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G 3133

:2015

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

1

4

  製造方法  

2

5

  化学成分  

2

6

  機械的性質  

2

6.1

  降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び  

2

6.2

  曲げ性  

3

6.3

  平均塑性ひずみ比  

3

7

  寸法の表し方  

3

8

  標準厚さ  

3

9

  寸法の許容差  

4

9.1

  寸法の測定箇所  

4

9.2

  厚さの許容差  

4

9.3

  幅の許容差  

4

9.4

  長さの許容差  

4

10

  形状  

5

10.1

  平たん度  

5

10.2

  横曲がり  

5

10.3

  直角度  

6

11

  質量  

7

11.1

  鋼板の質量  

7

11.2

  鋼帯の質量  

7

12

  外観  

7

13

  表面仕上げ及び表面粗さ  

7

14

  試験  

7

14.1

  分析試験  

7

14.2

  機械試験  

8

15

  検査及び再検査  

9

15.1

  検査  

9

15.2

  再検査  

9

16

  包装及び表示  

9

17

  報告  

9

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

10


G 3133

:2015

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3133:2009 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3133

:2015

ほうろう用脱炭鋼板及び鋼帯

Decarburized steel sheet and strip for porcelain enamelling

序文 

この規格は,2012 年に第 5 版として発行された ISO 5001 を基とし,技術的内容を変更して作成した日

本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

適用範囲 

この規格は,ほうろうがけを行う脱炭鋼板(以下,鋼板という。

)及びほうろうがけを行う脱炭鋼帯(以

下,鋼帯という。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 5001:2012

,Cold-reduced carbon steel sheet for vitreous enamelling(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2254

  薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類及び記号 

鋼板及び鋼帯の種類は,3 種類とし,その記号及び適用厚さは,

表 による。


2

G 3133

:2015

表 1−種類の記号及び適用厚さ 

単位  mm

種類の記号

適用厚さ

適用

SPPC

一般用

SPPD 0.4

以上  2.8 以下

絞り用

SPPE

深絞り用

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

鋼板及び鋼帯は,冷間圧延によって製造し,製造工程において適切な方法で脱炭処理を行う。

b)

鋼板及び鋼帯は,通常,標準調質を行う。

c)

鋼板及び鋼帯は,特に指定のない限り塗油する。

化学成分 

鋼板及び鋼帯は,14.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,表 の値のうち

C

は,脱炭処理の方法に応じて次とする。

a)

製鋼工程で脱炭処理を行う場合は,溶鋼分析による値とする。ただし,注文者の要求がある場合には,

製品分析による値とする。

b)

鋼帯の焼鈍工程で脱炭処理を行う場合は,製品分析試験を適用し,製品分析値は

表 による。

表 2−化学成分 

単位  %

種類の記号 C

Mn

P

S

SPPC 0.008

以下 0.40 以下 0.040 以下 0.030 以下

SPPD 0.008

以下 0.40 以下 0.040 以下 0.030 以下

SPPE 0.008

以下 0.40 以下 0.040 以下 0.035 以下

Ti

,Nb,Zr,V,B などの元素を添加してもよい。これらの元素を添加した場

合は,添加元素の含有率を報告しなければならない。

機械的性質 

6.1 

降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

鋼板及び鋼帯は,14.2 によって試験を行い,降伏点又は耐力,引張強さ及び伸びの値は,

表 による。

なお,厚さ 0.6 mm 未満については,引張試験を省略してもよい

1)

。ただし,特に注文者の指定がある場

合には,試験を行わなければならない。

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,引張強さ及び伸びは,規定を満たさなけ

ればならないことを意味する。


3

G 3133

:2015

表 3−降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

種類の

記号

降伏点

又は耐力

引張強さ

伸び

%

引張

試験片

N/mm

2

N/mm

2

厚さ

mm

0.4

以上

0.6

未満

0.6

以上

1.0

未満

1.0

以上

1.6

未満

1.6

以上

2.5

未満

2.5

以上

2.8

以下

SPPC

− 270 以上 34 以上 36 以上 37 以上 38 以上 39 以上

5

SPPD

(240 以下)

a)

 270

以上 36 以上 38 以上 39 以上 40 以上 41 以上

試験片

SPPE

(220 以下)

a)

 270

以上 38 以上 40 以上 41 以上 42 以上 43 以上

圧延方向

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

降伏点又は耐力の括弧を付した上限値は,参考値である。ただし,受渡当事者間の協定によって規定値とし

て適用してもよい。

6.2 

曲げ性 

鋼板及び鋼帯の曲げ性は,

表 の曲げ試験条件によって 14.2 の試験を行い,試験片の外側にき裂を生じ

てはならない。

注記  曲げ試験の実施については,14.2.3 参照。

表 4−曲げ性 

種類の記号

曲げ試験条件

曲げ角度

内側間隔

SPPC

 180

°

密着

SPPD

SPPE

6.3 

平均塑性ひずみ比 

平均塑性ひずみ比を適用する場合は,受渡当事者間の協定による。ただし,塑性ひずみ比試験方法は,

14.2.4

による。

寸法の表し方 

鋼板及び鋼帯の寸法の表し方は,次による。

a)

鋼板の寸法は,厚さ,幅及び長さをミリメートルで表す。

b)

鋼帯の寸法は,厚さ及び幅をミリメートルで表す。

標準厚さ 

鋼板及び鋼帯の標準厚さは,

表 による。

表 5−標準厚さ 

単位  mm

標準厚さ

 0.4 0.5 0.6 0.7 0.8 0.9  1.0  1.2

 1.4 1.6 1.8 2.0 2.3 2.5 (2.6) 2.8

注記  括弧以外の標準厚さの適用が望ましい。


4

G 3133

:2015

寸法の許容差 

9.1 

寸法の測定箇所 

寸法の測定箇所は,次による。

a)

厚さを測定する箇所は,鋼帯の正常な部分の縁及び鋼板のそれぞれの縁(幅方向端部)から 15 mm 以

上内側の任意の点とする。

b)

幅を測定する箇所は,鋼帯の正常な部分及び鋼板のそれぞれの任意の箇所とする。

c)

長さを測定する箇所は,鋼板の任意の箇所とする。

9.2 

厚さの許容差 

厚さの許容差は,次による。

a)

厚さの許容差は,呼び厚さに適用する。

b)

厚さの許容差は,

表 による。

表 6−厚さの許容差 

単位  mm

厚さ

600

以上 1 000 未満 1

000

以上 1 250 未満

1 250

以上 1 600 未満 1

600

以上

0.40

以上 0.60 未満

±0.05

±0.05

±0.06

0.60

以上 0.80 未満

±0.06

±0.06

±0.06

±0.07

0.80

以上 1.00 未満

±0.06

±0.07

±0.08

±0.09

1.00

以上 1.25 未満

±0.07

±0.08

±0.09

±0.11

1.25

以上 1.60 未満

±0.09

±0.10

±0.11

±0.13

1.60

以上 2.00 未満

±0.11

±0.12

±0.13

±0.15

2.00

以上 2.50 未満

±0.13

±0.14

±0.15

±0.17

2.50

以上 2.80 以下

±0.15

±0.16

±0.17

±0.20

9.3 

幅の許容差 

幅の許容差は,次による。

a)

幅の許容差は,呼び幅に適用する。

b)

幅の許容差は,

表 による。

表 7−幅の許容差 

単位  mm

許容差

1 250

未満

+7 
  0

1 250

以上

+10 
   0

9.4 

長さの許容差 

長さの許容差は,次による。

a)

長さの許容差は,鋼板の呼び長さに適用する。

b)

長さの許容差は,

表 による。


5

G 3133

:2015

表 8−長さの許容差 

単位  mm

長さ

許容差

 2

000

未満

+10 
   0

 2

000

以上  4 000 未満

+15 
   0

 4

000

以上  6 000 未満

+20 
   0

10 

形状 

10.1 

平たん度 

鋼板及び鋼帯の平たん度は,次による。

a) 

鋼板の平たん度 

鋼板の平たん度は,

表 による。鋼板の平たん度は,定盤の上で測定し,その値は,鋼板の上側の面の

定盤からのひずみ

2)

の最大値から鋼板の厚さを減じたものとする。

2)

ひずみは,その形状及び発生部位によって次のように分類される。

  反り:鋼板全体がわん曲したもの。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に直角にわん

曲した反りがある。

    波:圧延方向に波打ったような状態。

耳のび:鋼板の縁(幅方向端部)に波が現れるもの。

中のび:鋼板の中央部に波が現れるもの。

表 9−平たん度 

単位  mm

ひずみの種類

反り・波

耳のび

中のび

1

000

未満 12 以下

  8

以下

6

以下

 1 000

以上 1 250 未満 15 以下

  9

以下

8

以下

 1 250

以上 1 600 未満 15 以下 11 以下

8

以下

 1 600

以上 20 以下 13 以下

9

以下

b) 

鋼帯の平たん度 

鋼帯の平たん度は,

表 による。ただし,反りは適用しない。また,鋼帯の平たん度は,鋼帯の正常で

ない部分には,適用しない。鋼帯の平たん度は,製造ラインに設置した検査台で検査する。ただし,注文

者の指定があった場合,測定方法を含め受渡当事者間の協定によって測定しなければならない。

なお,鋼帯の平たん度の測定は,省略してもよい

3)

3)

平たん度の測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,平たん度は規定値を満たさな

ければならないことを意味する。

10.2 

横曲がり 

鋼板及び鋼帯の横曲がりは,

表 10 による。ここで,鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用は,図 による。

なお,横曲がりの測定は,省略してもよい

4)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,測定しなけ

ればならない。


6

G 3133

:2015

4)

横曲がりの測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,横曲がりは規定値を満たさな

ければならないことを意味する。

鋼板の長さ 2 000 mm 未満の場合

鋼板の長さ 2 000 mm 以上の場合

鋼帯の場合

図 1−鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用 

表 10−横曲がり 

単位  mm

鋼板

鋼帯

長さ 2 000 未満

長さ 2 000 以上

600

以上

2

以下

任意の長さ 2 000 につき 2 以下

10.3 

直角度 

鋼板の直角度は,次のいずれかによる。ただし,疑義が生じた場合には a)  の方法による。

a) 

垂線を用いる方法  鋼板の直角度は,1 隅点において,一辺に垂線を立てたとき,図 に示すように

反対の隅点との距離(A)と垂線の長さ(実測幅)

W)との比(A/W)を百分率で表し,この値は,

1.0 %

を超えてはならない。

図 2−鋼板の直角度(垂線を用いる方法) 

b) 

対角線を用いる方法  鋼板の 2 本の対角線の長さ(図 の X

1

及び X

2

)の差の絶対値の 1/2 を求め,こ

の値(|X

1

X

2

|/2

)が鋼板の実測幅 の 0.7 %を超えてはならない。

図 3−鋼板の直角度(対角線を用いる方法) 


7

G 3133

:2015

11 

質量 

11.1 

鋼板の質量 

鋼板の質量は,次による。

a)

鋼板の質量は,通常,計算質量とし,キログラムで表す。

b)

鋼板の質量の計算方法は,

表 11 による。

c)

鋼板 1 結束の標準質量は,2 000 kg,3 000 kg 及び 4 000 kg とする。

表 11−質量の計算方法 

計算順序

計算方法

結果の桁数

b)

基本質量 kg/(mm・m

2

)

7.85

(厚さ 1 mm,面積 1 m

2

の質量)

単位質量 kg/m

2

基本質量[kg/(mm・m

2

)

]×厚さ(mm)

有効数字 4 桁の数値に丸める。

鋼板の面積

m

2

幅(m)×長さ(m)

有効数字 4 桁の数値に丸める。

1

枚の質量 kg

単位質量(kg/m

2

)×面積(m

2

有効数字 3 桁の数値に丸める。

1

結束の質量 kg

1

枚の質量(kg)×同一寸法の 1 結束内の枚数

kg

の整数値に丸める。

総質量

a)

 kg

各結束質量の和 kg の整数値

a)

総質量は,1 枚の質量(kg)×総枚数として計算してもよい。

b)

数値の丸め方は,JIS Z 8401 の規則 A による。

11.2 

鋼帯の質量 

鋼帯の質量は,次による。

a)

鋼帯の質量は,実測質量とし,キログラムで表す。

b)

鋼帯の質量は,受渡当事者間の協定によって,通常,最大質量を協定する。協定する最大質量は,通

常,鋼帯の幅 1 mm 当たり 3 kg 以上とする。

12 

外観 

外観は,次による。

a)

鋼板及び鋼帯は,使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし,表面の欠点は,通常,

鋼板及び鋼帯の片側の面

5)

に適用する。

なお,鋼帯は,一般に検査によって欠点を含む部分を除去する機会がないため,若干の正常でない

部分,又は溶接部を含むことがある。

注記  欠点には,孔,ラミネーション,表面きずなどがある。

5)

片側の面とは,通常,鋼板の場合は包装で上側にある面をいい,鋼帯の場合は鋼帯の外側の

面をいう。

b)

無塗油の鋼板及び鋼帯は,塗油しないために発生するさび,すりきずなどは有害な欠点としない。

13 

表面仕上げ及び表面粗さ 

特に指定のない場合は,鋼板及び鋼帯はダル仕上げとし,その表面粗さは受渡当事者間の協定による。

14 

試験 

14.1 

分析試験 

分析試験は,次による。


8

G 3133

:2015

a)

分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

b)

製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321 による。

c)

溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。製品分析方法は,JIS G 0321 による。

14.2 

機械試験 

14.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位置

は,次による。

a) 

試験片の数  冷間圧延するときのコイル(以下,コイルという。)ごとにそれぞれ 1 個とする。ただし,

塑性ひずみ比試験片は,受渡当事者間の協定による。

なお,コイルの質量が 3 000 kg 未満の場合は,同一溶鋼,同一厚さ,同一圧延条件及び同一熱処理

ごとに 1 個とする。

b) 

試験片の採取位置  試験片の中心は,幅方向 1/4 又はそれに近い位置とする。

14.2.2 

引張試験片及び試験方法 

引張試験は,次による。

a)

試験片は,JIS Z 2241 の 5 号試験片を用いる。

b)

試験方法は,JIS Z 2241 による。

14.2.3 

曲げ試験片及び試験方法 

曲げ試験は,次による。

なお,曲げ性の試験は,省略してもよい

6)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わな

ければならない。

6)

曲げ試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければなら

ないことを意味する。

a) 

試験片  試験片は,幅 15∼50 mm で幅の 2 倍程度の適切な長さのものとし,特に指定がない限り,圧

延方向と平行に供試材から 1 個を採る。

b) 

試験片の曲げ操作  試験片の曲げ操作は,手動の万力(バイス)を用いて図 のように試験片の長手

方向に 180°曲げる。ただし,万力を用いることができない場合は,その他の適切な方法で試験して

もよい。

図 4−曲げ試験の方向 

14.2.4 

塑性ひずみ比試験片及び試験方法 

塑性ひずみ比試験片及び試験方法は,JIS Z 2254 による。


9

G 3133

:2015

15 

検査及び再検査 

15.1 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

寸法の許容差は,箇条 に適合しなければならない。

e)

形状は,箇条 10 に適合しなければならない。

f)

質量は,箇条 11 に適合しなければならない。

g)

外観は,箇条 12 に適合しなければならない。

15.2 

再検査 

機械試験で合格にならなかった鋼板及び鋼帯は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い合否

を決定してもよい。

16 

包装及び表示 

検査に合格した鋼板及び鋼帯は,通常,包装し,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡当事

者間の協定によって,その一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

製造番号又は検査番号

c)

寸法

d)

枚数又は質量

e)

製造業者名又はその略号

17 

報告 

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)による。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS 

G 0415

表 1(検査文書の総括表)の記号 3.1(検査証明書 3.1)とする。


10

G 3133

:2015

附属書 JA

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3133:2015

  ほうろう用脱炭鋼板及び鋼帯

ISO 5001:2012

,Cold-reduced carbon steel sheet for vitreous enamelling

(I)JIS の規定

(II)

国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

1

適 用 範

ほ う ろ う が け を 行
う 脱 炭 鋼 板 及 び 鋼

帯 に つ い て 規 定 し

ている。

1

ほうろう用冷間圧延炭素
鋼板及び鋼帯について規

定している。

一致

2

引 用 規

3

種 類 及

び記号

用途に応じて鋼種 3

種 類 を 規 定 し て い

る。

4

用途に応じて鋼種 5 種類

を規定している。

削除

JIS

は,一般用途の鋼種 2 種類

を削除している。

JIS

の市場においては,用途上,3

鋼種で十分である。

4

製 造 方

冷間圧延で製造し,
脱 炭 処 理 を 行 う こ

とを規定している。

5.1

製造方法は,製造業者の
決定事項とし,具体的に

は規定していない。

変更

JIS

は,製造方法を具体的に規

定している。

製造方法が多岐にわたるため,

ISO

規格では具体的な規定はな

い。

5

化 学 成

極 低 炭 素 鋼 に つ い

て規定している。

5.2

さまざまな鋼種について

規定している。

削除

JIS

は,

ISO

の Type 1 及び Type

2

を削除している。

JIS

の市場においては,用途上,

高級鋼種である Type 3 の鋼種の
みで十分である。

6

機 械 的

性質

降伏点又は耐力,引

張強さ,伸び,曲げ

性 及 び 平 均 塑 性 ひ
ず み 比 を 規 定 し て

いる。

5.6

引張強さ,伸び及び塑性

ひ ず み 比 を 規 定 し て い

る。

変更

JIS

は,ISO 規格に比べ,加工

性のよい特性値となっている。

JIS

の市場は ISO 規格より優れた

機械的性質を必要としている。

7

寸 法 の

表し方

寸 法 の 表 し 方 を 規

定している。

追加

JIS

は,寸法の表し方を追加し

ている。

JIS

と ISO 規格とでは規格の構成

が異なる。

10

G 3

133


20
15


11

G 3133

:2015

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

8

標 準 厚

標 準 厚 さ を 規 定 し

ている。

追加

JIS

は,標準厚さを規定してい

る。

JIS

の市場では,標準厚さは商習

慣上必要である。

9

寸 法 の

許容差

厚さ,幅及び長さの
許 容 差 を 規 定 し て

いる。

 6

厚さ,幅及び長さの許容
差を規定している。

変更

JIS

は,ISO 規格に比べ,許容

差は厳しい値としている。

JIS

と ISO 規格とでは許容差の区

分及び許容差が異なる。

10

形状

平たん度,横曲がり

及 び 直 角 度 を 規 定
している。

 6

平たん度,横曲がり及び

直角度を規定している。

変更

JIS

は,ISO 規格に比べ,許容

差は厳しい値としている。

JIS

と ISO 規格とでは許容差の区

分及び許容差が異なる。

11

質量

質 量 を 規 定 し て い

る。

 13

コイルの外径及び内径を

規定している。

変更

JIS

は質量を規定し,ISO 規格

はコイルの大きさを規定して

いる。

JIS

の市場では,商習慣上,質量

の規定が必要である。

12

外観

外 観 を 規 定 し て い
る。

 5.8

11

外観を規定している。

一致

13

表面仕

上 げ 及 び

表面粗さ

表 面 仕 上 げ 及 び 表

面 粗 さ を 規 定 し て

いる。

 5.10

2

水準の表面仕上げにつ

いて規定している。

変更

JIS

では,受渡当事者間の協定

によると規定している。

JIS

の市場では,表面仕上げが多

岐にわたるため,具体的な規定は

ない。

14

試験 14.1

分 析 方 法 を 具

体 的 に 規 定 し て い

る。

 5.3

溶鋼分析及び製品分析を
行 う こ と を 規 定 し て い

る。

変更

JIS

では,具体的な分析方法を

規定している。

JIS

と ISO 規格とでは分析試験に

ついての考え方が異なる。

 14.2

引張試験,曲げ

試 験 及 び 塑 性 ひ ず
み 試 験 の 方 法 を 規

定している。

 7

8

引 張 試 験 を 規 定 し て い

る。

追加

JIS

は,引張試験のほか,曲げ

試験及び塑性ひずみ試験を追
加している。

JIS

は,曲げ性及び平均塑性ひず

み比を規定しているため,試験方
法を規定する必要がある。

15

検査及

び再検査

15.1

検 査 に つ い て

規定している。

追加

JIS

は,検査の規定がある。

規格の構成が異なり,JIS は検査

で規定し,ISO 規格では各項目で
規定している。

 15.2

再 検 査 に つ い

て規定している。

 9

10

再検査について規定して

いる。

一致

16

包装及

び表示

包 装 及 び 表 示 に つ

いて規定している。

 14

表示する項目を規定して

いる。

追加

JIS

は,包装を追加している。

JIS

と ISO 規格とは規格の構成が

異なる。

11

G 3

133


20
15


12

G 3133

:2015

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

17

報告

報 告 を 規 定 し て い

る。

追加

JIS

は,報告を追加している。

JIS

と ISO 規格とは規格の構成が

異なる。

3

用語及び定義を規定して
いる。

削除

JIS

は,他の JIS で定義している。

12

注文者が行う立会検査を

規定している。

削除

JIS

と ISO 規格とは規格の構成が

異なる。

15

注 文 情 報 を 規 定 し て い

る。

削除

JIS

と ISO 規格とは規格の構成が

異なる。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 5001:2012,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

12

G 3

133


20
15