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G 3141

:2011

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号

1

4

  化学成分

2

5

  機械的性質

3

5.1

  降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び

3

5.2

  平均塑性ひずみ比

3

5.3

  硬さ

4

5.4

  曲げ性

6

6

  寸法の表し方

7

7

  標準厚さ

7

8

  寸法の許容差

7

8.1

  寸法の測定箇所

7

8.2

  厚さの許容差

7

8.3

  幅の許容差

8

8.4

  長さの許容差

9

9

  形状

9

9.1

  平たん度

9

9.2

  横曲がり

10

9.3

  直角度

11

10

  質量

11

10.1

  鋼板の質量

11

10.2

  鋼帯の質量

12

11

  塗油

12

12

  外観

12

13

  試験

12

13.1

  分析試験

12

13.2

  機械試験

13

14

  検査及び再検査

14

14.1

  検査

14

14.2

  再検査

14

15

  包装及び表示

14

16

  報告

15

附属書 JA(参考)補足事項

16


G 3141

:2011  目次

(2)

ページ

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表

18


G 3141

:2011

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3141:2009 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 24 年 9 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3141:2009 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


G 3141

:2011  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 G

3141

:2011

冷間圧延鋼板及び鋼帯

Cold-reduced carbon steel sheet and strip

序文

この規格は,2008 年に第 4 版として発行された ISO 3574 を基に,技術的内容を変更して作成した日本

工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。

1

適用範囲

この規格は,冷間圧延鋼板及び鋼帯(以下,鋼板及び鋼帯という。

)について規定する。鋼板及び鋼帯に

は,みがき帯鋼(幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼帯)及びみがき帯鋼からせん断した鋼板を含む。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 3574:2008

,Cold-reduced carbon steel sheet of commercial and drawing qualities(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2254

  薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3

種類及び記号

鋼板及び鋼帯の種類は 5 種類とし,その記号は

表 による。鋼板及び鋼帯には,調質区分及び表面仕上

げ区分を設け,それぞれ

表 及び表 による。

なお,受渡当事者間の協定によって

表 若しくは表 にない中間の調質区分又は細分した表面仕上げ区

分を適用してもよい。


2

G 3141

:2011

表 1−種類の記号

種類の記号

適用

 SPCC

a)

一般用

 SPCD

絞り用

 SPCE

深絞り用

 SPCF

非時効性深絞り用

 SPCG

非時効性超深絞り用

a)

 SPCC

の標準調質及び焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,注文者の指定によっ

て引張試験値を保証する場合,種類の記号の末尾に T を付けて SPCCT とする。

表 2−調質区分

調質区分

調質記号

焼なましのまま A

標準調質 S

8

1

硬質

8

4

1

硬質

4

2

1

硬質

2

硬質 1

8

1

硬質,

4

1

硬質,

2

1

硬質及び硬質は SPCC だけに適用する。

表 3−表面仕上げ区分

表面仕上げ区分

表面仕上げ記号

摘要

ダル仕上げ D

物理的又は化学的に表面を粗くしたロールでつや消し仕上
げされたもの

ブライト仕上げ B

滑らかに仕上げたロールで平滑仕上げされたもの

焼なましのままの鋼板及び鋼帯には,この表は適用しない。

4

化学成分

鋼板及び鋼帯は,13.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,表 の規定は,

8

1

硬質,

4

1

硬質,

2

1

硬質及び硬質の鋼板及び鋼帯には適用しない。


3

G 3141

:2011

表 4−化学成分

単位  %

種類の記号 C

Mn

P

S

SPCC 0.15

以下 0.60 以下 0.100 以下 0.035 以下

SPCD 0.10

以下 0.50 以下 0.040 以下 0.035 以下

SPCE

 0.08

以下 0.45 以下 0.030 以下 0.030 以下

SPCF

 0.06

以下 0.45 以下 0.030 以下 0.030 以下

SPCG

a)

0.02

以下 0.25 以下 0.020 以下 0.020 以下 

必要に応じてこの表以外の合金元素を添加してもよい。 

a)

受渡当事者間の協定によって,Mn,P 又は S の上限値を変えてもよい。

5

機械的性質

5.1

降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び

標準調質及び焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,13.2 によって試験を行い,その降伏点又は耐力,引張

強さ及び伸びは,

表 による。ただし,表 の規定は,幅 30 mm 以上の鋼板及び鋼帯だけに適用する。

表 5−降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び

降伏点又

は耐力

a)

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

厚さ

mm

厚さ

mm

種類の

記号

0.25

以上 0.25 以上 0.25 以上

0.30

未満

0.30

以上

0.40

未満

0.40

以上

0.60

未満

0.60

以上

1.0

未満

1.0

以上

1.6

未満

1.6

以上

2.5

未満

2.5

以上

引張試験片

SPCC

SPCCT

b)

− 270 以上 28 以上 31 以上

34

以上

36

以上

37

以上 38 以上 39 以上

SPCD

(240 以下)

 270

以上 30 以上 33 以上

36

以上

38

以上

39

以上 40 以上 41 以上

SPCE

(220 以下)

 270

以上 32 以上 35 以上

38

以上

40

以上

41

以上 42 以上 43 以上

SPCF

c)

(210 以下)

 270

以上

− 40 以上

42

以上

43

以上 44 以上 45 以上

SPCG

c)

(190 以下)

 270

以上

− 42 以上

44

以上

45

以上 46 以上

5

号試験片

圧延方向

厚さ 0.60 mm 未満については,通常,引張試験を省略する。標準調質でブライト仕上げを行った鋼帯及び鋼板の伸

びは,この表から 2 を減じた値とする。 
注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

降伏点又は耐力の括弧を付した上限値は,参考値であり,受渡当事者間の協定によって適用してもよい。

b)

 SPCCT

は,SPCC のうち,引張試験値を保証するものとする。

c)

 SPCF

及び SPCG は,製造工場出荷後 6 か月間,非時効性を保証する。ただし,注文者の要請によって,出荷が

遅れた場合は,当初の出荷予定日から 6 か月間とする。非時効性とは,加工のストレッチャストレインを発生し
ない性質をいう。

5.2

平均塑性ひずみ比

SPCG

の鋼板及び鋼帯は,13.2 によって試験を行い,その平均塑性ひずみ比

r

は,

表 による。


4

G 3141

:2011

表 6−平均塑性ひずみ比  

厚さ

mm

種類の記号

0.50

未満 0.50 以上

1.0

以下

1.0

超え

1.6

以下

1.6

超え

SPCG

− 1.5 以上 1.4 以上

5.3

硬さ

8

1

硬質,

4

1

硬質,

2

1

硬質及び硬質の鋼板及び鋼帯(以下,硬質材という。

)は,13.2 によって試験を行い,

その硬さは,

表 又は表 のいずれかによる。ただし,特に指定のない場合には,硬さは表 による。厚

さが薄くロックウェル硬さスケール B(以下,HRB という。

)で硬さを測定できない場合には,ロックウ

ェルスーパーフィシャル硬さスケール 30T(以下,HR30T という。

,ロックウェルスーパーフィシャル硬

さスケール 15T(以下,HR15T という。

)又はビッカース硬さ(以下,HV という。

)によって硬さを測定

し,

表 9∼表 11 の換算表によって HRB に換算してもよい。HRB と最小適用厚さの例を表 12 に示す。

HR30T

又は HR15T の硬さ測定時に,ダイヤモンドアンビルを使用する場合には,試験片の裏面にくぼ

みの影響が生じてもよい。この場合,

表 及び表 10 を用いて,HRB に換算する。

なお,硬さ換算表にない硬さ値は,内挿法によって換算する。

注記  JIS Z 2245 では,“試験後,試験片の裏面に目に見える変形がないようにする。”としており,

球圧子を使用するとき試験片の最小厚さ算出式を参考として

表 13 のように記載している。

表 7−硬質材のロックウェル硬さ(HRB

調質区分

調質記号

HRBS

又は HRBW

a)

8

1

硬質

8 50

∼71

4

1

硬質

4 65

∼80

2

1

硬質

2 74

∼89

硬質 1

85

以上

a)

測定は,HRBS 又は HRBW のいずれかでよい。

ただし,疑義が生じた場合は,HRBS による。

表 8−硬質材のビッカース硬さ(HV

調質区分

調質記号 HV

8

1

硬質

8

95

∼130

4

1

硬質

4 115

∼150

2

1

硬質

2 135

∼185

硬質 1

170

以上


5

G 3141

:2011

表 9HR30TS から HRBS への硬さ換算表

HR30TS

換算 HRBS

HR30TS

換算 HRBS

HR30TS

換算 HRBS

HR30TS

換算 HRBS

35.0 28.1 47.0 46.0 59.0 63.9 71.0  81.9

36.0 29.6 48.0 47.5 60.0 65.4 72.0  83.4

37.0 31.1 49.0 49.0 61.0 66.9 73.0  84.9

38.0 32.5 50.0 50.5 62.0 68.4 74.0  86.4

39.0 34.0 51.0 52.0 63.0 69.9 75.0  87.9

40.0 35.5 52.0 53.5 64.0 71.4 76.0  89.4

41.0 37.0 53.0 55.0 65.0 72.9 77.0  90.8

42.0 38.5 54.0 56.5 66.0 74.4 78.0  92.3

43.0 40.0 55.0 58.0 67.0 75.9 79.0  93.8

44.0 41.5 56.0 59.5 68.0 77.4 80.0  95.3

45.0 43.0 57.0 60.9 69.0 78.9 81.0  96.8

46.0 44.5 58.0 62.4 70.0 80.4 82.0

a)

 98.3

この表は,HR30TW から HRBW への換算に適用してもよい。ただし,疑義が生じた場合は HR30TS による。 
注記  この表の換算表は,ASTM E140 表 2 [1]による。ただし,ASTM の表にない硬さは,内挿法によった。 

a)

 HR30TS

が 82.0 を超える場合 HRBS 換算値は,

“98.3 超え”と表記する。ただし,これに代えて外挿によっ

て求めた HRBS の換算値を概数として報告してもよい。

表 10HR15TS から HRBS への硬さ換算表

HR15TS

換算 HRBS

HR15TS

換算 HRBS

HR15TS

換算 HRBS

HR15TS

換算 HRBS

70.0 28.8 76.0 47.3 82.0 65.8 88.0  84.3

70.5 30.3 76.5 48.8 82.5 67.3 88.5  85.8

71.0 31.9 77.0 50.4 83.0 68.8 89.0  87.3

71.5 33.4 77.5 51.9 83.5 70.4 89.5  88.9

72.0 35.0 78.0 53.4 84.0 71.9 90.0  90.4

72.5 36.5 78.5 55.0 84.5 73.5 90.5  92.0

73.0 38.0 79.0 56.5 85.0 75.0 91.0  93.5

73.5 39.6 79.5 58.1 85.5 76.6 91.5  95.0

74.0 41.1 80.0 59.6 86.0 78.1 92.0  96.6

74.5 42.7 80.5 61.1 86.5 79.6 92.5  98.1

75.0 44.2 81.0 62.7 87.0 81.2 93.0

a)

 99.7

75.5 45.7 81.5 64.2 87.5 82.7

この表は,HR15TW から HRBW への換算に適用してもよい。ただし,疑義が生じた場合は HR15TS による。 
注記  この表の換算表は,ASTM E140 表 による。ただし,ASTM の表にない硬さは,内挿法によった。 

a)

 HR15TS

が 93.0 を超える場合 HRBS 換算値は,

“99.7 超え”と表記する。ただし,これに代えて外挿によっ

て求めた HRBS の換算値を概数として報告してもよい。


6

G 3141

:2011

表 11HV から HRBS への硬さ換算表

HV

換算 HRBS

HV

換算 HRBS

HV

換算 HRBS

HV

換算 HRBS

85 41.0 145 76.6 210 93.4 330

90 48.0 150 78.7 220 95.0 340

(108.0)

95 52.0 155 79.9 230 96.7 350

100 56.2 160 81.7 240 98.1 360

(109.0)

105 59.4 165 83.1 250 99.5 370

110 62.3 170 85.0 260

(101.0)

380

(110.0)

115 65.0 175 86.1 270

(102.0)

120 66.7 180 87.1 280

(103.5)

125 69.5 185 88.8 290

(104.5)

130 71.2 190 89.5 300

(105.5)

135 73.2 195 90.7 310

140 75.0 200 91.5 320

(107.0)

注記 1  この表の換算表は,SAE J417  表 1 [2]による。ただし,SAE の表にない硬さは,内挿法によった。 
注記 2  括弧を付した値は,HRBS の適用範囲外であり,参考値である。概数として報告してもよい。

表 12HRB と最小厚さの例

HRBS

又は HRBW

50 65 74 85

最小厚さ  mm  2.40 1.95 1.68 1.35

表 13−試験片の最小厚さ算出式

圧子

ロックウェル硬さ

ロックウェルスーパーフィシャル硬さ

球圧子 15又は 0.03(130−H

15h

又は 0.015(100−H

注記  h:永久くぼみ深さ    H:硬さ値

5.4

曲げ性

SPCC

の鋼板及び鋼帯は,

表 14 の曲げ試験条件によって 13.2 の試験を行い,試験片の外側にき裂を生じ

てはならない。

注記  曲げ試験の実施については,13.2.5 参照。

表 14−曲げ性

調質区分

調質記号

曲げ角度

内側間隔

a)

焼なましのまま

A 180

°

0

(密着)

標準調質 S 180°

0

(密着)

8

1

硬質

8 180

°

0

(密着)

4

1

硬質

4 180

° 1

2

1

硬質

2 180

° 2

硬質 1

a)

呼び厚さの板の枚数の上限値


7

G 3141

:2011

6

寸法の表し方

鋼板及び鋼帯の寸法の表し方は,次による。

a)

鋼板の寸法は,厚さ,幅及び長さをミリメートルで表す。

b)

鋼帯の寸法は,厚さ及び幅をミリメートルで表す。

7

標準厚さ

幅 600 mm 以上で冷間圧延する鋼板及び鋼帯の標準厚さは,

表 15 による。

表 15−標準厚さ

単位  mm

標準厚さ 0.4  0.5  0.6

0.7

0.8

0.9

1.0

1.2

1.4

 1.6

1.8

2.0

2.3

2.5

(2.6)

2.8

(2.9)

3.2

括弧を付した値以外の標準厚さの適用が望ましい。

8

寸法の許容差

8.1

寸法の測定箇所

寸法の測定箇所は,次による。

a)

厚さを測定する箇所は,鋼帯の正常な部分及び鋼板の縁(幅方向端部)から 15 mm 以上内側の任意の

点とする。ただし,幅 30 mm 未満の場合は,幅の中央部とする。

b)

幅を測定する箇所は,鋼帯の正常な部分及び鋼板の任意の箇所とする。

c)

長さを測定する箇所は,鋼板の任意の箇所とする。

8.2

厚さの許容差

厚さの許容差は,次による。

a)

厚さの許容差は,呼び厚さに適用する。

b)

厚さの許容差は,A 及び B に区分し,それぞれ

表 16 及び表 17 による。通常,厚さの許容差は,A を

適用する。ただし,受渡当事者間の協定によって B を適用してもよい。

表 16−厚さの許容差 A

単位  mm

厚さ

630

未満

630

以上

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

0.25

未満

±0.03

±0.03

±0.03

 0.25

以上 0.40 未満

±0.04

±0.04

±0.04

 0.40

以上 0.60 未満

±0.05

±0.05

±0.05

±0.06

 0.60

以上 0.80 未満

±0.06

±0.06

±0.06

±0.06

±0.07

 0.80

以上 1.00 未満

±0.06

±0.06

±0.07

±0.08

±0.09

 1.00

以上 1.25 未満

±0.07

±0.07

±0.08

±0.09

±0.11

 1.25

以上 1.60 未満

±0.08

±0.09

±0.10

±0.11

±0.13

 1.60

以上 2.00 未満

±0.10

±0.11

±0.12

±0.13

±0.15

 2.00

以上 2.50 未満

±0.12

±0.13

±0.14

±0.15

±0.17

 2.50

以上 3.15 未満

±0.14

±0.15

±0.16

±0.17

±0.20

 3.15

以上

±0.16

±0.17

±0.19

±0.20


8

G 3141

:2011

表 17−厚さの許容差 B

単位  mm

厚さ

160

未満

160

以上

250

未満

250

以上

400

未満

400

以上

630

未満

0.10

未満

±0.010

±0.020

 0.10

以上 0.16 未満

±0.015

±0.020

 0.16

以上 0.25 未満

±0.020

±0.025

±0.030

±0.030

 0.25

以上 0.40 未満

±0.025

±0.030

±0.035

±0.035

 0.40

以上 0.60 未満

±0.035

±0.040

±0.040

±0.040

 0.60

以上 0.80 未満

±0.040

±0.045

±0.045

±0.045

 0.80

以上 1.00 未満

±0.04

±0.05

±0.05

±0.05

 1.00

以上 1.25 未満

±0.05

±0.05

±0.05

±0.06

 1.25

以上 1.60 未満

±0.05

±0.06

±0.06

±0.06

 1.60

以上 2.00 未満

±0.06

±0.07

±0.08

±0.08

 2.00

以上 2.50 未満

±0.07

±0.08

±0.08

±0.09

 2.50

以上 3.15 未満

±0.08

±0.09

±0.09

±0.10

 3.15

以上

±0.09

±0.10

±0.10

±0.11

8.3

幅の許容差

幅の許容差は,次による。

a)

幅の許容差は,呼び幅に適用する。

b)

幅の許容差は,A,B 及び C に区分し,それぞれ

表 18,表 19 及び表 20 による。表 18 は普通の切断

方法によったものに,

表 19 は再切断又は精密切断を行ったものに,表 20 はスリットを行ったものに

それぞれ適用する。

表 18−幅の許容差 

表 19−幅の許容差 

単位  mm

1 250

未満 1

250

以上

+7

 0

+10

 0

ストレッチャレベラ仕上鋼板は,

プラス側は規定しない。

単位  mm

1 250

未満 1

250

以上

+3 
  0

+4 
  0

表 20−幅の許容差 C

単位  mm

厚さ

160

未満

160

以上

250

未満

250

以上

400

未満

400

以上

630

未満

0.60

未満

±0.15

±0.20

±0.25

±0.30

 0.60

以上 1.00 未満

±0.20

±0.25

±0.25

±0.30

 1.00

以上 1.60 未満

±0.20

±0.30

±0.30

±0.40

 1.60

以上 2.50 未満

±0.25

±0.35

±0.40

±0.50

 2.50

以上 4.00 未満

±0.30

±0.40

±0.45

±0.50

 4.00

以上 5.00 未満

±0.40

±0.50

±0.55

±0.65


9

G 3141

:2011

8.4

長さの許容差

長さの許容差は,次による。

a)

長さの許容差は,鋼板の呼び長さに適用する。

b)

長さの許容差は,A 及び B に区分し,それぞれ

表 21 及び表 22 による。表 21 は通常の切断方法によ

ったものに,

表 22 は再切断又は精密切断を行ったものに適用する。

表 21−長さの許容差 

表 22−長さの許容差 

単位  mm

長さ

許容差

2

000

未満

+10 
   0

2 000

以上 4 000 未満

+15 
   0

4 000

以上 6 000 未満

+20 
   0

ストレッチャレベラ仕上鋼板は,
プラス側は規定しない。

単位  mm

長さ

許容差

1

000

未満

+3 
  0

1 000

以上 2 000 未満

+4 
  0

2 000

以上 3 000 未満

+6 
  0

3 000

以上 4 000 未満

+8 
  0

9

形状

9.1

平たん度

鋼板及び鋼帯の平たん度は,次による。

a)

鋼板の平たん度  鋼板の平たん度は,A 及び B に区分し,それぞれ表 23 及び表 24 による。ただし,

表 24 は,通常,ストレッチャレベラ仕上鋼板に適用する。鋼板の平たん度は,幅 600 mm 以上で冷間

圧延し,標準調質された鋼帯からせん断した鋼板だけに適用する。鋼板の平たん度は,定盤上に置い

て測定し,その値は,ひずみ

1)

の最大値から鋼板の厚さを引いたものとし,鋼板の上側の面に適用す

る。

1)

ひずみの種類は,その形状及び発生部位によって次のとおりとする。

反り:鋼板全体がわん曲したもの。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に直角にわん

曲した反りがある。

波:鋼板の圧延方向に波打ったような状態。

耳のび:鋼板の縁(幅方向端部)に波が現れるものをいう。

中のび:鋼板の中央部に波が現れるものをいう。

表 23−平たん度の最大値 A

単位  mm

ひずみの種類

反り,波

耳のび

中のび

1

000

未満

12

8  6

1 000

以上 1 250 未満

15

9  8

1 250

以上 1 600 未満

15 11  8

1 600

以上 20

13

9


10

G 3141

:2011

表 24−平たん度の最大値 B

単位  mm

ひずみの種類

反り,波

耳のび

中のび

1

000

未満

2 2 2

1 000

以上 1 250 未満

3 2 2

1 250

以上 1 600 未満

4 3 2

1 600

以上 5

4

2

b)

鋼帯の平たん度  鋼帯の平たん度は,表 23 による。ただし,反りは適用しない。また,鋼帯の平たん

度は,標準調質された鋼帯に適用し,鋼帯の正常でない部分には適用しない。鋼帯の平たん度は,製

造ラインに設置した検査台で検査する。ただし,測定値の報告が必要な場合には,測定方法を含め受

渡当事者間の協定によって測定しなければならない。

なお,鋼帯の平たん度の測定は,省略してもよい

2)

2)

平たん度の測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,平たん度は,規定値を満た

さなければならないことを意味する。

9.2

横曲がり

鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用は,

図 による。鋼板及び鋼帯の横曲がりは,A 及び B に区分し,それ

ぞれ

表 25 及び表 26 による。ただし,表 26 は受渡当事者間の協定によって適用し,適用する場合には,そ

の旨を表示する。横曲がりは,鋼帯の正常でない部分には,適用しない。

なお,横曲がりの測定は,省略してもよい

3)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,測定しなけ

ればならない。

3)

横曲がりの測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,横曲がりは規定値を満たさな

ければならないことを意味する。

単位  mm

鋼板の長さ 2 000 mm 未満の場合

鋼板の長さ 2 000 mm 以上の場合

鋼帯の場合

図 1−鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用

表 25−横曲がりの最大値 A

単位  mm

鋼板,鋼帯の区分

鋼板

鋼帯

長さ 2 000 未満

長さ 2 000 以上

 30

以上 40 未満 8 任意の長さ 2 000 につき 8

 40

以上 630 未満 4 任意の長さ 2 000 につき 4

 630

以上 2

任意の長さ 2 000 につき 2


11

G 3141

:2011

表 26−横曲がりの最大値 B

単位  mm

鋼板,鋼帯の区分

鋼板

鋼帯

長さ 2 000 未満

長さ 2 000 以上

 30

以上 40 未満 25

任意の長さ 2 000 につき 25

 40

以上 630 未満 10

任意の長さ 2 000 につき 10

9.3

直角度

鋼板の直角度は次のいずれかによる。ただし,疑義が生じた場合には a)  の方法による。

a)

垂線を用いる方法  鋼板の直角度は,1 隅点において,一辺に垂線を立てたとき,図 に示すように

反対の隅点との距離(A)と垂線の長さ(実測幅)(B)との比(A/B)で表し,この値は,1.0 %を超

えてはならない。

図 2−鋼板の直角度(垂線を用いる方法)

b)

対角線を用いる方法  鋼板の 2 本の対角線の長さ(図 の X

1

及び X

2

)の差の絶対値の 1/2

(|X

1

X

2

|/2)を求め,この値が鋼板の実測幅 の 0.7 %を超えてはならない。

図 3−鋼板の直角度(対角線を用いる方法)

10

質量

10.1

鋼板の質量

鋼板の質量は,次による。

a)

鋼板の質量は,キログラムで表す。通常,幅 600 mm 以上で冷間圧延し,鋼帯からせん断された鋼板

は,計算質量とし,幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼板は,実測質量とする。

b)

鋼板の質量の計算方法は,

表 27 による。

c)

幅 600 mm 以上の鋼板 1 結束の標準質量は,2 000 kg,3 000 kg 又は 4 000 kg とする。


12

G 3141

:2011

表 27−質量の計算方法

計算順序

計算方法

結果の桁数

b)

基本質量 kg/(mm・m

2

) 7.85

(厚さ 1 mm,面積 1 m

2

の質量)

単位質量 kg/m

2

基本質量[kg/(mm・m

2

)

]×厚さ(mm)

有効数字 4 桁の数値に丸める。

鋼板の面積

m

2

幅(mm)×長さ(mm)×10

6

有効数字 4 桁の数値に丸める。

1

枚の質量 kg

単位質量(kg/m

2

)×面積(m

2

有効数字 3 桁の数値に丸める。

1

結束の質量 kg

1

枚の質量(kg)×同一寸法の 1 結束内

の枚数

kg

の整数値に丸める。

総質量

a)

 kg

各結束質量の和 kg の整数値

a)

総質量は,1 枚の質量(kg)×総枚数として計算してもよい。

b)

数値の丸め方は,JIS Z 8401 の規則 A による。

10.2

鋼帯の質量

鋼帯の質量は,次による。

a)

鋼帯の質量は,実測質量とし,キログラムで表す。

b)

鋼帯の質量は,受渡当事者間の協定によって,通常,最大質量を指定するものとし,その指定最大質

量は,通常,次の値以上とする。

1)

幅 600 mm 以上の鋼帯  幅 1 mm 当たり 3 kg

2)

幅 600 mm 未満の鋼帯  幅 1 mm 当たり 1 kg

11

塗油

鋼板及び鋼帯は,特に指定のない限り塗油する。

12

外観

外観は,次による。

a)

鋼板及び鋼帯は,使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし,表面の欠点は,通常,

鋼板及び鋼帯の片側の面

4)

に適用する。

なお,鋼帯は,一般に検査によって欠点を含む部分を除去する機会がないため,若干の正常でない

部分又は,溶接部を含むことがある。

注記  欠点には孔,ラミネーション,表面きずなどがある。

4)

片側の面とは,通常,鋼板の場合は包装で上側にある面をいい,鋼帯の場合は鋼帯の外側の

面をいう。

b)

焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,調質圧延を行わないために発生する腰折れ,耳しわなどは,有害

な欠点としない。

c)

無塗油の鋼板及び鋼帯は,塗油しないために発生するさび,すりきずなどは,有害な欠点としない。

13

試験

13.1

分析試験

13.1.1

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方

鋼板及び鋼帯の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS 

G 0404

の箇条 8(化学成分)による。


13

G 3141

:2011

13.1.2

分析方法

分析方法は,JIS G 0320 による。

13.2

機械試験

13.2.1

機械試験の一般事項

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位置

は,次による。

a)

試験片の数  冷間圧延する際のコイル(以下,コイルという。)ごとにそれぞれ 1 個とする。

なお,コイルの質量が 3 000 kg 未満の場合は,同一溶鋼,同一厚さ,同一圧延条件及び同一熱処理

条件ごとに 1 個とする。

b)

試験片の採取位置  試験片の中心は,幅方向 1/4 又はそれに近い位置とする。引張試験片及び曲げ試

験片は,圧延方向に採取する。

13.2.2

引張試験

引張試験は,次による。

a)

試験片は,JIS Z 2241 の 5 号試験片を用いる。5 号試験片を採取できない場合は,受渡当事者間の協

定による。

b)

試験方法は,JIS Z 2241 による。

13.2.3

塑性ひずみ比試験

試験片及び試験方法は,JIS Z 2254 による。

13.2.4

硬さ試験

試験片及び試験方法は,JIS Z 2244 又は JIS Z 2245 による。

13.2.5

曲げ試験

曲げ試験は,次による。

なお,曲げ性の試験は,省略してもよい

5)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わな

ければならない。

5)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

a)

試験片  試験片は,幅 15∼50 mm で幅の 2 倍程度の適切な長さのものとし,特に指定がない限り,圧

延方向と平行に供試材から 1 個を採る。

b)

試験片の曲げ操作  試験片の曲げ操作は,手動の万力(バイス)を用い,表 14 に内側間隔として規定

する枚数の板を挟んで

図 のように試験片の長手方向に 180°曲げる。ただし,万力を用いることが

できない場合は,その他の適切な方法で試験してもよい。


14

G 3141

:2011

図 4−曲げ試験の方向

14

検査及び再検査

14.1

検査

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法の許容差は,箇条 に適合しなければならない。

e)

形状は,箇条 に適合しなければならない。

f)

質量は,箇条 10 に適合しなければならない。

g)

外観は,箇条 12 に適合しなければならない。

14.2

再検査

機械試験で合格にならなかった鋼板及び鋼帯は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い合否

を決定してもよい。

15

包装及び表示

検査に合格した鋼板及び鋼帯は,通常,包装し,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡当事

者間の協定によって,h)  を除きその一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

調質記号

c)

表面仕上げ記号

d)

製造番号又は検査番号

e)

寸法(箇条 参照。

f)

枚数又は質量(幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼帯及び鋼板は,省略してもよい。

g)

製造業者名又はその略号

h)

横曲がり B を表す記号:B(適用した場合。


15

G 3141

:2011

例  種類の記号,調質記号及び表面仕上げ記号の表示

SPCCT

−S  D

表面仕上げ(ダル仕上げ)

調質区分(標準調質)

種類(一般用,機械的性質保証)

16

報告

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)による。ただし,化学成分のうち炭素は,小数点以下 3

桁まで報告してもよい。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括

表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


16

G 3141

:2011

附属書 JA

参考)

補足事項

序文

この附属書は,標準調質及び焼なましのままの硬さ,硬質材の引張強さ及び伸びを受渡当事者間で協定

する場合の参考値,並びに契約の際の注意事項について記載するものであって,規定の一部ではない。

JA.1

  標準調質及び焼なましのままの硬さ

標準調質及び焼なましのままの硬さは,

表 JA.1 又は表 JA.2 のいずれかによる。ただし,HR30T,HR15T

及び HV の硬さ値は,

表 9∼表 11 の換算表によって HRB 硬さに換算してもよい。試験方法は,13.2 によ

る。

注記 1  JIS Z 2245 では,“試験後,試験片の裏面に目に見える変形がないようにする。”としている。

標準調質及び焼なましのままの試験片は,硬質材に比べて試験片の裏面に試験の影響がでや

すいため,ロックウェル硬さのスケール選択には,十分注意する必要がある。

注記 2 HR30T,HR15T の硬さ測定時に,ダイヤモンドアンビルを使用した場合は,試験片の裏面に

くぼみの影響が生じてもよい。

注記 3 HRB は,試験片の裏面に試験の影響がでやすいため,使用しないことが望ましい。

表 JA.1−標準調質及び焼なましのままのロックウェル硬さ

調質区分

記号

硬さ

HRB

HR30T

HR15T

焼なましのまま A  57 以下 54 以下 79 以下

標準調質 S

65

以下 60 以下 82 以下

表 JA.2−標準調質及び焼なましのままのビッカース硬さ

調質区分

記号 HV

焼なましのまま A 105 以下

標準調質 S

115

以下

JA.2

  硬質材の引張強さ及び伸び

硬質材の引張強さ及び伸びは,

表 JA.3 による。試験方法は,13.2 による。

表 JA.3−硬質材の引張強さ及び伸び

調質区分

記号

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

引張試験片

8

1

硬質

8 290

∼410 25 以上

4

1

硬質

4 370

∼490 10 以上

2

1

硬質

2 440

∼590

硬質 1

550

以上

5

号試験片圧延方向

注記  この表は,厚さ 0.25 mm 以上かつ幅 30 mm 以上の鋼板及び鋼帯の値とする。


17

G 3141

:2011

JA.3

  契約の際の注意事項

契約の際に注文者は,次の各項目について指定することが望ましい。

a)

注文の際,一般に規定される事項

1)

鋼板及び鋼帯の別

6)

2)

種類の記号

3)

調質記号

4)

表面仕上げ記号

5)

寸法

6)

数量

7)

鋼板の結束質量(必要な場合)

8)

注文数量に対する総出荷数量範囲

9)

納期,納入方法,納入場所

10)

鋼帯の場合の最大質量

11)

鋼帯の場合の内径(必要な場合)

12)

無塗油の指定(必要な場合)

13)

用途

6)

幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼帯及び鋼板を注文する場合は,みがき帯鋼と指定するのがよ

い。

b)

調質区分及び表面仕上げ区分  特に指定のない場合は,次の状態で出荷する。

1)

幅 600 mm 以上で冷間圧延する鋼板及び鋼帯

標準調質・ダル仕上げ

2)

幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼板及び鋼帯

標準調質・ブライト仕上げ

c)

寸法許容差及び平たん度  特に指定のない場合は,次の寸法許容差及び平たん度を適用する。それ以

外の場合は,その旨指定するのがよい。

1)

幅 600 mm 以上で冷間圧延する鋼板及び鋼帯

厚さ許容差 A,幅許容差 A,長さ許容差 A,平たん度 A

2)

幅 600 mm 未満で冷間圧延する鋼板及び鋼帯

厚さ許容差 B,幅許容差 B,長さ許容差 B

d)

その他  標準調質の場合の調質圧延の年月日の表示を要する場合は,その旨指定するのがよい。

参考文献 [1] ASTM E140  Standard Hardness Conversion Tables for Metals Relationship Among Brinell

Hardness, Vickers Hardness, Rockwell Hardness, Superficial Hardness, Knoop Hardness, and

Scleroscope Hardness

[2]  SAE J417

  Hardness tests and hardness number conversions


附属書 JB

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3141:2011

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

ISO 3574:2008

  Cold-reduced carbon steel sheet of commercial and drawing qualities

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

1

適 用 範

冷 間 圧 延 鋼 板 及 び
鋼 帯 を 規 定 し て い

る。

 1

一致

2

引 用 規

3

種 類 及

び記号

5

種類の鋼種,調質

区 分 及 び 表 面 仕 上

げ 区 分 を 規 定 し て
いる。

 1

5

種類の鋼種を規定して

いる。

追加

JIS

は,調質区分及び表面仕上

げを追加している。

JIS

は,ISO 規格に比べ広範囲の

冷延鋼板の種類を規定している。

4

化 学 成

5

種類の鋼種につい

て C,Mn,P,S の

4

元素の成分を規定

している。

 5.2

5

種類の鋼種について C,

Mn

,P,S,Ti の 5 元素の

成分を規定している。

変更 SPCC の P は,ISO 規格に比べ

高くなっている。

SPCG

は Ti を規定していない

が,ISO 規格は規定している。

SPCC

は,ISO 規格にない硬質材

に適用することが多く ISO 規格
より高めの P が必要となる。

JIS

は必要に応じてその他の合金

元素の添加をしてもよいとして
いる。

5

機 械 的

性質

降伏点又は耐力,引
張強さ,伸び,平均
塑性ひずみ比,硬さ

及 び 曲 げ 性 を 規 定
している。

 5.6

降伏点又は耐力,引張強
さ及び伸びを規定してい
る。

追加

ISO

規格は,改正によって,硬

さ及び曲げ性を削除した。

ISO

規格の曲げ性削除に対し,

JIS

では要求のある場合に適用する
こととした。

JIS

の硬質材は,硬さ規定が必要

である。

18

G

 31

41

20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

変更

JIS

と ISO 規格とでは引張強さ

及び伸びが異なる。ISO 規格の
引張強さは,上限規定となって
いるが,JIS は,下限規定とし

ている。

JIS

と ISO 規格では試験片形状及

び引張方向が異なる。また JIS 
引張強さ下限値は,ISO 規格の参
考値と同じである。

6

寸 法 の

表し方

寸 法 の 表 し 方 を 規
定している。

 15

一致

7

標 準 厚

標 準 厚 さ を 規 定 し
ている。

追加

JIS

は,通常使用される厚さを

標準厚さとしている。

JIS

は,汎用品のため標準厚さは,

必要である。

8

寸 法 の

許容差

厚さ,幅及び長さの
寸 法 許 容 差 を 規 定
している。

 6

厚さ,幅,長さ,平たん
度,直角度及び横曲がり
の許容差を規定している

変更

JIS

の寸法許容差は,ISO 規格

より厳しい値となっている。

JIS

の許容差を ISO に提案する。

9

形状

平たん度,横曲がり
及 び 直 角 度 を 規 定

している。

 6

厚さ,幅,長さ,平たん
度,直角度及び横曲がり

の許容差を規定している

変更

JIS

の寸法許容差は,ISO 規格

より厳しい値となっている。

JIS

の許容差を ISO に提案する。

10

質量

質 量 を 規 定 し て い
る。

追加

JIS

は,計算質量と実測質量を

規定している。

商習慣上 2 種類の質量が必要であ
り,JIS に規定している。

11

塗油

塗 油 を 規 定 し て い
る。

 4.6

一致

12

外観

外 観 を 規 定 し て い
る。

 4.4

11

一致

13

試験

分 析 試 験 , 引 張 試
験,硬さ試験,曲げ
試 験 及 び 塑 性 ひ ず

み 比 試 験 を 規 定 し
ている。

 5.3

7

8

分析試験及び引張試験を
規定している。

追加

JIS

は,硬さ試験,曲げ試験及

び塑性ひずみ比試験を追加し
ている。

JIS

は,硬さ試験,曲げ試験及び

塑性ひずみ比試験を行うため追
加している。

14.1

検査

検 査 を 規 定 し て い

る。

追加

JIS

は,検査をまとめて一つの

項目としており,ISO 規格は個
別の項目で規定している。

JIS

独自の構成であり,現状のま

まとする。

14.2

再 検

再 試 験 及 び そ の 判
定を規定している。

 9

10

一致

19

G

 31

41

20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

15

包装及

び表示

包 装 及 び 表 示 す べ

き 8 項目を規定して
いる。

 14

表示すべき 7 項目を規定

している。

追加

JIS

は,包装を追加している。

商習慣上,包装は,必要であり JIS

に規定している。

16

報告

注 文 者 の 要 求 に よ

っ て 報 告 す る 事 項
を規定している。

 15

注文者の指定した事項を

報告する。

追加

JIS

は炭素報告桁数の規定を追

加している。

商習慣上,化学成分の炭素を小数

点以下 3 桁で報告することがあ
り,JIS に追加している。

附属書 JA
(参考)

標 準 調 質 及 び 焼 き
な ま し の ま ま の 硬
さ,硬質材の引張強

さ 及 び 契 約 の 際 の
注 意 事 項 を 参 考 と
して記載している。

 13

15

コイルの内径及び外径並
びに最大質量を決めるこ
とを規定している。

注文者が提供しなければ
ならない事項を規定して
いる。

追加

JIS

は,標準調質及び焼きなま

しのままの硬さ,硬質材の引張
強さを追加している。

商習慣上,標準調質及び焼きなま
しのままの硬さ,硬質材の引張強
さを使用することがあり,JIS 

追加している。

−  3 用語及び定義を規定して

いる。

削除

JIS

は,用語及び定義を削除し

ている。

JIS G 0203

で用語を定義してお

り,現状のままとする。

−  12

出荷前の受入検査を規定
している。

削除

JIS

は,受入検査を削除してい

る。

JIS

は,汎用品であり,出荷前の

受入検査を通常行わないため削
除している。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 3574:2008,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

20

G

 31

41

20
1

1