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G 3114

:2016

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号並びに適用厚さ  

1

4

  化学成分  

2

5

  熱処理及び熱処理の記号  

2

5.1

  熱処理  

2

5.2

  熱処理の記号  

2

6

  炭素当量及び溶接割れ感受性組成  

3

6.1

  SMA570W 及び SMA570P の炭素当量及び溶接割れ感受性組成  

3

6.2

  熱加工制御を行った鋼板の炭素当量及び溶接割れ感受性組成  

4

7

  機械的性質  

4

7.1

  降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び  

4

7.2

  シャルピー吸収エネルギー  

5

8

  形状,寸法,質量及びその許容差  

5

9

  外観 

5

10

  試験  

6

10.1

  分析試験  

6

10.2

  機械試験  

6

11

  検査  

7

12

  再検査  

7

13

  表示  

8

14

  報告  

8

附属書 JA(規定)辺が 40 mm 未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼の機械的性質  

9

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

10


G 3114

:2016

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3114:2008 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 29 年 2 月 21 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3114:2008 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3114

:2016

溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材

Hot-rolled atmospheric corrosion resisting steels for welded structure

序文 

この規格は,2014 年に第 1 版として発行された ISO 630-5 を基に,技術的内容を変更して作成した日本

工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,橋梁,建築,その他の構造物に用いる,溶接性を考慮した耐候性

1)

熱間圧延鋼材(以下,

鋼材という。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 630-5:2014

,Structural steels−Part 5: Technical delivery conditions for structural steels with

improved atmospheric corrosion resistance

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

1)

耐候性とは,自然環境の大気中での腐食に耐える性質をいう。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0416

  鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

JIS G 3192

  熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3194

  熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

種類及び記号並びに適用厚さ 

鋼材の種類は 14 種類とし,その記号及び適用厚さは,

表 による。


2

G 3114

:2016

表 1−種類の記号及び適用厚さ 

単位  mm

種類の記号

鋼材

適用厚さ

a)

SMA400AW

鋼板,鋼帯,形鋼及び平鋼 200 以下

SMA400AP

SMA400BW

鋼板,鋼帯,形鋼及び平鋼 200 以下

SMA400BP

SMA400CW

鋼板,鋼帯及び形鋼 100 以下

SMA400CP

SMA490AW

鋼板,鋼帯,形鋼及び平鋼 200 以下

SMA490AP

SMA490BW

鋼板,鋼帯,形鋼及び平鋼 200 以下

SMA490BP

SMA490CW

鋼板,鋼帯及び形鋼 100 以下

SMA490CP

SMA570W

鋼板,鋼帯及び形鋼 100 以下

SMA570P

W

を付した鋼材は,通常,塗装しないか又はさび安定化処理を行って使用する。

P

を付した鋼材は,通常,塗装して使用する。

a)

形鋼の厚さは,JIS G 3192 

表 3(山形鋼,I 形鋼,溝形鋼,球平形鋼及び T

形鋼の形状及び寸法の許容差)の厚さ 又は t

2

,及び

表 4(H 形鋼の形状及び

寸法の許容差)の厚さ t

2

とする。

化学成分 

鋼材は,10.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。

熱処理及び熱処理の記号 

5.1 

熱処理 

鋼材には,必要に応じて,焼ならし,焼入焼戻し又は焼戻しを行ってもよい。また,全ての種類の鋼材

に対して,受渡当事者間の協定(以下,5.2 では協定という。

)によって,熱加工制御などの熱処理を行っ

てもよい。

5.2 

熱処理の記号 

鋼材に熱処理を行った場合,熱処理を示す記号は次による。

なお,次によって,熱処理の記号を付記する場合は,

表 の種類の記号の末尾に付記する。

a)

協定によって,鋼材に焼ならしを行う場合 N

b)

協定によって,鋼材に焼戻しを行う場合 T

c)

鋼材に焼入焼戻しを行う場合 Q

d)

協定によって,鋼材に熱加工制御を行う場合 TMC

e)

協定によって,鋼材にその他の熱処理を行う場合

協定による

例 SMA400BWN,SMA570WTMC


3

G 3114

:2016

表 2−化学成分

a)

単位  %

種類の記号 C

Si

Mn

P

S

Cu

Cr

Ni

M 4

A

SMA400BW 0.18

以下 0.15∼0.65 1.25 以下

0.035

以下

0.035

以下

0.30

∼0.50 0.45∼0.75 0.05∼0.30

M 4

C

M 4

A

SMA400BP 0.18

以下 0.55 以下 1.25 以下

0.035

以下

0.035

以下

0.20

∼0.35 0.30∼0.55

S A

0

M 4

A

SMA490BW 0.18

以下 0.15∼0.65 1.40 以下

0.035

以下

0.035

以下

0.30

∼0.50 0.45∼0.75 0.05∼0.30

M 4

C

M 4

A

SMA490BP 0.18

以下 0.55 以下 1.40 以下

0.035

以下

0.035

以下

0.20

∼0.35 0.30∼0.55

S A

0

SMA570W 0.18

以下 0.15∼0.65 1.40 以下

0.035

以下

0.035

以下

0.30

∼0.50 0.45∼0.75 0.05∼0.30

SMA570P 0.18

以下 0.55 以下 1.40 以下

0.035

以下

0.035

以下

0.20

∼0.35 0.30∼0.55

a)

必要に応じて,この表に規定のない合金元素を添加してもよい。ただし,耐候性に有効な元素の Mo,Nb,

Ti

及び V を添加した場合は,これらの元素の総計は,0.15 %を超えてはならない。

炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

6.1 SMA570W

及び SMA570P の炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

SMA570W

及び SMA570P の炭素当量及び溶接割れ感受性組成は,焼入焼戻しの鋼材に適用し,次によ

る。

a) 

炭素当量  炭素当量は,式(1)によって,10.1 の溶鋼分析値を用いて算出し,その値は,表 による。

C

eq

14

V

4

Mo

5

Cr

40

Ni

24

Si

6

Mn

C

+

+

+

+

+

+

   (1)

ここに,

C

eq

炭素当量(%)

表 3−炭素当量 

鋼材の厚さ

mm

炭素当量

%

 50

以下 0.44 以下

 50

を超え  100 以下 0.47 以下

b) 

溶接割れ感受性組成  受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用

してもよい。この場合の溶接割れ感受性組成は,式(2)によって,10.1 の溶鋼分析値を用いて算出し,

その値は,

表 による。

B

5

10

V

15

Mo

20

Cr

60

Ni

20

Cu

20

Mn

30

Si

C

CM

+

+

+

+

+

+

+

+

=

P

  (2)

ここに,

P

CM

溶接割れ感受性組成(%)


4

G 3114

:2016

表 4−溶接割れ感受性組成 

鋼材の厚さ

mm

溶接割れ感受性組成

%

 50

以下 0.28 以下

 50

を超え  100 以下 0.30 以下

6.2 

熱加工制御を行った鋼板の炭素当量及び溶接割れ感受性組成 

受渡当事者間の協定によって熱加工制御を行った鋼板の炭素当量,及び受渡当事者間の協定によって炭

素当量の代わりに適用する溶接割れ感受性組成は,次による。

a) 

炭素当量  炭素当量は,6.1 の式(1)によって,10.1 の溶鋼分析値を用いて算出し,その値は,表 

よる。

b) 

溶接割れ感受性組成  溶接割れ感受性組成は,6.1 の式(2)によって,10.1 の溶鋼分析値を用いて算出

し,その値は,

表 による。

表 5−炭素当量 

単位  %

鋼材の厚さ

(mm)

種類の記号

SMA490AW

,SMA490BW,

SMA490CW

SMA490AP

,SMA490BP,

SMA490CP

50

以下 0.41 以下 0.40 以下

 50

を超え 100 以下 0.43 以下 0.42 以下

厚さ 100 mm を超える鋼板の炭素当量は,受渡当事者間の協定による。

表 6−溶接割れ感受性組成 

単位  %

鋼材の厚さ

(mm)

種類の記号

SMA490AW

,SMA490BW,

SMA490CW

SMA490AP

,SMA490BP,

SMA490CP

50

以下 0.24 以下 0.24 以下

 50

を超え 100 以下 0.26 以下 0.26 以下

厚さ 100 mm を超える鋼板の溶接割れ感受性組成は,受渡当事者間の協定による。

機械的性質 

7.1 

降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

鋼材は,10.2 の試験を行い,その降伏点又は耐力,引張強さ及び伸びは,

表 による。ただし,辺が 40

mm

未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼の降伏点又は耐力,引張強さ及び伸びは,

附属書 JA による。


5

G 3114

:2016

表 7−降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

種類の記号

降伏点又は耐力

N/mm

2

引張強さ

伸び

鋼材の厚さ

a)

mm

鋼材及び試験片の適用

16

以下

16

を超

え 40 以

40

を超

え 75 以

75

を超

100

以下

100

を超

え 160 以

160

を超

え 200 以

N/mm

2

厚さ

mm

試験片

伸び

%

SMA400AW 245 235  215  215  205  195  400

          5 以下

  5

を超え 16 以下

16

を超え 50 以下

40

を超えるもの

5

1 A

1 A

4

22

以上

17

以上

21

以上

23

以上

SMA400AP

以上

以上

以上

以上

以上

以上 540

SMA400BW

SMA400BP

SMA400CW 245 235  215  215

SMA400CP

以上

以上

以上

以上

SMA490AW 365 355  335  325  305  295  490

          5 以下

  5

を超え 16 以下

16

を超え 50 以下

40

を超えるもの

5

1 A

1 A

4

19

以上

15

以上

19

以上

21

以上

SMA490AP

以上

以上

以上

以上

以上

以上 610

SMA490BW

SMA490BP

SMA490CW 365 355  335  325

SMA490CP

以上

以上

以上

以上

SMA570W 460

450

430

420

− 570∼

        16 以下

16

を超えるもの

20

を超えるもの

5

5

4

19

以上

26

以上

20

以上

SMA570P

以上

以上

以上

以上

720

引張強さの上限は,鋼板,鋼帯及び平鋼に適用する。注文者は,形鋼についても指定してよい。

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

形鋼の場合は,厚さは,試験片採取位置の厚さとする。

7.2 

シャルピー吸収エネルギー 

厚さ 12 mm を超える

表 に示す鋼材は,10.2 の試験を行い,そのシャルピー吸収エネルギーは表 によ

る。この場合,シャルピー吸収エネルギーは,3 個の試験片の平均値とし,JIS G 0404 の 9.6(組試験の結

果の評価)によって判定する。

形状,寸法,質量及びその許容差 

鋼材の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3192JIS G 3193 及び JIS G 3194 による。この場合,

鋼板及び鋼帯のカットエッジの場合の幅及び鋼板の長さの許容差は,特に指定がない限り JIS G 3193 の許

容差 A による。

外観 

鋼材の外観は,JIS G 3192 の箇条 9(外観)

JIS G 3193 の箇条 7(外観)及び JIS G 3194 の 10.(外観)

による。

なお,SMA570W 及び SMA570P の鋼板の溶接補修は,事前に注文者の承諾を得た場合に適用する。


6

G 3114

:2016

表 8−シャルピー吸収エネルギー 

種類の記号

試験温度

a)

シャルピー吸収

エネルギー

J

試験片及び

試験片採取方向

SMA400BW 0 27

以上

V

ノッチ

SMA400BP

圧延方向

b)

SMA400CW 0 47

以上

SMA400CP

SMA490BW 0 27

以上

SMA490BP

SMA490CW 0 47

以上

SMA490CP

SMA570W

−5 47 以上

SMA570P

注文者は,この表の規定値以上のシャルピー吸収エネルギー値を指定してもよい。

a)

受渡当事者間の協定によって,これらの試験温度より低い温度で試験を行う場

合は,その試験温度に置き換えてもよい。

b)

受渡当事者間の協定によって,圧延方向に対して直角方向での試験を行う場合

には,注文者の承認があれば,圧延方向試験を省略してもよい。

10 

試験 

10.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a) 

分析試験の一般事項  分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化

学成分)による。

b) 

分析方法  溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。

10.2 

機械試験 

10.2.1 

機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位置は,

次による。

a) 

引張試験片の数  引張試験片の数は,次による。

1) 

鋼板及び平鋼  同一溶鋼に属し,最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括して一組とし,引張

試験片を 1 個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超えるときは,引張試験片を 2 個採取する。

この場合,鋼板 1 枚で 50 t を超えるときは,引張試験片の数は,鋼板 1 枚から 1 個とする。

2) 

鋼帯及び鋼帯からの切板  同一溶鋼に属し,同一厚さのものを一括して一組とし,引張試験片を 1

個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超えるときは,引張試験片を 2 個採取する。

3) 

形鋼  同一溶鋼及び同一断面形状に属し,最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括して一組と

し,引張試験片を 1 個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超えるときは,引張試験片を 2 個採

取する。

4) 

熱処理を行った鋼材  熱処理を行った鋼材の試験片の数は,同一溶鋼に属し,同一熱処理条件ごと

に,1)2)  及び 3)  による。

b) 

衝撃試験片の数  熱処理を行わない鋼材は,同一溶鋼に属する鋼材について,熱処理を行った鋼材は,


7

G 3114

:2016

同一溶鋼及び同一熱処理条件に属する鋼材について,その最大厚さの鋼材から供試材 1 個を採り,こ

れから試験片を圧延方向に 3 個採取する。ただし,形鋼は同一断面形状ごとによる。

c) 

引張試験片の採取位置  引張試験片の採取位置は,JIS G 0416 の附属書 A(供試材及び試験片の採取

位置)による。ただし,鋼板,鋼帯及び平鋼の幅方向の試験片の中心は,幅の縁から幅の 1/4 又はそ

れに近い位置とする。

d) 

衝撃試験片の採取位置  衝撃試験片の採取位置は,JIS G 0416 の附属書 A(供試材及び試験片の採取

位置)による。ただし,鋼板,鋼帯及び平鋼の幅方向の試験片の中心は,幅の縁から幅の 1/4 又はそ

れに近い位置とする。鋼板の板厚方向採取位置は,厚さ 28 mm 以下については JIS G 0416 

図 A.11

(鋼板,鋼帯及び平鋼−衝撃試験片の採取位置)の a)  とし,厚さ 28 mm 超えについては JIS G 0416

図 A.11(鋼板,鋼帯及び平鋼−衝撃試験片の採取位置)の b)  とする。試験片が所定の位置から採

れない場合には,それに近い位置とする。

10.2.2 

試験片 

引張試験片及び衝撃試験片は,次による。

a)

引張試験片は,JIS Z 2241 の 1 A 号,4 号,5 号又は 14B 号試験片による。

b)

衝撃試験片は,JIS Z 2242 の V ノッチ試験片による。この場合,試験片切欠部の切欠きの長さ方向は,

圧延面に垂直とする。

10.2.3 

試験方法 

引張試験及び衝撃試験の方法は,次による。

a)

引張試験方法は,JIS Z 2241 による。

b)

衝撃試験方法は,JIS Z 2242 による。

注記  この規格に規定する以外の試験として,受渡当事者間の協定によって JIS G 0801(圧力容器用

鋼板の超音波探傷検査方法)

JIS G 0901(建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分

類及び判定基準)などの非破壊試験が行われることがある。この場合,事前に試験片の採り方,

試験方法,合否判定基準などについて,受渡当事者間で協定される。

11 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,箇条 に適合しなければならない。

d)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

e)

形状,寸法及び質量は,箇条 に適合しなければならない。

f)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

12 

再検査 

再検査は,次による。

a)

引張試験で合格にならなかった鋼材は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって,再試験を行って合否を

決定してもよい。

b)

衝撃試験が,JIS G 0404 の 9.6(組試験の結果の評価)で合格とならなかった鋼材は,JIS G 0404 

9.8

(再試験)によって,再試験を行って合否を決定してもよい。


8

G 3114

:2016

c)

機械試験で合格とならなかった鋼材は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて機械試験を行い,合

否を決定してもよい。

13 

表示 

検査に合格した鋼材は,鋼材ごと又は 1 結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡

当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号及び 5.2 の熱処理の記号

注記  注文者側での識別のために,注文書又は受渡当事者間の協定で決められた付記記号を末尾に

追加して表示することがある。

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法。寸法の表示は,JIS G 3192 の箇条 4(寸法の表し方及び表示)

JIS G 3193 の箇条 3(寸法の表

し方)及び JIS G 3194 の 4.(寸法の表し方)による。

d)

結束ごとの数量又は質量(鋼板及び鋼帯の場合)

e)

製造業者名又はその略号

14 

報告 

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)によ

る。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の

記号 3.1(検査証明書 3.1)とする。

なお,

表 の注

a)

による場合は,成績表に添加元素の含有率を付記する。また,炭素当量又は溶接割れ

感受性組成が適用された場合は,

それらの計算式に含まれる合金元素の含有率を報告しなければならない。


9

G 3114

:2016

附属書 JA

(規定)

辺が 40 mm 未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼の機械的性質

JA.1 

降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

辺が 40 mm 未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼は,10.2 の試験を行い,その降伏点又は耐力,引張

強さ及び伸びは,

表 JA.1 による。

表 JA.1−降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び 

種類の

記号

降伏点又は耐力

N/mm

2

引張強さ

伸び

厚さ mm

試験片の適用

16

以下

16

を超え

40

未満

N/mm

2

厚さ

a)

mm

引張試験片

伸び

%

SMA400AW

SMA400AP

SMA400BW

SMA400BP

SMA400CW

SMA400CP

245

以上 235 以上

400

∼540

  3

以上

5

以下

5

号 22 以上

14B

号 22 以上

  5

を超え 16 以下

5

号 27 以上

14B

号 25 以上

16

を超え 40 未満

5

号 33 以上

14B

号 24 以上

SMA490AW

SMA490AP

SMA490BW

SMA490BP

SMA490CW

SMA490CP

365

以上 355 以上

490

∼610

  3

以上

5

以下

5

号 19 以上

14B

号 19 以上

  5

を超え 16 以下

5

号 24 以上

14B

号 22 以上

16

を超え 40 未満

5

号 30 以上

14B

号 22 以上

SMA570W

SMA570P

460

以上 450 以上

570

∼720

  3

以上

5

以下

5

号 19 以上

14B

号 19 以上

  5

を超え 16 以下

5

号 19 以上

14B

号 17 以上

16

を超え 40 未満

5

号 26 以上

14B

号 19 以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

形鋼の場合,厚さは,試験片採取位置の厚さとする。


10

G 3114

:2016

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 3114:2016

  溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材

ISO 630-5:2014

,Structural steels−Part 5: Technical delivery conditions for structural

steels with improved atmospheric corrosion resistance

(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1

適用範囲

鋼板,鋼帯,形鋼及び

平鋼

 1

鋼板,広幅帯鋼,広幅平

鋼,棒鋼,形鋼

変更

JIS

は,棒鋼を含んでいない。

棒鋼は,他の JIS によって規定さ

れており,必要に応じて対応する。

2

引用規格

3

種類及び

記号並びに

適用厚さ

SMA400AW

,BW,CW

SMA400AP

,BP,CP

SMA490AW

,BW,CW

SMA490AP

,BP,CP

SMA570W

,SMA570P

 4.2

各グレード及び各品質
区分の特性

S235W

S355W

,S355WP

SG245

,SG345,SG365,

SG400

,SG460,SG500,

SG700

変更

JIS

は,引張強さを,ISO 規格は降

伏点を鋼種名としている。

ISO

規格は,Annex A に欧州規格

を,Annex B に日米の規格を基に

して規定した共存規格となってい

る。

4

化学成分

5

元素(C,Si,Mn,P,

S

)及び Cu,Cr,Ni を

規 定 。 必 要 に 応 じ て

Mo

,Nb,Ti 及び V の

添加可

 6.4

5

元素(C,Si,Mn,P,

S

)及び Cu,Ni,Cr 規

定。

細粒化元素として Al,

Nb

,V,Ti の添加規定あ

り。

変更

ISO

規格は,高 P 添加鋼の規定があ

る。

地域的な気候の差が背景。共存規
格として選択可としている。

5

熱処理及

び熱処理の
記号

必要に応じて,焼なら

し,焼入焼戻し,焼戻
し,熱加工制御を行っ

てもよいと規定

 6.3

受渡し条件

圧延まま,焼ならし,焼
入焼戻し,TMC。

記号の規定はなし

変更

ISO

規格には,記号の規定はない。 JIS は,熱処理を必要に応じて選

択できることにしており,現状ま
まとする。

10

G 31

14

20
16


11

G 3114

:2016

(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

6

炭素当量

及び溶接割
れ感受性組

炭素当量(C

eq

)及び溶

接 割 れ 感 受 性 組 成
P

CM

)を規定

 6.4

化学成分及び一部の種

類では炭素当量を規定。

追加

ISO

規格では,P

CM

の規定はない。

P

CM

の採用を提案。

7

機械的性

機械的性質

6.5

機械的性質

一致

7.1

降伏点又は耐力,

引張強さ及び伸び

 6.5.1

引張試験

降伏点,引張強さ及び伸
びを規定

変更

JIS

と ISO 規格とでは降伏点及び引

張強さの規定値が異なる(設計思想
の相違によって,同じ引張強さのレ

ベルでも降伏点の下限規定値に差

異がある)

共 存 規 格 と し て 選 択 可 と し て い

る。

 7.2

シャルピー吸収エ

ネルギー

A

グレード:規定なし

B

グレード:0  ℃,27 J

以上

C

グレード:0  ℃,47 J

以上

SMA570

:−5  ℃,47 J

以上

 6.5.2

衝撃試験

A

グレード:規定なし

B

グレード:20  ℃,27 J

以上

C

グレード: 0 ℃,27 J

以上

D

グレード:−20  ℃,

27 J

以上

D1

グレード:−20  ℃,

40 J

以上

変更

JIS

と ISO 規格とで温度及びエネル

ギーの規定値が細部で異なる。

共存規格となっており,現状まま
とする。

8

形状,寸

法,質量及

びその許容

JIS G 3192

, JIS G 

3193

JIS G 3194 を引

 6.8

形状,寸法,質量及びそ
の許容差

変更

ISO 630-1

を引用。ISO 規格は,ISO 

630-1

のほかに各国規格を適用して

よいと規定しているので,JIS G 

3192

JIS G 3193 及び JIS G 3194

を記載している。

JIS

の規定を記載しており,現状

ままとする。

9

外観

JIS G 3192

, JIS G 

3193

JIS G 3194 の外

観を引用

 6.6

表面性状

変更

ISO 630-1

を引用(ISO 7788 によ

る。

ISO 規格は,選択肢として表

面きず除去部の局部的な板厚不足
を認めているが,JIS は認めていな

い。

品質の考え方の相違。JIS の規定

の方が厳しく,ISO 規格の規定を

満足するので,現状ままとする。

11

G 31

14

20
16


12

G 3114

:2016

(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

10

試験

試験

 10.1

分析試験

JIS G 0404

の箇条 8 を

引用。

分析方法は,各 JIS 
方法を引用

 9

試験方法

変更

ISO 630-1

を引用。

共存規格となっており,現状まま
とする。

 10.2

機械試験

JIS G 0404

の箇条 9 を

引用。

50 t

を超えるときは 2

個。

試 験 片 の 採 取 位 置 は

JIS G 0416

を引用

 8.2

試験単位

40 t

又はその端数ごと

試験片の採取位置は,

ISO 630-1

を引用(ISO 

377

変更

試験単位は,若干の差異あり。

試験片の採取位置は整合。

共存規格となっており,現状まま

とする。

11

検査

一般事項及び再検査は

JIS G 0404

を引用

 7

検査

ISO 630-1

を引用。検査

文書は,ISO 10474 を引
用。

変更

本質的な相違はなく,現状ままと

する。

12

再検査

JIS G 0404

による。

一致

13

表示 a)

種類の記号

b)

溶鋼番号又は検査

番号

c)

寸法

d)

結束ごとの数量又

は質量

e)

製造業者名又はそ

の略号

 10

表示

ISO 630-1

を引用。

変更

JIS

の方が ISO 規格に比して規定内

容が多い

JIS

を ISO に提案。

14

報告

JIS G 0404

及び

JIS G 0415

を引用

一致

附属書 JA 
(規定)

辺が 40 mm 未満の形鋼
及び幅が 40 mm 未満の

平鋼の機械的性質

追加

本体で規定する寸法の試験片が採
れない場合の規定を追加。

JIS

独自の規定。

12

G 31

14

20
16


13

G 3114

:2016

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 630-5:2014,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  一致  技術的差異がない。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

− MOD

国際規格を修正している。

13

G 31

14

20
16