>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

 

G 3131:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 種類の記号及び適用厚さ  1 

4 化学成分 2 

5 機械的性質  2 

5.1 引張強さ及び伸び  2 

5.2 曲げ性  3 

6 形状,寸法及び質量  3 

7 外観 4 

8 スケール除去及び塗油  4 

8.1 スケール除去  4 

8.2 塗油  4 

9 試験 4 

9.1 分析試験  4 

9.2 機械試験  4 

10 検査及び再検査  5 

10.1 検査  5 

10.2 再検査  5 

11 表示  5 

12 注文時の確認事項  6 

13 報告  6 

附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表  7 

 

 


 

G 3131:2018  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS G 3131:2011は改正され,この規格に置き換えられた。 

なお,平成31年8月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ

ーク表示認証において,JIS G 3131:2011によることができる。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

G 3131:2018 

 

熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 

Hot-rolled mild steel plates, sheet and strip 

 

序文 

この規格は,2012年に第5版として発行されたISO 3573を基とし,技術的内容を変更して作成した日

本工業規格である。 

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

 

適用範囲 

この規格は,一般用及び加工用の熱間圧延軟鋼板(以下,鋼板という。)及び熱間圧延軟鋼帯(以下,鋼

帯という。)について規定する。 

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 3573:2012,Hot-rolled carbon steel sheet of commercial and drawing qualities(MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 

JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 

JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 

JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法 

 

種類の記号及び適用厚さ 

鋼板及び鋼帯は4種類とし,種類の記号及び適用厚さは,表1による。 


G 3131:2018  

 

表1−種類の記号及び適用厚さ 

種類の記号 

適用厚さ 

mm 

用途(参考) 

SPHC 

 1.2以上 14以下 

一般用 

SPHD 

 1.2以上 14以下 

加工用 

SPHE 

 1.2以上 8以下 

SPHF 

 1.4以上 8以下 

 

化学成分 

鋼板及び鋼帯の化学成分は,9.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。 

 

表2−化学成分 

単位 % 

種類の記号 

Mn 

SPHC 

0.12以下 

0.60以下 

0.045以下 

0.035以下 

SPHD 

0.10以下 

0.45以下 

0.035以下 

0.035以下 

SPHE 

0.08以下 

0.40以下 

0.030以下 

0.030以下 

SPHF 

0.08以下 

0.35以下 

0.025以下 

0.025以下 

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。 

 

機械的性質 

5.1 

引張強さ及び伸び 

引張強さ及び伸びは,次による。 

a) 鋼板及び鋼帯は,9.2によって試験を行い,その引張強さ及び伸びは,表3による。 

b) 表3の値は,出荷検査の値に適用する1)。 

注1) 鋼板及び鋼帯は,時効硬化によって伸びが低下することがある。 

c) 鋼帯の場合,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。 

 

表3−引張強さ及び伸び 

種類の

記号 

引張強さa) 

N/mm2 

伸び 

引張試験片 

厚さ 

mm 

1.2以上 
1.6未満 

1.6以上 
2.0未満 

2.0以上 
2.5未満 

2.5以上 
3.2未満 

3.2以上 
4.0未満 

4.0以上 

SPHC 

270以上 

27以上 

29以上 

29以上 

29以上 

31以上 

31以上 

5号試験片 

圧延方向 

SPHD 

270以上 

30以上 

32以上 

33以上 

35以上 

37以上 

39以上 

SPHE 

270以上 

32以上 

34以上 

35以上 

37以上 

39以上 

41以上 

SPHF 

270以上 

37以上 

38以上 

39以上 

39以上 

40以上 

42以上 

注記 1 N/mm2=1 MPa 
注a) 受渡当事者間の協定によって,引張強さの上限値として次の値を適用してもよい。 

SPHC:440 N/mm2,SPHD:420 N/mm2,SPHE:400 N/mm2,SPHF:380 N/mm2 


G 3131:2018  

 

5.2 

曲げ性 

曲げ性は,次による。 

a) 曲げ性は,SPHCだけに適用する。 

b) SPHCの鋼板及び鋼帯は,9.2によって試験を行い,試験片の外側にき裂を生じてはならない。 

注記 曲げ性の試験の実施については9.2.3参照。 

c) 鋼帯の場合,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。 

 

形状,寸法及び質量 

鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3193による。ただし,厚さの許容差,幅の

許容差,長さの許容差及び直角度は,次による。 

a) 厚さの許容差は,表4及び次による。 

1) 厚さの許容差は,鋼板及び鋼帯の縁(幅方向端部)から20 mm以上内側に適用する。 

2) 鋼帯の場合,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。 

3) 鋼帯から製造しない鋼板の厚さの許容差は,受渡当事者間の協定によってもよい。 

 

表4−厚さの許容差 

単位 mm 

厚さ 

幅 

 

1 200未満 

1 200以上 
1 500未満 

1 500以上 
1 800未満 

1 800以上 
2 300以下 

 

 

 

1.60 未満 

±0.14 

±0.15 

±0.16 a) 

− 

 1.60 以上 2.00 未満 

±0.16 

±0.17 

±0.18 

±0.21 b) 

 2.00 以上 2.50 未満 

±0.17 

±0.19 

±0.21 

±0.25 b) 

 2.50 以上 3.15 未満 

±0.19 

±0.21 

±0.24 

±0.26 

 3.15 以上 4.00 未満 

±0.21 

±0.23 

±0.26 

±0.27 

 4.00 以上 5.00 未満 

±0.24 

±0.26 

±0.28 

±0.29 

 5.00 以上 6.00 未満 

±0.26 

±0.28 

±0.29 

±0.31 

 6.00 以上 8.00 未満 

±0.29 

±0.30 

±0.31 

±0.35 

 8.00 以上 10.0 未満 

±0.32 

±0.33 

±0.34 

±0.40 

 10.0 以上 12.5 未満 

±0.35 

±0.36 

±0.37 

±0.45 

 12.5 以上 14.0 以下 

±0.38 

±0.39 

±0.40 

±0.50 

注a) 幅1 600 mm未満について適用する。 

b) 幅2 000 mm未満について適用する。 

 

b) カットエッジの幅の許容差は,特に指定がない場合,JIS G 3193の表7(幅の許容差)のAによる。

幅600 mm未満のスリットを行った場合,幅の許容差は,JIS G 3193の表7のCによる。 

c) 長さの許容差は,特に指定がない場合,JIS G 3193の表8(鋼板の長さの許容差A)による。 

d) 鋼板の直角度は,JIS G 3193の箇条5(形状及び寸法の許容差)のg)によるか,又は次の対角線を用

いる方法によってもよい。対角線を用いる方法では,鋼板の2本の対角線の長さ(図1のX1及びX2)

の差の絶対値の1/2を求め,この値(|X1−X2|/2)が鋼板の実測幅Wの0.7 %を超えてはならない。

ただし,疑義が生じた場合はJIS G 3193の方法による。 

 


G 3131:2018  

 

 

図1−鋼板の直角度(対角線を用いる方法) 

 

外観 

鋼板及び鋼帯の外観は,JIS G 3193の箇条7(外観)による。ただし,鋼板の溶接補修は行ってはなら

ない。 

なお,必要な場合には,受渡当事者間で欠点部分の処置を協定してもよい。 

 

スケール除去及び塗油 

8.1 

スケール除去 

鋼板及び鋼帯のスケールの除去は,注文者の指定による。除去する場合,酸洗又はショットブラストに

よる。 

8.2 

塗油 

塗油は,特に指定のない限り,次による。 

a) 酸洗又はショットブラストによってスケールを除去した鋼板及び鋼帯は,塗油する。 

b) 圧延したままの鋼板及び鋼帯は塗油しない。 

 

試験 

9.1 

分析試験 

9.1.1 

分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 

鋼板及び鋼帯の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,

JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。 

9.1.2 

分析方法 

分析方法は,JIS G 0320による。 

9.2 

機械試験 

9.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とし,試験片の数及び採取位置

は,次による。 

a) 試験片の数 試験片の数は,次による。 

1) 鋼帯及び鋼帯からの切板 同一溶鋼に属し,同一厚さのものを一括して一組とし,引張試験片及び

曲げ試験片をそれぞれ1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超える場合は,それぞれ2個の

試験片を採取する。 

2) 鋼板(鋼帯からの切板を除く。) 同一溶鋼に属し,最大厚さが最小厚さの2倍以内のものを一括し


G 3131:2018  

 

て一組とし,引張試験片及び曲げ試験片をそれぞれ1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超

える場合は,それぞれ2個の試験片を採取する。 

b) 引張試験片及び曲げ試験片の採取位置及び方向 試験片の中心は,幅の縁から幅の1/4又はそれに近

い位置とし,圧延方向と平行に採取する。 

9.2.2 

引張試験 

引張試験は,次による。 

a) 試験片は,JIS Z 2241の5号試験片を用いる。 

b) 試験方法は,JIS Z 2241による。 

9.2.3 

曲げ試験 

曲げ試験は,次による。 

a) 試験片は,JIS Z 2248の3号試験片を用いる。 

b) 試験方法は,JIS Z 2248の6.1(押曲げ法)による。曲げ方法及び内側半径は,表5による。 

 

表5−曲げ方法及び内側半径 

種類の記号 

厚さ 

曲げ方法 

内側半径 

SPHC 

3.2 mm未満 

密着曲げ 

− 

3.2 mm以上 

180°曲げ 

厚さの0.5倍 

 

c) 曲げ試験は,省略してもよい2)。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなければな

らない。 

注2) 曲げ試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければなら

ないことを意味する。 

 

10 

検査及び再検査 

10.1 

検査 

検査は,次による。 

a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。 

b) 化学成分は,箇条4に適合しなければならない。 

c) 機械的性質は,箇条5に適合しなければならない。 

d) 形状,寸法及び質量は,箇条6に適合しなければならない。 

e) 外観は,箇条7に適合しなければならない。 

10.2 

再検査 

機械試験で合格にならなかった鋼板及び鋼帯は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行い合否

を決定してもよい。 

 

11 

表示 

検査に合格した鋼板及び鋼帯は,1結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,結束しな

い鋼板は,1枚ごとに表示する。 

a) 種類の記号 

b) 溶鋼番号又は検査番号 


G 3131:2018  

 

c) 寸法 

d) 結束ごとの数量又は質量 

e) 製造業者名又はその略号 

 

12 

注文時の確認事項 

この規格に規定する事項を適切に指定するために,受渡当事者は,注文時に次の事項を確認する。 

a) 鋼板又は鋼帯の別 

b) 種類の記号(表1参照) 

c) エッジの種類(ミルエッジ又はカットエッジ) 

d) 寸法 

e) スケール除去の要否及び方法(箇条8参照) 

f) 

鋼帯の場合の最大質量 

 

13 

報告 

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)による。ただし,化学成分のうち炭素は,小数点以下3

桁まで報告してもよい。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS G 0415の5.1(検査証明書3.1)

による。 

 

 


G 3131:2018  

 

附属書JA 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

 

JIS G 3131:2018 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 

ISO 3573:2012,Hot-rolled carbon steel sheet of commercial and drawing qualities 

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際規 
格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

1 適用範囲 一般用及び加工用

の熱間圧延軟鋼板
及び軟鋼帯を規定
している。 

 

一般用及び絞り用の熱
間圧延軟鋼板及び鋼帯
を規定している。 

変更 

JISは“絞り用”を“加工用”に変
更している。 

技術的差異はない。 

4 化学成分 C,Mn,P,Sの4

元素の成分を規定
している。 

 

5.1 

C,Mn,P,Sの4元素
及び合金元素の成分を
規定している。 

変更 
 
削除 

JISは,SPHFのSの規定値がISO
規格より厳しい。 
JISでは合金元素の規定を削除して
いる。 

JISとISO規格とでは,市場の要
求が異なる。 

5 機械的性
質 

5.1 引張強さ及び伸
び 

 

5.9 

引張強さ及び伸びを規
定している。 

変更 

JISとISO規格とでは引張強さ及び
伸びが異なる。ISO規格の引張強さ
は,上限規定となっているが,JIS
は,下限規定であり,ISO規格の上
限規定値を協定によって適用して
もよいこととしている。 

JISとISO規格とでは,試験片形
状及び引張方向が異なる。 

 

5.2 曲げ性 

 

− 

− 

追加 

JISは,曲げ性について規定してい
る。 

JISでは,曲げ性を追加したが,
試験の実施は,製造業者の判断と
することとした。 

 
 
 
 
 
 

2

 

G

 3

1

3

1

2

0

1

8

 

 

 

 

 


G 3131:2018  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際規 
格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

6 形状,寸
法及び質量 

形状,寸法,質量及
びその許容差を規
定している。 

 

形状及び寸法の許容差
を規定している。 

変更 

JISはISO規格に比べ許容差が厳し
いものとそうでないものとがある。 

JISとISO規格とは許容差は異な
る。JISでは,国内の実態に対応
している。 

 

 

 

13 

コイルの内径,最大外径
及び最大質量を決める
ことを規定している。 

削除 

JISではコイルの内径及び最大外径
を規定していない。 

JISでは,コイルの内径及び最大
外径は,契約内容であり,削除し
ている。 

7 外観 

外観を規定してい
る。 

 

11 

外観を規定している。 

追加 

JISは欠点部分の処置を規定してい
る。 

JISは,国内市場の実態を反映し
ている。 

9 試験 

9.1 分析試験 

 

5.1 

具体的な試料の採り方
及び分析方法は規定し
ていない。 

追加 

JISは,試料採取方法及び分析方法
を具体的に規定している。 

JISとISO規格とは規格体系が異
なり,JISでは,具体的な規定が
必要である。 

 

9.2 機械試験 
9.2.1 機械試験の一
般事項 
9.2.2 引張試験 

 


 

引張試験片の採取頻度
を規定している。 
引張試験方法を規定し
ている。 

変更 

引張方向は,JISが圧延方向,ISO
規格は圧延方向に直角となってい
る。 

当面静観。 
引張試験方向の変更は,市場の混
乱をきたす。 

 

9.2.3 曲げ試験 

 

− 

− 

追加 

JISは,曲げ試験を追加している。 JISは,国内市場の実態を反映し

ている。 

10 検査及
び再検査 

10.1 検査 

 

− 

− 

追加 

JISは検査をまとめて一つの項目と
しており,ISO規格は個別の項目で
規定している。 

JIS独自の構成となっている。 

 

10.2 再検査 

 

− 

− 

変更 

JISは,ISO規格の規定を記載した
JIS G 0404の9.8を引用している。 

JISとISO規格とは,技術的差異
はない。 

11 表示 

5項目を表示するよ
う規定している。 

 

14 

7項目を表示するよう
規定している。 

変更 

ISO規格はJISの5項目に加え,規
格番号及び注文番号を表示するよ
う規定している。 

JISでは規格番号は,種類の記号
で代替可能である。注文番号は,
契約事項であり,削除している。 

12 注文時
の確認事項 

注文時の確認事項6
項目を規定してい
る。 

 

15 

注文者が提示する情報
12項目を規定してい
る。 

変更 

JISは,項目の一部を削除している。 JISは,品質に関わる項目を規定

している。 

 
 
 

2

 

G

 3

1

3

1

2

0

1

8

 

 

 

 

 


G 3131:2018  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際規 
格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

13 報告 

報告を規定してい
る。 

 

− 

− 

追加 

JISは,報告を規定している。 

JISでは,商習慣上,報告を行う
ことがあり,規定が必要である。 

− 

− 

 

用語及び定義を規定し
ている。 

削除 

JISは,用語及び定義を削除してい
る。 

JIS G 0203で用語を定義してい
る。 

− 

− 

 

12 

立会検査を規定してい
る。 

削除 

JISは,立会検査を削除している。 引用規格JIS G 0404で規定してい

る。 

 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 3573:2012,MOD 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

− 削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
− 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
− 変更  国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

− MOD  国際規格を修正している。 

 

 

2

 

G

 3

1

3

1

2

0

1

8