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G 3138

:2005

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人  日本鉄

鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会

の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3138:1996 は改正され,この規格に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3138

:2005

建築構造用圧延棒鋼

Rolled steel bars for building structure

1. 

適用範囲  この規格は,主に建築構造物に用いる熱間圧延棒鋼(

1

(以下,棒鋼という。

)について規

定する。

    注(

1

)

棒鋼には,丸鋼,角鋼,バーインコイルを含む。

2. 

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3. 

種類及び記号  棒鋼の種類は,3 種類とし,その記号は,表 による。

  1  種類の記号

単位  mm

種類の記号

適用径又は対辺距離

SNR 400A

6

以上  100 以下

SNR 400B

SNR 490B

4. 

化学成分  棒鋼は,10.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表 による。

  2  化学成分

単位  %

種類の記号

径又は対辺距離 C

Si

M

n P  S

SNR 400A

  6 mm

以上

100 mm

以下

0.24

以下

― 0.050 以下 0.050 以下

SNR 400B

  6 mm

以上

 50 mm

以下

0.20

以下

0.35

以下 0.60∼1.40

0.030

以下 0.030 以下

50

mm

を超え

100 mm

以下

0.22

以下

SNR 490B

  6 mm

以上

 50 mm

以下

0.18

以下

0.55

以下 1.60 以下 0.030 以下 0.030 以下

 50

mm

を超え

100 mm

以下

0.20

以下

備考1.  必要に応じて,表 以外の合金元素を添加してもよい。

2. 

表 以外の化学成分のうち,5.で規定する炭素当量又は溶接割れ感受性組成の計算式に含ま

れる成分については,10.1 の試験を行う。


2

G 3138

:2005

5. 

炭素当量又は溶接割れ感受性組成  棒鋼の炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,次による。

a)

炭素当量は,

表 による。炭素当量の計算は,10.1 の溶鋼分析値を用い,次の式による。

なお,計算式中の化学成分は,添加の有無にかかわらず,計算に用いる。

14

V

4

Mo

5

Cr

40

Ni

24

Si

6

Mn

C

eq

+

+

+

+

+

+

C

ここに,  Ceq:炭素当量(%)

  3  炭素当量

                                                          単位  %

径又は対辺距離

(mm)

種類の記号

40

以下 40 を超え

100

以下

SNR 400B

0.36

以下 0.36 以下

SNR 490B

0.44

以下 0.46 以下

b)

受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れの感受性組成を適用してもよい。この場

合の溶接割れ感受性組成は,

表 による。溶接割れ感受性組成の計算は,10.1 の溶鋼分析値を用い,

次の式による。

なお,計算式中の化学成分は,添加の有無にかかわらず,計算に用いる。

5B

10

V

15

Mo

20

Cr

60

Ni

20

Cu

20

Mn

30

Si

C

CM

+

+

+

+

+

+

+

+

P

ここに,P

CM

:溶接割れ感受性組成(%)

  4  溶接割れ感受性組成

                                                            単位  %

種類の記号

溶接割れ感受性組成

SNR 400B

0.26

以下

SNR 490B

0.29

以下

6. 

機械的性質

6.1 

降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比及び伸び  棒鋼は,10.2 によって試験を行い,その降伏点又は

耐力,引張強さ,降伏比及び伸びは,

表 による。


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G 3138

:2005

  5  降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比及び伸び

種類の記号

降伏点又は耐力

引張強さ

降伏比

伸び  %

N/ mm

2

2

試験片

14 A

試験片

径又は対辺距離  mm

径又は対辺距離  mm

径又は対辺距離  mm

6

以上

12

未満

12

以上

40

以下

40

を超え

100

以下

N/ mm

2

6

以上

12

未満

12

以上

100

以下

6

以上

25

以下

25

を超え

100

以下

SNR 400A

235

以上 235 以上 215 以上

400

以上

― 20 以上 22 以上

SNR 400B

235

以上 235 以上 215 以上

510

以下

― 80 以下 21 以上 22 以上

355

以下 335 以下

SNR 490B

325

以上 325 以上 295 以上

490

以上

― 80 以下 20 以上 21 以上

 445

以下 415 以下

610

以下

備考1.  受渡当事者間の協定によって,14 A 号試験片の代わりに 4 号試験片を用いて試験をしてもよ

い。この場合の伸びは,受渡当事者間の協定による。

2. 1N/mm

2

 = 1 MPa

6.2 

シャルピー吸収エネルギー  径又は対辺距離が 16 mm を超える棒鋼は,10.2 によって試験を行い,

そのシャルピー吸収エネルギーは,

表 による。この場合,シャルピー吸収エネルギーは,3 個の試験片

の平均値とし,JIS G 0404 の 9.6(組試験の結果の評価)によって判定する。

  6  シャルピー吸収エネルギー

種類の記号

試験温度

シャルピー吸収エネルギー

J

試験片

SNR 400B

0

27

以上

V

ノッチ

SNR 490B

圧延方向

7. 

形状,寸法,質量及びその許容差  棒鋼の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3191 による。

ただし,径又は対辺距離の許容差は,

表 による。

なお,JIS G 3191 の標準寸法以外の寸法は,受渡当事者間の協定による。

  7  径又は対辺距離の許容差

単位  mm

径又は対辺距離

許容差

6

以上 16 以下

+0.5 
−0.3

16

を超え 32 以下

+0.7 
−0.3

32

を超え 63 以下

+1.1 
−0.5

63

を超え 100 以下

+1.8

−0.5

8. 

外観  棒鋼の外観は,JIS G 3191 の 9.(外観)による。


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G 3138

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9. 

熱処理及び記号

9.1 

熱処理  棒鋼には,受渡当事者間の協定によって,焼ならし,焼戻し又は適切な熱処理を行っても

よい。

9.2 

熱処理の記号  棒鋼に熱処理を行った場合,熱処理を示す記号は,次による。

なお,次によって熱処理の記号を付記する場合は,

表 の種類の記号の末尾に付記する。

a)

協定によって,棒鋼に焼ならしを行う場合

    N

b)

協定によって,棒鋼に焼戻しを行う場合

    T

c)

棒鋼に a)及び b)以外の適切な熱処理を行う場合

協定による

10. 

試験

10.1 

分析試験

10.1.1 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方  棒鋼の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験

の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学成分)による。

10.1.2 

分析方法  分析方法は,JIS G 0320 による。

10.2 

機械試験

10.2.1 

機械試験の一般事項  機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の 9.(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位置

は,次による。

a)

引張試験片の数  引張試験片の数は,次による。

1)

同一溶鋼に属し,最大径又は最大対辺距離が,最小径又は最小対辺距離の 2 倍以内のものを一括し

て一組とし,引張試験片を 1 個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超える場合は,引張試験片

を 2 個採取する。

2)

熱処理を行った棒鋼の試験片の数は,同一溶鋼及び同一断面形状に属し,同一熱処理条件ごとに,1

による。

b)

衝撃試験片の数  熱処理を行わない棒鋼は,同一溶鋼及び同一断面形状に属する棒鋼について,熱処

理を行う棒鋼は,同一溶鋼,同一断面形状及び同一熱処理条件に属する棒鋼について,その最大径の

棒鋼から供試材 1 個を採り,これから試験片を圧延方向に 3 個採取する。

c)

試験片の採取位置  引張試験片の採取位置は,JIS G 0416 による。衝撃試験片の採取位置は,試験片

の中心を,径又は対角距離の表面から 1/4 の位置とする。ただし,1/4 の位置に採れない場合には,な

るべくこれに近い位置とする。

10.2.2 

試験片  引張試験片及び衝撃試験片は,次による。

a)

引張試験片  JIS Z 2201 の 2 号,14 A 号又は 4 号試験片

b)

衝撃試験片  JIS Z 2242 の V ノッチ試験片

10.2.3 

試験方法  引張試験及び衝撃試験の方法は,次による。

a)

引張試験方法  JIS Z 2241

b)

衝撃試験方法  JIS Z 2242

10.2.4 

引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験  引張試験片が規定の寸法どおりに採

れない場合の引張試験の実施又はその値などについては,受渡当事者間の協定による。


5

G 3138

:2005

11. 

検査

11.1 

検査  検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,4.に適合しなければならない。

c)

炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,5.に適合しなければならない。

d)

機械的性質は,6.に適合しなければならない。

e)

形状,寸法及び質量は,7.に適合しなければならない。

f)

外観は,8.に適合しなければならない。

11.2 

再検査  再検査は,次による。

a)

引張試験で合格にならなかった棒鋼は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって,再試験を行って合否を

決定してもよい。

b)

衝撃試験が,JIS G 0404 の 9.6(組試験の結果の評価)で不合格となった棒鋼は,JIS G 0404 の 9.8(再

試験)によって,再試験を行って合否を決定してもよい。

c)

機械試験で合格とならなかった棒鋼は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて機械試験を行い,合

否を判定してもよい。

12. 

表示  検査に合格した棒鋼は,棒鋼ごと又は 1 結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。

a)

種類の記号(熱処理の記号を含む。

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法

d)

製造業者名又はその略号

13. 

報告  報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。製造業者は,要求がある場合は JIS G 0415 の表 1

(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)を注文者へ提出しなけ

ればならない。

なお,

表 の備考 1.によった場合は,成績表に添加した元素の溶鋼分析値を付記する。

付表  1  引用規格

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0416

  鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

JIS G 3191

  熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び重量並びにその許容差

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法