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G 3125

:2010

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号並びに適用厚さ

2

4

  化学成分

2

5

  機械的性質

2

5.1

  引張試験特性

2

5.2

  曲げ性

2

6

  形状,寸法,質量及びその許容差

3

7

  塗油

3

8

  外観

3

9

  試験

4

9.1

  分析試験

4

9.2

  機械試験

4

10

  検査及び再検査

5

10.1

  検査

5

10.2

  再検査

5

11

  表示

5

12

  報告

5

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表

6


G 3125

:2010

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3125:2004 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 23 年 10 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS G 3125:2004 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3125

:2010

高耐候性圧延鋼材

Superior atmospheric corrosion resisting rolled steels

序文

この規格は,2005 年に第 3 版として発行された ISO 5952 を基とし,技術的内容を変更して作成した日

本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

1

適用範囲

この規格は,車両,建築,鉄塔その他の構造物に用いる高い耐候性をもつ圧延鋼材(以下,鋼材という。

について規定する。

注記 1  耐候性とは,大気中での腐食に耐える性質をいう。

注記 2  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 5952:2005

,Continuously hot-rolled steel sheet of structural quality with improved atmospheric

corrosion resistance

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JlS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0416

  鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JlS G 3192

  熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法


2

G 3125

:2010

3

種類及び記号並びに適用厚さ

鋼材の種類は 2 種類とし,その記号及び適用厚さは,

表 による。

表 1−種類の記号及び適用厚さ

単位  mm

種類の記号

鋼材

適用厚さ

SPA-H

熱間圧延鋼板,鋼帯及び形鋼

        16 以下

SPA-C

冷間圧延鋼板及び鋼帯 0.6 以上 2.3 以下

4

化学成分

鋼材は,9.1 によって分析試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,必要に応じて,表 2

以外の合金元素を添加してもよい。

表 2−化学成分

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

 a)

 P

S  Cu Cr Ni

SPA-H

SPA-C

0.12

以下 0.20∼0.75 0.60 以下

0.070

∼0.150

0.035

以下

0.25

∼0.55 0.30∼1.25 0.65 以下

a)

受渡当事者間の協定によって Mn の上限を 1.0 %以下としてもよい。ただし,形鋼の場合には,Mn の上限を

受渡当事者間の協定としてもよい。

5

機械的性質

5.1

引張試験特性

鋼材は,9.2 によって試験を行い,その引張試験特性は,

表 による。

表 3−引張試験特性

種類の記号

区分

降伏点

又は耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

引張試験片

伸び

%

厚さ 6.0 mm 以下の

鋼板及び鋼帯

355

以上 490 以上

a)

5

号 22

SPA-H

形鋼,厚さ 6.0 mm を

超える鋼板及び鋼帯

355

以上 490 以上 1A 号 15

SPA-C

− 315 以上 450 以上

5

号 26

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

 SPA-H

の厚さ 3 mm 未満の鋼板及び鋼帯は,受渡当事者間の協定によって 510 N/mm

2

以上を適用してもよい。

5.2

曲げ性

鋼材の曲げ性は,

表 の曲げ試験条件によって 9.2 の試験を行い,試験片の外側にき裂を生じてはなら

ない。

注記  曲げ試験の実施については 9.2.3 参照。


3

G 3125

:2010

表 4−曲げ性

曲げ性

種類の記号

区分

曲げ角度

内側半径又は

内側間隔

a)

試験片

厚さ 6.0 mm 以下の 
鋼板及び鋼帯

180

°

厚さの 0.5 倍

b)

SPA-H

形鋼,厚さ 6.0 mm を 
超える鋼板及び鋼帯

180

°

厚さの 1.5 倍

1

SPA-C

− 180°

厚さの 1 倍

9.2.3 b) 1)

による。

a)

内側間隔は,SPA-C に適用する。この場合,内側間隔の値は上限とし,それ以下の内側間隔で
曲げる。

b)

 SPA-H

の厚さ 6.0 mm 以下の鋼板及び鋼帯は,受渡当事者間の協定によって内側半径を厚さの

1.0

倍としてもよい。

6

形状,寸法,質量及びその許容差

鋼材の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3192JlS G 3193 又は JIS G 3141 による。SPA-H の

鋼板及び鋼帯の長さ及びカットエッジの場合の幅の許容差,

並びに SPA-C の厚さ,

幅及び長さの許容差は,

特に指定がない限り許容差 A とする。SPA-C の平たん度は,特に指定がない限り平たん度 A とする。

なお,SPA-H 及び SPA-C の鋼板の直角度は,次の対角線を用いる方法によってもよい。ただし,疑義が

生じた場合は,JlS G 3193 又は JIS G 3141 の方法による。

鋼板の 2 本の対角線の長さ(

図 の X

1

及び X

2

)の差の絶対値の 1/2(|X

1

X

2

|/2)を求め,この値が

鋼板の実測幅 の 0.7 %を超えてはならない。

図 1−鋼板の直角度(対角線を用いる方法)

7

塗油

塗油は,特に指定のない限り,次による。

a) SPA-H

で圧延によって生じたスケールを除去した鋼板及び鋼帯,並びに SPA-C の鋼板及び鋼帯は,塗

油する。

b) SPA-H

の圧延したままの鋼板,鋼帯及び形鋼は塗油しない。

8

外観

鋼材の外観は,JIS G 3192

JIS G 3193 又は JIS G 3141 による。


4

G 3125

:2010

9

試験

9.1

分析試験

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

b)

分析方法は,JIS G 0320 による。

9.2

機械試験

9.2.1

機械試験の一般事項

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。この場合,

試験片の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位

置は,次による。

a)

引張試験片及び曲げ試験片の数

1)

熱間圧延鋼板  同一溶鋼に属し,最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括してそれぞれ 1 個と

する。ただし,質量が 50 t を超えるときは,それぞれ 2 個とする。

2)

熱間圧延鋼帯及び鋼帯からの切板  同一溶鋼に属し,同一厚さのものを一括してそれぞれ 1 個とす

る。ただし,質量が 50 t を超えるときは,それぞれ 2 個とする。

3)

熱間圧延形鋼  同一溶鋼及び同一断面形状に属し,最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括し

てそれぞれ 1 個とする。ただし,質量が 50 t を超えるときは,それぞれ 2 個とする。

4)

冷間圧延鋼板及び鋼帯  同一溶鋼,同一厚さ,同一圧延条件及び同一熱処理条件のものを一括して

それぞれ 1 個とする。ただし,質量が 50 t を超えるときは,それぞれ 2 個とする。

b)

引張試験片及び曲げ試験片の採取位置  JIS G 0416 の附属書 による。

9.2.2

引張試験片及び試験方法

引張試験は,次による。

a)

試験片は,JIS Z 2201 の 1A 号又は 5 号試験片による。

b)

試験方法は,JIS Z 2241 による。

9.2.3

曲げ試験片及び試験方法

曲げ試験は,次による。

なお,曲げ性の試験は,省略してもよい

1)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わな

ければならない。

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

a)

SPA-H

の場合

1)

試験片は,JIS Z 2248 の 1 号試験片による。

2)

試験方法は,JIS Z 2248 による。

b)  SPA-C

の場合

1)

試験片は,幅 15∼50 mm で幅の 2 倍程度の適切な長さのものとする。

2)

試験片の曲げ操作は,

表 の条件によって手動の万力(バイス)を用いて図 のように試験片の長

手方向に 180°曲げる。ただし,万力を用いることができない場合は,その他の適切な方法で試験

してもよい。


5

G 3125

:2010

図 2−曲げ試験の方向

10

検査及び再検査

10.1

検査

検査は,次による。

a)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

b)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

c)

形状,寸法及び質量は,箇条 に適合しなければならない。

d)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

e)

引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験の実施,その値などについては,受渡当事

者間の協定による。

10.2

再検査

機械試験で合格にならなかった鋼材は,JlS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い合否を決定し

てもよい。

11

表示

検査に合格した鋼材には,鋼材ごと又は 1 結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならな

い。ただし,受渡当事者間の協定によって,その一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法

d)

製造業者名又はその略号

e)

結束ごとの数量又は質量(鋼板及び鋼帯)

12

報告  

報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類

は JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の記号の 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)

とする。

なお,

表 以外の合金元素を添加した場合には,検査文書に添加元素の含有率を付記しなければならな

い。


附属書 JA

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3125:2010

  高耐候性圧延鋼材

ISO 5952:2005

,Continuously hot-rolled steel sheet of structural quality with improved

atmospheric corrosion resistance

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国 際 規

格番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

1

適 用 範

車両,建築,鉄塔その
他の 構造 物 に用 いる
特に 耐候 性 の優 れた

圧延 鋼材 に つい て規
定している。

 1

機械的性質及び耐候性を
必要とする構造用熱間圧
延鋼板及び鋼帯について

規定している。

追加

JIS

は,形鋼,鋼板及び鋼帯を

規定しているが,ISO 規格は形
鋼を規定していない。

JIS

と ISO 規格は規格体系が異な

るため,現状のままとする。

2

引 用 規

3

種 類 及

び 記 号 並
び に 適 用
厚さ

二つ の鋼 材 の種 類及

び適 用厚 さ を規 定し
ている。

 1.1

五つの鋼材の種類を規定

している。

削除

変更

JIS

は,ISO 規格の鋼材の種類

のうち,一つを選び規定してい
る。

ISO

規格の種類のうち,使用実績

のある 3 種類を JIS G 3125 と JIS 

G 3114

で規定している。種類の追

加は使用実績が必要であり,現状

のままとする。

4

化 学 成

溶鋼 分析 値 を規 定し

ている。

 5.2

溶鋼分析値を規定してい

る。

変更

JIS

と ISO 規格の成分は,ほぼ

一致しているが,S の下限値が
異なる。

S

の下限値の差異は,無視できる

程度であり,現状のままとする。

5

機 械 的

性質

引張強さ,耐力,伸び

及び 曲げ 性 を規 定し
ている。

 5.6

引張強さ,耐力及び伸び

を規定している。また,
付加試験として衝撃試験
を規定している。

削除

追加

JIS

は,衝撃試験を削除し,曲

げ試験を追加している。

JIS

は,用途上衝撃試験は必要な

いので,現状のままとする。

6

形状,寸

法,質量及

び そ の 許
容差

形鋼,鋼板及び鋼帯の
形状,寸法,質量及び

その 許容 差 を規 定し
ている。

 6

鋼板及び鋼帯の形状及び
寸法の許容差を規定して

いる。

追加

JIS

は,形鋼の規定を追加して

いる。

JIS

と ISO 規格は規格体系が異な

るため,現状のままとする。

6

G

 31

25

201

0


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国 際 規
格番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

7

塗油

塗油を規定している。

4.2

塗油を規定している。

一致

8

外観

形鋼,鋼板及び鋼帯の
外観を規定している。

 11

鋼板及び鋼帯の外観を規
定している。

追加

JIS

は,形鋼の規定を追加して

いる。

JIS

と ISO 規格は規格体系が異な

るため,現状のままとする。

9.1

分 析

試験

分析 試料 の 採り 方及
び分 析方 法 を規 定し

ている。

 5.3

溶鋼分析を行うことを規
定している。

追加

JIS

は,分析試験を具体的に規

定している。

JIS

と ISO 規格は規格体系が異な

るため,現状のままとする。

9.2

機 械

試験

引張 試験 及 び曲 げ試
験の 試験 片 及び 試験

方法を規定している。

 7

8

引張試験の試験片採取方
法及び試験方法並びに衝

撃試験方法を規定してい
る。

追加

JIS

は,曲げ試験を追加してい

る。

JIS

の曲げ試験廃止を検討する。

10.1

検査

化学 成分 , 機械 的性
質,形状,寸法,質量
及び 外観 の 検査 を規

定している。

 12

検査官による出荷前の検
査を規定している。

変更

JIS

は,試験の結果を製造業者

が判定する。

JIS

は製造業者責任であり,現状

のままとする。

10.2

再 検

再検 査を 規 定し てい
る。

 9

10

再検査の方法を規定して
いる。

再検査を行ってもよいこ
とを規定している。

一致

11

表示

5

項目を表示するよう

規定している。

 14 7

項目を表示するよう規

定している。

削除

JIS

は,規格番号及び注文番号

の表示を規定していない。

JIS

は,種類の記号によって規格

番号が分かるため,規格番号の表
示は必要ない。注文番号は,個別

契約事項のため,表示は必要な
い。

12

報告

報告 及び 検 査文 書を

規定している。

追加

JIS

と ISO 規格は規格体系が異な

るため,現状のままとする。

3

定義:用語を定義してい

る。

削除

JIS

には規定していない。

JIS G 0203

で用語を規定しており

必要ない。

5.1

製 鋼 方 法 を 規 定 し て い
る。

削除

JIS

には規定していない。

JIS

では製鋼方法を一般に規定し

ておらず,規格の構成が異なるた

め現状のままとする。

7

G

 31

25

201

0


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号

及び題名

内容

(II) 
国 際 規
格番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

13

コ イ ル を 注 文 す る と き

に,コイル径及び質量を
決めることを規定してい
る。

削除

JIS

には規定していない。

JIS

では個別契約事項であり,規

格に規定すべき項目とはしてい
ないため,現状のままとする。

15

注文者が引き合い及び発
注時に提示する情報を規
定している。

削除

JIS

には規定していない。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 5952:2005,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

8

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