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G 3111

:2005

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の

審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3111:1987 は改正され,この規格に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任をもたない。

JIS G 3111

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)試験片の採取位置


G 3111

:2005

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  種類の記号及び製造方法を表す記号

1

4.

  製造方法

1

5.

  機械的性質

1

6.

  形状,寸法,質量及びその許容差

2

6.1

  鋼材の形状,寸法及び質量

2

6.2

  鋼材の寸法許容差

2

6.3

  鋼材の質量許容差

4

7.

  外観

4

8.

  試験

4

8.1

  一般事項

4

8.2

  供試材及び試験片の数

4

8.3

  引張試験片及び曲げ試験片の採取位置

4

8.4

  引張試験

4

8.5

  曲げ試験

4

9.

  検査

4

10.

  再試験

4

11.

  表示

4

12.

  報告

5

附属書 1(規定)試験片の採取位置

6

 


日本工業規格

JIS

 G

3111

:2005

再生鋼材

Rerolled carbon steel

1.

適用範囲  この規格は,再生鋼材の棒鋼,平鋼及び等辺山形鋼(以下,鋼材という。)について規定す

る。

2.

引用規格  次に示す引用規格は,この規格に引用されることによって,この規格の一部を構成する。

これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0416

  鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

JIS G 2401

  鉄くず分類基準

JIS G 3191

  熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び質量並びにその許容差

JIS G 3192

  熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3194

  熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JlS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

3.

種類の記号及び製造方法を表す記号  鋼材の種類は,3 種類とし,その記号及び製造方法を表す記号

表 による。

  1  種類の記号及び製造方法を表す記号

種類の記号

製造方法を表す記号

種類の記号の表示

SRB330

平鋼:F

11.

(表示)による。

SRB380

形鋼:A

SRB480

棒鋼:B

4.

製造方法  鋼材は,普通鋼くず(

1

)

の再圧延によって製造する。

注(

1

)

普通鋼くずとは,JIS G 2401 

表 1(再生用鋼くずの種類)の再生用鋼くず及び鋼材製造途上

に発生する鋼くずをいう。

5.

機械的性質    鋼材は 8.

によって試験を行い,その降伏点,引張強さ,伸び及び曲げ性は,

表 による。

なお,曲げ性の場合は,曲げ試験片の外側にき裂を生じてはならない。ただし,SRB 480 の曲げ性の試

験は,注文者の承認によって省略してもよい。また,引張試験は,

表 に示す鋼材には行わなくてもよい。


2

G 3111

:2005

  2  機械的性質

曲げ性

区分

種類の記号

降伏点

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

引張

試験片

伸び

曲げ角度

内側半径

SRB330

− 330∼400

1A

厚さ 9 mm 未満  21 以上
厚さ 9 mm 以上  25 以上

180

°

密着

SRB380 235

以上 380∼520

1A

厚さ 9 mm 未満  17 以上
厚さ 9 mm 以上  20 以上

180

°

厚さの 1.5 倍

平鋼

等辺

山形鋼

SRB480 295

以上 480∼620

1A

厚さ 9 mm 未満  15 以上
厚さ 9 mm 以上  18 以上

180

°

厚さの 2.0 倍

2

号 25 以上

SRB330

− 330∼400

14A

27

以上

180

°

密着

2

号 20 以上

SRB380 235

以上 380∼520

14A

22

以上

180

°

径 又 は 対 辺
距離の 1.5 倍

2

号 16 以上

棒鋼

SRB480 295

以上 480∼620

14A

18

以上

180

°

径 又 は 対 辺
距離の 2.0 倍

備考 1

N/mm

2

=1 MPa

  3  引張試験を省略してもよい鋼材

平鋼・等辺山形鋼

厚さ 6 mm 未満のもの

棒鋼

径又は対辺距離 6 mm 未満のもの

6.

形状,寸法,質量及びその許容差

6.1

鋼材の形状,寸法及び質量  鋼材の形状,寸法及び質量は,特に指定がない限り JIS G 3191JIS G 

3192

及び JIS G 3194 による。

6.2

鋼材の寸法許容差  鋼材の寸法許容差は,表 による。


3

G 3111

:2005

  4  寸法許容差

区分

寸法許容差

6 mm

未満

±0.4 mm

6 mm

以上 9 mm 未満

±0.5 mm

厚さ

9 mm

以上

±6

25 mm

以下

±0.8 mm

25 mm

を超え 50 mm 以下

±1.0 mm

50 mm

を超えるもの

±2

7 000 mm

以下

+40 mm 
    0 mm

平鋼

長さ

7 000 mm

を超えるもの

プラス側許容差は,長さ 1 000 mm を増す
ごとに,上記の許容差に 5 mm を加える。

ただし,最大 120 mm とする。 
マイナス側許容差は,0 mm とする。

30 mm

以下

±1.0 mm

30 mm

を超え 75 mm 以下

±1.5 mm

75 mm

を超えるもの

±2

4 mm

以下

±0.5 mm

4 mm

を超え 6 mm 以下

±0.6 mm

6 mm

を超え 7.5 mm 以下

±0.7 mm

7.5 mm

を超え 13 mm 以下

±0.8 mm

厚さ

13 mm

を超えるもの

±6

7 000 mm

以下

+40 mm 
    0 mm

等辺

山形鋼

長さ

7 000 mm

を超えるもの

プラス側許容差は,長さ 1 000 mm を増す

ごとに,上記の許容差に 5 mm を加える。
ただし,最大 120 mm とする。 
マイナス側許容差は,0 mm とする。

13 mm

以下

±0.4 mm

13 mm

を超え 25 mm 以下

±0.5 mm

径又は
対辺距

25 mm

を超えるもの

±2

7 000 mm

以下

+40 mm 
    0 mm

棒鋼

長さ

7 000 mm

を超えるもの

プラス側許容差は,長さ 1 000 mm を増す
ごとに,上記の許容差に 5 mm を加える。
ただし,最大 120 mm とする。

マイナス側許容差は,0 mm とする。


4

G 3111

:2005

6.3

鋼材の質量許容差  鋼材の質量許容差は,計算質量と実測質量との差を計算質量で除して百分率で

表し

表 による。ただし,質量許容差の測定は,注文者の指定がある場合に行う。

  5  質量許容差

区分

質量許容差

摘要

200 kg

未満の場合

±10

断面積 250 mm

2

未満

200 kg

以上の場合

±  7

1 t

未満の場合

±  6

平鋼

等辺山形鋼

棒鋼

断面積 250 mm

2

以上

1 t

以上の場合

±  5

同一寸法のものを 1 組
として計算する。

7.

外観  鋼材は,表面の仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。

8.

試験

8.1

一般事項  機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の 9.(機械的性質)による。ただし,供試材の採り

方は JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の 類とする。

8.2

供試材及び試験片の数  供試材は,特に指定がない限り規定された試験片を作るのに十分な量とし

て,同一種類の材料を用いて同一寸法に圧延した鋼材 3 t ごと及びその端数に 1 個を採取し,その供試材

から引張試験片及び曲げ試験片をそれぞれ 1 個を採取する。ただし,同一種類の普通鋼くずから製造する

もので注文者の承認を得た場合は,供試材の数を減じてもよい。

8.3

引張試験片及び曲げ試験片の採取位置  引張試験片及び曲げ試験片の採取位置は,JIS G 0416 によ

る。ただし,

附属書 を適用してもよい。

8.4

引張試験

8.4.1

試験片  試験片は JIS Z 2201 の 1A 号,2 号又は 14A 号試験片による。

8.4.2

試験方法  試験方法は JIS Z 2241 による。

8.5

曲げ試験

8.5.1

試験片  試験片は,平鋼・形鋼の場合は長さ 250 mm 以上,幅及び厚さは原寸とし,棒鋼の場合は

長さ 250 mm 以上,径又は対辺距離は,原寸とする。

8.5.2

試験方法  試験方法は,JIS Z 2248 による。

9.

検査  検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

機械的性質は,5.

に適合しなければならない。

c)

形状,寸法,質量及びその許容差は,6.

に適合しなければならない。

d)

外観は,7.

に適合しなければならない。

10.

再試験  機械的性質で合格にならなかった鋼材は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,

合否を判定してもよい。

11.

表示  検査に合格した鋼材は,これを結束して 1 束ごとに次を表示する。

a)

種類の記号


5

G 3111

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b)

製造業者名又はその略号

c)

寸法

なお,平鋼,等辺山形鋼及び棒鋼を表す場合の記号は,種類の記号の次に F(平鋼)

,A(等辺山形鋼)

又は B(棒鋼)の符号を付ける。

例: 再生鋼材  棒鋼 SRB380:SRB380B

12.

報告  特に注文者の要求があった場合は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。製造業者は,注文者の要

求に応じて JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書

3.1.B

)を提出しなければならない。


附属書 1(規定)試験片の採取位置

1.

適用範囲  この附属書は,引張試験片及び曲げ試験片の採取位置について規定する。

2.

適用期限  この附属書は,平成 22 年 12 月 31 日まで適用する。

3.

引張試験片及び曲げ試験片の採取位置  引張試験片及び曲げ試験片の採取位置は,次による。

1)

平鋼  試験片の中心は,幅の縁から幅の

4

1

の位置とし,かつ,4 号試験片を用いる場合は,更に厚

さの

4

1

の位置とする。ただし,中心が幅の縁から幅の

4

1

の位置又は厚さの

4

1

の位置に採れない場合

には,なるべくこれに近い位置とする。

2)

等辺山形鋼  附属書 図 による。ただし,附属書 図 によれない場合には,なるべくこれに近

い位置とする。試験片が

附属書 図 のように採れない形鋼の場合には,I 形鋼に準じる。その他

の形鋼については,受渡当事者間の協定による。

等辺山形鋼

附属書   1  形鋼の引張試験片及び曲げ試験片の採取位置