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G 3141

:2009

(1)

   

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号

1

4

  化学成分

2

5

  機械的性質

3

5.1

  降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び

3

5.2

  平均塑性ひずみ比

3

5.3

  硬さ

4

5.4

  曲げ性

6

6

  寸法の表し方

6

7

  標準厚さ

6

8

  寸法の許容差

6

8.1

  寸法の測定箇所

6

8.2

  厚さの許容差

7

8.3

  幅の許容差

8

8.4

  長さの許容差

8

9

  形状

9

9.1

  平たん度

9

9.2

  横曲がり

10

9.3

  直角度

10

10

  質量

11

10.1

  鋼板の質量

11

10.2

  鋼帯の質量

11

11

  塗油

11

12

  外観

11

13

  試験

12

13.1

  分析試験

12

13.2

  機械試験

12

14

  検査及び再検査

13

14.1

  検査

13

14.2

  再検査

13

15

  包装及び表示

13

16

  報告

14

附属書 JA(参考)補足事項

15


G 3141

:2009  目次

(2)

   

ページ

附属書 JB(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

17


G 3141

:2009

(3)

   

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の

審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3141:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


G 3141

:2009  目次

(4)

   

白      紙


   

日本工業規格

JIS

 G

3141

:2009

冷間圧延鋼板及び鋼帯

Cold-reduced carbon steel sheet and strip

序文

この規格は,2007 年に発行された ISO/DIS 3574 を基に,技術的内容を変更して作成した日本工業規格

である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。

1

適用範囲

この規格は,冷間圧延鋼板及び鋼帯(以下,鋼板及び鋼帯という。

)について規定する。鋼板及び鋼帯に

は,みがき帯鋼(幅 600 mm  未満で冷間圧延する鋼帯)及びみがき帯鋼からせん断した鋼板を含む。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO/DIS 3574:2007

,Cold-reduced carbon steel sheet of commercial and drawing qualities (MOD)

なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,修正していることを示

す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2254

  薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3

種類及び記号

鋼板及び鋼帯の種類は 5 種類とし,その記号は

表 による。鋼板及び鋼帯には,調質区分及び表面仕上

げ区分を設け,それぞれ

表 及び表 による。

なお,受渡当事者間の協定によって,

表 若しくは表 にない中間の調質区分又は細分した表面仕上げ

区分を適用してもよい。


2

G 3141

:2009

   

表 1−種類の記号

種類の記号

適用

SPCC

 a)

一般用

SPCD

絞り用

SPCE

深絞り用

SPCF

非時効性深絞り用

SPCG

 b)

非時効性超深絞り用

a)

 SPCC

の標準調質及び焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,注文者の指定によって引張試

験値を保証する場合,種類の記号の末尾に T を付けて SPCCT とする。

b)

 SPCG

は,通常 IF 鋼で製造する。

なお,IF 鋼とは固溶する C 及びNが極力少なくなる方法で製造した鋼をいう。

表 2−調質区分

調質区分

調質記号

焼なましのまま A

標準調質 S

8

1

硬質

8

4

1

硬質

4

2

1

硬質

2

  硬質 1

8

1

硬質,

4

1

硬質,

2

1

硬質及び硬質は SPCC だけに適用する。

表 3−表面仕上げ区分

表面仕上げ区分

表面仕上げ記号

摘要

ダル仕上げ D

物理的又は化学的に表面を粗くしたロールでつや消し仕上
げされたもの

ブライト仕上げ B

滑らかに仕上げたロールで平滑仕上げされたもの

焼なましのままの鋼板及び鋼帯には,この表は適用しない。

4

化学成分

鋼板及び鋼帯は,13.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,表 の規定は,

8

1

硬質,

4

1

硬質,

2

1

硬質及び硬質の鋼板及び鋼帯には適用しない。


3

G 3141

:2009

   

表 4−化学成分

単位  %

種類の記号 C

Mn

P

S

SPCC 0.15

以下 0.60 以下 0.100 以下 0.050 以下

SPCD 0.12

以下 0.50 以下 0.040 以下 0.040 以下

SPCE 0.10

以下 0.45 以下 0.030 以下 0.030 以下

SPCF 0.08

以下 0.45 以下 0.030 以下 0.030 以下

SPCG

a)

0.02

以下 0.25 以下 0.020 以下 0.020 以下

必要に応じてこの表以外の合金元素を添加してもよい。

a)

受渡当事者間の協定によって,Mn,P 又は S の上限値を変えてもよい。

5

機械的性質

5.1

降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び

標準調質及び焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,13.2 によって試験を行い,その降伏点又は耐力,引張

強さ及び伸びは,

表 による。ただし,表 の規定は,幅 30 mm 以上の鋼板及び鋼帯だけに適用する。

表 5−降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び

降伏点又
は耐力

a)

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

厚さ

mm

厚さ

mm

種 類 の
記号

0.25

以上 0.25 以上 0.25 以上

0.30

未満

0.30

以上

0.40

未満

0.40

以上

0.60

未満

0.60

以上

1.0

未満

1.0

以上

1.6

未満

1.6

以上

2.5

未満

2.5

以上

引 張 試
験片

SPCC

SPCCT

b)

− 270 以上

28

以上 31 以上

34

以上

36

以上

37

以上

38

以上 39 以上

SPCD

(240 以下) 270 以上

30

以上 33 以上

36

以上

38

以上

39

以上

40

以上 41 以上

SPCE

(220 以下) 270 以上

32

以上 35 以上

38

以上

40

以上

41

以上

42

以上 43 以上

SPCF

c)

(210 以下) 270 以上

− 40 以上

42

以上

43

以上

44

以上 45 以上

SPCG

c)

(190 以下) 270 以上

− 42 以上

44

以上

45

以上

46

以上

5

号試験

片 圧 延
方向

厚さ 0.60 mm 未満については,通常,引張試験を省略する。標準調質でブライト仕上げを行った鋼帯及び鋼板の伸

びは,この表から 2 を減じた値とする。 
注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

降伏点又は耐力の括弧を付した上限値は,参考値であり,受渡当事者間の協定によって適用してもよい。

b)

 SPCC

のうち,引張試験値を保証するものとする。

c)

 SPCF

及び SPCG は製造工場出荷後 6 か月間,非時効性を保証する。ただし,注文者の要請によって,出荷が遅

れた場合は,当初の出荷予定日から 6 か月間とする。非時効性とは,加工のときにストレッチャストレインを発
生しない性質をいう。

5.2

平均塑性ひずみ比

SPCG

の鋼板及び鋼帯は,13.2 によって試験を行い,その平均塑性ひずみ比¯rは,

表 による。


4

G 3141

:2009

   

表 6−平均塑性ひずみ比

¯

r

厚さ

mm

種類の記号

0.50

未満 0.50 以上

1.0

以下

1.0

超え

1.6

以下

1.6

超え

SPCG

− 1.5 以上 1.4 以上

5.3

硬さ

8

1

硬質,

4

1

硬質,

2

1

硬質及び硬質の鋼板及び鋼帯(以下,硬質材という。

)は,13.2 によって試験を行い,

その硬さは,

表 又は表 のいずれかによる。ただし,特に指定のない場合には,硬さは表 による。厚

さが薄くロックウェル硬さスケール B(以下,HRB という。

)で硬さを測定できない場合には,ロックウ

ェルスーパーフィシャル硬さスケール 30T(以下,HR30T という。

,ロックウェルスーパーフィシャル硬

さスケール 15T(以下,HR15T という。

)又はビッカース硬さ(以下,HV という。

)によって硬さを測定

し,

表 9∼表 11 の換算表によって HRB に換算してもよい。HRB と最小適用厚さの例を表 12 に示す。

なお,硬さ換算表にない硬さ値は,内挿法によって換算する。

注記  JIS Z 2245 では,“試験後,試料の裏面に目に見える変形がないようにする。”としており,球

圧子を使用するときの試料の最小厚さ算出式を参考として

表 13 のように記載している。

表 7−硬質材のロックウェル硬さ (HRB)

表 8−硬質材のビッカース硬さ  (HV)

調質区分

調質記号 HRB

調質区分

調質記号 HV

8

1

硬質

8 50

∼71

8

1

硬質

8

95

∼130

4

1

硬質

4 65

∼80

4

1

硬質

4 115

∼150

2

1

硬質

2 74

∼89

2

1

硬質

2 135

∼185

硬質 1

85

以上

硬質 1

170

以上


5

G 3141

:2009

   

表 9HR30T から HRB への硬さ換算表

HR30T

換算 HRB HR30T 換算 HRB

HR30T

換算 HRB

HR30T

換算 HRB

35.0 28.1 47.0 46.0 59.0 63.9 71.0 81.9

36.0 29.6 48.0 47.5 60.0 65.4 72.0 83.4

37.0 31.1 49.0 49.0 61.0 66.9 73.0 84.9

38.0 32.5 50.0 50.5 62.0 68.4 74.0 86.4

39.0 34.0 51.0 52.0 63.0 69.9 75.0 87.9

40.0 35.5 52.0 53.5 64.0 71.4 76.0 89.4

41.0 37.0 53.0 55.0 65.0 72.9 77.0 90.8

42.0 38.5 54.0 56.5 66.0 74.4 78.0 92.3

43.0 40.0 55.0 58.0 67.0 75.9 79.0 93.8

44.0 41.5 56.0 59.5 68.0 77.4 80.0 95.3

45.0 43.0 57.0 60.9 69.0 78.9 81.0 96.8

46.0 44.5 58.0 62.4 70.0 80.4 82.0 98.3

注記  この表の換算表は,ASTM E140  表 [1]による。ただし,ASTM の表にない硬さは,内挿法によった。

表 10HR15T から HRB への硬さ換算表

HR15T

換算 HRB HR15T 換算 HRB

HR15T

換算 HRB

HR15T

換算 HRB

70.0 28.8 76.0 47.3 82.0 65.8 88.0 84.3

70.5 30.3 76.5 48.8 82.5 67.3 88.5 85.8

71.0 31.9 77.0 50.4 83.0 68.8 89.0 87.3

71.5 33.4 77.5 51.9 83.5 70.4 89.5 88.9

72.0 35.0 78.0 53.4 84.0 71.9 90.0 90.4

72.5 36.5 78.5 55.0 84.5 73.5 90.5 92.0

73.0 38.0 79.0 56.5 85.0 75.0 91.0 93.5

73.5 39.6 79.5 58.1 85.5 76.6 91.5 95.0

74.0 41.1 80.0 59.6 86.0 78.1 92.0 96.6

74.5 42.7 80.5 61.1 86.5 79.6 92.5 98.1

75.0 44.2 81.0 62.7 87.0 81.2 93.0 99.7

75.5 45.7 81.5 64.2 87.5 82.7

注記  この表の換算表は,ASTM E140  表 による。ただし,ASTM の表にない硬さは,内挿法によった。

表 11HV から HRB への硬さ換算表

HV

換算 HRB HV 換算 HRB

HV

換算 HRB

HV

換算 HRB

85  41.0 115 65.0 145 76.6 175 86.1

90  48.0 120 66.7 150 78.7 180 87.1

95  52.0 125 69.5 155 79.9 185 88.8

100 56.2 130 71.2 160 81.7 190 89.5

105 59.4 135 73.2 165 83.1 195 90.7

110 62.3 140 75.0 170 85.0 200 91.5

注記  この表の換算表は,SAE J417  表 [2]による。ただし,SAE の表にない硬さは,内挿法によった。

表 12HRB と最小適用厚さの例

HRB

硬さ値  50 65 74 85

最小適用厚さ    mm

2.40 1.95 1.68 1.35


6

G 3141

:2009

   

表 13−試料の最小厚さ算出式

圧子

ロックウェル硬さ

ロックウェルスーパーフィシャル硬さ

球圧子 15又は 0.03 (130−H) 15又は 0.015 (100−H)

注記  h:永久くぼみ深さ    H:硬さ値

5.4

曲げ性

硬質材の鋼板及び鋼帯並びに SPCC は,

表 14 の曲げ試験条件によって 13.2 の試験を行い,試験片の外

側にき裂を生じてはならない。

注記  曲げ試験の実施については,13.2.5  参照。

表 14−曲げ性

調質区分

調質記号

曲げ角度

内側間隔

a)

焼なましのまま A  180°

密着

標準調質 S 180°

密着

8

1

硬質

8 180

°

密着

4

1

硬質

4 180

° 1

2

1

硬質

2 180

° 2

  硬質 1 −

a)

呼び厚さの板の枚数の上限値

6

寸法の表し方

鋼板及び鋼帯の寸法の表し方は,次による。

a)

鋼板の寸法は,厚さ,幅及び長さをミリメートルで表す。

b)

鋼帯の寸法は,厚さ及び幅をミリメートルで表す。

7

標準厚さ

幅 600 mm 以上で冷間圧延する鋼板及び鋼帯の標準厚さは,

表 15 による。

表 15−標準厚さ

単位  mm

標準厚さ 0.4  0.5  0.6

0.7

0.8

0.9

1.0

1.2

1.4

 1.6

1.8

2.0

2.3

2.5

(2.6)

2.8

(2.9)

3.2

括弧を付した値以外の標準厚さの適用が望ましい。

8

寸法の許容差

8.1

寸法の測定箇所

寸法の測定箇所は,次による。

a)

厚さを測定する箇所は,鋼帯の正常な部分及び鋼板の縁(幅方向端部)から 15 mm 以上内側の任意の

点とする。ただし,幅 30 mm 未満の場合は,幅の中央部とする。

b)

幅を測定する箇所は,鋼帯の正常な部分及び鋼板の任意の箇所とする。


7

G 3141

:2009

   

c)

長さを測定する箇所は,鋼板の任意の箇所とする。

8.2

厚さの許容差

厚さの許容差は,次による。

a)

厚さの許容差は,呼び厚さに適用する。

b)

厚さの許容差は,A 及び B に区分し,それぞれ

表 16 及び表 17 による。通常,厚さの許容差は,A を

適用する。ただし,受渡当事者間の協定によって B を適用してもよい。

表 16−厚さの許容差 A

単位  mm

厚さ

630

未満

    630

以上

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

0.25

未満

±0.03

±0.03

±0.03

 0.25

以上 0.40  未満

±0.04

±0.04

±0.04

 0.40

以上 0.60  未満

±0.05

±0.05

±0.05

±0.06

 0.60

以上 0.80  未満

±0.06

±0.06

±0.06

±0.06

±0.07

 0.80

以上 1.00  未満

±0.06

±0.06

±0.07

±0.08

±0.09

 1.00

以上 1.25  未満

±0.07

±0.07

±0.08

±0.09

±0.11

 1.25

以上 1.60  未満

±0.08

±0.09

±0.10

±0.11

±0.13

 1.60

以上 2.00  未満

±0.10

±0.11

±0.12

±0.13

±0.15

 2.00

以上 2.50  未満

±0.12

±0.13

±0.14

±0.15

±0.17

 2.50

以上 3.15  未満

±0.14

±0.15

±0.16

±0.17

±0.20

 3.15

以上

±0.16

±0.17

±0.19

±0.20

表 17−厚さの許容差 B

単位  mm

厚さ

160

未満

160

以上

250

未満

250

以上

400

未満

400

以上

630

未満

0.10

未満

±0.010

±0.020

 0.10

以上 0.16 未満

±0.015

±0.020

 0.16

以上 0.25 未満

±0.020

±0.025

±0.030

±0.030

 0.25

以上 0.40 未満

±0.025

±0.030

±0.035

±0.035

 0.40

以上 0.60 未満

±0.035

±0.040

±0.040

±0.040

 0.60

以上 0.80 未満

±0.040

±0.045

±0.045

±0.045

 0.80

以上 1.00 未満

±0.04

±0.05

±0.05

±0.05

 1.00

以上 1.25 未満

±0.05

±0.05

±0.05

±0.06

 1.25

以上 1.60 未満

±0.05

±0.06

±0.06

±0.06

 1.60

以上 2.00 未満

±0.06

±0.07

±0.08

±0.08

 2.00

以上 2.50 未満

±0.07

±0.08

±0.08

±0.09

 2.50

以上 3.15 未満

±0.08

±0.09

±0.09

±0.10

 3.15

以上

±0.09

±0.10

±0.10

±0.11


8

G 3141

:2009

   

8.3

幅の許容差

幅の許容差は,次による。

a)

幅の許容差は,呼び幅に適用する。

b)

幅の許容差は,A,B 及び C に区分し,それぞれ

表 18,表 19 及び表 20 による。表 18 は普通の切断

方法によったものに,

表 19 は再切断又は精密切断を行ったものに,表 20 はスリットを行ったものに

それぞれ適用する。

表 18−幅の許容差 A

表 19−幅の許容差 B

単位  mm

単位  mm

1 250

未満 1

250

以上  1

250

未満 1

250

以上

+7

+10

+3

+4

0 0

 0 0

ストレッチャレベラ仕上鋼板

は,プラス側は規定しない。

表 20−幅の許容差 C

単位  mm

厚さ

160

未満

160

以上

250

未満

250

以上

400

未満

400

以上

630

未満

0.60

未満

±0.15

±0.20

±0.25

±0.30

0.60

以上 1.00 未満

±0.20

±0.25

±0.25

±0.30

1.00

以上 1.60 未満

±0.20

±0.30

±0.30

±0.40

1.60

以上 2.50 未満

±0.25

±0.35

±0.40

±0.50

2.50

以上 4.00 未満

±0.30

±0.40

±0.45

±0.50

4.00

以上 5.00 未満

±0.40

±0.50

±0.55

±0.65

8.4

長さの許容差

長さの許容差は,次による。

a)

長さの許容差は,鋼板の呼び長さに適用する。

b)

長さの許容差は,A 及び B に区分し,それぞれ

表 21 及び表 22 による。表 21 は普通の切断方法によ

ったものに,

表 22 は再切断又は精密切断を行ったものに適用する。

表 21−長さの許容差 A

表 22−長さの許容差 B

単位  mm

単位  mm

長さ

許容差

長さ

許容差

 2

000

未満

+10

0

1

000

未満

+3

0

2 000

以上 4000 未満

+15

0

 1

000

以上 2 000 未満

+4

0

4 000

以上 6 000 未満

+20

0

 2

000

以上 3 000 未満

+6

0

ストレッチャレベラ仕上鋼板は,

プラス側は規定しない。

 3

000

以上 4 000 未満

+8

0


9

G 3141

:2009

   

9

形状

9.1

平たん度

鋼板及び鋼帯の平たん度は,次による。

a)

鋼板の平たん度  鋼板の平たん度は,A 及び B に区分し,それぞれ表 23 及び表 24 による。ただし,

表 24 は,通常,ストレッチャレベラ仕上鋼板に適用する。鋼板の平たん度は,幅 600 mm 以上で冷間

圧延し,標準調質された鋼帯からせん断した鋼板だけに適用する。鋼板の平たん度は,定盤上に置い

て測定し,その値は,ひずみ

1)

の最大値から鋼板の厚さを引いたものとし,鋼板の上側の面に適用す

る。

1)

ひずみの種類は,その形状及び発生部位によって次のとおりとする。

反り: 鋼板全体がわん曲したもの。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に直角にわ

ん曲した反りがある。

波: 鋼板の圧延方向に波打ったような状態。

耳のび: 鋼板の縁(幅方向端部)に波が現れるものをいう。

中のび: 鋼板の中央部に波が現れるものをいう。

表 23−平たん度の最大値 A

単位  mm

ひずみの種類

反り,波

耳のび

中のび

 1

000

未満

12

8

6

1 000

以上 1 250 未満

15

9

8

1 250

以上 1 600 未満

15

11

8

1 600

以上 20

13

9

表 24−平たん度の最大値 B

単位  mm

ひずみの種類

反り,波

耳のび

中のび

 1

000

未満

2 2 2

1 000

以上 1 250 未満

3 2 2

1 250

以上 1 600 未満

4 3 2

1 600

以上 5

4

2

b)

鋼帯の平たん度  鋼帯の平たん度は,表 23 による。ただし,反りは適用しない。また,鋼帯の平たん

度は,鋼帯の正常でない部分には,適用しない。鋼帯の平たん度は,製造ラインに設置した検査台で

検査する。ただし,測定値の報告が必要な場合には,測定方法を含め受渡当事者間の協定によって測

定しなければならない。

なお,鋼帯の平たん度の測定は,省略してもよい

2)

2)

平たん度の測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,平たん度は規定値を満たさ

なければならないことを意味する。


10

G 3141

:2009

   

9.2

横曲がり

鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用は,

図 による。鋼板及び鋼帯の横曲がりは,A 及び B に区分し,それ

ぞれ

表 25 及び表 26 による。ただし,表 26 は受渡当事者間の協定によって適用し,適用する場合にはその

旨を表示する。横曲がりは,鋼帯の正常でない部分には,適用しない。

なお,横曲がりの測定は,省略してもよい

3)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,測定しなけ

ればならない。

3)

横曲がりの測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,横曲がりは規定値を満たさな

ければならないことを意味する。

 
 
 
 

鋼板の長さ 2 000 mm 未満の場合

鋼板の長さ 2 000 mm 以上の場合

鋼帯の場合

図 1−鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用

表 25−横曲がりの最大値 A

単位  mm

鋼板,鋼帯の区分

鋼板

鋼帯

長さ 2 000 未満

長さ 2 000 以上

 30

以上 40 未満 8 任意の長さ 2 000 につき 8

 40

以上 630 未満 4 任意の長さ 2 000 につき 4

 630

以上 2

任意の長さ 2 000 につき 2

表 26−横曲がりの最大値 B

単位  mm

鋼板,鋼帯の区分

鋼板

鋼帯

長さ 2 000 未満

長さ 2 000 以上

 30

以上 40 未満 25 任意の長さ 2 000 につき 25

 40

以上 630 未満 10 任意の長さ 2 000 につき 10

9.3

直角度

鋼板の直角度は,1 隅点において,一辺に垂線を立てたとき,

図 に示すように反対の隅点との距離(A)

と垂線の長さ(B)との比(A/B)で表し,この値は,1.0  %を超えてはならない。

図 2−鋼板の直角度


11

G 3141

:2009

   

10

質量

10.1

鋼板の質量

鋼板の質量は,次による。

a)

鋼板の質量は,キログラムで表す。通常,幅 600 mm 以上で冷間圧延し,鋼帯からせん断された鋼板

は,計算質量とし,幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼板は,実測質量とする。

b)

鋼板の質量の計算方法は,

表 27 による。

c)

幅 600 mm 以上の鋼板 1 結束の標準質量は,2 000 kg,3 000 kg 又は 4 000 kg とする。

表 27−質量の計算方法

計算順序

計算方法

結果のけた数

b)

基本質量  kg/mm・m

2

7.85

(厚さ 1 mm,面積 1 m

2

の質量)

単位質量            kg/m

2

基本質量(kg/mm・m

2

)×  厚さ (mm)

有効数字 4 けたの数値に丸める。

鋼板の面積              m

2

幅 (mm)×    長さ (mm)×  10

6

有効数字 4 けたの数値に丸める。

1

枚の質量                kg  単位質量 (kg/m

2

)

×  面積 (m

2

)

有効数字 3 けたの数値に丸める。

1

結束の質量            kg    l 枚の質量 (kg) ×  同一寸法の 1 結束内

の枚数

kg

の整数値に丸める。

総質量

a)

 kg

各結束質量の和 kg の整数値

a)

総質量は,1 枚の質量 (kg)×総枚数として計算してもよい。

b)

数値の丸め方は,JIS Z 8401 の規則 A による。

10.2

鋼帯の質量

鋼帯の質量は,次による。

a)

鋼帯の質量は,実測質量とし,キログラムで表す。

b)

鋼帯の質量は,受渡当事者間の協定によって,通常,最大質量を指定するものとし,その指定最大質

量は,通常,次の値以上とする。

1)

幅 600 mm 以上の鋼帯  幅 1 mm 当たり 3 kg

2)

幅 600 mm 未満の鋼帯  幅 1 mm 当たり 1 kg

11

塗油

鋼板及び鋼帯は,特に指定のない限り塗油する。

12

外観

外観は,次による。

a)

鋼板及び鋼帯は,使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし,表面の欠点は,通常,

鋼板及び鋼帯の片側の面

4)

に適用する。

なお,鋼帯は,一般に検査によって欠点を含む部分を除去する機会がないため,若干の正常でない

部分又は溶接部を含むことがある。

注記  欠点には孔,ラミネーション,表面きずなどがある。

4)

片側の面とは,通常,鋼板の場合は包装で上側にある面をいい,鋼帯の場合は鋼帯の外側の

面をいう。

b)

焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,調質圧延を行わないために発生する腰折れ,耳しわなどは,有害

な欠点としない。


12

G 3141

:2009

   

c)

無塗油の鋼板及び鋼帯は,塗油しないために発生するさび,すりきずなどは,有害な欠点としない。

13

試験

13.1

分析試験

13.1.1

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方

鋼板及び鋼帯の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS 

G 0404

の 8.(化学成分)による。

13.1.2

分析方法

分析方法は,JIS G 0320 による。

13.2

機械試験

13.2.1

機械試験の一般事項

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の 7.(一般要求)及び 9.(機械的性質)による。ただし,供試材の

採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位置は,次

による。

a)

試験片の数  冷間圧延する際のコイル(以下,コイルという。)ごとにそれぞれ 1 個とする。

なお,コイルの質量が 3 000 kg 未満の場合は,同一溶鋼,同一厚さ,同一圧延条件及び同一熱処理

条件ごとに 1 個とする。

b)

試験片の採取位置  試験片の中心は,幅方向 1/4 又はそれに近い位置とする。引張試験片及び曲げ試

験片は,圧延方向に採取する。

13.2.2

引張試験

引張試験は,次による。

a)

試験片は,JIS Z 2201 の 5 号試験片を用いる。5 号試験片を採取できない場合は,受渡当事者間の協

定による。

b)

試験方法は,JIS Z 2241 による。

13.2.3

塑性ひずみ比試験

試験片及び試験方法は,JIS Z 2254 による。

13.2.4

硬さ試験

試料及び試験方法は,JIS Z 2244 又は JIS Z 2245 による。

13.2.5

曲げ試験

曲げ試験は,次による。

なお,曲げ性の試験は,省略してもよい

5)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わな

ければならない。

5)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

a)

試験片  試験片は,幅 15∼50 mm で幅の 2 倍程度の適切な長さのものとし,特に指定がない限り,圧

延方向と平行に供試材から 1 個を採る。

b)

試験片の曲げ操作  試験片の曲げ操作は,手動の万力(バイス)を用いて図 のように試験片の長手

方向に 180°曲げる。ただし,万力を用いることができない場合は,その他の適切な方法で試験して

もよい。


13

G 3141

:2009

   

図 3−曲げ試験の方向

14

検査及び再検査

14.1

検査

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法の許容差は,箇条 に適合しなければならない。

e)

形状は,箇条 に適合しなければならない。

f)

質量は,箇条 10 に適合しなければならない。

g)

外観は,箇条 12 に適合しなければならない。

14.2

再検査

機械試験で合格にならなかった鋼板及び鋼帯は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い合否

を決定してもよい。

15

包装及び表示

検査に合格した鋼板及び鋼帯は,通常,包装し,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡当事

者間の協定によって,h)を除きその一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

調質記号

c)

表面仕上げ記号

d)

製造番号又は検査番号

e)

寸法(箇条 参照。

f)

枚数又は質量(幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼帯及び鋼板は,省略してもよい。

g)

製造業者名又はその略号

h)

横曲がり B を表す記号:B(適用した場合。

例  種類の記号,調質記号及び表面仕上げ記号の表示

SPCCT

−S  D

表面仕上げ(ダル仕上げ)

調質区分(標準調質)

種類(一般用,機械的性質保証)


14

G 3141

:2009

   

16

報告

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS G 0415

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


15

G 3141

:2009

   

附属書 JA

参考)

補足事項

序文

この附属書は,標準調質及び焼きなましのままの硬さ,硬質材の引張強さ及び伸びを受渡当事者間で協

定する場合の参考値,並びに契約の際の注意事項について記載するものであって,規定の一部ではない。

JA.1

標準調質及び焼きなましのままの硬さ

標準調質及び焼なましのままの硬さは,

表 JA.1 又は表 JA.2 のいずれかによる。ただし,HR30T,HR15T

及び HV の硬さ値は,

表 9∼表 11 の換算表によって HRB 硬さに換算してもよい。試験方法は,13.2 によ

る。

注記 1  JIS Z 2245 では,“試験後,試料の裏面に目に見える変形がないようにする。”としている。標

準調質及び焼きなましのままの試料は,硬質材に比べて試料の裏面に試験の影響がでやすいた

め,ロックウェル硬さのスケール選択には,十分注意する必要がある。

注記 2 HRB は,試料の裏面に試験の影響がでやすいため,使用しないことが望ましい。

表 JA.1−標準調質及び焼なましのままのロックウェル硬さ

調質区分

記号

硬さ

HRB

HR30T

HR15T

焼なましのまま A 57 以下 54 以下 79 以下

標準調質 S

65

以下 60 以下 82 以下

表 JA.2−標準調質及び焼なましのままのビッカース硬さ

調質区分

記号 HV

焼なましのまま A 105 以下

標準調質 S

115

以下

JA.2

硬質材の引張強さ及び伸び

硬質材の引張強さ及び伸びは,

表 JA.3 による。試験方法は,13.2 による。

表 JA.3−硬質材の引張強さ及び伸び

調質記号

記号

引張強さ

N/mm

2

伸び

引張試験片

8

1

硬質

8 290

∼410 25 以上

4

1

硬質

4 370

∼490 10 以上

2

1

硬質

2 440

∼590

  硬質 1 550 以上

5

号試験片圧延方向

注記  この表は,厚さ 0.25 mm 以上,かつ,幅 30 mm 以上の鋼板及び鋼帯

の値とする。


16

G 3141

:2009

   

JA.3

契約の際の注意事項

契約の際に注文者は,次の各項目について指定することが望ましい。

a)

注文の際,一般に規定される事項

1)

鋼板及び鋼帯の別

6)

2)

種類の記号

3)

調質記号

4)

表面仕上げ記号

5)

寸法

6)

数量

7)

鋼板の結束質量(必要な場合)

8)

注文数量に対する総出荷数量範囲

9)

納期,納入方法,納入場所

10)

鋼帯の場合の最大質量

11)

鋼帯の場合の内径(必要な場合)

12)

無塗油の指定(必要な場合)

13)

用途

6)

幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼帯及び鋼板を注文する場合は,みがき帯鋼と指定するのがよ

い。

b)

調質区分及び表面仕上げ区分  特に指定のない場合は,次の状態で出荷する。

1)

幅 600 mm 以上で冷間圧延する鋼板及び鋼帯

標準調質・ダル仕上げ

2)

幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼板及び鋼帯

標準調質・ブライト仕上げ

c)

寸法許容差及び平たん度  特に指定のない場合は,次の寸法許容差及び平たん度を適用する。それ以

外の場合は,その旨指定するのがよい。

1)

幅 600 mm 以上で冷間圧延する鋼板及び鋼帯

厚さ許容差 A,幅許容差 A,長さ許容差 A,平たん度 A

2)

幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼板及び鋼帯

厚さ許容差 B,幅許容差 B,長さ許容差 B

d)

その他  標準調質の場合の調質圧延の年月日の表示を要する場合は,その旨指定するのがよい。

参考文献

[1]

  ASTM E140,Standard Hardness Conversion Tables for Metals Relationship Among Brinell Hardness,

Vickers Hardness, Rockwell Hardness, Superficial Hardness, Knoop Hardness, and Scleroscope Hardness

[2]  SAE J417

,Hardness tests and hardness number conversions


附属書 JB

参考)

JIS

と対応する国際規格との対比表

JIS G 3141: 2009

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

ISO/DIS 3574:2007

,Cold-reduced carbon steel sheet of commercial and drawing

qualities

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇
条ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び名称

内容

(Ⅱ)

国際
規格

番号

箇 条
番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

1

  適用範

冷間圧延鋼板及び鋼帯

を規定している。

 1

一般用及び絞り用の冷間圧延

鋼板及び鋼帯

一致

2

  引用規

3

  種類及

び記号

5

種類の鋼種,調質区分

及び表面仕上げ区分を

規定している。

 1 5

種類の鋼種を規定している。

追加

JIS

は,調質区分及び表面仕

上げ区分を追加している。

JIS

は,ISO 規格に比べ広範囲の冷延

鋼板の種類を規定している。

4

  化学成

5

種類の鋼種について

C

,Mn,P 及び S の 4

元素の成分を規定して
いる。

 5.2

5

種類の鋼種について C,Mn,

P

,S 及び Ti の 5 元素の成分を

規定している。

変更 SPCC の P は,ISO 規格に比

べ高くなっている。

SPCG

は Ti を規定していない

が,ISO 規格は規定している。

SPCC

は,ISO 規格にない硬質材に適

用することが多く ISO 規格より高め
の P が必要となる。

JIS

は必要に応じてその他の合金元

素の添加をしてもよいとしている。

5

  機械的

性質

降伏点又は耐力,引張強
さ,伸び,平均塑性ひず

み比,

硬さ及び曲げ性を

規定している。

 5.6

降伏点又は耐力,引張強さ及び
伸びを規定している。

追加

変更

ISO

規格は,改正によって,

硬さ及び曲げ性を削除した。

JIS

と ISO 規格とでは引張強

さ及び伸びが異なる。ISO 
格の引張強さは,上限規定と

なっているが,JIS は,下限
規定としている。

ISO

規格の曲げ性削除に対し,JIS 

は要求のある場合に適用することと

した。

JIS

の硬質材は,硬さ規定が必要であ

る。

JIS

と ISO 規格では試験片形状及び

引張方向が異なる。また,JIS の引張
強さ下限値は,ISO 規格の参考値と

同じである。

17

G

 31

41

200

9

 
 


(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇
条ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び名称

内容

(Ⅱ)

国際
規格

番号

箇 条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

6

  寸法の

表し方

寸法の表し方を規定し

ている。

 15

注文者が表示すべき寸法を規

定する。

一致

7

  標準厚

標準厚さを規定してい
る。

追加

JIS

は,通常使用される厚さ

を標準厚さとしている。

JIS

は,はん(汎)用品のため標準厚

さは,必要である。

8

  寸法の

許容差

厚さ,

幅及び長さの寸法

許容差を規定している。

 6

厚さ,幅,長さ,平たん度,直
角度及び横曲がりの許容差を

規定している

変更

JIS

の寸法許容差は,ISO 

格 よ り 厳 し い 値 と な っ て い

る。

JIS

の許容差を ISO に提案する。

9

  形状

平たん度,

横曲がり及び

直角度を規定している。

 6

厚さ,幅,長さ,平たん度,直
角度及び横曲がりの許容差を

規定している

変更

JIS

の寸法許容差は,ISO 

格 よ り 厳 し い 値 と な っ て い

JIS

の許容差を ISO に提案する。

10

  質量

質量を規定している。

追加

JIS

は,計算質量と実測質量

を規定している。

商習慣上 2 種類の質量が必要であり,

JIS

に規定している。

11

  塗油

塗油を規定している。

4.6

塗油を規定している。

一致

12

  外観

外観を規定している。

4.4

11

外観を規定している。

一致

13

  試験

分析試験,引張試験,硬

さ試験,曲げ試験及び塑
性ひずみ比試験を規定
している。

 5.3

7

8

分析試験及び引張試験を規定

している。

追加

JIS

は,硬さ試験,曲げ試験

及 び 塑 性 ひ ず み 比 試 験 を 追
加している。

JIS

は,硬さ試験,曲げ試験及び塑性

ひずみ比試験を行うため追加してい
る。

14.1

検査

検査を規定している。

項目なし

追加

JIS

は,検査をまとめて一つ

の項目としており,ISO 規格

は 個 別 の 項 目 で 規 定 し て い
る。

JIS

独自の構成であり,現状のままと

する。

14.2

再 検

再試験及びその判定を

規定している。

 9

10

再試験を規定している。

再試験の判定を規定している。

一致

15

  包 装

及び表示

包装及び表示すべき 8

項目を規定している。

 14

表示すべき 7 項目を規定して

いる。

追加

JIS

は,包装を追加している。 商習慣上,包装は,必要であり JIS

に規定している。

16

  報告

注文者の要求によって
報告する事項を規定し

ている。

 15

注文者の指定した事項を報告
する。

追加

JIS

は検査文書の規定を追加

している。

JIS

独自の構成であり,現状のままと

する。

18

G

 31

41

200

9

 
 


(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇
条ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び名称

内容

(Ⅱ)

国際
規格

番号

箇 条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

附属書 JA

(参考)

標準調質及び焼きなま

しのままの硬さ,硬質材
の引張強さ及び契約の
際の注意事項を参考と

して記載している。

 13

15

コイルの内径及び外径並びに

最大質量を決めることを規定
している。 
注文者が提供しなければなら

ない事項を規定している。

追加

JIS

は,標準調質及び焼きな

ましのままの硬さ,硬質材の
引張強さを追加している。

商習慣上,標準調質及び焼きなまし

のままの硬さ,硬質材の引張強さを
使用することがあり,JIS に追加して
いる。

3

用語及び定義を規定している。 削除

JIS

は,用語及び定義を削除

している。

JIS G 0203

で用語を定義しており,

現状のままとする。

12

出荷前の受入検査を規定して
いる。

削除

JIS

は,受入検査を削除して

いる。

JIS

は,はん(汎)用品であり,出荷

前の受入検査を通常行わないため削

除している。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO/DIS 3574:2007,MOD

被引用法規

工業標準化法,消防法,電気用品安全法

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD………………国際規格を修正している。

19

G

 31

41

200

9