に つ い て 規 定 し
ている。

追加

JIS

では通常,板の質量は計算

質量,コイルの質量は実測質量
を用いている。

JIS

は,商習慣上,質量の規定が

必要である。

38

G

 33

13

201

0


39

G 3313

:2010

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

11

外観

10

一致

12.1

め っ

き試験

付着量試験,密着性
試 験 及 び 耐 食 性 試
験を規定している。

 6.2

7.2

付着量試験及び密着性試
験を規定している。

追加

JIS

は,めっきの耐食性試験を

追加している。

JIS

では,注文者から耐食性のデ

ータを要求されることがあるた
め,追加している。

12.2

機 械

試験

曲 げ 試 験 , 引 張 試
験,塗装焼付硬化量

試 験 及 び 硬 さ 試 験
に つ い て 試 験 片 及
び 試 験 方 法 を 規 定

している。

 6.1

7.1

引張試験について試験片
及び試験方法を規定して

いる。

変更

JIS

と ISO 規格では引張試験片

形状が異なる。

JIS

は,塗装焼付硬化量試験及

び硬さ試験が必要な鋼種を追
加している。

JIS

では,JIS 独自の引張試験片形

状を使用している。

13.1

検査

検 査 を 規 定 し て い
る。

追加

JIS

は,検査をまとめて一つの

箇条としており,ISO 規格は個

別の箇条で規定している。

JIS

と ISO 規格とは規格体系が異

なる。

13.2

再 検

8

一致

14

表示

13

14

一致

15

注文時

の 確 認 事

12

15

一致

16

報告

報 告 に つ い て 規 定
している。

追加

JIS

は,報告を追加している。

JIS

では,商習慣上,報告を行う

ことがあり,規定が必要である。

附属書 JA

(規定)

電 気 亜 鉛 め っ き 鋼

板 及 び 鋼 帯 の 寸 法
許容差

追加

JIS

は,寸法の許容差の値(厚さ,

幅及び長さ)を本体ではなく附属
書で規定している。

附属書 JB

(規定)

電 気 亜 鉛 め っ き 鋼

板 及 び 鋼 帯 の 形 状
許容限度

追加

JIS

は,形状の許容差の値(横曲

がり及び平たん度)を本体ではな
く附属書で規定している。

39

G

 33

13

201

0


40

G 3313

:2010

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

附属書 JC

(規定)

電 気 亜 鉛 め っ き 鋼

板及び鋼帯の EDTA
法 に よ る め っ き の
付着量試験方法

追加

JIS

では EDTA 法によるめっき

付着量試験方法の規定を追加
している。

JIS

は,EDTA 法によるめっき付

着量試験方法の規定を追加した
ため必要である。

附属書 JD
(規定)

電 気 亜 鉛 め っ き 鋼
板及び鋼帯の蛍光 X
線 に よ る オ フ ラ イ

ン め っ き 付 着 量 試
験方法

追加

JIS

は,蛍光 X 線によるオフラ

インめっき付着量試験方法の
規定を追加している。 

JIS

は,蛍光 X 線によるオフライ

ンめっき付着量試験方法の規定
を追加したため必要である。

附属書 JE
(規定)

電 気 亜 鉛 め っ き 鋼
帯の蛍光 X 線によ
る オ ン ラ イ ン め っ

き付着量試験方法

追加

JIS

は,蛍光 X 線によるオンラ

インめっき付着量試験方法の
規定を追加している。 

JIS

は,蛍光 X 線によるオンライ

ンめっき付着量試験方法の規定
を追加したため必要である。

附属書 JF 
(規定)

塗 装 焼 付 硬 化 量 試
験方法

追加

JIS

は,塗装焼付硬化量試験方

法を追加している。

JIS

は,焼付硬化型の鋼種を追加

したため,試験方法が必要であ

る。

−  3 用語及び定義を規定して

いる。

削除

JIS

は,削除している。

JIS G 0203

で用語を定義してい

る。

−  9 製造初期段階で不合格と

なった場合の救済処置を

規定している。

削除

JIS

は,削除している。

引用規格 JIS G 0404 で規定して
いる。

−  11

立 会 検 査 を 規 定 し て い

る。

削除

JIS

は,削除している。

引用規格 JIS G 0404 で規定して

いる。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 5002:2008,MOD

40

G

 33

13

201

0


41

G 3313

:2010

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

41

G

 33

13

201

0