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G 3136

:2012

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号並びに適用厚さ

1

4

  化学成分

2

5

  熱処理及び記号 

2

5.1

  熱処理

2

5.2

  熱処理の記号 

2

6

  炭素当量及び溶接割れ感受性組成

3

6.1

  炭素当量及び溶接割れ感受性組成の計算 

3

6.2

  鋼材(熱加工制御を行った鋼板を除く。)の炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

3

6.3

  熱加工制御を行った鋼板の炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

4

7

  機械的性質 

4

7.1

  降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比

1)

及び伸び 

4

7.2

  シャルピー吸収エネルギー 

6

7.3

  厚さ方向特性 

6

8

  超音波探傷試験特性

6

9

  形状,寸法,質量及びその許容差

7

10

  外観

9

11

  試験 

9

11.1

  分析試験

9

11.2

  機械試験

9

11.3

  厚さ方向特性試験

10

11.4

  超音波探傷試験 

10

12

  検査

10

13

  再検査

11

14

  表示

11

15

  報告

11

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表 

12


G 3136

:2012

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3136:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 25 年 1 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3136:2005 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3136

:2012

建築構造用圧延鋼材

Rolled steels for building structure

序文 

この規格は,2006 年に第 1 版として発行された ISO 24314 を基とし,技術的内容を変更して作成した日

本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

適用範囲 

この規格は,建築構造物に用いる熱間圧延鋼材(以下,鋼材という。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 24314:2006

,Structural steels−Structural steels for building with improved seismic resistance−

Technical delivery conditions

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

注記  対応国際規格:ISO 10474,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS G 0416

  鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

JIS G 0901

  建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分類及び判定基準

JIS G 3192

  熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3194

  熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3199

  鋼板,平鋼及び形鋼の厚さ方向特性

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

種類及び記号並びに適用厚さ 

鋼材の種類は 5 種類とし,その記号及び適用厚さは,

表 による。


2

G 3136

:2012

表 1−種類の記号

単位  mm

種類の記号

製品形状

適用厚さ

SN400A

SN400B

  6

以上  100 以下

SN400C 16

以上  100 以下

SN490B

6

以上  100 以下

SN490C

鋼板,鋼帯,形鋼及び平鋼

16

以上  100 以下

  受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験を行った鋼板及び

平鋼には,

“-UT”の記号を,この表の種類の記号(5.2 の熱処理の

記号を含む。

)の末尾に付加して表す。

例 SN400B-UT

SN490BN-UT

化学成分 

鋼材は,11.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。

表 2−化学成分

単位  %

種類の記号

厚さ C

Si

Mn

P

S

6 mm

以上

SN400A

100 mm

以下

0.24

以下

− 0.050 以下 0.050 以下

6 mm

以上

50 mm

以下

0.20

以下

50 mm

を超え

SN400B

100 mm

以下

0.22

以下

0.35

以下 0.60∼1.50 0.030 以下 0.015 以下

16 mm

以上

50 mm

以下

0.20

以下

50 mm

を超え

SN400C

100 mm

以下

0.22

以下

0.35

以下 0.60∼1.50 0.020 以下 0.008 以下

6 mm

以上

50 mm

以下

0.18

以下

50 mm

を超え

SN490B

100 mm

以下

0.20

以下

0.55

以下 1.65 以下 0.030 以下 0.015 以下

16 mm

以上

50 mm

以下

0.18

以下

50 mm

を超え

SN490C

100 mm

以下

0.20

以下

0.55

以下 1.65 以下 0.020 以下 0.008 以下

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。

熱処理及び記号 

5.1 

熱処理 

鋼材には,必要に応じて,焼ならし又は焼戻しを行ってもよい。

また,受渡当事者間の協定によって,熱加工制御又は適切な熱処理を行ってもよい。

5.2 

熱処理の記号 

鋼材に熱処理を行った場合,熱処理を示す記号は,次による。


3

G 3136

:2012

なお,熱処理の記号を付記する場合は,

表 の種類の記号の末尾に付記する。

a)

協定によって,鋼材に焼ならしを行う場合 N

b)

協定によって,鋼材に焼戻しを行う場合 T

c)

鋼材に熱加工制御を行う場合 TMC

d)

鋼材に適切な熱処理を行う場合

受渡当事者間の協定による。

炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

6.1 

炭素当量及び溶接割れ感受性組成の計算 

炭素当量及び溶接割れ感受性組成の計算は,次による。

a)

炭素当量の計算は,11.1 の溶鋼分析値を用い,式(1)による。

なお,計算式に規定された元素は,添加の有無にかかわらず,計算に用いる。

14

V

4

Mo

5

Cr

40

Ni

24

Si

6

Mn

C

eq

+

+

+

+

+

+

=

C

 (1)

ここに,

C

eq

炭素当量(%)

b)

溶接割れ感受性組成の計算は,11.1 の溶鋼分析値を用い,式(2)による。

なお,計算式に規定された元素は,添加の有無にかかわらず,計算に用いる。

B

5

10

V

15

Mo

20

Cr

60

Ni

20

Cu

20

Mn

30

Si

C

CM

+

+

+

+

+

+

+

+

=

P

 (2)

ここに,

P

CM

溶接割れ感受性組成(%)

6.2 

鋼材(熱加工制御を行った鋼板を除く。)の炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

鋼材(熱加工制御を行った鋼板を除く。

)の炭素当量及び溶接割れ感受性組成は,次による。

a)

炭素当量は,

表 による。

b)

受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用してもよい。この場合

の溶接割れ感受性組成は,

表 による。

表 3−鋼材の炭素当量(熱加工制御を行った鋼板は除く。)

単位  %

厚さ

種類の記号

40 mm

以下

40 mm

を超え

100 mm

以下

SN400B

SN400C

0.36

以下 0.36 以下

SN490B

SN490C

0.44

以下 0.46 以下

表 4−鋼材の溶接割れ感受性組成(熱加工制御を行った鋼板は除く。) 

単位  %

種類の記号

溶接割れ感受性組成

SN400B

SN400C

0.26

以下

SN490B

SN490C

0.29

以下


4

G 3136

:2012

6.3 

熱加工制御を行った鋼板の炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

熱加工制御を行った鋼板の炭素当量及び溶接割れ感受性組成は,次による。

a)

受渡当事者間の協定によって,熱加工制御を行った鋼板の炭素当量は,

表 による。

b)

受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用してもよい。この場合

の溶接割れ感受性組成は,

表 による。

表 5−熱加工制御を行った鋼板の炭素当量 

単位  %

種類の記号

厚さ

50 mm

以下

50 mm

を超え

100 mm

以下

SN490B

SN490C

0.38

以下 0.40 以下

表 6−熱加工制御を行った鋼板の溶接割れ感受性組成

単位  %

種類の記号

厚さ

50 mm

以下

50 mm

を超え

100 mm

以下

SN490B

SN490C

0.24

以下 0.26 以下

機械的性質 

7.1 

降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比

1) 

及び伸び 

鋼材は,11.2 によって試験を行い,その降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比及び伸びは,

表 による。

1)

降伏比は,引張強さに対する降伏点又は耐力の割合。


5

G 3136

:2012

表 7−降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比及び伸び

伸び  %

降伏点又は耐力

N/mm

2

降伏比

%

1A

試験片

1A

試験片

4

試験片

鋼材の厚さ

a)

mm

鋼材の厚さ

a)

mm

鋼材の厚さ

a)

mm

種類の

記号

6

以上

12

未満

12

以上

16

未満

16 16

を超え

40

以下

40

を超え

100

以下

引張強さ

N/mm

2

6

以上

12

未満

12

以上

16

未満

16 16

を超え

40

以下

40

を超え

100

以下

6

以上

16

以下

16

を超え

50

以下

40

を超え

100

以下

SN400A 235

以上

235

以上 235 以上

235

以上

215

以上

− 17 以上 21 以上 23 以上

235

以上

− 80 以下

c)

 80

以下

c)

80

以下

80

以下

SN400B

235

以上

355

以下

b)

235

以上

355

以下

b)

235

以上

355

以下

215

以上

335

以下

該当なし 該当なし

該当なし 該当なし 80 以下

c)

80

以下

80

以下

SN400C

235

以上

355

以下

b)

235

以上

355

以下

215

以上

335

以下

400

以上

510

以下

18

以上 22 以上 24 以上

325

以上

− 80 以下

c)

 80

以下

c)

80

以下

80

以下

SN490B

325

以上

445

以下

b)

325

以上

445

以下

b)

325

以上

445

以下

295

以上

415

以下

該当なし 該当なし

該当なし 該当なし 80 以下

c)

80

以下

80

以下

SN490C

325

以上

445

以下

b)

325

以上

445

以下

295

以上

415

以下

490

以上

610

以下

17

以上 21 以上 23 以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

形鋼の場合は,鋼材の厚さは,次による。

1)  H

形鋼は,

表 14 の t

2

の寸法とする。

2)

山形鋼,球平形鋼及び T 形鋼は,

表 13 の 又は t

2

の寸法とする。

3)  I

形鋼及び溝形鋼は,

表 13 の t

1

の寸法とする。

b)

表 14 の t

1

が 9 mm 以下の H 形鋼は,降伏点又は耐力の上限は適用しない。

c)

表 14 の t

1

が 9 mm 以下の H 形鋼は,降伏比の上限を 85 %とする。

5

G

 31

36

201

2


6

G 3136

:2012

7.2 

シャルピー吸収エネルギー 

厚さ 12 mm を超える

表 に示す鋼材は,11.2 によって試験を行い,そのシャルピー吸収エネルギーは,

表 による。この場合,シャルピー吸収エネルギーは,3 個の試験片の平均値とし,JIS G 0404 の 9.6(組

試験の結果の評価)によって判定する。

表 8−シャルピー吸収エネルギー

種類の記号

試験温度

a)

シャルピー

吸収エネルギー

J

試験片

及び

試験片採取方向

SN400B

SN400C

SN490B

SN490C

0 27

以上

V

ノッチ

圧延方向

b)

a)

受渡当事者間の協定によって,これらの試験温度より低い温度で

試験を行う場合は,その試験温度に置き換えてもよい。

b)

受渡当事者間の協定によって,圧延直角方向での試験を行う場合
には,注文者の承認があれば,圧延方向試験を省略してもよい。

7.3 

厚さ方向特性 

厚さ 16 mm 以上 100 mm 以下の

表 に示す鋼材は,11.3 によって試験を行い,その厚さ方向特性は表 9

による。

表 9−厚さ方向特性

絞り

%

種類の記号

鋼材の厚さ

mm

3

個の試験値の平均値

個々の試験値

SN400C

SN490C

16

以上  100 以下

25

以上 15 以上

超音波探傷試験特性 

SN400C

及び SN490C の厚さ 16 mm 以上の鋼板及び平鋼は,11.4 によって試験を行い,その判定は

表 10

による。SN400B 及び SN490B の厚さ 13 mm 以上の鋼板及び平鋼は,受渡当事者間の協定によって超音波

探傷試験特性を適用してもよい。その場合,試験は,11.4 によって行い,その判定は

表 10 によるものとし,

種類の記号の末尾(5.2 の熱処理の記号を含む。

)に“-UT”を付記する。

表 10−超音波探傷試験特性

種類の記号

鋼板及び平鋼の厚さ

mm

判定

SN400B 13

以上 100 以下

SN400C 16

以上 100 以下

SN490B 13

以上 100 以下

SN490C 16

以上 100 以下

JIS G 0901

の判定基準の

等級 Y による。


7

G 3136

:2012

形状,寸法,質量及びその許容差 

鋼材の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3192JIS G 3193 又は JIS G 3194 による。ただし,

厚さの許容差は,次による。また,鋼板及び鋼帯のカットエッジの場合の幅,並びに鋼板の長さの許容差

は,特に指定がない限り JIS G 3193 の許容差 A による。

a)

鋼板及び鋼帯の厚さの許容差は,

表 11 による。

b)

平鋼の厚さの許容差は,

表 12 による。

c)

形鋼の厚さの許容差は,

表 13 及び表 14 による。

表 11−鋼板及び鋼帯の厚さの許容差

単位  mm

厚さ

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

未満

4 000

以上

5 000

未満

 6.00

以上 6.30

未満

+0.70

+0.90

+0.90

+1.20

+1.20

 6.30

以上 10.0

未満

+0.80

+1.00

+1.00

+1.30

+1.30

+1.50

 10.0

以上 16.0

未満

+0.80

+1.00

+1.00

+1.30

+1.30

+1.70

 16.0

以上 25.0

未満

+1.00

+1.20

+1.20

+1.60

+1.60

+1.90

 25.0

以上 40.0

未満

+1.10

+1.30

+1.30

+1.70

+1.70

+2.10

 40.0

以上 63.0

未満

+1.30

+1.60

+1.60

+1.90

+1.90

+2.30

 63.0

以上 100  未満

+1.50

+1.90

+1.90

+2.30

+2.30

+2.70

 100

+2.30

+2.70

+2.70

+3.10

+3.10

+3.50

マイナス側の許容差は 0.3 mm とする。 
厚さの測定箇所は,ミルエッジの鋼帯及び鋼帯からの切板の場合は,その縁から 25 mm 以上内側の任意の

点,カットエッジの鋼帯及び鋼帯からの切板の場合は,その縁から 15 mm 以上内側の任意の点とする。また,
圧延のままの鋼板(耳付鋼板)の場合は,幅切断予定線から内側の任意の点,カットエッジの鋼板の場合は,
その縁から 15 mm 以上内側の任意の点とする。

表 12−平鋼の厚さの許容差

単位  mm

厚さ

許容差

 6.0

以上 12

未満

+0.5

 12

以上 25

未満

+1.1

 25

以上 40

未満

+1.4

 40

以上 100

以下

+2.1

  マイナス側の許容差は 0.3 mm とする。


8

G 3136

:2012

表 13−山形鋼,形鋼,溝形鋼,球平形鋼及び 形鋼の厚さの許容差

単位  mm

厚さ(tt

2

許容差

+0.9

 6.0

以上 16

未満

−0.3

+1.3

 16

以上 40

未満

−0.7

 40

以上 100

以下

±1.5

  記号 ABHt

1

の許容差は,JIS G 3192 

表 による。


9

G 3136

:2012

表 14形鋼の厚さの許容差

単位  mm

厚さ(t

2

許容差

+1.7

 6.0

以上 16

未満

−0.3

+2.3

 16

以上 40

未満

−0.7

+2.5

 40

以上 100

以下

−1.5

  記号 BHt

1

の許容差は,JIS G 3192 

表 4

による。

10 

外観 

鋼材の外観は,JIS G 3192 の箇条 9(外観)

JIS G 3193 の箇条 7(外観)又は JIS G 3194 の 10.(外観)

による。

11 

試験 

11.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項  分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学

成分)による。

b)

分析方法  溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。

11.2 

機械試験 

11.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び JIS G 0404 の箇条 9(機械的性質)によ

る。ただし,供試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の 類とし,試験片の

数及び採取位置は,次による。

a)

引張試験片の数  引張試験片の数は,次による。

1)

鋼板及び平鋼  同一溶鋼に属し,最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括して一組とし,引張

試験片を 1 個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超える場合は,引張試験片を 2 個採取する。

この場合,鋼板 1 枚で 50 t を超えるときは,引張試験片の数は,鋼板 1 枚から 1 個とする。

2)

鋼帯及び鋼帯からの切板  同一溶鋼に属し,同一厚さのものを一括して一組とし,引張試験片を 1


10

G 3136

:2012

個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超える場合は,引張試験片を 2 個採取する。

3)

形鋼  同一溶鋼及び同一断面形状に属し,最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括して一組と

し,引張試験片を 1 個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超える場合は,引張試験片を 2 個採

取する。

4)

熱処理を行った鋼材  熱処理を行った鋼材の試験片の数は,同一溶鋼に属し,同一熱処理条件ごと

に,1)2)及び 3)による。

b)

衝撃試験片の数  熱処理を行わない鋼材は,同一溶鋼に属する鋼材ごとに,熱処理を行った鋼材は,

同一溶鋼及び同一熱処理条件に属する鋼材ごとに,その最大厚さの鋼材から供試材 1 個を採り,これ

から試験片を圧延方向に 3 個採取する。ただし,形鋼は同一断面形状ごとによる。

c)

引張試験片の採取位置  引張試験片の採取位置は,JIS G 0416 による。ただし,鋼板,鋼帯及び平鋼

の試験片の中心は,幅の縁から幅の 1/4 又はそれに近い位置とする。

d)

衝撃試験片の採取位置  衝撃試験片の採取位置は,JIS G 0416 による。ただし,鋼板,鋼帯及び平鋼

の試験片の中心は,幅の縁から幅の 1/4 又はそれに近い位置とする。また,鋼板の板厚方向採取位置

は,厚さ 28 mm 以下については JIS G 0416 

図 A.11 a)とし,厚さ 28 mm 超えについては JIS G 0416

図 A.11 b)とする。試験片が所定の位置から採れない場合には,それに近い位置とする。

11.2.2 

試験片 

引張試験片及び衝撃試験片は,次による。

a)

引張試験片は,JIS Z 2241 の 1A 号又は 4 号試験片による。

b)

衝撃試験片は,JIS Z 2242 の V ノッチ試験片による。この場合,試験片切欠き部の切欠きの長さ方向

は,圧延面に垂直とする。

11.2.3 

試験方法 

引張試験及び衝撃試験の方法は,次による。

a)

引張試験方法は,JIS Z 2241 による。

b)

衝撃試験方法は,JIS Z 2242 による。

11.2.4 

引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験 

引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験の実施,その値などについては,受渡当事者

間の協定による。

11.3 

厚さ方向特性試験 

厚さ方向特性試験の方法は,JIS G 3199 による。

11.4 

超音波探傷試験 

超音波探傷試験の方法は,JIS G 0901 による。

12 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,箇条 に適合しなければならない。

d)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

e)

超音波探傷試験特性は,箇条 に適合しなければならない。

f)

形状,寸法,質量及びその許容差は,箇条 に適合しなければならない。


11

G 3136

:2012

g)

外観は,箇条 10 に適合しなければならない。

13 

再検査 

再検査は,次による。

a)

引張試験で合格にならなかった鋼材は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決

定してもよい。

b)

衝撃試験が,JIS G 0404 の 9.6(組試験の結果の評価)で合格とならなかった鋼材は,JIS G 0404 

9.8

(再試験)によって,再試験を行って合否を決定してもよい。

c)

厚さ方向特性試験における再検査は,JIS G 3199 の 7.4(追加試験)による。

d)

機械試験で合格とならなかった鋼材は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて機械試験を行い,合

否を判定してもよい。

14 

表示 

検査に合格した鋼材は,鋼材ごと又は 1 結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡

当事者間の協定によって,項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号(5.2 の熱処理の記号及び箇条 の受渡当事者間による超音波探傷試験を示す記号を含

む。

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法。寸法の表示は,JIS G 3192 の箇条 4(寸法の表し方)

JIS G 3193 の箇条 3(寸法の表し方)及

び JIS G 3194 の 4.(寸法の表し方)による。

d)

結束ごとの数量又は質量(鋼板及び鋼帯の場合)

e)

製造業者名又はその略号

15 

報告 

JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。製造業者は,JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3

(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)によって,注文者へ提出しなければならない。

なお,化学成分は,

表 以外の合金元素を添加した場合は,添加した合金元素の含有率を成績表に付記

する。また,炭素当量又は溶接割れ感受性組成が規定されている場合は,それらの計算式に含まれる合金

元素の含有率を報告しなければならない。


附属書 JA

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3136:2012

  建築構造用圧延鋼材

ISO 24314:2006

,Structural steels−Structural steels for building with improved

seismic resistance

−Technical delivery conditions

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

1

適 用 範

建築構造物用鋼板,
鋼帯,形鋼及び平鋼

1

一致

2

引 用 規

3

種 類 及

び 記 号 並
び に 適 用
厚さ

5

種類を規定。

5

4

種類を規定。

変更

ISO

規格は,JIS の 2 種類とそ

の他の 2 種類を含む。

ISO

規格は,JIS 及びその他の規

格の共存規格。JIS の規定内容を
反映している。

4

化 学 成

C

,Si,Mn,P 及び

S

を規定。その他は

添 加 し た 場 合 に 報
告。

 5

JIS

の規定に加えて Cu,

Ni

,Cr,Mo の上限値を規

定。

変更

JIS

は,5 元素を規定し,その

他の合金元素も添加可と明記。

JIS

は,炭素当量及び溶接割れ感

受性組成の上限値規定で,実質的

にその他の合金元素の規定とな
っている。

5

熱 処 理

及び記号

協定によって,鋼材

に 熱 処 理 を 行 っ た
場 合 の 熱 処 理 記 号
を規定。

 9

熱 処 理 記 号 の 表 示 を 規

定。N,QT,MT

削除

JIS

は,QT 材を規定していな

い。

耐震性鋼材として国内では降伏

比の高い QT 材は規定していな
い。

6

炭 素 当

量 又 は 溶

接 割 れ 感
受性組成

JIS

は,WES(社団

法 人 日 本 溶 接 協 会

規格)式の炭素当量
及 び 溶 接 割 れ 感 受
性組成を規定。

 5

ISO

規格は,IIW(国際溶

接学会)規格の炭素当量

と溶接割れ感受性組成を
規定。

変更

炭素当量式が,JIS は WES 式,

ISO

規格は IIW 式。ただし,

実質的な規定は同等。

JIS

は,日本で定着している WES

式にて規定。技術的概念は,同じ。

ISO 630-1

の改正検討で,IIW 以外

の炭素当量式の使用も認められ
ることを日本から提案し,明記さ

れることとなった。

12

G

 31

36

201

2


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

7

機 械 的

性質

引 張 特 性 , 衝 撃 特

性,板厚方向引張特

(C グレードだけ)

を規定。

 5

引張特性,衝撃特性を規

定。板厚方向引張特性は,
オプション。

変更

JIS

で板厚方向特性を規定して

いるのは,ISO 規格で規定して
いない JIS 独自の種類。一方,

ISO

は,

高 YP グレードを規定。

ISO

規格の 4 種類中の 2 種類は,

JIS

と一致しており,共存的規定

内容になっている。

8

超 音 波

探 傷 試 験
特性

高グレードの 4 種類
に つ い て こ の 試 験
実施を規定。

 8

4

種類について実施。

変更

JIS

は,超音波試験方法及び判

定基準として JIS G 0901 に拠
っている。

技術的概念は,同じ。

9

形状,寸

法,質量及

び そ の 許
容差

JIS

の寸法・許容差

に 関 す る 規 格 を 引

用。

 4

寸 法 ・ 許 容 差 に 関 す る

ISO

規格を引用。

変更

JIS

ISO 規格ともそれぞれの

体系の中の規格を引用。

ISO

規格の引用規格のほかに,受

渡当事者間の協定で JIS もそのま

ま使えるように,対応する ISO 
格を改正中。

10

外観

JIS G 3192

JIS G 

3193

JIS G 3194 

外観を引用。

 4

ISO 7788

ISO 20723 によ

る。

変更

ISO

規格は,選択肢として表面

きず除去部の局部的な板厚不
足を認めているが,JIS は認め
ていない。

JIS

の規定を ISO に提案。

11.1

分 析

試験

JIS G 0404

の箇条 8

を引用。溶鋼分析方

法は,JIS G 0320 
引用。

6

化学分析について国際規
格が存在しない場合は,

受渡当事者間の協定によ
る。

変更

分析方法は,JIS を引用。

JIS

の分析方法を ISO 規格に盛り

込むように進める。

11.2

機 械

試験

JIS G 0404

の箇条 7

及び箇条 9 を引用。 
試 験 片 の 採 取 位 置
は,JIS G 0416 を引

用。

6

試験単位:

50 t

又はその端数ごと。

試験片の採取位置:ISO 

377

を引用。

変更

試験ロットが,若干異なる。

試験片の採取位置は,整合。

試験片の採取位置は,整合してい

る。

12

検査

6

一致

13

再検査

JIS G 0404

による。

6

ISO 404

による。

追加

JIS

では,受渡当事者間の協議

によって 2 個の再試験片とも

同一供試材から採取してもよ
い規定を追加。

ISO

規格の改正時に,JIS の内容

を提案する。

13

G

 31

36

201

2


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

14

表示 a)

種類の記号

b)

溶鋼番号又は検
査番号

c)

寸法

d)

結束ごとの数量
又は質量

e)

製造業者又はそ

の略号

 9

a)

種類の記号

b)

製造業者又はその略

c)

溶鋼番号又は検査番

追加

JIS

の方が ISO 規格に比べて規

定内容が多い。

JIS

の表示法を ISO に提案。

15

報告

6

一致

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 24314:2006,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

14

G

 31

36

201

2