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G 3115

:2016

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号並びに適用厚さ  

2

4

  製造方法及び熱処理  

2

4.1

  製造方法  

2

4.2

  鋼板の熱処理  

2

4.3

  熱処理の指示  

2

4.4

  試験片の熱処理  

2

4.5

  熱処理の記号  

2

5

  化学成分  

3

6

  炭素当量及び溶接割れ感受性組成  

4

6.1

  SPV315SPV355 及び SPV410 の炭素当量及び溶接割れ感受性組成  

4

6.2

  SPV450 及び SPV490 の炭素当量及び溶接割れ感受性組成  

4

7

  機械的性質  

5

7.1

  降伏点又は耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性  

5

7.2

  シャルピー吸収エネルギー  

5

8

  形状,寸法,質量及びその許容差  

7

9

  外観 

7

10

  試験  

8

10.1

  分析試験  

8

10.2

  機械試験  

8

11

  検査  

9

12

  再検査  

9

13

  表示  

9

14

  報告  

9

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

11


G 3115

:2016

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3115:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 29 年 2 月 21 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3115:2010 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3115

:2016

圧力容器用鋼板

Steel plates for pressure vessels for intermediate temperature service

序文 

この規格は,2011 年に第 3 版として発行された ISO 9328-1ISO 9328-3 及び ISO 9328-5 並びに 2011 年

に第 2 版として発行された ISO 9328-6 を基に,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

適用範囲 

この規格は,圧力容器,高圧設備など(高温及び低温で使用するものを除く。

)に用いる,溶接性のよい

熱間圧延鋼板(以下,鋼板という。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 9328-1:2011

,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 1:

General requirements

ISO 9328-3:2011

,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 3:

Weldable fine grain steels, normalized

ISO 9328-5:2011

,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 5:

Weldable fine grain steels, thermomechanically rolled

ISO 9328-6:2011

,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 6:

Weldable fine grain steels, quenched and tempered

(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法


2

G 3115

:2016

種類及び記号並びに適用厚さ 

鋼板の種類は,6 種類とし,その記号及び適用厚さは,

表 による。

表 1−種類の記号及び適用厚さ 

単位  mm

種類の記号

適用厚さ

SPV235 6

以上  200 以下

SPV315

6

以上  150 以下

SPV355

SPV410

SPV450

SPV490

製造方法及び熱処理 

4.1 

製造方法 

鋼板は,キルド鋼から製造する。

4.2 

鋼板の熱処理 

鋼板の熱処理は,

表 による。

表 2−熱処理 

種類の記号

熱処理

a)

SPV235

圧延のまま。ただし,必要に応じて焼ならしを行ってもよい。

SPV315

SPV355

圧延のまま。ただし,必要に応じて焼ならしを行ってもよい。また,受渡当事者間の協定によって,

熱加工制御又は焼入焼戻しを行ってもよい。

SPV410

熱加工制御。ただし,熱加工制御によって製造できる最大板厚は 100 mm とする。また,受渡当事

者間の協定によって,熱加工制御に代えて焼ならし又は焼入焼戻しを行ってもよい。

SPV450

SPV490

焼入焼戻し。ただし,受渡当事者間の協定によって,焼ならしを行ってもよい。

a)

受渡当事者間の協定によって,注文者が焼ならし又は焼入焼戻しの熱処理を行う場合には,製造業者は,

試験片にだけ熱処理を行い,鋼板は,圧延のままで出荷してもよい。

4.3 

熱処理の指示 

熱処理の指示は,次による。

a)

注文者は,注文書に製造業者が行う鋼板の熱処理の種類,及び必要な場合には,試験片の熱処理条件

及び回数を明示する。

b)

表 の注

a)

によって,注文者が鋼板の熱処理を行う場合には,その旨を注文書で指示し,かつ,その

熱処理条件を明示する。

4.4 

試験片の熱処理 

試験片の熱処理は,鋼板から採取した供試材の状態で行い,試験片は,熱処理後の供試材から採取する。

4.5 

熱処理の記号 

注文書に記入する鋼板及び試験片の熱処理を示す記号は,次によって,

表 の種類の記号の末尾に付記

する。


3

G 3115

:2016

a)

鋼板に熱加工制御を行う場合 TMC

b)

受渡当事者間の協定によって,鋼板に焼ならしを行う場合 N

c)

鋼板に焼入焼戻しを行う場合 Q

d)

試験片の熱処理として焼ならしを行う場合 TN

e)

試験片の熱処理として溶接後熱処理に相当する熱処理を行う場合 SR

f)

試験片の熱処理として焼入焼戻しを行う場合 TQ

例 SPV410TMC  :鋼板に熱加工制御を行う場合。

 SPV450Q

:鋼板に焼入焼戻しを行う場合。

 SPV450NSR

:鋼板に焼ならしを行い,更に試験片の熱処理として溶接後熱処理に相当する熱

処理を 1 回行う場合。

 SPV450TN

:鋼板を圧延のままとし,試験片の熱処理として焼ならしを行う場合。

 SPV490TNSR

:鋼板を圧延のままとし,試験片の熱処理として焼ならし及び溶接後熱処理に相

当する熱処理を 1 回行う場合。

 SPV490TN3SR

:鋼板を圧延のままとし,試験片の熱処理として焼ならし及び 3 回の溶接後熱処

理に相当する熱処理を行う場合。

 SPV490TQ2SR

:鋼板を圧延のままとし,試験片の熱処理として焼入焼戻し及び 2 回の溶接後熱

処理に相当する熱処理を行う場合。

化学成分 

鋼板は,10.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。

表 3−化学成分

a)

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

SPV235

厚さ 100 mm 以下 0.18 以下

0.35

以下 1.40 以下 0.020 以下 0.020 以下

厚さ 100 mm を超えるもの 0.20 以下

 SPV315

0.18

以下

0.55

以下

1.60

以下

0.020

以下

0.020

以下

 SPV355

0.20

以下 0.55 以下

1.60

以下

0.020

以下

0.020

以下

 SPV410

0.18

以下 0.75 以下

1.60

以下

0.020

以下

0.020

以下

 SPV450

b)

 0.18

以下

0.75

以下

1.60

以下

0.020

以下

0.020

以下

 SPV490

b)

 0.18

以下

0.75

以下

1.60

以下

0.020

以下

0.020

以下

a)

この表に規定のない合金元素を添加してもよい。

b)

焼ならしを行う SPV450 及び SPV490 の鋼板の場合,この表に規定のない合金元素については,受渡当事者間

の協定による。


4

G 3115

:2016

炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

6.1 SPV315

SPV355 及び SPV410 の炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

熱加工制御又は焼入焼戻しを行う SPV315,

SPV355

及び SPV410 の炭素当量及び溶接割れ感受性組成は,

次による。

a) 

熱加工制御を行う鋼板  熱加工制御を行う鋼板の炭素当量は,表 による。炭素当量の計算は,10.1

の溶鋼分析値を用い,式(1)による。

なお,受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用してもよい。

この場合の溶接割れ感受性組成は,

表 による。溶接割れ感受性組成の計算は,10.1 の溶鋼分析値を

用い,式(2)による。

14

V

4

Mo

5

Cr

40

Ni

24

Si

6

Mn

C

eq

+

+

+

+

+

+

=

C

  (1)

ここに,

C

eq

炭素当量(

%

B

5

10

V

15

Mo

20

Cr

60

Ni

20

Cu

20

Mn

30

Si

C

CM

+

+

+

+

+

+

+

+

=

P

  (2)

ここに,

P

CM

溶接割れ感受性組成(

%

表 4−熱加工制御を行う SPV315SPV355 及び SPV410 の炭素当量 

単位  %

種類の記号

厚さ

50 mm

以下

50 mm

を超え

100 mm

以下

100 mm

を超え

150 mm

以下

SPV315 0.39

以下 0.41 以下 0.43 以下

SPV355 0.40

以下 0.42 以下 0.44 以下

SPV410 0.43

以下 0.45 以下

表 5−熱加工制御を行う SPV315SPV355 及び SPV410 の溶接割れ感受性組成 

単位  %

種類の記号

厚さ

50 mm

以下

50 mm

を超え

75 mm

以下

75 mm

を超え

100 mm

以下

100 mm

を超え

150 mm

以下

SPV315 0.24

以下 0.26 以下 0.26 以下 0.28 以下

SPV355 0.26

以下 0.27 以下 0.27 以下 0.29 以下

SPV410 0.27

以下 0.28 以下 0.29 以下

b) 

焼入焼戻しを行う鋼板  焼入焼戻しを行う

SPV315

SPV355

及び

SPV410

の炭素当量又は溶接割れ感

受性組成は,受渡当事者間の協定による。

6.2 SPV450

及び SPV490 の炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

SPV450

及び

SPV490

の炭素当量及び溶接割れ感受性組成は,次による。

a) 

焼入焼戻しを行う鋼板  焼入焼戻しを行う

SPV450

及び

SPV490

の炭素当量は,

表 による。炭素当

量の計算は,10.1 の溶鋼分析値を用い,式

(1)

による。

なお,受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用してもよい。


5

G 3115

:2016

この場合の溶接割れ感受性組成は,

表 による。溶接割れ感受性組成の計算は,10.1 の溶鋼分析値を

用い,式

(2)

による。

表 6−焼入焼戻しを行う SPV450 及び SPV490 の炭素当量 

単位  %

種類の記号

厚さ

50 mm

以下

50 mm

を超え

75 mm

以下

75 mm

を超え

100 mm

以下

100 mm

を超え

125 mm

以下

125 mm

を超え

150 mm

以下

SPV450 0.44

以下 0.46 以下 0.49 以下 0.52 以下 0.54 以下

SPV490 0.45

以下 0.47 以下 0.50 以下 0.53 以下 0.55 以下

表 7−焼入焼戻しを行う SPV450 及び SPV490 の溶接割れ感受性組成 

単位  %

種類の記号

厚さ

50 mm

以下 50

mm

を超え  150 mm 以下

SPV450 0.28

以下 0.30 以下

SPV490 0.28

以下 0.30 以下

b) 

焼ならしを行う鋼板  焼ならしを行う

SPV450

及び

SPV490

の炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,

受渡当事者間の協定による。

機械的性質 

7.1 

降伏点又は耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性 

鋼板は,10.2 の試験を行い,その降伏点又は耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性は,

表 による。

なお,曲げ性の場合は,曲げ試験片の外側にき裂を生じてはならない。

注記

曲げ性の試験の実施については,10.2.1 を参照。

7.2 

シャルピー吸収エネルギー 

厚さ

12 mm

を超える鋼板は,10.2 の試験を行い,そのシャルピー吸収エネルギーは,

表 による。ただ

し,厚さ

12 mm

以下の鋼板で注文時に指定された場合には,サブサイズ試験片による衝撃試験を行う。こ

の場合の吸収エネルギー最低値は,

表 10 による。

なお,熱加工制御を行う

SPV315

SPV355

及び

SPV410

の鋼板においては,受渡当事者間の協定によっ

表 11 を適用してもよい。


6

G 3115

:2016

表 8−降伏点又は耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性 

種類の 
記号

降伏点又は耐力

N/mm

2

引張

強さ

N/mm

2

伸び

曲げ性

厚さ

mm

厚さ

mm

試験片

%

曲げ 
角度

内径半径

試験片

  6

以上

50

以下

50

を超え

100

以下

100

を超え

200

以下

SPV235 235

以上 215 以上

195

以上

400

510

16

以下 1A 号 17 以上

180

°

厚さ 50 mm 以下:

厚さの 1.0 倍

厚さ 50 mm を超
えるもの:

厚さの 1.5 倍

1

16

を超えるもの 1A 号 21 以上

40

を超えるもの

4

24

以上

SPV315 315

以上 295 以上

275

以上

a)

490

610

16

以下 1A 号 16 以上

180

°

厚さの 1.5 倍

1

16

を超えるもの 1A 号 20 以上

40

を超えるもの

4

23

以上

SPV355 355

以上 335 以上

315

以上

a)

520

640

16

以下 1A 号 14 以上

180

°

厚さの 1.5 倍

1

16

を超えるもの 1A 号 18 以上

40

を超えるもの

4

21

以上

SPV410 410

以上 390 以上

370

以上

a)

550

670

16

以下 1A 号 12 以上

180

°

厚さの 1.5 倍

1

16

を超えるもの 1A 号 16 以上

40

を超えるもの

4

18

以上

SPV450 450

以上 430 以上

410

以上

a)

570

700

16

以下

5

19

以上

180

°

厚さの 1.5 倍

1

16

を超えるもの

5

26

以上

20

を超えるもの

4

20

以上

SPV490 490

以上 470 以上

450

以上

a)

610

740

16

以下

5

18

以上

180

°

厚さの 1.5 倍

1

16

を超えるもの

5

25

以上

20

を超えるもの

4

19

以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

厚さ 150 mm 以下に適用する。

表 9−シャルピー吸収エネルギー 

単位  J

種類の記号

試験温度

a)

シャルピー吸収エネルギー

試験片

b)

3

個の試験片の平均値

個々の試験片の値

SPV235   0

47

以上 27 以上

V

ノッチ

圧延方向

SPV315   0

47

以上 27 以上

SPV355   0

47

以上 27 以上

SPV410

−10 47 以上 27 以上

SPV450

−10 47 以上 27 以上

SPV490

−10 47 以上 27 以上

a)

受渡当事者間の協定によって,これらの試験温度より低い温度で試験を行う場合は,

その試験温度に置き換えてもよい。

b)

受渡当事者間の協定によって,圧延方向に対して直角方向での試験を行う場合には,
注文者の承認によって,圧延方向試験を省略してもよい。


7

G 3115

:2016

表 10−サブサイズ試験片によるシャルピー吸収エネルギーの最低値 

単位  J

鋼板の厚さと試験片の幅との差

10 mm

×10 mm

試験片によるシャルピー

吸収エネルギー

シャルピー吸収エネルギー

試験片の高さ×幅(サブサイズ)mm

10

×7.5 10×5

3 mm

以下の場合

3

個の試験片の平均値 47

35

24

個々の試験片の値 27

22 14

3 mm

を超える場合

3

個の試験片の平均値 47

39

31

個々の試験片の値 27

23 19

表 11−熱加工制御を行う鋼板のシャルピー吸収エネルギー 

単位  J

種類の記号

試験温度

a)

シャルピー吸収エネルギー

試験片

b)

3

個の試験片の平均値

個々の試験片の値

SPV315

SPV355

SPV410

−20 47 以上 27 以上

V

ノッチ

圧延方向

a)

受渡当事者間の協定によって,この試験温度より低い温度で試験を行う場合は,その試験温度に
置き換えてもよい。

b)

受渡当事者間の協定によって,圧延方向に対して直角方向での試験を行う場合には,注文者の承

認によって,圧延方向試験を省略してもよい。

形状,寸法,質量及びその許容差 

鋼板の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3193 による。ただし,鋼板の長さ及びカットエッジ

の幅の許容差は,特に指定がない限り JIS G 3193 の許容差

A

とし,厚さの許容差は,

表 12 による。

表 12−厚さの許容差 

単位  mm

厚さ

a)

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

未満

4 000

以上

5 000

未満

 6.00

以上 6.30

未満

+0.75

+0.95

+0.95

+1.25

+1.25

 6.30

以上 10.0 未満

+0.85

+1.05

+1.05

+1.35

+1.35

+1.55

 10.0

以上 16.0 未満

+0.85

+1.05

+1.05

+1.35

+1.35

+1.75

 16.0

以上 25.0 未満

+1.05

+1.25

+1.25

+1.65

+1.65

+1.95

 25.0

以上 40.0 未満

+1.15

+1.35

+1.35

+1.75

+1.75

+2.15

 40.0

以上 63.0 未満

+1.35

+1.65

+1.65

+1.95

+1.95

+2.35

 63.0

以上 100

未満

+1.55

+1.95

+1.95

+2.35

+2.35

+2.75

 100

以上 160

未満

+2.35

+2.75

+2.75

+3.15

+3.15

+3.55

 160

以上

+2.95

+3.35

+3.35

+3.55

+3.55

+3.95

マイナス側の許容差は,0.25 mm とする。受渡当事者間の協定によってマイナス側の許容差を 0 mm とした場合の

プラス側の許容差は,この表の数値に 0.25 mm を加えた値とする。 

a)

幅 5 000 mm 以上の場合の許容差は,受渡当事者間の協定による。

外観 

鋼板の外観は,JIS G 3193 の箇条 7(外観)による。ただし,溶接補修は,事前に注文者の承認を得な


8

G 3115

:2016

ければならない。

10 

試験 

10.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

b)

溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。

10.2 

機械試験 

10.2.1 

試験一般 

機械試験の一般事項は JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の

A

類とし,試験片の数,採取方向及

び採取位置は,次による。

なお,曲げ試験は,省略してもよい

1)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなけれ

ばならない。

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

a) 

引張試験片及び曲げ試験片の数並びに採取方向  圧延のままの鋼板は,同一スラブ又は同一鋼塊から

そのまま圧延した鋼板を一括して試験単位とし,最終圧延方向に直角に,それぞれ

1

個採取する。熱

処理を行った鋼板は,同一スラブ又は同一鋼塊からそのまま圧延した同一熱処理条件ごとの鋼板を一

括して試験単位とし,最終圧延方向に直角に,それぞれ

1

個採取する。

b) 

衝撃試験片の数及び採取方向  圧延のままの鋼板は,同一スラブ又は同一鋼塊からそのまま圧延した

鋼板を一括して試験単位とし,供試材

1

個を採取し,これから試験片

3

個を,特に指定がない限り圧

延方向に採取する。熱処理を行った鋼板は,同一スラブ又は同一鋼塊からそのまま圧延した同一熱処

理条件ごとの鋼板を一括して試験単位とし,供試材

1

個を採取し,これから試験片

3

個を,特に指定

がない限り圧延方向に採取する。

c) 

引張試験片及び曲げ試験片の採取位置  試験片の中心は,鋼板の幅の縁から板幅の

1/4

又はそれに近

い位置とし,かつ,

4

号引張試験片を用いる場合には,更に,表面から厚さの

1/4

の位置とする。た

だし,厚さの

1/4

の位置から採れない場合には,これに近い位置とする。

d) 

衝撃試験片の採取位置  試験片の中心は,鋼板の表面から厚さの

1/4

の位置で,かつ,鋼板の幅の縁

から板幅の

1/4

又はそれに近い位置とする。ただし,厚さの

1/4

の位置から採れない場合には,これ

に近い位置とする。

10.2.2 

試験片 

引張試験片,曲げ試験片及び衝撃試験片は,次による。

a)

引張試験片は,JIS Z 2241 

1A

号,

4

号又は

5

号試験片による。

b)

曲げ試験片は,JIS Z 2248 

1

号試験片による。

c)

衝撃試験片は,JIS Z 2242 

V

ノッチ試験片又はそのサブサイズ試験片による。ただし,試験片切欠

き部の切欠きの長さ方向は,圧延面に垂直とする。

10.2.3 

試験方法 

引張試験,曲げ試験及び衝撃試験の方法は,次による。

a)

引張試験方法は,JIS Z 2241 による。


9

G 3115

:2016

b)

曲げ試験方法は,JIS Z 2248 による。

c)

衝撃試験方法は,JIS Z 2242 による。

注記

この規格に規定する以外の試験として,受渡当事者間の協定によって JIS G 0801(圧力容器用

鋼板の超音波探傷検査方法)などの非破壊試験が行われることがある。この場合,事前に試験

方法,合否判定基準などについて,受渡当事者間で協定される。

11 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,箇条 に適合しなければならない。

d)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

e)

形状,寸法,質量及びその許容差は,箇条 に適合しなければならない。

f)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

12 

再検査 

再検査は,次による。

a)

引張試験及び曲げ試験で合格にならなかった鋼板は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行

って合否を決定してもよい。

b)

衝撃試験で合格にならなかった鋼板は,

3

個の平均値が規定値の

85 %

以上で,個々の試験値が規定値

2

個以上合格の場合に,同一供試材の最初に試験片を採った近くから,更に

3

個の試験片を採取し

て再試験を行い,合否を決定してもよい。この場合,

6

個の平均値及び再試験の

3

個の個々の試験値

が,

表 9,表 10 又は表 11 に適合する場合は合格とする。

c)

試験で合格とならなかった鋼板は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて試験を行い,合否を決定

してもよい。

13 

表示 

検査に合格した鋼板は,鋼板ごとに次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡当事者間の協定に

よって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号及び熱処理の記号(4.5 参照)

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法。寸法の表示は,JIS G 3193 の箇条 3(寸法の表し方)による。

d)

製造業者名又はその略号

14 

報告 

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)によ

る。ただし,注文時に特に指定がなければ,検査文書の種類は,JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)

の記号

3.1

(検査証明書

3.1

)とする。

なお,

表 の注

a)

によった場合は,成績表に添加した合金元素の含有率を付記する。また,炭素当量又

は溶接割れ感受性組成が適用された場合は,それらの計算式に含まれる合金元素の含有率を報告しなけれ


10

G 3115

:2016

ばならない。


11

G 3115

:2016

附属書 JA

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3115:2016

  圧力容器用鋼板

ISO 9328-1:2011

, Steel flat products for pressure purposes − Technical delivery

conditions

−Part 1: General requirements

ISO 9328-3:2011

, Steel flat products for pressure purposes − Technical delivery

conditions

−Part 3: Weldable fine grain steels, normalized

ISO 9328-5:2011

, Steel flat products for pressure purposes − Technical delivery

conditions

−Part 5: Weldable fine grain steels, thermomechanically rolled

ISO 9328-6:2011

, Steel flat products for pressure purposes − Technical delivery

conditions

−Part 6: Weldable fine grain steels, quenched and tempered

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1

適用範囲

常・中温用の溶接

性の優れた圧力容
器用鋼板

ISO 9328-1

1

圧力容器用鋼板及び鋼帯

変更

適用範囲について,JIS では,

常・中温で使用する圧力容器用
鋼板に限定。ISO 規格は,対象

の温度を規定していない。

設 計 基 準 を 含 め た 規 格 体 系 の 相

違。この体系の変更は,影響が大
きいため,当面は現状ままとする。

2

引用規格

3

種類及び

記号並びに
適用厚さ

6

種類を規定

ISO 9328-3

ISO 9328-5

ISO 9328-6

4.2 Part

3

で 10 種類,Part 5

で 9 種類,Part 6 で 8 種類
を規定

変更

JIS

の種類は,Part 3 に 1 種類,

Part 5

に 4 種類,Part 6 に 5 種

類が記載されている。

圧力容器の設計基準は,ASME 

格と欧州設計基準の 2 種類が主
流。鋼板の ISO 規格は,双方に対

応 で き る 共 存 規 格 に し た も の 。

ISO

規格の各 Part に,それぞれ対

応する JIS の種類を記載。

4.1

製 造 方

ISO 9328-1

6.1

一致

11

G 31

15

20
16


12

G 3115

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

4.2

鋼 板 の

熱処理

焼ならし,焼入焼

戻し又は熱加工制

ISO 9328-3

ISO 9328-5

ISO 9328-6

6.2 Part

3

が焼ならし,Part 5

が熱加工制御,Part 6 が焼
入焼戻しを規定

変更

JIS

で規定する熱処理は,Part 3

に焼ならし,Part 5 に熱加工制
御,Part 6 に焼入焼戻しが記載

されている。

規 格 体 系 の 相 違 。 日 本 は , 米 国

ASME

規格の体系と同じように,

用 途 別 の 規 格 体 系 と し て い る 。

ISO

規格では,製造法別の体系と

している。この体系の変更は影響
が大きいため,当面は現状ままと

する。

5

化学成分

溶鋼分析値を規定

ISO 9328-3

ISO 9328-5

ISO 9328-6

6.3

溶鋼分析値を規定

変更

ISO

規格は,JIS を包含する規

定内容になっている。

本質的な相違はない。現行規定を

踏襲する。

6

炭素当量

及び溶接割

れ感受性組

熱加工制御又は焼

入焼戻しを行った

鋼板の炭素当量及
び溶接割れ感受性

組成

ISO 9328-5

ISO 9328-6

6.3.3

ISO

規格では,鋼板の炭

素当量を規定。

追加

JIS

では,溶接割れの指標とし

て有用な溶接割れ感受性組成

についても規定。

溶接割れ感受性組成の採用を ISO

に提案する。

7

機械的性

常温引張特性,曲

げ性及び衝撃特性
について規定

ISO 9328-3

ISO 9328-5

ISO 9328-6

6.4

常温引張特性,衝撃特性

を規定

追加

JIS

は,

曲げ性も規定している。 JIS は,従来から規定している曲

げ性要求も保持している。要求性
能として規定し,試験は省略でき

るとした現行規定を踏襲する。

8

形状,寸

法,質量及
びその許容

JIS G 3193

による。

ただし,板厚マイ
ナ ス 側 の 許 容 差

は,0.25 mm。

ISO 9328-1

6.7

受渡当事者間で協定。協

定の際,

ISO 7452

を参照。

変更

JIS G 3193

と ISO 7452 とは,

整合。ただし,板厚マイナス側
の許容差は,ISO 規格は,0.30

mm

で相違。

板厚マイナス側の許容差は,国内

実績,法規・技術基準との関連が
あり現行規定を踏襲する。

9

外観

JIS G 3193

による。

  ISO 9328-1

6.5

ISO 7788

による。

変更

ISO

規格は,選択肢として表面

きず除去部の局部的な板厚不
足を認めているが,JIS は認め

ていない。

現行の板厚不足を認めない規定を

踏襲する。

10

試験

分析試験及び機械

試験を規定

ISO 9328-1

9

分析試験及び機械試験を

規定

変更

ISO

規格は,引張試験片に通

常,比例試験片を採用。

ISO

規格は JIS との共存規格とな

っており現行どおりとする。

11

検査

ISO 9328-1

7

追加

JIS

では,溶接割れ感受性組成

について追加。

溶接割れ感受性組成の採用を ISO
に提案する。

12

G 31

15

20
16


13

G 3115

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

12

再検査

ISO 9328-1

7.3

一致

13

表示

種類の記号,溶鋼

番号,寸法,製造
業者名など表示

ISO 9328-1

10

種類の記号,製造業者名

を表示。これ以外は受渡
当事者間の協定又は製造

業者の任意。

追加

JIS

は,熱処理記号,溶鋼番号

及び寸法も表示。

ISO

規格は JIS との共存規格とな

っており現行どおりとする。

14

報告

ISO 9328-1

7.1

追加

JIS

では,溶接割れ感受性組成

について追加。

溶接割れ感受性組成の採用を ISO

に提案する。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 9328-1:2011,ISO 9328-3:2011,ISO 9328-5:2011,ISO 9328-6:2011,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  一致  技術的差異がない。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

− MOD

国際規格を修正している。

13

G 31

15

20
16