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日本工業規格

JIS

 G

3117

-1987

鉄筋コンクリート用再生棒鋼

Rerolled Steel Bars for Concrete Reinforcement

1.

適用範囲  この規格は,コンクリートの補強に使用する再生棒鋼(以下,棒鋼という。)について規定

する。

備考  この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,国際単位系 (SI) によるものであ

って,参考として併記したものである。

なお,この規格の中の従来単位及び数値は,昭和 66 年 1 月 1 日から SI 単位及び数値に切り

換える。

引用規格:

JIS G 0303

  鋼材の検査通則

JIS G 3191

  熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び重量並びにその許容差

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2204

  金属材料曲げ試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

2.

種類及び記号  棒鋼の種類は 5 種類とし,その記号は表 1-1 又は表 1-2 による。

表 1-1  種類の記号(昭和 65 年 12 月 31 日まで適用)

区分

種類の記号

SRR 24

再生丸鋼

SRR 30

SDR 24

SDR 30

再生異形棒鋼

SDR 35

表 1-2  種類の記号(昭和 66 年 1 月 1 日から適用)

種類の記号

区分

SI

単位

(参考)従来単位

SRR 235

SRR 24

再生丸鋼

SRR 295

SRR 30

SDR 235

SDR 24

SDR 295

SDR 30

再生異形棒鋼

SDR 345

SDR 35

3.

機械的性質  棒鋼は,7.1 によって試験を行い,その降伏点又は 0.2%耐力,引張強さ,伸び及び曲げ

性は,

表 2-1 又は表 2-2 による。


2

G 3117-1987

なお,曲げ性の場合はその外側にき裂を生じてはならない。

表 2-1  機械的性質(昭和 65 年 12 月 31 日まで適用)

曲げ性

区分

種類の

記号

降伏点又は

耐力(

1

)

kgf/mm

2

{N/mm

2

}

引張強さ

kgf/mm

2

{N/mm

2

}

引張試験片

伸び

%

曲げ角度

内側半径

SRR24 24 {235}

以上

39

∼60

{382

∼588}

20

以上

再生丸鋼

SRR30 30 {294}

以上

45

∼63

{441

∼618}

2

SDR24 24 {235}

以上

39

∼60

{382

∼588}

18

以上

SDR30 30 {294}

以上

45

∼63

{441

∼618}

再生異形棒鋼

SDR35 35 {343}

以上

50

∼70

{490

∼686}

2

号に準じるもの

16

以上

180

°

公称直径の 1.5 倍

(

1

)

耐力は,永久ひずみ0.2%で測定する。

表 2-2  機械的性質(昭和 66 年 1 月 1 日から適用)

曲げ性

区分

種類の

記号

降伏点又は 
耐力(

1

)  

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

引張試験片

伸び

%

曲げ角度

内側半径

SRR235

235

以上 380∼590

20

以上

再生丸鋼

SRR295

295

以上 440∼620

2

SDR235

235

以上 380∼590

18

以上

SDR295

295

以上 440∼620

再生異形棒鋼

SDR345

345

以上 490∼690

2

号に準じるもの

16

以上

180

°

公称直径の 1.5 倍

(

1

)

耐力は,永久ひずみ0.2%で測定する。

4.

形状,寸法,質量及び許容差 

4.1

再生丸綱  再生丸鋼 SRR24 及び SRR30(昭和 65 年 12 月 31 日まで適用)又は再生丸鋼 SRR235 及

び SRR295(昭和 66 年 1 月 1 日から適用)の寸法及びその許容差並びに質量許容差は,次による。

(1)

径,径の許容差及び偏径差(

2

)

は,

表 による。

表 3  径,径の許容差及び偏径差

単位 mm

許容差

偏径差(

2

)

 6

 9

13

±0.4

径の全許容差範囲の 70%以下

(

2

)

偏径差は同一断面における径の最大

値と最小値との差で表す。

(2)

長さは,特に指定がない限り

表 により,長さの許容差は,表 による。

表 4  標準長さ

単位  m

3.5 4.0 4.5

5.0

5.5

6.0

6.5

7.0

7.5

8.0


3

G 3117-1987

表 5  長さの許容差

長さ

許容差

7m

以下

+40mm

0

7m

を超えるもの

長さ 1m 及びその端数を増すごとに,上

記のプラス側許容差に更に 5mm を加え
る。ただし,最大値は 120mm とする。

(3)

注文者の指定によって再生丸鋼を一組として計量した場合の質量許容差は,

表 による。ただし,許

容差の算出方法は,計算質量と実測質量との差を計算質量で除して百分率で表す。

表 6  再生丸綱の一組の質量許容差

許容差

摘要

6mm

 9mm

±7%

13mm

±5%

同一寸法のものを一組とする。

4.2

再生異形棒綱  再生異形棒鋼 SDR24,SDR30 及び SDR35(昭和 65 年 12 月 31 日まで適用)又は再

生異形棒鋼 SDR235,SDR295 及び SDR345(昭和 66 年 1 月 1 日から適用)は表面の突起(表面の突起の

うち軸方向の突起をリブといい,その他を節という。

)をもつ棒鋼で,その形状,寸法,質量及び許容差は,

次による。

(1)

節は,再生異形棒鋼の全長にわたり,ほぼ一定間隔に分布し,その形状及び寸法が同様でなければな

らない。ただし,文字などを浮き彫りにする場合には,その部分の節を欠いてもよい。

(2)

節と軸線とのなす角度は,45 度以上とする。

(3)

節の間隔は,その公称直径の 70%以下とする。

(4)

節のすきま(

3

)

の合計は,公称周長の 25%以下とする。

(

3

)

リブと節とが離れている場合及びリブがない場合には,節の欠損部の幅を,また,節とリブと

が接続している場合には,リブの幅をそれぞれ節のすきまとする。

(5)

節の高さは,公称直径に対して

表 の値以上とする。

表 7  節の高さ

呼び名

節の高さの最小値

D6

,D8,D10,D13

公称直径の 4.0%

(6)

寸法,単位質量及び節の許容限度は,

表 による。


4

G 3117-1987

表 8  寸法,単位質量及び節の許容限度

節の許容限度

節の高さ

呼び名

単位質量

kg/m

公称直径

(d)

mm

公称断面積

(S)

cm2

公称周長

(L)

cm

節の平

均間隔の

最大値

mm

最小値

mm

最大値

mm

節のす

きまの和
の最大値

mm

 D6

0.249

 6.35

0.316 7

2.0

4.4

0.3

0.6

 5.0

 D8

0.389

 7.94

0.495 1

2.5

5.6

0.3

0.6

 6.3

D10

0.560

9.53

0.713

3

3.0 6.7 0.4 0.8

7.5

D13

0.995

12.7

1.267  4.0 8.9 0.5 1.0 10.0

備考  表 の数字の算出方法は,次による。

公称断面積  (S)  =

100

7854

.

0

2

d

×

:有効数字 4 けたの数値に丸める。

公称周長  (L)  =0.314 2×d:小数点以下 1 けたに丸める。 
単位質量=0.785×S:有効数字 3 けたの数値に丸める。 
節の間隔:4.2(3)による算出値を小数点以下 1 けたに丸める。

節のすきま:4.2(4)による算出値を小数点以下 1 けたに丸める。 
節の高さ:4.2(5)による算出値を小数点以下 1 けたに丸める。

(7)

長さは,特に指定がない限り

表 により,長さの許容差は表 による。

(8)

質量の許容差は,次による。

(a)

再生異形棒鋼 1 本を抜き取り計量した場合の許容差は,

表 による。

表 9  本の質量許容差 

呼び名

許容差

摘要

D6

,D8

−8%

D10

,D13

±7%

供試材の採り方及び許容差の
算出方法は 7.2(2)による。

(b)

注文者の指定によって再生異形棒鋼を一組として計量した場合の質量の許容差は,

表 10 による。

表 10  再生異形棒綱の一組の質量許容差

呼び名

許容差

摘要

D6

,D8

±7%

D10

,D13

±5%

供試材の採り方及び許容差の
算出方法は 7.2(2)による。

5.

外観  棒鋼の外観は,使用上有害な欠陥があってはならない。

6.

材料及び製造方法  棒鋼の材料及び製造方法は,次による。

(1)

再生丸鋼 SRR24 及び再生異形棒鋼 SDR24(昭和 65 年 12 月 31 日まで適用)又は再生丸鋼 SRR235 及

び再生異形棒鋼 SDR235(昭和 66 年 1 月 1 日から適用)は,鋼材製造途上に発生する再生用鋼材,市

中発生の形鋼・鋼矢板又は船の外板を材料とし,これを再圧延して製造する。

(2)

再生丸鋼 SRR30 並びに再生異形棒鋼 SDR30 及び SDR35(昭和 65 年 12 月 31 日まで適用)又は再生

丸鋼 SRR295 並びに再生異形棒鋼 SDR295 及び SDR345(昭和 66 年 1 月 1 日から適用)は,鋼材製造

途上に発生する再生用鋼材を材料とし,これを再圧延して製造する。

備考  (1)及び(2)の材料は,発生製鋼工場のカタログ又は形状その他適当な方法によって選別を行い,

ロット分けをする。このロットから材料を抜き取り,火花試験,硬さ試験,試験圧延のいずれ

かを行い,材料の品種を確認する。

上記によって選別区分されたロットを,同一種類の材料とする。


5

G 3117-1987

7.

試験

7.1

機械試験

7.1.1

機械一般  機械試験の一般事項は,JIS G 0303(鋼材の検査通則)の 4.による。この場合,供試材

の採り方及び試験片の数は,次による。

(a)

供試材  同一種類の材料を用いて同一寸法に圧延された棒鋼 10t 又はその端数ごとに 1 個採取する。

(b)

試験片の数は,供試材 1 個から引張試験片,曲げ試験片各々1 個とする。

7.1.2

引張試験片及び曲げ試験片  引張試験片及び曲げ試験片は,次による。ただし,試験片はいずれも

製品のままとし,機械仕上げを行ってはならない。

(1)  JIS Z 2201

(金属材料引張試験片)の 2 号とし(再生異形棒鋼の場合はこれに準じる。

,再生異形棒

鋼の標点距離及び平行部の長さの決定は,公称直径(辺,対辺距離)による。

(2)  JIS Z 2204

(金属材料曲げ試験片)の 2 号試験片。

7.1.3

引張試験及び曲げ試験の方法  引張試験及び曲げ試験の方法は,次による。ただし,再生異形棒鋼

の降伏点又は耐力及び引張強さを求める場合の断面積は,

表 に示す公称断面積を用いる。

JIS Z 2241

(金属材料引張試験方法)

JIS Z 2248

(金属材料曲げ試験方法)

7.2

形状,寸法及び質量の測定  再生異形棒鋼の形状,寸法及び質量の測定における供試材の採り方及

び測定方法は,次による。ただし,再生丸鋼は,JIS G 3191(熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸

法及び重量並びにその許容差)による。

(1)

再生異形棒鋼の節の形状及び寸法の測定方法と供試材の採り方は,次による。

(a)

供試材は,同一形状・寸法のもの 3t 又はその端数ごとに長さ 0.5m 以上のもの 1 個を採取する。

(b)

節と再生異形棒鋼の軸との角度は,再生異形棒鋼の表面の展開図(

4

)

で測定する。

(c)

節の平均間隔は,連続する 10 個の節間隔を節の中央線上で測定した値又はこれに相当する長さを軸

線方向の他の線上で測定した値のいずれかの値の

10

1

を求める。

(d)  1

個の節の高さは,その節の 4 等分点で測定した三つの高さの値を平均して求める。

(e)

節のすきまは,相対する節の終端線の隔たりをキャリバなどを用いて,終端線に直角に実物を測定

するか,再生異形棒鋼の表面の展開図(

4

)

で測定して求める。ただし,その隔たりが一様でない場合

は,連続する 10 個の節について測定して平均値を求める。

(

4

)

展開図は,例えば再生異形棒鋼を油粘土上に転がして得られる。

(2)

再生異形棒鋼の質量の測定における供試材の採り方と質量許容差の算出方法は,次による。

(a)  1

本の質量を測定する場合の供試材の採り方は,(1)(a)による。

また,この場合の質量許容差の算出方法は,

表 に規定する単位質量に長さを乗じて求めた計算

質量と計量による実測質量の差を計算質量で除して百分率で表す。

(b)

一組の質量を測定する場合の供試材は,同一形状・寸法のものを一組として採取する。

また,この場合の質量許容差の算出方法は,

表 に規定する単位質量に長さ及び本数を乗じて求

めた計算質量と,計量による実測質量の差を計算質量で除して百分率で表す。

検査  検査は,次による。 

(1)

機械的性質,形状,寸法,質量及び外観は,3.4.及び 5.に適合しなければならない。

(2)

引張試験及び曲げ試験で合格にならなかった棒鋼は,JIS G 0303 の 4.4 によって再試験を行い合否を

決定することができる。


6

G 3117-1987

(3)

抜取りによる再生異形棒鋼 1 本の質量が 4.2(8)に合格しなかった場合には,改めて供試材 2 本を採取

して測定し,2 本とも合格したときは,そのロットを合格とする。

9.

表示

9.1

1

本ごとの表示

(1)

再生丸鋼は,種類を区別する表示を,

表 11-1 又は表 11-2 の色別塗色によって行わなければならない。

(2)

再生異形棒鋼は,種類を区別する表示を,

表 11-1 又は表 11-2 の圧延マークによる表示によって行わ

なければならない。

また,呼び名 D10 及び D13 の再生異形棒鋼については,製造業者名又はその略号の表示を圧延マー

クによって行わなければならない。

表 11-1  種類を区別する表示方法(昭和 65 年 12 月 31 日まで適用)

種類を区別する表示

区分

種類の記号

圧延マークによる表示 色別塗色による表示

SRR24

赤(片断面)

再生丸鋼

SRR30

適用しない

白(片断面)

SDR24

節欠き 1 個  (−)

SDR30

節欠き 2 個  (−−)

再生異形棒鋼

SDR35

節欠き 3 個  (−−−)

適用しない

表 11-2  種類を区別する表示方法(昭和 66 年 1 月 1 日から適用)

種類を区別する表示

区分

種類の記号

圧延マークによる表示 色別塗色による表示

SRR235

赤(片断面)

再生丸鋼

SRR295

適用しない

白(片断面)

SDR235

節欠き 1 個  (−)

SDR295

節欠き 2 個  (−−)

再生異形棒鋼

SDR345

節欠き 3 個  (−−−)

適用しない

9.2

1

結束ごとの表示  棒鋼は,次の事項を表示しなければならない。

(1)

種類の記号

(2)

径又は呼び名

(3)

製造業者名又はその略号

10.

報告  JIS G 0303 の 8.による。


7

G 3117-1987

鉄鋼部会  一般鋼材専門委員会  構成表(昭和 59 年 7 月 1 日改正のとき)

氏名

所属

(委員会長)

内  山      郁

科学技術庁金属材料技術研究所

阿  部  英  彦

日本国有鉄道鉄道技術研究所

卯  木      稔

工業技術院標準部

鍵  本      潔

通商産業省基礎産業局

高  木  宏  明

通商産業省資源エネルギー庁

梅  原      望

日本鋼管株式会社

小  倉  卓  雄

新日本製鐵株式会社

徳  梅  和  雄

株式会社神戸製鋼所

水  野  幸四郎

社団法人日本鉄鋼協会

塙      凡  夫

川崎製鐵株式会社

前  川      浩

住友金属工業株式会社

森  田  益  示

東伸製鋼株式会社

猪  野  淳之助

社団法人日本電機工業会

大  島  義  邦

株式会社日立製作所

奥  村  敏  恵

社団法人水門鉄管協会

加  藤  宣  弘

財団法人日本海事協会

川  崎  国  男

社団法人日本自動車工業会

佐々木  尚  道

千代田化工建設株式会社

長谷川  鏅  一

株式会社横河橋梁製作所

服  部  三千彦

日本鋼構造協会

(関係者)

宇佐美      滋

鹿島建設株式会社

水  澤  信  男

富士鋼業株式会社

松  林  富  雄

全国伸鉄工業組合

(事務局)

村  里  利  明

工業技術院標準部材料規格課

阿由葉  信  一

工業技術院標準部材料規格課

(事務局)

渡  辺  武  夫

工業技術院標準部材料規格課(昭和 62 年 3 月 1 日改正のとき)

戸  田  哲  也

工業技術院標準部材料規格課(昭和 62 年 3 月 1 日改正のとき)