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G 3113:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 種類の記号及び適用厚さ  1 

4 化学成分 1 

5 機械的性質  2 

5.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 2 

5.2 曲げ性  2 

6 寸法の許容差  3 

6.1 厚さの許容差  3 

6.2 幅の許容差  3 

6.3 鋼板の長さの許容差  3 

7 形状 3 

7.1 平たん度及び横曲がり  3 

7.2 直角度  3 

8 質量 4 

9 外観 4 

10 スケール除去及び塗油  4 

10.1 スケール除去  4 

10.2 塗油  4 

11 試験  4 

11.1 分析試験  4 

11.2 機械試験  4 

12 検査  5 

12.1 検査  5 

12.2 再検査  5 

13 表示  5 

14 注文時の確認事項  6 

15 報告  6 

 

 


 

G 3113:2018  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS G 3113:2006は改正され,この規格に置き換えられた。 

なお,平成31年11月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJIS

マーク表示認証において,JIS G 3113:2006を適用してもよい。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

G 3113:2018 

 

自動車構造用熱間圧延鋼板及び鋼帯 

Hot-rolled steel plates, sheet and strip for automobile structural uses 

 

適用範囲 

この規格は,主に自動車,電気機器,建築材料などに用いる加工性の良い構造用の熱間圧延鋼板(以下,

鋼板という。)及び熱間圧延鋼帯(以下,鋼帯という。)について規定する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 

JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 

JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 

JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法 

 

種類の記号及び適用厚さ 

鋼板及び鋼帯は4種類とし,種類の記号及び適用厚さは,表1による。 

 

表1−種類の記号及び適用厚さ 

種類の記号 

適用厚さ 

mm 

SAPH310 

1.6以上 

14以下 

SAPH370 

SAPH400 

SAPH440 

 

化学成分 

鋼板及び鋼帯は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。 

 

 


G 3113:2018  

  

表2−化学成分 

単位 % 

種類の記号 

SAPH310 

0.040以下 

0.040以下 

SAPH370 

SAPH400 

SAPH440 

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加

してもよい。 

 

機械的性質 

5.1 

引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び 

引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,次による。 

a) 鋼板及び鋼帯は,11.2によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表3によ

る。 

b) 鋼帯の場合,引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。 

 

表3−機械的性質 

種類の

記号 

引張 
強さ 

N/mm2 

降伏点又は耐力 

N/mm2 

伸び 

 

引張 
試験

片 

曲げ性 




度 

内側半径 

曲げ 

試験片 

厚さ 

mm 

厚さ 

mm 

 
 

6.0 

未満 

6.0 

以上 

8.0 

未満 

8.0 

以上 

14 

以下 

1.6 

以上 

2.0 

未満 

2.0 

以上 

2.5 

未満 

2.5 

以上 

3.15 

未満 

3.15 

以上 

4.0 

未満 

4.0 

以上 

6.3 

未満 

6.3 

以上 

14 

以下 

厚さ 

mm 

2.0 

未満 

2.0 

以上 

SAPH 

310 

310 

以上 

−a) 

−b) 

33 

以上 

34 

以上 

36 

以上 

38 

以上 

40 

以上 

41 

以上 

5号 

試験片 

圧延 
方向 

180°

厚さの 

0倍 

(密着) 

厚さの 

1.0倍 

3号 

試験片 

圧延 
方向 

に直角 

SAPH 

370 

370 

以上 

225 

以上 

225 

以上 

215 

以上 

32 

以上 

33 

以上 

35 

以上 

36 

以上 

37 

以上 

38 

以上 

厚さの 

0.5倍 

厚さの 

1.0倍 

SAPH 

400 

400 

以上 

255 

以上 

235 

以上 

235 

以上 

31 

以上 

32 

以上 

34 

以上 

35 

以上 

36 

以上 

37 

以上 

厚さの 

1.0倍 

厚さの 

1.0倍 

SAPH 

440 

440 

以上 

305c) 
以上 

295d)

以上 

275e) 
以上 

29 

以上 

30 

以上 

32 

以上 

33 

以上 

34 

以上 

35 

以上 

厚さの 

1.0倍 

厚さの 

1.5倍 

注記 1 N/mm2=1 MPa 
注a) 参考値として,“185 N/mm2 以上”が使用されることがある。 

b) 参考値として,“175 N/mm2 以上”が使用されることがある。 

c) 受渡当事者間の協定によって,275 N/mm2 以上としてもよい。 

d) 受渡当事者間の協定によって,265 N/mm2 以上としてもよい。 

e) 受渡当事者間の協定によって,255 N/mm2 以上としてもよい。 

 

5.2 

曲げ性 

曲げ性は,次による。 

a) 鋼板及び鋼帯は,11.2によって試験を行い,試験片の外側にき裂を生じてはならない。 

注記 曲げ性の試験の実施については,11.2.3参照。 


G 3113:2018  

 

b) 鋼帯の場合,曲げ性は,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。 

 

寸法の許容差 

6.1 

厚さの許容差 

鋼板及び鋼帯の厚さの許容差は,次による。 

a) 厚さの許容差は,表4による。幅2 300 mmを超える鋼板の厚さ許容差は,受渡当事者間の協定によ

る。 

b) 厚さの許容差は,カットエッジの場合,鋼板及び鋼帯の縁(幅方向端部)から15 mm以上内側に適用

し,ミルエッジの場合,鋼板及び鋼帯の縁から25 mm以上内側に適用する。ただし,厚板から製造し

た耳付鋼板の場合,厚さの許容差は幅切断予定線の内側に適用する。 

c) 鋼帯の場合,厚さの許容差は,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。 

 

表4−厚さの許容差 

単位 mm 

厚さ 

幅 

 

1 200未満 

1 200以上 
1 500未満 

1 500以上 
1 800未満 

1 800以上 

2 300以下a) 

 1.60以上 2.00未満 

±0.16 

±0.17 

±0.18 

− 

 2.00以上 2.50未満 

±0.17 

±0.19 

±0.21 

− 

 2.50以上 3.15未満 

±0.19 

±0.21 

±0.24 

− 

 3.15以上 4.00未満 

±0.21 

±0.23 

±0.26 

− 

 4.00以上 5.00未満 

±0.24 

±0.26 

±0.28 

±0.29 

 5.00以上 6.00未満 

±0.26 

±0.28 

±0.29 

±0.31 

 6.00以上 8.00未満 

±0.29 

±0.30 

±0.31 

±0.35 

 8.00以上 10.0  未満 

±0.32 

±0.33 

±0.34 

±0.40 

10.0  以上 12.5  未満 

±0.35 

±0.36 

±0.37 

±0.45 

12.5  以上 14.0  以下 

±0.38 

±0.39 

±0.40 

±0.50 

注a) 鋼帯から製造しない鋼板の厚さの許容差は,受渡当事者間で協定

してもよい。 

 

6.2 

幅の許容差 

幅の許容差は,JIS G 3193の表7(幅の許容差)による。ただし,カットエッジの場合の幅の許容差は,

JIS G 3193の表7の“カットエッジ A 通常の切断方法によったもの”を適用する。 

6.3 

鋼板の長さの許容差 

鋼板の長さの許容差は,特に指定がない限りJIS G 3193の表8(鋼板の長さの許容差A)を適用する。 

 

形状 

7.1 

平たん度及び横曲がり 

平たん度及び横曲がりは,JIS G 3193の箇条5(形状及び寸法の許容差)による。 

7.2 

直角度 

鋼板の直角度は,JIS G 3193の箇条5のg)によるか,又は次の対角線を用いる方法によってもよい。対

角線を用いる方法では,鋼板の2本の対角線の長さ(図1のX1及びX2)の差の絶対値の1/2を求め,この

値(|X1−X2|/2)が鋼板の実測幅Wの0.7 %を超えてはならない。ただし,疑義が生じた場合は,JIS G 


G 3113:2018  

  

3193の方法による。 

 

 

図1−鋼板の直角度(対角線を用いる方法) 

 

質量 

鋼板及び鋼帯の質量は,JIS G 3193の箇条6(質量)による。 

 

外観 

鋼板及び鋼帯の外観は,JIS G 3193の箇条7(外観)による。ただし,鋼板の溶接補修は,行ってはな

らない。 

 

10 スケール除去及び塗油 

10.1 スケール除去 

鋼板及び鋼帯のスケール除去の要否及び方法は,注文者の指定による。除去する場合は,酸洗又はショ

ットブラストによる。 

10.2 塗油 

塗油は,特に指定のない限り,次による。 

a) 酸洗又はショットブラストによってスケールを除去した鋼板及び鋼帯は,塗油する。 

b) 圧延したままの鋼板及び鋼帯は,塗油しない。 

 

11 試験 

11.1 分析試験 

11.1.1 分析試験の一般事項及び試料の採り方 

鋼板及び鋼帯の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び試料の採り方は,JIS G 

0404の箇条8(化学成分)による。 

11.1.2 分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。 

11.2 機械試験 

11.2.1 機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とし,試験片の数及び採取位置

は,次による。 

a) 試験片の数 


G 3113:2018  

 

1) 鋼帯及び鋼帯からの切板 同一溶鋼に属し,かつ,同一厚さのものを一括して一組とし,引張試験

片及び曲げ試験片をそれぞれ1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超える場合は,二つの供

試製品のそれぞれから引張試験片及び曲げ試験片を1個ずつ採取する。 

2) 鋼板(鋼帯からの切板を除く。) 同一溶鋼に属し,最大厚さが最小厚さの2倍以内のものを一括し

て一組とし,引張試験片及び曲げ試験片をそれぞれ1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超

える場合は,二つの供試製品のそれぞれから引張試験片及び曲げ試験片を1個ずつ採取する。 

b) 試験片の採取位置及び方向 引張試験片及び曲げ試験片の中心は,幅の縁から幅の1/4又はそれに近

い位置とし,引張試験片は圧延方向と平行に,曲げ試験片は圧延方向と直角に採取する。 

11.2.2 引張試験 

引張試験は,次による。 

a) 試験片は,JIS Z 2241の5号試験片を用いる。 

b) 試験方法は,JIS Z 2241による。 

11.2.3 曲げ試験 

曲げ試験は,次による。 

a) 試験片は,JIS Z 2248の3号試験片を用いる。 

b) 試験方法は,JIS Z 2248の6.1(押曲げ法)による。曲げ角度及び内側半径は,表3による。 

c) 曲げ試験は,省略してもよい1)。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなければな

らない。 

注1) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならな

いことを意味する。 

 

12 検査 

12.1 検査 

検査は,次による。 

a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。 

b) 化学成分は,箇条4に適合しなければならない。 

c) 機械的性質は,箇条5に適合しなければならない。 

d) 寸法の許容差は,箇条6に適合しなければならない。 

e) 形状は,箇条7に適合しなければならない。 

f) 

質量は,箇条8に適合しなければならない。 

g) 外観は,箇条9に適合しなければならない。  

12.2 再検査 

引張試験又は曲げ試験で合格にならなかった鋼板及び鋼帯は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試

験を行い,合否を決定してもよい。 

 

13 表示 

検査に合格した鋼板及び鋼帯は,1結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,結束しな

い鋼板は,1枚ごとに表示する。 

なお,受渡当事者間の協定によって,識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。 

a) 種類の記号 


G 3113:2018  

  

b) 溶鋼番号又は検査番号 

c) 寸法 

d) 結束ごとの数量又は質量 

e) 製造業者名又はその略号 

 

14 注文時の確認事項 

この規格に規定する事項を適切に指定するために,受渡当事者は,注文時に次の事項を確認する。 

a) 鋼板又は鋼帯の別 

b) 種類の記号(表1) 

c) エッジの種類(ミルエッジ又はカットエッジ) 

d) 寸法 

e) 鋼帯スケール除去の要否及び方法(箇条10) 

f) 

鋼帯の最大質量 

 

15 報告 

あらかじめ注文者の要求のある場合には,製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。

この場合,報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)による。検査文書の種類は,特に指定のない場合は,JIS 

G 0415の5.1(検査証明書3.1)による。