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G 3120

:2014

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

2

4

  製造方法及び熱処理  

2

4.1

  製造方法  

2

4.2

  熱処理及び熱処理の記号  

2

5

  化学成分  

3

5.1

  溶鋼分析値  

3

5.2

  製品分析値  

3

6

  機械的性質  

4

6.1

  耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性 

4

6.2

  シャルピー吸収エネルギー  

4

7

  形状,寸法,質量及びその許容差  

5

8

  外観 

5

9

  試験 

5

9.1

  分析試験  

5

9.2

  機械試験  

5

10

  検査  

7

11

  再検査  

7

12

  表示  

7

13

  報告  

7

附属書 JA(規定)表 に規定していない合金元素の上限値  

8

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

9


G 3120

:2014

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3120:2009 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3120

:2014

圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及び

マンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

Manganese-molybdenum and manganese-molybdenum-nickel alloy steel

plates quenched and tempered for pressure vessels

序文 

この規格は,2011 年に第 3 版として発行された ISO 9328-1 及び ISO 9328-2 を基とし,技術的内容を変

更して作成した日本工業規格である。

この規格は,ASTM A 533 に準拠して 1970 年に制定された。ISO 9328-1 及び ISO 9328-2 は,ASTM A 533

及びこの規格の内容を含む規格となっている。今回,対応する ISO 規格及び ASTM A 533 の改正に対応し

て,化学成分規定の改正を行った。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,原子炉その他の圧力容器に用いる調質型(焼入焼戻し)マンガンモリブデン鋼及びマンガ

ンモリブデンニッケル鋼鋼板(以下,鋼板という。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 9328-1:2011

,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 1:

General requirements

ISO 9328-2:2011

,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:

Non-alloy and alloy steels with specified elevated temperature properties

(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

注記  対応国際規格:ISO 10474,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差


2

G 3120

:2014

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

種類及び記号 

鋼板の種類は 6 種類とし,その種類の記号は

表 による。

表 1−種類の記号 

種類の記号

SQV1A

SQV1B

SQV2A

SQV2B

SQV3A

SQV3B

製造方法及び熱処理 

4.1 

製造方法 

鋼板は,キルド鋼から製造する。

4.2 

熱処理及び熱処理の記号 

4.2.1 

熱処理 

4.2.1.1 

鋼板の熱処理 

鋼板の熱処理は,次による。

a)

鋼板は,焼入焼戻しを行う。焼入焼戻しの温度は,

表 による。焼入れは,鋼板を加熱後,水焼入れ

を行う。焼戻しは,適切な温度に加熱後,厚さ 25 mm 当たりについて 30 分間以上の割合で,その温

度に保持する。ただし,保持時間は 30 分間以上とする。

b)  a)

の焼入焼戻しに代わる熱処理を注文者が行う場合には,受渡当事者間の協定によって,鋼板は圧延

のままとするか,応力除去焼なまし,又は指示された熱処理を行う。

注記  圧延のままの状態では,注文者での加工を受ける前までの過程で鋼板に割れを生じるおそれ

があるため,特に厚さ 25 mm 以上の場合は,応力除去焼なましを行うことが望ましい。

表 2−焼入焼戻しの温度 

単位

熱処理

温度

焼入れ 845∼980

焼戻し 595

以上

4.2.1.2 

熱処理の指示 

熱処理の指示は,次による。

a)

注文者は,注文書に製造業者が行う鋼板の熱処理の種類,及び必要な場合には試験片の熱処理条件及

び回数を明示する。


3

G 3120

:2014

b)  4.2.1.1 b)

によって注文者が鋼板の熱処理を行う場合には,その旨を注文書で指示し,かつ,製造業者

が行う試験片の熱処理条件を明示する。

4.2.1.3 

試験片の熱処理 

試験片の熱処理は,鋼板から採取した供試材の状態で行い,試験片は熱処理後の供試材から採取する。

4.2.2 

熱処理の記号 

注文書に記入する熱処理の記号は,次による(

例参照)。

a)

鋼板に焼入焼戻しを行う場合 Q

b)

鋼板に応力除去焼なましを行う場合 P

c)

試験片の熱処理として焼入焼戻しを行う場合 TQ

d)

試験片の熱処理として溶接後熱処理に相当する熱処理を行う場合 SR

例 SQV1AQ

鋼板に焼入焼戻しを行う場合

SQV1AQSR

鋼板に焼入焼戻しを行い,更に試験片の熱処理として溶接後熱処理に相当す

る熱処理を行う場合

SQV1APTQ

鋼板に応力除去焼なましを行い,更に試験片の熱処理として焼入焼戻しを行

う場合

SQV1APTQSR

鋼板に応力除去焼なましを行い,更に試験片の熱処理として焼入焼戻し及び

溶接後熱処理に相当する熱処理を行う場合

SQV1ATQSR

鋼板には熱処理を行わずに,試験片の熱処理として焼入焼戻し及び溶接後熱

処理に相当する熱処理を行う場合

化学成分 

5.1 

溶鋼分析値 

鋼板は,9.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は

表 による。

なお,

表 に規定していない合金元素の上限値については,附属書 JA による。

表 3−化学成分 

単位

%

種類の記号 C

Si  Mn

P

S

Ni  Mo

SQV1A 0.25

以下 0.15∼0.40 1.15∼1.50

0.020

以下

0.020

以下

− 0.45∼0.60

SQV1B 0.25

以下 0.15∼0.40 1.15∼1.50

0.020

以下

0.020

以下

− 0.45∼0.60

SQV2A 0.25

以下 0.15∼0.40 1.15∼1.50

0.020

以下

0.020

以下

0.40

∼0.70 0.45∼0.60

SQV2B 0.25

以下 0.15∼0.40 1.15∼1.50

0.020

以下

0.020

以下

0.40

∼0.70 0.45∼0.60

SQV3A 0.25

以下 0.15∼0.40 1.15∼1.50

0.020

以下

0.020

以下

0.70

∼1.00 0.45∼0.60

SQV3B 0.25

以下 0.15∼0.40 1.15∼1.50

0.020

以下

0.020

以下

0.70

∼1.00 0.45∼0.60

5.2 

製品分析値 

鋼板の製品分析値は,注文者の要求がある場合に,9.1 によって試験を行い,その値は

表 による。ただ

し,Si,Mn,Ni 及び Mo は次による。

Si

: 0.13∼0.42 %

Mn

: 1.10∼1.55 %

Ni

: SQV2A,SQV2B は,0.37∼0.73 %


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G 3120

:2014

 SQV3A

,SQV3B は,0.67∼1.03 %

Mo

: 0.41∼0.64 %

なお,

表 に規定していない合金元素については,附属書 JA による。

機械的性質 

6.1 

耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性 

鋼板は,9.2 によって試験を行い,その耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性は,

表 による。

なお,曲げ性の場合は,試験片の外側にき裂を生じてはならない。

注記  曲げ性の試験の実施については,9.2.1 を参照。

6.2 

シャルピー吸収エネルギー 

鋼板は,9.2 によって試験を行い,厚さ 12 mm を超える鋼板のシャルピー衝撃試験の吸収エネルギー及

び試験温度は,

表 による。この場合,表 を満たす場合でも,3 個の平均値の規定に満たない値が 2 個

あってはならない。

表 4−機械的性質 

種類の記号

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

a)

%

引張

試験片

b)

曲げ性

曲げ角度

内側半径

SQV1A 345

以上 550∼690

18

以上

1A

c)

又は

10

180

°

厚さの

1.75

SQV1B 480

以上 620∼790

16

以上

SQV2A 345

以上 550∼690

18

以上

SQV2B 480

以上 620∼790

16

以上

SQV3A 345

以上 550∼690

18

以上

SQV3B 480

以上 620∼790

16

以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

厚さ 90 mm を超える鋼板の 10 号試験片の伸びは,厚さ 12.5 mm 又はその端数を増す

ごとにこの表の伸びの値から 0.5 を減じる。ただし,減じる限度は 3 とする。

b)

厚さ 20 mm 以下の鋼板は,1A 号試験片を用い,厚さ 40 mm を超える鋼板は,10 号試
験片を用いる。厚さ 20 mm を超え 40 mm 以下の鋼板には,1A 号試験片又は 10 号試

験片のいずれを用いてもよい。

c)

 1A

号試験片を用いる場合,伸びを測定するための標点距離は 50 mm とし,破断部を

含んで測定する。

表 5−シャルピー吸収エネルギー 

種類の

記号

シャルピー吸収エネルギー

J

試験片及び

試験片採取方向

3

個の平均値

個別の値

SQV1A 40

以上 34

以上

V

ノッチ

圧延方向

a)

SQV1B 47

以上 40

以上

SQV2A 40

以上 34

以上

SQV2B 47

以上 40

以上

SQV3A 40

以上 34

以上

SQV3B 47

以上 40

以上

試験温度は,受渡当事者間の協定による。

a)

受渡当事者間の協定によって,圧延方向に直角方向の試験を行う場

合には,注文者の承認があれば,圧延方向の試験を省略してもよい。


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G 3120

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形状,寸法,質量及びその許容差 

鋼板の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3193 による。ただし,次の条件を満足しなければな

らない。

a)

鋼板の長さ及びカットエッジの場合の幅の許容差は,特に指定がない限り JIS G 3193 に規定する許容

差 A を適用する。

b)

厚さの許容差は,

表 による。

表 6−厚さの許容差 

単位  mm

厚さ

a)

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

未満

4 000

以上

5 000

未満

 6.00

以上 6.30 未満

+0.75

+0.95

+0.95

+1.25

+1.25

 6.30

以上 10.0 未満

+0.85

+1.05

+1.05

+1.35

+1.35

+1.55

 10.0

以上 16.0 未満

+0.85

+1.05

+1.05

+1.35

+1.35

+1.75

 16.0

以上 25.0 未満

+1.05

+1.25

+1.25

+1.65

+1.65

+1.95

 25.0

以上 40.0 未満

+1.15

+1.35

+1.35

+1.75

+1.75

+2.15

 40.0

以上 63.0 未満

+1.35

+1.65

+1.65

+1.95

+1.95

+2.35

 63.0

以上 100 未満

+1.55

+1.95

+1.95

+2.35

+2.35

+2.75

 100

以上 160 未満

+2.35

+2.75

+2.75

+3.15

+3.15

+3.55

 160

以上 200 未満

+2.95

+3.35

+3.35

+3.55

+3.55

+3.95

 200

以上 250 未満

+3.35

+3.55

+3.55

+3.75

+3.75

+4.15

 250

以上 300 未満

+3.75

+3.95

+3.95

+4.15

+4.15

+4.75

 300

以上

+3.95

+4.35

+4.35

+4.55

+4.55

+5.35

マイナス側の許容差は 0.25 mm とする。受渡当事者間の協定によって,マイナス側の許容差を 0 mm とした

場合のプラス側の許容差は,この表の数値に 0.25 mm を加えたものとする。 

a)

幅 5 000 mm 以上の場合の許容差は,受渡当事者間の協定による。

外観 

鋼板の外観は,JIS G 3193 の箇条 7(外観)による。ただし,溶接補修を行うときは,注文者の承認を

得なければならない。

試験 

9.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

b)

製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。ただし,供試材は,

破断後の引張試験片を用いてもよい。

c)

溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。製品分析方法は,JIS G 0321 による。

9.2 

機械試験 

9.2.1 

試験一般 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とする。


6

G 3120

:2014

なお,曲げ試験は,省略してもよい

1)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなけれ

ばならない。

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

9.2.2 

試験片の数 

引張試験片,曲げ試験片及び衝撃試験片の数は,次による。

a) 

引張試験片の数  同一スラブ又は同一鋼塊から直接圧延し,同一熱処理条件ごとの鋼板を一括して試

験単位とし,圧延頭部側及び底部側からそれぞれ 1 個,合わせて 2 個採取する。

b) 

曲げ試験片の数  同一スラブ又は同一鋼塊から直接圧延し,同一熱処理条件ごとの鋼板を一括して試

験単位とし,1 個採取する。

c) 

衝撃試験片の数  同一スラブ又は同一鋼塊から直接圧延し,同一熱処理条件ごとの鋼板を一括して試

験単位とし,供試材 1 個を採取し,これから試験片 3 個を採取する。

9.2.3 

試験片の採取位置 

引張試験片,曲げ試験片及び衝撃試験片の採取位置は,次による。

a) 

引張試験片の採取位置  鋼板の圧延頭部側及び底部側それぞれの板幅の 1/4 又はそれに近い位置と

し,最終圧延方向に直角に採取する。この場合,標点間は熱処理時の端から鋼板の厚さ以上離れた位

置にならなければならない。

なお,10 号試験片を用いる場合は,試験片の軸は,鋼板の表面から厚さの 1/4 とする。ただし,厚

さの 1/4 の位置に採れない場合には,それに近い位置とする。

b) 

曲げ試験片の採取位置  鋼板の圧延頭部側の,板幅の 1/4 又はそれに近い位置とし,最終圧延方向に

直角に採取する。

c) 

衝撃試験片の採取位置  特に指定がない限り,鋼板の圧延頭部側の引張試験片を採取した位置に隣接

した部分から採取する。採取方向は,最終圧延方向に平行とする。この場合,試験片の切欠部は,熱

処理時の端から鋼板の厚さ以上離れ,試験片の軸は,鋼板の表面から厚さの 1/4 とする。ただし,厚

さの 1/4 の位置に採れない場合には,それに近い位置とする。

9.2.4 

試験片 

引張試験片,曲げ試験片及び衝撃試験片は,次による。

a)

引張試験片は,JIS Z 2241 の 1A 号又は 10 号試験片による。

b)

曲げ試験片は,JIS Z 2248 の 1 号試験片による。

c)

衝撃試験片は,JIS Z 2242 の V ノッチ試験片による。この場合,試験片切欠部の切欠きの長さ方向は,

圧延面に垂直とする。

9.2.5 

試験方法 

引張試験,曲げ試験及び衝撃試験の方法は,次による。

a)

引張試験の方法は,JIS Z 2241 による。

b)

曲げ試験の方法は,JIS Z 2248 による。

c)

衝撃試験の方法は,JIS Z 2242 による。

注記  この規格に規定する以外の試験として,受渡当事者間の協定によって,JIS G 0560(鋼のサル

ファプリント試験方法)のサルファプリント試験,JIS G 0801(圧力容器用鋼板の超音波探傷

検査方法)などの超音波探傷試験及び JIS G 0567(鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法)

の高温引張試験が行われることがある。この場合,事前に試験片の採り方,試験方法などにつ


7

G 3120

:2014

いて,受渡当事者間で協定される。

10 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

形状,寸法及び質量は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

11 

再検査 

再検査は,次による。

a)

引張試験,曲げ試験及び衝撃試験で合格にならなかった鋼板は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって

再試験を行って,合否を決定してもよい。

b)

試験で合格とならなかった鋼板は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて試験を行い,合否を決定

してもよい。

12 

表示 

検査に合格した鋼板は,鋼板ごとに次の項目を適切な方法で表示する。

a)

種類の記号及び熱処理の記号(4.2.2

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法。寸法の表示は,JIS G 3193 の箇条 3(寸法の表し方)による。

d)

製造業者名又はその略号

13 

報告 

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)によ

る。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の

記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。

なお,化学成分は,

表 及び表 JA.1 に規定する全ての元素について報告しなければならない。


8

G 3120

:2014

附属書 JA

(規定)

表 3 に規定していない合金元素の上限値

JA.1 

適用範囲 

この附属書は,

表 に規定していない合金元素の上限値を規定する。

JA.2 

表 に規定していない合金元素の上限値 

表 に規定していない合金元素の上限値は,表 JA.1 による。ただし,製品分析は,注文者の要求がある

場合に適用する。

表 JA.1−表 に規定していない合金元素の上限値 

単位  %

種類の記号

分析の

種類

化学成分

Cu Ni

 Cr Nb  V  Ti  B

SQV1A

溶鋼分析

0.40 0.40 0.30 0.02 0.03 0.03

0.001

0

製品分析

0.43 0.43 0.34 0.03 0.04 0.04

0.001

5

SQV1B

溶鋼分析

0.40 0.40 0.30 0.02 0.03 0.03

0.001

0

製品分析

0.43 0.43 0.34 0.03 0.04 0.04

0.001

5

SQV2A

溶鋼分析 0.40

−  0.30 0.02 0.03 0.03

0.001

0

製品分析 0.43

−  0.34 0.03 0.04 0.04

0.001

5

SQV2B

溶鋼分析 0.40

−  0.30 0.02 0.03 0.03

0.001

0

製品分析 0.43

−  0.34 0.03 0.04 0.04

0.001

5

SQV3A

溶鋼分析 0.40

−  0.30 0.02 0.03 0.03

0.001

0

製品分析 0.43

−  0.34 0.03 0.04 0.04

0.001

5

SQV3B

溶鋼分析 0.40

−  0.30 0.02 0.03 0.03

0.001

0

製品分析 0.43

−  0.34 0.03 0.04 0.04

0.001

5

受渡当事者間の協定によって,

Nb

は溶鋼分析値で 0.05 %以下,

製品分析値で 0.06 %以下,

V

は溶鋼分析値で 0.10 %

以下,製品分析値で 0.11 %以下,Ti は溶鋼分析値及び製品分析値で 0.05 %以下としてもよい。


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G 3120

:2014

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3120:2014

  圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデン

ニッケル鋼鋼板

ISO 9328-1:2011

  Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery

conditions

−Part 1: General requirements

ISO 9328-2:2011

  Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery

conditions

−Part 2: Non-alloy and alloy steels with specified elevated temperature

properties

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

1

適 用 範

圧 力 容 器 用 調 質 型

マ ン ガ ン モ リ ブ デ
ン 鋼 及 び マ ン ガ ン

モ リ ブ デ ン ニ ッ ケ

ル鋼鋼板

ISO 

9328-1 

ISO 

9328-2 

1

常温から高温用の圧力容

器用炭素鋼及び合金鋼鋼

変更

適用鋼種について,ISO 規格は

多くの鋼種を規定。JIS は,こ
の規格にはマンガンモリブデ

ン鋼及びマンガンモリブデン

ニッケル鋼を規定

規格体系の相違。日本の設計基準

は,米国 ASME の体系と同じ。
本質的な問題ではないこと,ま

た,この体系の変更は,強制法

規・技術基準に大きく影響するた
め,当面は静観する。

2

引 用 規

3

種 類 及

び記号

6

種類を規定

ISO 

9328-2 

4.2

欧州タイプ 16 種類,日米

タイプ 15 種類を規定

変更

ISO

規格は,JIS の鋼種を含む

31

種類を規定

圧力容器の設計技術基準は,世界

的にみて,ASME 及び欧州基準の

2

種類が主流。ISO 規格は,双方

に対応できる共存規格にしたも

の。

4

製 造 方

法 及 び 熱

処理

キ ル ド 鋼 , 熱 処 理
は,焼入焼戻し又は

圧延のまま

ISO 

9328-1 

ISO 

9328-2 

8.1

6.2

キルド鋼

焼入焼戻し又は圧延のま

まを選択

一致

追加

JIS

ISO 規格対応鋼種は,同

JIS

では焼戻し保持時間を規定

製造方法は,キルド鋼を明記して

ISO

規格と整合。熱処理は,JIS

では焼戻し保持時間を規定する

など,より明確な規定となってい
る。

5

化 学 成

溶鋼分析値,製品分

析値を規定

ISO 

9328-2 

6.3

溶鋼分析値,製品分析値

を規定

変更

ISO

規格は,JIS を包含する規

定内容になっている。

JIS

は,ASTM に準拠。現行を踏

襲する。

9

G 3

120


20
14


10

G 3120

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

6

機 械 的

性質

常 温 引 張 特 性 と 曲

げ 特 性 に つ い て 規

ISO 

9328-2 

6.4

欧州タイプの鋼材は,常

温引張特性,高温引張特
性,衝撃特性を,日米タ

イプの鋼材は,常温引張

特性を規定

追加

対応する鋼種で比較すると JIS

は,曲げ特性も規定している。

使用者の要求に基づいて,JIS は,

従来から規定している曲げ特性
要求も保持している。要求性能と

して規定し,試験は省略できると

した現行を踏襲する。

7

形状,寸

法,質量及

び そ の 許

容差

JIS G 3193

による。

ただし,板厚マイナ

ス 側 許 容 差 は , −

0.25 mm

ISO 

9328-1 

4

受渡当事者間で協定。協
定の際,ISO 7452 を参照

変更

JIS G 3193

と ISO 7452 とは,

整合。ただし,板厚マイナス側

許容差は,ISO 規格は,0.30 mm

で相違

板厚マイナス側許容差は,国内実
績,法規・技術基準の動向を見て

対応する。

8

外観

JIS G 3193

による。  ISO 

9328-1 

8.5

ISO 7788

による。

変更

ISO

規格は,選択肢として表面

きず除去部の局部的な板厚不

足を認めているが,JIS は認め

ていない。

強制法規要求から現行の板厚不
足を認めない規定を踏襲

9

試験

分析試験,機械試験
を規定

ISO 

9328-1 

11

分析試験,機械試験,高
温引張試験を規定

変更

JIS

は,高温引張試験を規定し

ていない。JIS は,この試験を

適用しない Annex B の鋼材と

整合

ISO

規格は,JIS との共存規格と

なっており現行どおりとする。

10

検査

規 格 に 規 定 し た 試
験 項 目 に つ い て 検

ISO 

9328-1 

9

規格に規定した試験項目
について検査

変更

JIS

は,高温引張試験の検査を

規定していない。

ISO

規格は,JIS との共存規格と

なっており現行どおりとする。

11

再検査

JIS G 0404

による。  ISO 

9328-1 

9.3

ISO 404

による。

一致

JIS G 0404

と ISO 404 は整合

12

表示

種類の記号,溶鋼番
号,寸法,製造業者

名など表示

ISO 

9328-1 

12

種類の記号,製造業者名
を表示。これ以外は協定

又は製造業者の任意

追加

JIS

は,溶鋼番号,熱処理の記

号,寸法の表示方法も表示

ISO

規格は,JIS との共存規格と

なっており現行どおりとする。

13

報告

注 文 時 に 指 定 が な

ければ,JIS G 0415 
表 1 の 2.3 又は 3.1B

ISO 

9328-1 

9.1

購入者の指定に基づく検

査文書

一致

いずれも基本は,注文者の指定

が基礎

附属書 JA

(規定)

本 体 に 規 定 し て い

な い 合 金 元 素 を 附

属書で規定

ISO 

9328-2 

6.3

本体に規定

変更

規定内容は,ISO 規格の Annex

B

の規定と同等

ISO

規格は,JIS との共存規格と

なっており現行どおりとする。

10

G 3

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14


11

G 3120

:2014

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 9328-1:2011,ISO 9328-2:2011,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

11

G 3

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