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G 3129:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 種類の記号,鋼材の形状及び適用厚さ  1 

4 化学成分 1 

5 炭素当量 2 

6 溶融亜鉛めっき割れ感受性当量  2 

7 熱処理 2 

7.1 鋼材の熱処理  2 

7.2 熱処理の記号  2 

8 機械的性質  3 

8.1 降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 3 

8.2 シャルピー吸収エネルギー  3 

9 形状,寸法,質量及びその許容差   3 

10 外観  3 

11 試験  3 

11.1 分析試験  3 

11.2 機械試験  4 

12 検査  4 

13 再検査  5 

14 表示  5 

15 報告  5 

 

 


 

G 3129:2018  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS G 3129:2005は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

G 3129:2018 

 

鉄塔用高張力鋼鋼材 

High tensile strength steels for tower structure 

 

適用範囲 

この規格は,主として送電鉄塔用に用いる熱間圧延鋼材(以下,鋼材という。)について規定する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 

JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 

JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 

JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製 

JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差 

JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法 

 

種類の記号,鋼材の形状及び適用厚さ 

鋼材は2種類とし,種類の記号,鋼材の形状及び適用厚さは,表1による。 

 

表1−種類の記号,鋼材の形状及び適用厚さ 

種類の記号 

鋼材の形状 

適用厚さ 

SH590P 

鋼板 

6 mm以上25 mm以下 

SH590S 

山形鋼 

35 mm以下 

 

化学成分 

鋼材は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。 

 


G 3129:2018  

  

表2−化学成分a) 

単位 % 

種類の記号 

Si 

Mn 

Nb+V 

SH590P 

0.12以下 

0.40以下 

2.00以下 

0.030以下 

0.030以下 

0.000 2以下 

0.15以下 

SH590S 

0.18以下 

0.40以下 

1.80以下 

0.035以下 

0.030以下 

− 

0.15以下 

注a) 必要に応じて,この表に規定のない合金元素を添加してもよい。 

 

炭素当量 

鋼材の炭素当量は,表3による。炭素当量の計算は,11.1によって得られた溶鋼分析値を用い,次の式

による。 

14

V

4

Mo

5

Cr

40

Ni

24

Si

6

Mn

C

eq

C

 

ここに, 

Ceq: 炭素当量(%) 

 

表3−炭素当量 

単位 % 

種類の記号 

炭素当量 

SH590P 

0.40以下 

SH590S 

0.45以下 

 

溶融亜鉛めっき割れ感受性当量 

鋼板の溶融亜鉛めっき割れ感受性当量は,0.44 %以下とする。溶融亜鉛めっき割れ感受性当量の計算は,

11.1によって得られた溶鋼分析値を用い,次の式による。 

B

420

4.5

Ti

2

Nb

1.5

V

3

Mo

4.5

Cr

17

Ni

13

Cu

7.5

Mn

17

Si

C

CEZ

 

ここに, 

CEZ: 溶融亜鉛めっき割れ感受性当量(%) 

 

熱処理 

7.1 

鋼材の熱処理 

鋼材の熱処理は,次による。 

a) 鋼板は,圧延のままとするか又は熱加工制御を行う。受渡当事者間の協定によって,熱加工制御以外

の熱処理を行ってもよい。 

b) 山形鋼は,圧延のままとする。ただし,受渡当事者間の協定によって,熱処理を行ってもよい。 

7.2 

熱処理の記号 

熱加工制御を行った鋼板は,種類の記号の末尾に“−TMC”を付記する。 

熱加工制御以外の熱処理を行った鋼板及び熱処理を行った山形鋼の記号の付記は,受渡当事者間の協定

による。 

 


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機械的性質 

8.1 

降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

鋼材は,11.2によって試験を行い,その降伏点又は耐力,引張強さ及び伸びは,表4による。 

 

表4−降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

種類の記号 

鋼材の厚さ 

mm 

試験片 

降伏点又は耐力 

N/mm2 

引張強さ 

N/mm2 

伸び 

SH590P 

6以上16以下 

5号 

440以上 

590〜740 

19以上 

16を超えるもの 

26以上 

SH590S 

16以下 

1A号 

440以上 

590以上 

13以上 

14B号a) 

18以上 

16を超えるもの 

1A号 

17以上 

14B号a) 

19以上 

注記 1 N/mm2=1 MPa 
注a) 形状によって1A号が採取できない場合だけ,14B号による。 

 

8.2 

シャルピー吸収エネルギー 

鋼板は,11.2によって試験を行い,そのシャルピー吸収エネルギーは,表5による。この場合,シャル

ピー吸収エネルギーは,3個の試験片の平均値とし,JIS G 0404の9.6(組試験の結果の評価)によって判

定する。 

 

表5−シャルピー吸収エネルギー 

種類の記号 

厚さ 

mm 

試験片の 
高さ×幅 

mm 

試験温度 

℃ 

シャルピー 

吸収エネルギー 

試験片及び試
験方向 

SH590P 

6 以上8.5 未満 

 10×5 

−5 

24以上 

Vノッチ 
圧延方向 

8.5 以上11 未満 

 10×7.5 

35以上 

11 以上 

 10×10 

47以上 

 

形状,寸法,質量及びその許容差 

鋼板の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3193による。この場合,鋼板の長さの許容差及びカ

ットエッジの場合の幅の許容差は,特に指定がない限りJIS G 3193の許容差Aによる。 

山形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3192による。 

 

10 

外観 

鋼板の外観は,JIS G 3193によって,山形鋼の外観は,JIS G 3192による。ただし,鋼材に溶接補修を

行う場合は,注文者の承認を得なければならない。 

 

11 

試験 

11.1 

分析試験 

分析試験は,次による。 

a) 分析試験の一般事項及び試料の採り方 分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 


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0404の箇条8(化学成分)による。 

b) 分析方法 溶鋼分析方法は,JIS G 0320による。 

11.2 

機械試験 

11.2.1 

一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とする。 

11.2.2 

試験片の数及び採取方向 

引張試験片及び衝撃試験片の数及び採取方向は,次による。 

a) 引張試験片の数及び採取方向 引張試験片の数及び採取方向は,次による。 

1) 鋼板 同一溶鋼に属し,最大厚さが最小厚さの2倍以内のものを一括して一組とし,最終圧延方向

に直角に引張試験片を1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超える場合は,引張試験片を二

つの供試製品からそれぞれ1個採取する。 

2) 山形鋼 同一溶鋼及び同一断面形状に属し,最大厚さが最小厚さの2倍以内のものを一括して一組

とし,圧延方向に平行に引張試験片を1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超える場合は,

引張試験片を二つの供試製品からそれぞれ1個採取する。 

b) 衝撃試験片の数及び採取方向 同一溶鋼に属し,その最大厚さの鋼板から供試材1個を採り,これか

ら試験片を圧延方向に3個採取する。 

11.2.3 

試験片の採取位置 

引張試験片及び衝撃試験片の採取位置は,次による。 

a) 引張試験片の採取位置 引張試験片の採取位置は,JIS G 0416による。ただし,鋼板の幅方向の試験

片の中心は,幅の縁から幅の1/4又はそれに近い位置とする。 

b) 衝撃試験片の採取位置 衝撃試験片の採取位置は,JIS G 0416による。ただし,鋼板の幅方向の試験

片の中心は,幅の縁から幅の1/4又はそれに近い位置とする。鋼板の板厚方向採取位置は,JIS G 0416

の図A.11[鋼板,鋼帯及び平鋼−衝撃試験片の採取位置(A.6.2参照)]のa) による。試験片が所定

の位置から採れない場合には,所定の位置に近い位置とする。 

11.2.4 

試験片 

引張試験片及び衝撃試験片は,次による。 

a) 引張試験片は,JIS Z 2241の1A号,5号又は14B号試験片による。 

b) 衝撃試験片は,JIS Z 2242のVノッチ試験片による。この場合,試験片切欠き部の切欠きの長さ方向

は,圧延面に垂直とする。 

11.2.5 

試験方法 

引張試験及び衝撃試験の方法は,次による。 

a) 引張試験方法は,JIS Z 2241による。 

b) 衝撃試験方法は,JIS Z 2242による。 

 

12 

検査 

検査は,次による。 

a) 化学成分は,箇条4に適合しなければならない。 

b) 炭素当量は,箇条5に適合しなければならない。 

c) 溶融亜鉛めっき割れ感受性当量は,箇条6に適合しなければならない。 


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d) 機械的性質は,箇条8に適合しなければならない。 

e) 形状,寸法及び質量は,箇条9に適合しなければならない 

f) 

外観は,箇条10に適合しなければならない。 

 

13 

再検査 

再検査は,次による。 

a) 引張試験で合格にならなかった鋼材は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決

定してもよい。 

b) 衝撃試験が,JIS G 0404の9.6(組試験の結果の評価)で合格とならなかった鋼材は,JIS G 0404の

9.8(再試験)によって,再試験を行って合否を決定してもよい。 

c) 機械試験で合格とならなかった鋼材は,その試験単位の全ての鋼材に同一熱処理条件の追加の熱処理

を行った後,改めて11.2によって試験を行い,合否を判定してもよい。 

 

14 

表示 

検査に合格した鋼材は,鋼材ごと又は一結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡

当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。 

a) 種類の記号及び7.2の熱処理の記号 

b) 溶鋼番号又は検査番号 

c) 寸法。寸法の表示は,JIS G 3192の箇条4(寸法の表し方及び表示)及びJIS G 3193の箇条3(寸法

の表し方)による。 

d) 製造業者名又はその略号 

 

15 

報告 

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)によ

る。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は,JIS G 0415の5.1(検査証明書3.1)によ

る。 

なお,化学成分は,表2の注a) によった場合は,添加した合金元素の含有率を成績表に付記する。また,

炭素当量又は溶融亜鉛めっき割れ感受性当量の計算式に含まれる合金元素の含有率を報告しなければなら

ない。