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G 3135

:2006

(1) 

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号並びに適用厚さ

1

4

  化学成分

2

5

  機械的性質 

2

6

  寸法及び許容差 

3

7

  形状

5

8

  質量

6

9

  塗油

6

10

  外観

6

11

  機械試験

7

12

  検査

7

13

  表示

8

14

  報告

8

附属書 A(規定)塗装焼付硬化量試験方法 

9


G 3135

:2006

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって JIS G 3135:1986 は改正され,

この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任をもたない。


     

日本工業規格

JIS

 G

3135

:2006

自動車用加工性冷間圧延高張力鋼板及び鋼帯

Cold-reduced high strength steel sheet and strip with improved formability

for automobile structural uses

適用範囲 

この規格は,主に自動車,電気機器,建築材料などに用いる加工性の良い冷間圧延高張力鋼板及び鋼帯

(以下,鋼板及び鋼帯という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7721

引張・圧縮試験機―力計測系の校正・検証方法

JIS G 0320

鋼材の溶鋼分析方法 

JIS G 0404

鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

鋼及び鋼製品―検査文書

JIS Z 2201

金属材料引張試験片

JIS Z 2204

金属材料曲げ試験片

JIS Z 2241

金属材料引張試験方法

JIS Z 2248

金属材料曲げ試験方法

JIS Z 8401

数値の丸め方

種類及び記号並びに適用厚さ

  鋼板及び鋼帯の種類は,13 種類とし,その記号及び適用厚さは,

表 による。


2

G 3135

:2006

     

表 1―種類の記号及び適用厚さ 

種類の記号

適用厚さ

mm

備  考

SPFC 340

SPFC 370

0.6

以上

2.3

以下

絞り加工用

SPFC 390

SPFC 440

SPFC 490

SPFC 540

SPFC 590

0.6

以上

2.3

以下

加工用

SPFC 490 Y

SPFC 540 Y

SPFC 590 Y

0.6

以上

2.3

以下

SPFC 780 Y

SPFC 980 Y

0.8

以上

2.0

以下

低降伏比型

SPFC 340 H

0.6

以上

1.6

以下

焼付硬化型

4

化学成分 

化学成分は,規定しない。ただし,必要な場合は,受渡当事者間で協議する。その場合、分析は溶鋼

分析によって行う。また,分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学成分)に

よって行い,溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。

5

機械的性質 

鋼板及び鋼帯は,箇条 11  及び

附属書 によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,伸び,

塗装焼付硬化量

1)

及び曲げ性は,

表 による。曲げ性は,試験片の外側にき裂を生じてはならない。

  注記  曲げ性の試験の実施については,11.3 を参照。

1)

塗装焼付硬化量は,製造業者が出荷時において

附属書 の規定によって試験した場合の降伏点の

上昇量を示す。


3

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表 2―機械的性質

伸び

厚さ

mm

曲げ性

種類

記号

引張強

N/mm

2

降伏点

又は 
耐力

N/mm

2

0.6

以上

1.0

未満

1.0

以上

2.3

以下

塗装

焼付

硬化量

N/mm

2

引張

試験片

曲げ角

曲げの

内側半径

曲げ

試験片

SPFC 340

340

以上 175 以上 34 以上 35 以上

密着

SPFC 370

370

以上 205 以上 32 以上 33 以上

密着

SPFC 390

390

以上 235 以上 30 以上 31 以上

密着

SPFC 440

440

以上 265 以上 26 以上 27 以上

密着

SPFC 490

490

以上 295 以上 23 以上 24 以上

密着

SPFC 540

540

以上 325 以上 20 以上 21 以上

厚さの

  0.5 倍

SPFC 590

590

以上 355 以上 17 以上 18 以上

厚さの

  1.0 倍

SPFC 490 Y

490

以上 225 以上 24 以上 25 以上

密着

SPFC 540 Y

540

以上 245 以上 21 以上 22 以上

厚さの

  0.5 倍

SPFC 590 Y

590

以上 265 以上 18 以上 19 以上

厚さの

  1.0 倍

SPFC 780 Y

 a)

 780

以上 365 以上 13 以上 14 以上

厚さの

  3.0 倍

SPFC 980 Y

 a)

 980

以上 490 以上

6

以上

7

以上

厚さの

  4.0 倍

SPFC 340 H

 b) 

c)

340

以上 185 以上 34 以上 35 以上 30 以上

5号

試験片

圧延

方向

に直角

180

°

密着

3号

試験片

圧延

方向

に直角

注記  1 N/mm

2

  = 1 MPa

a)

SPFC 780 Y

及び SPFC 980 Y の伸びの適用厚さは,0.6 mm 以上 1.0 mm 未満,及び 1.0 mm 以上 2.3 mm 以下を

それぞれ 0.8 mm 以上 1.0 mm 未満,及び 1.0 mm 以上 2.0 mm 以下とする。

b)

SPFC 340 H

の伸びの適用厚さは,1.0 mm 以上 2.3 mm 以下を,1.0 mm 以上 1.6 mm 以下とする。

c)

SPFC 340 H

の鋼板及び鋼帯は,製造後,常温で保管した場合,少なくとも 3 か月間,ストレッチャーストレイ

ンが発生してはならない。

  なお,受渡当事者は,この期間内に使用できるよう努めることが望ましい。

6

  寸法及び許容差

6.1

寸法の表し方 

  鋼板及び鋼帯の寸法の表し方は,次による。

a)

鋼板の寸法は,厚さ,幅及び長さをミリメートルで表す。

b)

鋼帯の寸法は,厚さ及び幅をミリメートルで表す。


4

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6.2

標準厚さ 

  鋼板及び鋼帯の標準厚さは,

表 による。ただし,表 の(  )内の寸法は,受渡当事者間の協定に

よって適用する。

表 3―標準厚さ 

単位  mm

0.6

(0.65)

0.7

(0.75)

0.8 0.9 1.0

標準厚さ

1.2 1.4 1.6 1.8 2.0 2.3

6.3

厚さ,幅及び長さの許容差 

6.3.1

厚さの許容差

  鋼板及び鋼帯の厚さの許容差は,

表 による。厚さの測定箇所は,ミルエッジの場合は縁から 25 mm

以上内側の任意の点,カットエッジの場合は,縁から 15 mm 以上内側の任意の点とし,厚さの許容差は,

鋼帯の両端の正常でない部分には,適用しない。

表 4―厚さの許容差 

単位  mm

引張強さの規

格下限値

厚  さ

630

未満

630

以上

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

0.60

以上  0.80 未満

±0.06

±0.06

±0.06

±0.07

±0.08

0.80

以上  1.00 未満

±0.07

±0.07

±0.08

±0.09

±0.10

1.00

以上  1.25 未満

±0.08

±0.08

±0.09

±0.10

±0.12

1.25

以上  1.60 未満

±0.09

±0.10

±0.11

±0.12

±0.14

1.60

以上  2.00 未満

±0.10

±0.11

±0.12

±0.14

±0.16

780 N/mm

2

未満

2.00

以上  2.30 以下

±0.12

±0.13

±0.14

±0.16

±0.18

0.80

以上  1.00 未満

±0.09

±0.10

1.00

以上  1.25 未満

±0.10

±0.12

1.25

以上  1.60 未満

±0.12

±0.15

780 N/mm

2

以上

1.60

以上  2.00 以下

±0.14

±0.16

6.3.2

  幅の許容差 

  鋼板及び鋼帯の幅の許容差は,

表 による。

表 5―幅の許容差 

単位  mm

許容差

1 250

未満

+ 7

0

1 250

以上

+10

0


5

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6.3.3

  鋼板の長さの許容差 

鋼板の長さの許容差は,

表 による。

表 6―鋼板の長さの許容差 

単位  mm

長  さ

許容差

2 000

未満

+10

0

2 000

以上  4 000 未満

+15

0

4 000

以上  6 000 以下

+20

0

7

形状

7.1

  鋼板の平たん度 

鋼板の平たん度は,

表 による。平たん度は,鋼板を定盤上に置いて測定し,その値は,ひずみの最大

値から鋼板の厚さを引いたものとし,鋼板の上側の面に適用する。

表 7―鋼板の平たん度の最大値 

単位  mm

ひずみの種類

a)

及び等級

b) 

反り・波

耳のび

中のび

1 2 3 1 2 3 1 2 3

1 000

未満

12 16 18  8 11 12  6  8  9

1 000

以上  1 250 未満

15 19 21 10 12 13  8 10 11

1 250

以上  1 600 未満

15 19 21 12 14 15  9 11 12

1 600

以上 20

― 14  ―

― 10  ―

a)

ひずみの種類は,その形状及び発生部位によって次のとおりとする。

反り:鋼板全体がわん曲したもの。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に直角にわん

曲した反りがある。

波:鋼板の圧延方向に波打ったような状態。 
耳のび:鋼板のエッジ(幅方向端部)に波が現れ,中央部は平たんであるもの。

中のび:鋼板の中央部に波が現れ,鋼板のエッジは平たんであるもの。

b)

等級 1∼等級 3 は,引張強さの規格下限値が,それぞれ 780 N/mm

2

未満,780 N/mm

2

,980 N/mm

2

の鋼板に適用する。

7.2 

横曲がり 

鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用は,

図 による。鋼板及び鋼帯の横曲がりの最大値は,表 による。

  なお,横曲がりは,鋼帯の両端の正常でない部分には,適用しない。また横曲がりの測定は,注文者

の要求のある場合に行う。


6

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a)

  鋼板の長さ 2 000 mm 未満の場合

b)

  鋼板の長さ 2 000 mm 以上の場合          c)  鋼帯の場合

図 1―鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用 

表 8―横曲がりの最大値 

単位  mm

鋼板

引張強さの

規格下限値

長さ 2 000 未満

長さ 2 000 以上

鋼帯

630

未満 4  任意の長さ 2 000 について 4

780 N/mm

2

未満

630

以上 2  任意の長さ 2 000 について 2

630

未満 4  任意の長さ 2 000 について 4

780 N/mm

2

以上

630

以上 3  任意の長さ 2 000 について 3

8

質量 

鋼板及び鋼帯の質量は,次による。

a)

鋼板の質量は,通常,計算質量とし,計算方法及びその表し方は,

表 による。ただし数値の丸め方

は,JIS Z 8401 の規則 A による。

表 9―質量の計算方法 

計算順序

計算方法

結果のけた数

基本質量 kg/mm・m

2

7.85

(厚さ 1 mm  面積 1 m

2

の質量)

単位質量 kg/m

2

基本質量(kg/mm・m

2

)×厚さ(mm)

有効数字 4 けたの数値に丸める

鋼板の面積

m

2

幅(m)×長さ(m)

有効数字 4 けたの数値に丸める

1

枚の質量 kg

単位質量(kg/m

2

)×面積(m

2

有効数字 3 けたの数値に丸める

1

結束の質量 kg

1

枚の質量(kg)×同一寸法の 1 結束内の枚数

kg

の整数値に丸める

総質量 kg

各結束質量の和 kg の整数値

b)

鋼帯の質量は,通常,実測質量とし,キログラムで表す。

9

塗油 

鋼板及び鋼帯は,特に指定のない限り塗油する。

10

外観 

鋼板及び鋼帯は,孔・ラミネーション・表面きずなどで使用上有害となる程度の欠点があってはならな

い。ただし,表面の欠点は,通常,鋼板及び鋼帯の片側の面

2)

に適用する。

なお,鋼帯は,一般に検査によって欠点を含む部分を除去する機会がないため,若干の正常でない部分

又は,溶接部を含むことがある。

2)

片側の面とは,通常,鋼板の場合は包装で上側にある面をいい,鋼帯の場合は鋼帯の外側の面を


7

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いう。

11

機械試験 

11.1

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の 7.(一般要求)による。この場合,供試材の採り方は,A 類によ

り,試験片の数及び採取位置は,次による。

a)

引張試験片,曲げ試験片及び塗装焼付硬化量試験片の数 

  冷間圧延する際の鋼帯ごとに 1 個とする。ただし,鋼帯の単重が 3 t 未満の場合は,同一溶鋼,同一

厚さ,同一圧延条件及び同一熱処理条件ごととする。

b)

引張試験片,曲げ試験片及び塗装焼付硬化量試験片の採取位置及び方向 

  試験片の中心は,幅の縁から幅の

4

1

の位置とし,圧延方向に直角に採取する。ただし,試験片の中心

がこの位置に採れない場合には,これに近い位置とする。

11.2

引張試験

引張試験は,次による。

a)

試験片は,JIS Z 2201 の 5 号試験片を用いる。

b)

試験方法は,JIS Z 2241 による。

11.3 

曲げ試験   

曲げ試験は,  a)及び b)による。

なお,曲げ試験は,省略してもよい。

2)

ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなけれ

ばならない。

2)

試験は,製造者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならないこと

を意味する。 

a)

試験片は,JIS Z 2204 の 3 号試験片を用いる。

b)

試験方法は,JIS Z 2248 による。

11.4

  塗装焼付硬化量試験 

  試験片及び試験方法は,附属書 による。 

12 

検査   

12.1

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,協定した場合に行い,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法は,箇条 6  に適合しなければならない。

e)

  形状は,箇条 7  に適合しなければならない。

f)

  質量は,箇条 8  に適合しなければならない。 

 g)

  外観は,箇条 10  に適合しなければならない。

12.2

再検査 

引張試験,曲げ試験,又は塗装焼付硬化量試験で合格にならなかった鋼板及び鋼帯は,JIS G 0404 の 9.8

(再試験)によって再試験を行い,合否を決定してもよい。


8

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13 

表示 

検査に合格した鋼板及び鋼帯は結束し,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,受

渡当事者間の協定によって,次の項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

寸法

c)

枚数又は質量

d)

製造番号又は検査番号

e)

製造業者名又はその略号

14

  報告 

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS G 0415

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。


   

附属書 A

(規定)

塗装焼付硬化量試験方法

序文 

この附属書は,対応する国際規格のない日本工業規格独自の附属書である。

A.1

適用範囲 

この附属書は,自動車用の加工性の良い冷間圧延高張力鋼板及び鋼帯(焼付硬化型)の塗装焼付硬化量

(以下,BH 量と呼ぶ。

)の試験方法について規定する。

A.2

用語及び定義

この附属書で用いる主な用語及び定義は,次による。

A.2.1 

予ひずみ荷重,F

WH

  引張試験において規定された全伸びを与えたときの力

(N)

。ここに,全伸びは 2  %とする(

図 A.1 参照)。 

A.2.2 

ひずみ時効降伏荷重,F

SA

  規定の全伸びを与えた後,熱処理した試験片を用いて引張試験を行い降伏するときの力(N)

図 A.2

参照)

ここで,熱処理の温度と時間は,170  ℃で 20 分とする。

A.2.3 

BH

量,

σ

BH

  ひずみ時効降伏荷重 F

SA

から予ひずみ荷重 F

WH

を差し引いた値(N)を予ひずみ前の試験片平行部原断

面積(mm

2

)で除した値(N/mm

2

A.3  

試験片

試験片の種類は,通常 JIS Z 2201 の 5 号試験片とする。

A.4  

試験機

試験機は,JIS B 7721 による等級 1 級以上とする。

A.5  

熱処理装置 

熱処理装置は,設定温度(170  ℃)を±5  ℃の精度で保持できるものを用いる。

A.6  

試験方法

1)

1)

試験方法は,この附属書の規定によるほか JIS Z 2241 の規定による。

A.6.1 

予ひずみ

引張試験の経過中,試験片が 2  %伸びたところで力を除き,そのときの予ひずみ荷重 F

WH

(N)を読み


2

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とる(

図 A.1 参照)。この場合の伸びの許容範囲は±0.2  %とする。ここで試験片に加える力の速度は,予

想される予ひずみ荷重の

2

1

までは適宜の速度で加えてもよいが,

2

1

を超えた後は,平均応力増加率は,10

∼30 N/(mm

2

・s)とする。

A.6.2

熱処理

予ひずみを与えた試験片は,熱処理装置に装入し,170  ℃で 20 分間の熱処理を施した後,取り出して空

冷する。

A.6.3

ひずみ時効引張り

予ひずみ後に熱処理した試験片を引張試験して,ひずみ時効降伏荷重 F

SA

を求める。

A.6.4  BH

BH

量(σ

BH

)は,次の式によって求める。

O

WH

SA

BH

A

F

F

=

σ

ここに,F

SA

: ひずみ時効降伏荷重(N)

F

WH

: 予ひずみ荷重(N)

A

O

: 予ひずみ前の試験片平行部原断面積(mm

2

A.6.5

数値の丸め方

BH

量の数値は,JIS Z 8401 の規則 A によって 10 の位に丸める。

図 A. 1―予ひずみ荷重

図 A. 2―ひずみ時効降伏荷重

F

SA

− F

WH

F

SA

F

WH

  


3

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