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G 3120:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 種類の記号  2 

4 製造方法及び熱処理  2 

4.1 製造方法  2 

4.2 熱処理及び熱処理の記号  2 

5 化学成分 3 

5.1 溶鋼分析値  3 

5.2 製品分析値  3 

6 機械的性質  3 

6.1 耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性 3 

6.2 シャルピー吸収エネルギー  3 

7 形状,寸法,質量及びその許容差  5 

8 外観 5 

9 試験 6 

9.1 分析試験  6 

9.2 機械試験  6 

10 検査  7 

11 再検査  8 

12 表示  8 

13 報告  8 

附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表  9 

 

 


 

G 3120:2018  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS G 3120:2014は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

G 3120:2018 

 

圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及び 

マンガンモリブデンニッケル鋼鋼板 

Manganese-molybdenum and manganese-molybdenum-nickel alloy steel 

plates quenched and tempered for pressure vessels 

 

序文 

この規格は,2011年に第3版として発行されたISO 9328-1及びISO 9328-2を基とし,技術的内容を変

更して作成した日本工業規格である。 

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

 

適用範囲 

この規格は,原子炉その他の圧力容器に用いる調質型(焼入焼戻し)マンガンモリブデン鋼及びマンガ

ンモリブデンニッケル鋼鋼板(以下,鋼板という。)について規定する。 

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 9328-1:2011,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 1: 

General requirements 

ISO 9328-2:2011,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2: 

Non-alloy and alloy steels with specified elevated temperature properties(全体評価:MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 

JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値 

JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 

JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 

JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法 

JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法 

 


G 3120:2018  

 

種類の記号 

鋼板は6種類とし,種類の記号は,表1による。 

 

表1−種類の記号 

種類の記号 

SQV1A 

SQV1B 

SQV2A 

SQV2B 

SQV3A 

SQV3B 

 

製造方法及び熱処理 

4.1 

製造方法 

鋼板は,キルド鋼から製造する。 

4.2 

熱処理及び熱処理の記号 

4.2.1 

熱処理 

4.2.1.1 

鋼板の熱処理 

鋼板の熱処理は,次による。 

a) 鋼板は,受渡当事者間の協定がない限り,焼入焼戻しを行う。焼入焼戻しの温度は,表2による。焼

入れは,鋼板を加熱後,水焼入れを行う。焼戻しは,適切な温度に加熱後,厚さ25 mm当たりについ

て30分間以上の割合で,その温度に保持する。ただし,保持時間は30分間以上とする。 

b) a) の焼入焼戻しに代わる熱処理を注文者が行う場合には,受渡当事者間の協定によって,鋼板は圧延

のままとするか,応力除去焼なまし,又は指示された熱処理を行う。 

注記 圧延のままの状態では,注文者での加工を受ける前までの過程で鋼板に割れを生じるおそれ

があるため,特に厚さ25 mm以上の場合は,応力除去焼なましを行うことが望ましい。 

 

表2−焼入焼戻しの温度 

単位 ℃ 

熱処理 

温度 

焼入れ 

845〜980 

焼戻し 

595以上 

 

4.2.1.2 

試験片の熱処理 

試験片の熱処理は,鋼板から採取した供試材の状態で行い,その後,熱処理を行った供試材から試験片

を採取する。 

4.2.1.3 

熱処理の指示 

注文者による熱処理の指示は,次による。 

a) 注文者は,製造業者が行う鋼板の熱処理の種類,記号及び必要な場合には,試験片の熱処理条件及び

回数を注文書によって指示する。 

b) 注文者が鋼板の熱処理を行う場合[4.2.1.1 b) 参照]には,その旨を注文書で示し,かつ,製造業者が


G 3120:2018  

 

行う試験片の熱処理条件を指示する。 

4.2.2 

熱処理の記号 

熱処理の記号は,次による。熱処理の記号は,表1の種類の記号の末尾に付記する。 

なお,同じ熱処理を複数回行う場合は,その熱処理の記号の前に回数を付記する。 

a) 鋼板に焼入焼戻しを行う場合 

b) 鋼板に応力除去焼なましを行う場合 

c) 試験片の熱処理として焼入焼戻しを行う場合 

TQ 

d) 試験片の熱処理として溶接後熱処理に相当する熱処理を行う場合 

SR 

例 SQV1AQ 

鋼板に焼入焼戻しを行う場合 

 

SQV1AQ2SR 

鋼板に焼入焼戻しを行い,更に試験片の熱処理として溶接後熱処理に相当す

る熱処理を2回行う場合 

 

SQV1APTQ 

鋼板に応力除去焼なましを行い,更に試験片の熱処理として焼入焼戻しを行

う場合 

 

SQV1APTQSR 

鋼板に応力除去焼なましを行い,更に試験片の熱処理として焼入焼戻し及び

溶接後熱処理に相当する熱処理を行う場合 

 

SQV1ATQSR 

鋼板には熱処理を行わずに,試験片の熱処理として焼入焼戻し及び溶接後熱

処理に相当する熱処理を行う場合 

 

化学成分 

5.1 

溶鋼分析値 

鋼板は,9.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は表3による。 

5.2 

製品分析値 

鋼板の製品分析値は,注文者の要求がある場合に,9.1によって試験を行い,その値は表4による。 

 

機械的性質 

6.1 

耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性 

鋼板は,9.2によって試験を行い,その耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性は,表5による。 

なお,曲げ性の場合は,試験片の外側にき裂を生じてはならない。 

注記 曲げ性の試験の実施については,9.2.1を参照。 

6.2 

シャルピー吸収エネルギー 

厚さ12 mmを超える鋼板は,9.2によって試験を行い,シャルピー衝撃試験の吸収エネルギー及び試験

温度は,表6による。この場合,表6を満たす場合でも,3個の平均値の規定に満たない値が2個あって

はならない。 

 

 


G 3120:2018  

 

表3−化学成分(溶鋼分析値) 

単位 % 

種類の記号 

Si 

Mn 

Cu 

Ni 

Cr 

Mo 

Nb a) 

V a) 

Ti a) 

SQV1A 

0.25以下 0.15〜0.40 1.15〜1.50 0.020以下 0.020以下 0.40以下 0.40以下 0.30以下 0.45〜0.60 0.02以下 0.03以下 0.03以下 0.001 0以下 

SQV1B 

0.25以下 0.15〜0.40 1.15〜1.50 0.020以下 0.020以下 0.40以下 0.40以下 0.30以下 0.45〜0.60 0.02以下 0.03以下 0.03以下 0.001 0以下 

SQV2A 

0.25以下 0.15〜0.40 1.15〜1.50 0.020以下 0.020以下 0.40以下 0.40〜0.70 0.30以下 0.45〜0.60 0.02以下 0.03以下 0.03以下 0.001 0以下 

SQV2B 

0.25以下 0.15〜0.40 1.15〜1.50 0.020以下 0.020以下 0.40以下 0.40〜0.70 0.30以下 0.45〜0.60 0.02以下 0.03以下 0.03以下 0.001 0以下 

SQV3A 

0.25以下 0.15〜0.40 1.15〜1.50 0.020以下 0.020以下 0.40以下 0.70〜1.00 0.30以下 0.45〜0.60 0.02以下 0.03以下 0.03以下 0.001 0以下 

SQV3B 

0.25以下 0.15〜0.40 1.15〜1.50 0.020以下 0.020以下 0.40以下 0.70〜1.00 0.30以下 0.45〜0.60 0.02以下 0.03以下 0.03以下 0.001 0以下 

注a) 受渡当事者間の協定によって,Nbを0.05 %以下,Vを0.10 %以下,Tiを0.05 %以下としてもよい。 

 

表4−化学成分(製品分析値) 

単位 % 

種類の記号 

Si 

Mn 

Cu 

Ni 

Cr 

Mo 

Nb a) 

V a) 

Ti a) 

SQV1A 

0.25以下 0.13〜0.42 1.10〜1.55 0.020以下 0.020以下 0.43以下 0.43以下 0.34以下 0.41〜0.64 0.03以下 0.04以下 0.04以下 0.001 5以下 

SQV1B 

0.25以下 0.13〜0.42 1.10〜1.55 0.020以下 0.020以下 0.43以下 0.43以下 0.34以下 0.41〜0.64 0.03以下 0.04以下 0.04以下 0.001 5以下 

SQV2A 

0.25以下 0.13〜0.42 1.10〜1.55 0.020以下 0.020以下 0.43以下 0.37〜0.73 0.34以下 0.41〜0.64 0.03以下 0.04以下 0.04以下 0.001 5以下 

SQV2B 

0.25以下 0.13〜0.42 1.10〜1.55 0.020以下 0.020以下 0.43以下 0.37〜0.73 0.34以下 0.41〜0.64 0.03以下 0.04以下 0.04以下 0.001 5以下 

SQV3A 

0.25以下 0.13〜0.42 1.10〜1.55 0.020以下 0.020以下 0.43以下 0.67〜1.03 0.34以下 0.41〜0.64 0.03以下 0.04以下 0.04以下 0.001 5以下 

SQV3B 

0.25以下 0.13〜0.42 1.10〜1.55 0.020以下 0.020以下 0.43以下 0.67〜1.03 0.34以下 0.41〜0.64 0.03以下 0.04以下 0.04以下 0.001 5以下 

注a) 受渡当事者間の協定によって,Nbを0.06 %以下,Vを0.11 %以下,Tiを0.05 %以下としてもよい。 

 

3

 

G

 3

1

2

0

2

0

1

8

 

 

 

 

 


G 3120:2018  

 

表5−機械的性質 

種類の記号 

耐力 

N/mm2 

引張強さ 

N/mm2 

伸びa) 

引張 

試験片b) 

曲げ性 

曲げ角度 

内側半径 

SQV1A 

345以上 

550〜690 

18以上 

1A号c) 

又は 

10号 

180° 

厚さの 
1.75倍 

SQV1B 

480以上 

620〜790 

16以上 

SQV2A 

345以上 

550〜690 

18以上 

SQV2B 

480以上 

620〜790 

16以上 

SQV3A 

345以上 

550〜690 

18以上 

SQV3B 

480以上 

620〜790 

16以上 

注記 1 N/mm2=1 MPa 
注a) 厚さ90 mmを超える鋼板の10号試験片の伸びは,厚さ12.5 mm又はその端数を増す

ごとにこの表の伸びの値から0.5を減じる。ただし,減じる限度は3とする。 

b) 厚さ20 mm以下の鋼板は,1A号試験片を用い,厚さ40 mmを超える鋼板は,10号試

験片を用いる。厚さ20 mmを超え40 mm以下の鋼板には,1A号試験片又は10号試
験片のいずれを用いてもよい。 

c) 1A号試験片を用いる場合,伸びを測定するための標点距離は50 mmとし,破断部を

含んで測定する。 

 

表6−シャルピー吸収エネルギー 

種類の 

記号 

シャルピー吸収エネルギー 

試験片及び 

試験片採取方向 

3個の平均値 

個別の値 

SQV1A 

40以上 

34以上 

Vノッチ 

圧延方向a) 

SQV1B 

47以上 

40以上 

SQV2A 

40以上 

34以上 

SQV2B 

47以上 

40以上 

SQV3A 

40以上 

34以上 

SQV3B 

47以上 

40以上 

試験温度は,受渡当事者間の協定による。 

注a) 受渡当事者間の協定によって,圧延方向に直角方向の試験を行う場

合には,注文者の承認があれば,圧延方向の試験を省略してもよい。 

 

形状,寸法,質量及びその許容差 

鋼板の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3193による。ただし,鋼板の長さ及びカットエッジ

の場合の幅の許容差は,特に指定がない限りJIS G 3193の許容差Aとし,厚さの許容差は,表7による。 

 

外観 

鋼板の外観は,JIS G 3193の箇条7(外観)による。ただし,溶接補修を行うときは,注文者の承認を

得なければならない。 


G 3120:2018  

 

表7−厚さの許容差 

単位 mm 

厚さ 

幅a) 

 

1 600未満 

1 600以上 
2 000未満 

2 000以上 
2 500未満 

2 500以上 
3 150未満 

3 150以上 
4 000未満 

4 000以上 
5 000未満 

   6.00以上   6.30未満 

+0.75 

+0.95 

+0.95 

+1.25 

+1.25 

− 

   6.30以上  10.0未満 

+0.85 

+1.05 

+1.05 

+1.35 

+1.35 

+1.55 

  10.0以上  16.0未満 

+0.85 

+1.05 

+1.05 

+1.35 

+1.35 

+1.75 

  16.0以上  25.0未満 

+1.05 

+1.25 

+1.25 

+1.65 

+1.65 

+1.95 

  25.0以上  40.0未満 

+1.15 

+1.35 

+1.35 

+1.75 

+1.75 

+2.15 

  40.0以上  63.0未満 

+1.35 

+1.65 

+1.65 

+1.95 

+1.95 

+2.35 

  63.0以上 100未満 

+1.55 

+1.95 

+1.95 

+2.35 

+2.35 

+2.75 

 100以上 

160未満 

+2.35 

+2.75 

+2.75 

+3.15 

+3.15 

+3.55 

 160以上 

200未満 

+2.95 

+3.35 

+3.35 

+3.55 

+3.55 

+3.95 

 200以上 

250未満 

+3.35 

+3.55 

+3.55 

+3.75 

+3.75 

+4.15 

 250以上 

300未満 

+3.75 

+3.95 

+3.95 

+4.15 

+4.15 

+4.75 

 300以上 

+3.95 

+4.35 

+4.35 

+4.55 

+4.55 

+5.35 

マイナス側の許容差は0.25 mmとする。受渡当事者間の協定によって,マイナス側の許容差を0 mmとした

場合のプラス側の許容差は,この表の数値に0.25 mmを加えた値とする。 
注a) 幅5 000 mm以上の場合の許容差は,受渡当事者間の協定による。 

 

試験 

9.1 

分析試験 

分析試験は,次による。 

a) 分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。 

b) 製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。ただし,供試材は,破

断後の引張試験片を用いてもよい。 

c) 溶鋼分析方法は,JIS G 0320による。製品分析方法は,JIS G 0321による。 

9.2 

機械試験 

9.2.1 

試験一般 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とする。 

なお,曲げ試験は,省略してもよい1)。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなけれ

ばならない。 

注1) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。 

9.2.2 

試験片の数 

引張試験片,曲げ試験片及び衝撃試験片の数は,次による。 

a) 引張試験片の数 同一スラブ又は同一鋼塊から圧延し,同一熱処理条件ごとの鋼板を一括して試験単

位とし,圧延頭部側及び底部側からそれぞれ1個,合わせて2個採取する。 

b) 曲げ試験片の数 同一スラブ又は同一鋼塊から圧延し,同一熱処理条件ごとの鋼板を一括して試験単

位とし,1個採取する。 

c) 衝撃試験片の数 同一スラブ又は同一鋼塊から圧延し,同一熱処理条件ごとの鋼板を一括して試験単


G 3120:2018  

 

位とし,供試材1個を採取し,これから試験片3個を採取する。 

9.2.3 

試験片の採取位置 

引張試験片,曲げ試験片及び衝撃試験片の採取位置は,次による。 

a) 引張試験片の採取位置 鋼板の圧延頭部側及び底部側それぞれの板幅の1/4又はそれに近い位置と

し,最終圧延方向に直角に採取する。この場合,標点間は熱処理時の端から鋼板の厚さ以上離れた位

置にならなければならない。 

なお,10号試験片を用いる場合は,試験片の軸は,鋼板の表面から厚さの1/4とする。ただし,厚

さの1/4の位置に採れない場合には,それに近い位置とする。 

b) 曲げ試験片の採取位置 鋼板の圧延頭部側の,板幅の1/4又はそれに近い位置とし,最終圧延方向に

直角に採取する。 

c) 衝撃試験片の採取位置 特に指定がない限り,鋼板の圧延頭部側の引張試験片を採取した位置に隣接

した部分から採取する。採取方向は,最終圧延方向に平行とする。この場合,試験片の切欠部は,熱

処理時の端から鋼板の厚さ以上離れ,試験片の軸は,鋼板の表面から厚さの1/4とする。ただし,厚

さの1/4の位置に採れない場合には,それに近い位置とする。 

9.2.4 

試験片 

引張試験片,曲げ試験片及び衝撃試験片は,次による。 

a) 引張試験片は,JIS Z 2241の1A号又は10号試験片による。 

b) 曲げ試験片は,JIS Z 2248の1号試験片による。 

c) 衝撃試験片は,JIS Z 2242のVノッチ試験片による。この場合,試験片切欠部の切欠きの長さ方向は,

圧延面に垂直とする。試験片採取方向及び試験温度は,表6による。 

9.2.5 

試験方法 

引張試験,曲げ試験及び衝撃試験の方法は,次による。 

a) 引張試験の方法は,JIS Z 2241による。 

b) 曲げ試験の方法は,JIS Z 2248による。 

c) 衝撃試験の方法は,JIS Z 2242による。 

 

注記 この規格に規定する以外の試験として,受渡当事者間の協定によって,JIS G 0560のサルファ

プリント試験,JIS G 0801などの超音波探傷試験及びJIS G 0567の高温引張試験が行われるこ

とがある。この場合,事前に試験片の採り方,試験方法などについて,受渡当事者間で協定さ

れる。 

 

10 

検査 

検査は,次による。 

a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。 

b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。 

c) 機械的性質は,箇条6に適合しなければならない。 

d) 形状,寸法及び質量は,箇条7に適合しなければならない。 

e) 外観は,箇条8に適合しなければならない。 


G 3120:2018  

 

11 

再検査 

再検査は,次による。 

a) 引張試験,曲げ試験又は衝撃試験で合格にならなかった鋼板は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって

再試験を行って,合否を決定してもよい。 

b) 試験で合格とならなかった鋼板は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて試験を行い,合否を決定

してもよい。 

 

12 

表示 

検査に合格した鋼板は,鋼板ごとに次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡当事者間の協定に

よって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。 

a) 種類の記号及び熱処理の記号(4.2.2参照) 

b) 溶鋼番号又は検査番号 

c) 寸法。寸法の表示は,JIS G 3193の箇条3(寸法の表し方)による。 

d) 製造業者名又はその略号 

 

13 

報告 

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)によ

る。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は,JIS G 0415の5.1(検査証明書3.1)によ

る。 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献 JIS G 0560 鋼のサルファプリント試験方法 

JIS G 0567 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法 

JIS G 0801 圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法 


G 3120:2018  

 

附属書JA 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

 

JIS G 3120:2018 圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブ
デンニッケル鋼鋼板 

ISO 9328-1:2011,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions
−Part 1: General requirements 
ISO 9328-2:2011,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions
−Part 2: Non-alloy and alloy steels with specified elevated temperature properties 

 

(I)JISの規定 

(II)国際 
規格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

1 適用範囲 圧力容器用調質型

マンガンモリブデ
ン鋼及びマンガン
モリブデンニッケ
ル鋼鋼板を規定。 

ISO 
9328-1 
ISO 
9328-2 

常温から高温用の圧力
容器用炭素鋼及び合金
鋼鋼板 

変更 

ISO規格は,一つの規格の中に多く
の種類の鋼板を規定。JISは,この
規格にはマンガンモリブデン鋼及
びマンガンモリブデンニッケル鋼
鋼板だけを規定。 

規格体系の相違。内容的には相違
はないこと,また,体系の変更は,
強制法規・技術基準に大きく影響
するため,当面は静観する。 

2 引用規格  

 

 

 

 

 

 

3 種類の記
号 

6種類を規定。 

ISO 
9328-2 

4.2 

欧州タイプ16種類,日
米タイプ15種類を規
定。 

変更 

ISO規格は,JISの鋼種を含む31
種類を規定。 

圧力容器の設計技術基準は,世界
的にみて,米国ASME規格及び欧
州基準の2種類が主流。日本の設
計基準は,ASME規格の体系と同
じ。ISO規格は,双方の規定を併
記して共存規格としている。 

4 製造方法
及び熱処理 

キルド鋼。熱処理
は,焼入焼戻し又は
圧延のまま。 

ISO 
9328-1 
ISO 
9328-2 

8.1 
 
6.2 

キルド鋼 
 
焼入焼戻し又は圧延の
ままを選択。 

一致 
 
追加 

JIS,ISO規格対応鋼種は,同等。 
 
JISでは焼戻し保持時間を規定。 
JISは,熱処理の記号を追加。 

製造方法は,キルド鋼を明記して
ISO規格と整合。熱処理は,JIS
では焼戻し保持時間を規定するな
ど,より明確な規定となっている。 

5 化学成分 溶鋼分析値,製品分

析値を規定。 

ISO 
9328-2 

6.3 

溶鋼分析値,製品分析値
を規定。 

変更 

ISO規格は,JISを包含する規定内
容になっている。 

JISは,ASTM規格に準拠。現行
を踏襲する。 

 
 
 

3

 

G

 3

1

2

0

2

0

1

8

 

 

 

 

 


10 

G 3120:2018  

 

(I)JISの規定 

(II)国際 
規格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

6 機械的性
質 

常温引張特性及び
曲げ性について規
定。 

ISO 
9328-2 

6.4 

欧州タイプの鋼材は,常
温引張特性・高温引張特
性・衝撃特性を,日米タ
イプの鋼材は,常温引張
特性・衝撃特性を規定。 

追加 

ISO規格は,協定によって実施され
る高温引張特性を規定。 

ASME規格の設計基準では,蓄積
データに基づくトレンドカーブを
用いることで,高温引張特性を考
慮。設計基準の相違であり,静観
する。 

7 形状,寸
法,質量及
びその許容
差 

JIS G 3193による。
ただし,板厚マイナ
ス側許容差は,−
0.25 mm 

ISO 
9328-1 

受渡当事者間で協定。協
定の際,ISO 7452を参
照。 

変更 

JIS G 3193とISO 7452とは,基本
的に整合。ただし,板厚マイナス側
許容差は,ISO規格は,0.30 mmで
相違。 

板厚マイナス側許容差は,国内実
績,法規・技術基準の動向を見て
対応する。 

8 外観 

JIS G 3193による。 ISO 

9328-1 

8.5 

ISO 7788による。 

変更 

ISO規格は,選択肢として表面きず
除去部の局部的な板厚不足を認め
ているが,JISは認めていない。 

強制法規要求から現行の板厚不足
を認めない規定を踏襲。 

9 試験 

分析試験,機械試験
を規定。 

ISO 
9328-1 

11 

分析試験,機械試験,高
温引張試験を規定。 

変更 

JISは,高温引張試験を規定してい
ない。JISは,この試験を適用しな
いAnnex Bの鋼材と整合。 

ISO規格は,JISの規定を含んだ
欧州型と非欧州型の共存規格とな
っており現行どおりとする。 

10 検査 

規格に規定した試
験項目について検
査。 

ISO 
9328-1 

規格に規定した試験項
目について検査。 

変更 

JISは,高温引張試験の検査を規定
していない。 

設計基準の相違に基づいたもので
あり,静観する。 

11 再検査 

JIS G 0404による。 ISO 

9328-1 

9.3 

ISO 404による。 

一致 

JIS G 0404とISO 404は整合。 

 

12 表示 

種類の記号,溶鋼番
号,寸法,製造業者
名など表示。 

ISO 
9328-1 

12 

種類の記号,製造業者名
を表示。これ以外は協定
又は製造業者の任意。 

追加 

JISは,溶鋼番号,熱処理の記号及
び寸法も表示。 

ISO規格は,JISの規定を含んだ
欧州型と非欧州型の共存規格とな
っており現行どおりとする。  

13 報告 

注文時に指定がな
ければ,JIS G 0415
の検査証明書3.1。 

ISO 
9328-1 

9.1 

購入者の指定に基づく
検査文書。 

一致 

いずれも基本は,注文者の指定が基
礎。 

 

 

 
 
 

3

 

G

 3

1

2

0

2

0

1

8

 

 

 

 

 


11 

G 3120:2018  

 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:(ISO 9328-1:2011,ISO 9328-2:2011,MOD) 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

− 一致  技術的差異がない。 
− 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
− 変更  国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

− MOD  国際規格を修正している。 

 

 

3

 

G

 3

1

2

0

2

0

1

8