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G 3124

:2015

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号並びに適用厚さ  

1

4

  製造方法及び熱処理  

1

4.1

  製造方法  

1

4.2

  熱処理及び熱処理の記号  

2

5

  化学成分  

3

5.1

  溶鋼分析値  

3

5.2

  炭素当量  

3

5.3

  製品分析値  

3

6

  機械的性質  

3

6.1

  常温引張性質  

3

6.2

  高温引張性質  

3

6.3

  曲げ性  

4

6.4

  シャルピー吸収エネルギー  

5

7

  形状,寸法,質量及びその許容差  

5

8

  外観 

6

9

  試験 

6

9.1

  分析試験  

6

9.2

  機械試験  

6

10

  検査  

7

11

  再検査  

8

12

  表示  

8

13

  報告  

8


G 3124

:2015

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3124:2009 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3124

:2015

中・常温圧力容器用高強度鋼鋼板

High strength steel plates for pressure vessel

for intermediate and moderate temperature service

適用範囲 

この規格は,中・常温で使用されるボイラ及び圧力容器に用いる高強度の熱間圧延鋼板(以下,鋼板と

いう。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0567

  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

種類及び記号並びに適用厚さ 

鋼板の種類は,3 種類とし,その記号及び適用厚さは,

表 による。

表 1−種類の記号及び適用厚さ 

単位  mm

種類の記号

適用厚さ

SEV245

6

以上 150 以下

SEV295

SEV345

注記  種類の記号の数字は,厚さ 100 mm 以下の鋼板に

対する,試験温度 350  ℃における耐力の規格下限

近似値(N/mm

2

)による。

製造方法及び熱処理 

4.1 

製造方法 


2

G 3124

:2015

鋼板は,細粒キルド鋼から製造する。

4.2 

熱処理及び熱処理の記号 

4.2.1 

熱処理 

4.2.1.1 

鋼板の熱処理 

鋼板の熱処理は,次による。

a)

鋼板は受渡当事者間の協定によって,圧延のまま,焼ならし若しくは焼ならし焼戻し,又は応力除去

焼なましのいずれかによる。

b)

鋼板に焼ならし焼戻しを行う場合は,規定の機械的性質を得るため,焼ならしにおいて,液体冷却,

衝風又はその他の適切な方法によって,加速冷却を行ってもよい。

c)

a)

の焼ならし又は焼ならし焼戻しに代わる熱処理を注文者が行う場合,製造業者が出荷する鋼板は,

受渡当事者間の協定によって,圧延のままとするか,又は応力除去焼なまし若しくは指示された熱処

理を行う。

注記  圧延のままの状態では,注文者での加工を受ける前までの過程で鋼板に割れを生じるおそれ

があるので,特に厚い鋼板の場合は,応力除去焼なましによる応力除去を行うことが望まし

い。

4.2.1.2 

熱処理の指示 

熱処理の指示は,次による。

a)

注文者は,注文書に製造業者が行う鋼板の熱処理,及び必要な場合には試験片の熱処理条件及び熱処

理回数を明示する。

b)  4.2.1.1 c)

によって注文者が鋼板の熱処理を行う場合には,その旨を注文書で示し,かつ,製造業者が

行う試験片の熱処理条件を明示する。

4.2.1.3 

試験片の熱処理 

試験片の熱処理は,鋼板から採取した供試材の状態で行い,試験片は,熱処理後の供試材から採取する。

供試材の採取は,次による。

a)

製造業者が鋼板の熱処理を行う場合,供試材は熱処理を行った鋼板から採取する。

b)

注文者が鋼板の熱処理を行う場合には,供試材は受渡当事者間で協定された 4.2.1.1 c)  の状態の鋼板

から採取する。

4.2.2 

熱処理の記号 

注文書などに記入する熱処理の記号は,次による。

a)

圧延のままの場合 R

b)

鋼板に焼ならしを行う場合 N

c)

鋼板に焼ならし焼戻しを行う場合 NT

d)

鋼板に応力除去なましを行う場合 P

e)

試験片の熱処理として焼ならしを行う場合 TN

f)

試験片の熱処理として焼ならし焼戻しを行う場合 TNT

g)

試験片に溶接後熱処理に相当する熱処理を行う場合 SR

例 SEV245N

:鋼板に焼ならしを行う場合

 SEV295NTSR

:鋼板に焼ならし焼戻しを行い,更に試験片に溶接後熱処理に相当する熱処

理を行う場合

 SEV295PTNTSR

:鋼板に応力除去焼なましを行い,更に試験片に焼ならし焼戻し及び溶接後


3

G 3124

:2015

熱処理に相当する熱処理を行う場合

化学成分 

5.1 

溶鋼分析値 

鋼板は,9.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。

表 2−化学成分

a)

単位  %

種類の記号 C

Si  Mn

P

S

Cu  Mo  Nb  V

SEV245 0.20

以下

0.15

0.60

0.80

1.60

0.020

以下

0.020

以下

0.40

以下

0.35

以下

0.05

以下

0.10

以下

SEV295 0.19

以下

0.15

0.60

0.80

1.60

0.020

以下

0.020

以下

0.70

以下

0.10

0.40

0.05

以下

0.10

以下

SEV345 0.19

以下

0.15

0.60

0.80

1.70

0.020

以下

0.020

以下

0.70

以下

0.15

0.50

0.05

以下

0.10

以下

a)

必要に応じて,Ni,Cr など,この表以外の元素を単独又は組み合わせて添加してもよい。

5.2 

炭素当量 

鋼板の炭素当量は,溶鋼分析値を用いて式(1)によって計算し,その値は,

表 による。

14

V

4

Mo

5

Cr

40

Ni

24

Si

6

Mn

C

eq

+

+

+

+

+

+

=

C

  (1)

ここに,

C

eq

炭素当量(%)

表 3−炭素当量 

単位  %

種類の記号

厚さ

6 mm

以上 75 mm 以下 75

mm

を超え 150 mm 以下

SEV245 0.53

以下 0.60 以下

SEV295 0.56

以下 0.61 以下

SEV345 0.60

以下 0.62 以下

5.3 

製品分析値 

鋼板の製品分析値は,注文者の要求がある場合に 9.1 によって試験を行い,その値は

表 の溶鋼分析値

に対して,JIS G 0321 

表 2[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]の許容変動値以内とする。ただ

し,

表 及び JIS G 0321 の表 に規定されていない元素の許容変動値は,受渡当事者間の協定による。

機械的性質 

6.1 

常温引張性質 

鋼板は,9.2 によって試験を行い,その降伏点又は耐力,引張強さ及び伸びの値は,

表 による。

6.2 

高温引張性質 

鋼板の高温引張試験は,注文者の要求がある場合に 9.2 によって試験を行い,400  ℃までの温度におけ

る耐力の下限値は,

表 による。試験温度は,注文者が表 の試験温度のうちから指定した一つの温度と


4

G 3124

:2015

する。ただし,注文者から試験温度の指定がない場合には,350  ℃で試験を行う。

表 4−常温引張試験における降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

種類の記号

鋼板の厚さ

mm

降伏点又は

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

a) b) c)

%

引張

試験片

d)

SEV245   6

以上 50 以下 370 以上 510∼650 16 以上 1A 号

 50

を超え 100 以下 355 以上 20 以上 14A 号

 100

を超え 125 以下 345 以上 500∼640

 125

を超え 150 以下 335 以上 490∼630

SEV295   6

以上 50 以下 420 以上 540∼690 15 以上 1A 号

 50

を超え 100 以下 400 以上 19 以上 14A 号

 100

を超え 125 以下 390 以上 530∼680

 125

を超え 150 以下 380 以上 520∼670

SEV345   6

以上 50 以下 430 以上 590∼740 14 以上 1A 号

 50

を超え 100 以下 430 以上 18 以上 14A 号

 100

を超え 125 以下 420 以上 580∼730

 125

を超え 150 以下 410 以上 570∼720

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

厚さ 8 mm 未満の鋼板の 1A 号試験片の伸びは,厚さ 1 mm 又はその端数を減じるごとに,この表の伸び
の値から 1 を減じる。

b)

厚さ 90 mm を超える鋼板の 14A 号試験片の伸びは,厚さ 12.5 mm 又はその端数を増すごとに,この表の

伸びの値から 0.5 を減じる。ただし,減じる限度は 3 とする。

c)

厚さ 20 mm 未満の鋼板の 1A 号試験片の伸びが,この表の規定値を満足しない場合に,その伸びがこの

表の規定値から 3 を減じた値以上の場合は,破断部を含む標点距離 50 mm の伸びの値を測定して合否判

定をしてもよい。その値が 25 %以上あれば,合格とする。

d)

厚さ 25 mm を超える鋼板については 1A 号試験片に替えて 14A 号試験片を用いてもよい。ただし,この

場合の伸びの規定値は,50 mm を超える場合の値を適用する。

表 5−高温における耐力の下限値 

単位  N/mm

2

種類の記号

試験温度

100

℃ 150

℃ 200

℃ 250

℃ 300

℃ 350

℃ 375

℃ 400

SEV245 333 314 294 275 255 245 235 226

SEV295 382 363 343 324 304 294 284 275

SEV345 392 382 373 363 353 343 324 314

厚さ 100 mm を超え 125 mm 以下の場合は,この表の値から 10 N/mm

2

を,125 mm を超え 150 mm 以下の場合

は,この表の値から 20 N/mm

2

を減じる。

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

6.3 

曲げ性 

鋼板は,9.2 の試験を行い,その曲げ性は,

表 によって,曲げ試験片の外側にき裂を生じてはならない。

注記  曲げ性の試験の実施については,9.2.1 を参照。


5

G 3124

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表 6−曲げ性 

種類の記号

曲げ角度

鋼板の厚さ

mm

内側半径

試験片

SEV245 180

°

6

以上 25 以下

厚さの 1.0 倍

1

 25

を超え 50 以下

厚さの 1.25 倍

 50

を超え 150 以下

厚さの 1.5 倍

SEV295 180

°

6

以上 25 以下

厚さの 1.25 倍

 25

を超え 50 以下

厚さの 1.5 倍

 50

を超え 150 以下

厚さの 1.75 倍

SEV345 180

°

6

以上 25 以下

厚さの 1.25 倍

 25

を超え 50 以下

厚さの 1.5 倍

 50

を超え 150 以下

厚さの 1.75 倍

6.4 

シャルピー吸収エネルギー 

鋼板は,9.2 の試験を行い,そのシャルピー吸収エネルギーは,次による。

a)

厚さ 12 mm を超える鋼板のシャルピー吸収エネルギーは,

表 による。

表 7−シャルピー吸収エネルギー 

種類の記号

試験温度

a)

シャルピー吸収エネルギー

J

試験片

及び

試験片採取方向

3

個の試験片の平均値

個々の試験片の値

SEV245

0 31

以上 25 以上

V

ノッチ

圧延直角方向

SEV295

SEV345

a)

受渡当事者間の協定によって,この試験温度より低い温度で試験を行う場合は,その試験温度に置き

換えてよい。

b)

厚さ 12 mm 以下の鋼板のシャルピー吸収エネルギーは,

表 のシャルピー吸収エネルギーの最小値に,

表 の係数を乗じた値以上とする。ただし,厚さ 12 mm 以下の鋼板の衝撃試験は,注文者の指定があ

った場合に行う。

表 8−シャルピー吸収エネルギーの最小値を求める係数 

試験片

鋼板の厚さと試験片の幅と

の差が 3 mm 以下の場合

鋼板の厚さと試験片の幅と

の差が 3 mm を超える場合

V

ノッチ(幅 10 mm) 1

サブサイズ試験片

V

ノッチ(幅 7.5 mm)

0.75 0.83

V

ノッチ(幅 5 mm) 0.5

0.67

形状,寸法,質量及びその許容差 

鋼板の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3193 による。ただし,次の条件を満足しなければな

らない。

a)

鋼板の長さ及びカットエッジの場合の幅の許容差は,特に指定がない限り JIS G 3193 に規定する許容

差 A を適用する。

b)

厚さの許容差は,

表 による。


6

G 3124

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表 9−厚さの許容差 

単位  mm

厚さ

a)

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

未満

4 000

以上

5 000

未満

 6.00

以上 6.30 未満

+0.75

+0.95

+0.95

+1.25

+1.25

 6.30

以上 10.0 未満

+0.85

+1.05

+1.05

+1.35

+1.35

+1.55

 10.0

以上 16.0 未満

+0.85

+1.05

+1.05

+1.35

+1.35

+1.75

 16.0

以上 25.0 未満

+1.05

+1.25

+1.25

+1.65

+1.65

+1.95

 25.0

以上 40.0 未満

+1.15

+1.35

+1.35

+1.75

+1.75

+2.15

 40.0

以上 63.0 未満

+1.35

+1.65

+1.65

+1.95

+1.95

+2.35

 63.0

以上 100 未満

+1.55

+1.95

+1.95

+2.35

+2.35

+2.75

 100

以上 150 以下

+2.35

+2.75

+2.75

+3.15

+3.15

+3.55

マイナス側の許容差は 0.25 mm とする。受渡当事者間の協定によって,マイナス側の許容差を 0 mm と

した場合のプラス側の許容差は,この表の数値に 0.25 mm を加えたものとする。 

a)

幅 5 000 mm 以上の場合の許容差は,受渡当事者間の協定による。

外観 

鋼板の外観は,JIS G 3193 の箇条 7(外観)による。ただし,溶接補修を行うときは,注文者の承認を

得なければならない。

試験 

9.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

b)

製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。ただし,供試材は,

破断後の引張試験片を用いてもよい。

c)

溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。製品分析方法は,JIS G 0321 による。

9.2 

機械試験 

9.2.1 

試験一般 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とする。

なお,曲げ試験は,省略してもよい

1)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなけれ

ばならない。

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

9.2.2 

試験片の数 

試験片の数は,次による。

a) 

常温引張試験片及び曲げ試験片の数  同一スラブ又は同一鋼塊から直接圧延し,更に熱処理を行う場

合は同一熱処理条件ごとの鋼板を一括して試験単位とし,1 個採取する。

b) 

高温引張試験片の数  同一溶鋼及び同一熱処理条件に属する鋼板から最大厚さの鋼板を 2 枚選び,各

鋼板からそれぞれ 1 個採取する。


7

G 3124

:2015

なお,最大厚さの鋼板が 1 枚しかない場合は,次に厚い鋼板から試験片を更に 1 個採取する。

c) 

衝撃試験片の数  同一スラブ又は同一鋼塊から直接圧延し,更に熱処理を行う場合は同一熱処理条件

ごとの鋼板を一括して試験単位とし,供試材 1 個を採取し,これから試験片 3 個を採取する。

9.2.3 

試験片の採取位置 

試験片の採取位置は,次による。

a) 

常温引張試験片及び高温引張試験片の採取位置  鋼板の圧延頭部側の板幅の 1/4 又はそれに近い位置

とし,最終圧延方向に直角に採取する。この場合,標点間は熱処理時の端から厚さ以上離れた位置と

しなければならない。

なお,JIS Z 2241 の 14A 号試験片又は JIS G 0567 の棒状試験片を用いる場合は,試験片の軸の中心

は鋼板表面から厚さの 1/4 の位置とする。ただし,厚さの 1/4 の位置に採れない場合には,それに近

い位置とする。

b) 

曲げ試験片の採取位置  鋼板の圧延頭部側の板幅の 1/4 又はそれに近い位置とし,最終圧延方向に直

角に採取する。

c) 

衝撃試験片の採取位置  特に指定がない限り,鋼板の圧延頭部側の引張試験片を採取した位置に隣接

した部分とし,その採取方向は,最終圧延方向に直角とする。この場合,試験片の切欠き部は,熱処

理時の端から鋼板厚さ以上離れ,その軸は,鋼板表面から厚さの 1/4 の位置とする。ただし,厚さの

1/4

の位置に採れない場合には,それに近い位置とする。

9.2.4 

試験片 

常温引張試験片,高温引張試験片,曲げ試験片及び衝撃試験片は,次による。

a)

常温引張試験片は,JIS Z 2241 の 1A 号又は 14A 号試験片による。

b)

高温引張試験片は,JIS G 0567 による。

c)

曲げ試験片は,JIS Z 2248 の 1 号試験片による。

d)

衝撃試験片は,JIS Z 2242 の V ノッチ試験片による。この場合,試験片切欠き部の切欠きの長さ方向

は,圧延面に垂直とする。

9.2.5 

試験方法 

試験の方法は,次による。

a)

常温引張試験の方法は,JIS Z 2241 による。

b)

高温引張試験の方法は,JIS G 0567 による。

c)

曲げ試験の方法は,JIS Z 2248 による。

d)

衝撃試験の方法は,JIS Z 2242 による。

注記  この規格に規定する以外の試験として,受渡当事者間の協定によって,JIS G 0560 のサルファ

プリント試験,JIS G 0801 などの超音波探傷試験及び JIS Z 2320-1 の磁粉探傷試験が行われる

ことがある。この場合,事前に試験片の採り方,試験方法などについて,受渡当事者間で協定

される。

10 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。


8

G 3124

:2015

d)

形状,寸法及び質量は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

11 

再検査 

再検査は,次による。

a)

常温引張試験,高温引張試験,曲げ試験及び衝撃試験で合格にならなかった鋼板は,JIS G 0404 の 9.8

(再試験)によって再試験を行って,合否を決定してもよい。

b)

機械試験で合格とならなかった鋼板は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて試験を行い,合否を

決定してもよい。

12 

表示 

検査に合格した鋼板は,鋼板ごとに次の項目を適切な方法で表示する。

a)

種類の記号及び 4.2.2 の熱処理の記号

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法。寸法の表示は,JIS G 3193 の箇条 3(寸法の表し方)による。

d)

製造業者名又はその略号

13 

報告 

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)によ

る。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は,JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)

の記号 3.1(検査証明書 3.1)とする。

なお,化学成分は,炭素当量の計算式(1)に含まれる合金元素の含有率を報告しなければならない。また,

表 の注

a)

によった場合,全ての添加元素について報告しなければならない。

参考文献  JIS G 0560  鋼のサルファプリント試験方法 

JIS G 0801

  圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法

JIS Z 2320-1

  非破壊試験−磁粉探傷試験−第 1 部:一般通則