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G 3109:2008

(1) 

目  次

ページ

1  適用範囲

1

2  引用規格

1

3  種類,記号及び呼び名 

1

3.1  種類及び記号 

1

3.2  呼び名

1

4  製造方法

2

5  化学成分

2

6  機械的性質 

2

7  形状,寸法及び単位質量 

2

7.1  形状

2

7.2  寸法及び単位質量

2

8  外観

4

9  試験

4

9.1  分析試験 

4

9.2  機械試験 

4

9.3  寸法及び質量の測定

5

10  検査

6

10.1  検査

6

10.2  再検査

6

11  表示 

6

12  報告

6

附属書 A(参考)異形鋼棒の形状例

7

附属書 B(規定)引張試験における力を加える速度

8

附属書 C(規定)リラクセーション試験条件 

9


 
G 3109:2008

(2) 

まえがき

この規格は,

工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,

線材製品協会(JWPA)

から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経

て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3109:1994 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。


 

   

日本工業規格

JIS

 G

3109

:2008

PC 鋼棒

Steel bars for prestressed concrete

適用範囲 

この規格は,主としてポストテンション方式によるプレストレストコンクリートに用いる PC 鋼棒(以

下,鋼棒という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS Z 2201  金属材料引張試験片

JIS Z 2241  金属材料引張試験方法

JIS Z 2276  金属材料の引張リラクセーション試験方法

JIS Z 8401  数値の丸め方

種類,記号及び呼び名 

3.1 

種類及び記号 

鋼棒は,丸鋼棒と異形鋼棒とに区分し,その種類は,8 種類とし,その記号は,

表 による。

表 1−種類及び記号

種類

記号

a)

A 種

2 号 SBPR

785/1030

1 号 SBPR

930/1080

B 種

2 号 SBPR

930/1180

丸鋼棒

C 種

1 号 SBPR

1080/1230

A 種

2 号 SBPD

785/1030 

1 号 SBPD

930/1080

B 種

2 号 SBPD

930/1180

異形鋼棒

C 種

1 号 SBPD

1080/1230

a)

  R は丸鋼棒,D は異形鋼棒を示す。

3.2 

呼び名 

鋼棒の呼び名は,

表 及び表 による。



G 3109:2008

   

表 2−丸鋼棒の呼び名 

呼び名

9.2 mm  11 mm  13 mm  (15 mm)  17 mm  (19 mm)  (21 mm)  23 mm  26 mm  (29 mm)  32 mm  36 mm 
40 mm   

括弧を付けた以外の呼び名の使用が望ましい。

表 3−異形鋼棒の呼び名 

呼び名

D17 mm  D19 mm  D20 mm  D22 mm  D23 mm  D25 mm  D26 mm  D32 mm  D36 mm

製造方法 

鋼棒は,キルド鋼を熱間圧延した材料を用いて,ホットストレッチング,引抜き及び熱処理のいずれか

の方法,又はこれらの組合せによって製造する。

化学成分 

鋼棒は,9.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。

表 4−化学成分 

単位  %

P S Cu

0.030 以下 0.035 以下 0.30 以下

機械的性質

鋼棒の機械的性質は,9.2 の試験を行い,その値は,

表 による。

表 5−機械的性質

記号

耐力

a)

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

リラクセーション値

SBPR  785/1 030

SBPD  785/1 030 

785 以上 1

030 以上

SBPR  930/1 080

SBPD  930/1 080

930 以上 1

080 以上

SBPR  930/1 180

SBPD  930/1 180

930 以上 1

180 以上

SBPR 1 080/1 230

SBPD 1 080/1 230

1 080 以上 1

230 以上

5 以上 4.0 以下

注記  1 N/mm

2

=1 MPa 

a)

  耐力とは,0.2  %永久伸びに対する応力をいう。 

形状,寸法及び単位質量 

7.1 

形状 

形状は,次による。

a)  鋼棒は,棒状又はコイル状とする

b)  丸鋼棒は,断面形状が円形のものとする。

c)  異形鋼棒は,ねじ状の節(突起)をもつものとする。また,ねじ状の節は,緊張後の定着及び機械継

手のときに適用できる形状をもつものとする。参考として,

附属書 に異形鋼棒の形状の例を示す。

7.2 

寸法及び単位質量 

寸法及び単位質量は,次による。


3

G 3109:2008

a)  丸鋼棒の径,径の許容差及び公称断面積は,表 による。丸鋼棒の寸法測定は,9.3 による。 
b)  異形鋼棒の公称径,公称断面積,単位質量,節高さ及び節間隔の最大値は,表 による。異形鋼棒の

質量,節高さ及び節間隔の測定は,9.3 による。

なお,公称径,節高さ及び節間隔の測定部位の例を,

図 に示す。

h  節高さ  P  節間隔  d  公称径

図 1−異形鋼棒の形状及び測定部位の例 

表 6−丸鋼棒の径,径の許容差及び公称断面積

呼び名

mm

径の許容差

mm

公称断面積

mm

2

9.2 mm

9.2   66.48

11 mm

11.0

95.03

13 mm

13.0

132.7

15 mm

15.0

176.7

17 mm

17.0

227.0

19 mm

19.0

−0.2

プ ラ ス 側 は 規
定しない。

283.5

21 mm

21.0

346.4

23 mm

23.0

415.5

26 mm

26.0

530.9

29 mm

29.0

660.5

32 mm

32.0

804.2

36 mm

36.0

1 018

40 mm

40.0

−0.6 
プ ラ ス 側 は 規
定しない。

1 257



G 3109:2008

   

表 7−異形鋼棒の公称径,公称断面積,単位質量,節高さ及び節間隔の最大値 

単位質量(m)

 b)

節高さ(h)

d)

呼び名

公称径

(d)

mm

公称断面積

a)

(S)

mm

2

基準質量

(m

0

)

 a)

 kg/m

最小値

kg/m

最大値

kg/m

最小値

mm

最大値

mm

節間隔(p)の

最大値

c)

mm

D17 mm

17.0

227.0

1.78

1.69

0.8

1.6

11.9

D19 mm

19.0

283.5

2.23

2.12

1.0

2.0

13.3

D20 mm

20.0

314.2

2.47

2.34

1.0

2.0

14.0

D22 mm

22.0

380.1

2.98

2.83

1.1

2.2

15.4

D23 mm

23.0

415.5

3.26

3.10

1.2

2.3

16.1

D25 mm

25.0

490.9

3.85

3.66

1.2

2.5

17.5

D26 mm

26.0

530.9

4.17

3.96

1.3

2.6

18.2

D32 mm

32.0

804.2

6.31

6.06

1.6

3.2

22.4

D36 mm

36.0

1 018

7.99

7.67

プラス
側は規

定しな

1.8 3.6  25.2

a)

  公称断面積及び基準質量の算出方法は,次による。 

S

 

=πd

2

/4(有効数字 5 けた目を JIS Z 8401 によって 4 けたに丸める。) 

m

0 

=7.85 (g/cm

3

S(mm

2

)

 

=0.785×S/100(kg/m)(有効数字 4 けた目を JIS Z 8401 によって 3 けたに丸める。

b)

  単位質量の最小値は,基準質量の 95  %とする。

c)

  節間隔は公称径の 70  %以下とし,算出値を少数点以下 1 けたに丸める。

d)

  節高さは,次の表によるものとし,算出値を小数点以下 1 けたに丸める。

節高さ

公称径

最小値

最大値

17 mm

公称径の 4.5  %

最小値の 2 倍

19 mm 以上

公称径の 5.0  %

最小値の 2 倍

外観 

鋼棒には,有害なきず,さびなどの欠点があってはならない。

試験

9.1 

分析試験 

9.1.1 

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方 

鋼材の化学成分は,溶鋼分析によって求めるものとし,分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,

JIS G 0404 の 8.(化学成分)による。

9.1.2 

分析方法 

分析方法は,JIS G 0320 による。

9.2 

機械試験 

9.2.1 

試験片の採り方 

試験片の採り方は,次による。

a)  引張試験の試験片は,同一溶鋼,同一熱処理及び同一呼び名ごとに表 によって採取する。 


5

G 3109:2008

表 8−試験片の採り方及び試験片の数 

試験項目

形状

呼び名

引張強さ,伸び,寸法,単位質量

耐力

9.2 mm,11 mm, 
13 mm

1 000 本ごと及びその端数を一組とし,そ
れぞれの組から任意の 1 本を選び,その
一端から 1 個

6 000 本ごと及びその端数を一組とし,そ
れぞれの組から任意の 1 本を選び,その
一端から 1 個

15 mm,17 mm,19 mm, 
21 mm,23 mm,D17 
mm , D19 mm , D20 
mm,D22 mm,D23 mm

200 本ごと及びその端数を一組とし,そ
れぞれの組から任意の 1 本を選び,その

一端から 1 個

1 200 本ごと及びその端数を一組とし,そ
れぞれの組から任意の 1 本を選び,その

一端から 1 個

棒状

26 mm,29 mm,32 mm,
36 mm,40 mm,D25 
mm , D26 mm , D32 
mm,D36 mm

100 本ごと及びその端数を一組とし,そ
れぞれの組から任意の 1 本を選び,その
一端から 1 個

600 本ごと及びその端数を一組とし,そ
れぞれの組から任意の 1 本を選び,その
一端から 1 個

コイ

ル状

a)

全呼び名

5 条ごと及びその端数を一組とし,それ
ぞれの組から任意の 1 条を選び,その一
端から 1 個

30 条ごと及びその端数を一組とし,それ
ぞれの組から任意の 1 条を選び,その一
端から 1 個

a)

  コイル状の製品を更に切断した鋼棒に対しては,切断前の条を対象とし,コイル状の試験片の採り方を適用す

る。

b)  リラクセーション試験の試験片は,材料又は製造工程を変更した場合に任意の 1 本又は 1 条を選び,

その一端から 9.2.3 の試験を行うことができる適切な長さのものを 1 個採る。

9.2.2 

引張試験 

引張試験は,次による。

a)  引張試験は,JIS Z 2241 による。ただし,力を加える速度は附属書 に規定する範囲とする。引張試

験に用いる試験片は,丸鋼棒は,JIS Z 2201 に規定する 2 号試験片に準じる。異形鋼棒は,JIS Z 2201

に規定する 2 号試験片に準じる。 

b)  耐力は,0.2  %永久伸びに対する試験力を公称断面積(表 及び表 7)で除して求める。 
c)  
引張強さは,試験中の最大試験力を公称断面積(表 及び表 7)で除して求める。 
d)  破断伸びの求め方は,JIS Z 2241 による。 

9.2.3 

リラクセーション試験 

リラクセーション試験は,JIS Z 2276 による。ただし,試験は常温(20±5  ℃)で行い,力を加える速度,

初期試験力,初期試験力保持時間及びリラクセーション時間は,

附属書 による。

9.3 

寸法及び質量の測定 

寸法及び質量の許容差は,次による。

a)  丸鋼棒の径は,表 の規定に従って採取した試験片を用い,同一断面における最大径及び最小径を測

定し,その平均値を求める。

b)  異形鋼棒の単位質量は,表 の規定に従って採取した試験片を用いて,1 本当たり 400 mm 以上の試

験片の質量を測定し,1 m 当たりに換算する。また,異形鋼棒の節高さは,任意の三つの節高さを測

定し,その平均値を求める。さらに,節の平均間隔は,連続する 10 個の節間隔を節の中央線上で測定

した値,又はこれに相当する長さを軸線方向の他の線上で測定した値のいずれかを 1/10 倍して求める。



G 3109:2008

   

10  検査 
10.1  
検査 

検査は,次による。

a)  検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)  化学成分は,箇条 の規定に適合しなければならない。

c)  機械的性質は,箇条 の規定に適合しなければならない。

d)  寸法及び単位質量は,箇条 の規定に適合しなければならない。

e)  外観は,箇条 の規定に適合しなければならない。

10.2  再検査 

試験片について行った最初の試験の結果が,箇条 の規定に適合しなかった場合には,最初の試験の試

験片を採った鋼棒又はコイルから更に 1 個の試験片を採り,かつ,同じ組の他の 2 本の鋼棒又は 2 条のコ

イルの 1 端からそれぞれ 1 個の試験片を採り,

この 3 個の試験片で再試験を行ってもよい。

再試験の結果,

3 個の試験片の値がすべて箇条 の規定に適合すれば,その組の鋼棒は,合格とし,1 個でも適合しないと

きは,その組の鋼棒は,不合格とする。

11  表示 

鋼棒は,結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。

a)  規格の番号及び種類の記号

b)  呼び名

c)  数量又は質量

d)  製品の識別番号

e)  製造業者名又はその略号

12  報告 

報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合は,検査文書の種類は,

JIS G 0415 の表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1B(検査証明書 3.1B)とす

る。


7

G 3109:2008

附属書 A

(参考)

異形鋼棒の形状例

序文 

この附属書は,異形鋼棒の形状の例を示すものであって,規定の一部ではない。

A.1  異形鋼棒の形状の例を,図 A.1∼図 A.3 に示す。 

h  節高さ  P  節間隔  d  公称径

図 A.1−タイプ 

h  節高さ  P  節間隔  d  公称径

図 A.2−タイプ B

h  節高さ  P  節間隔  d  公称径

図 A.3−タイプ C



G 3109:2008

   

附属書 B

(規定)

引張試験における力を加える速度

序文 

この附属書は,引張試験における力を加える速度について規定する。

B.1  引張試験における力を加える速度は,表 B.1 による。

表 B.1−鋼棒の引張試験における力を加える速度 

加える力の範囲

試験開始又は規格耐力の 
半分の応力から耐力まで

耐力から引張強さまで

力を加える速度の種類

平均応力増加率

ひずみ増加率

力を加える速度 

3∼100 N/(mm

2

・s) 0.5∼50  %/min


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G 3109:2008

附属書 C 
(規定)

リラクセーション試験条件

序文 

この附属書は,リラクセーション試験における力を加える速度,初期試験力,初期試験力保持時間及び

リラクセーション時間について規定する。 

C.1  リラクセーション試験における力を加える速度,初期試験力,初期試験力保持時間及びリラクセー

ション時間は,

表 C.1 による。

表 C.1−リラクセーション試験条件 

項目

規定

力を加える速度

200±50 N/(mm

2

・min)

3.33±0.83 N/(mm

2

・s)]

初期試験力

表 の引張強さの下限値の 70  %に相当する値に公称断面積
を乗じた値

初期試験力保持時間

初期試験力を 120±2 s 維持

リラクセーション時間

つかみ間隔を一定にした状態で,1 000 時間保持後,試験力
を測定し,リラクセーション値(初期試験力に対する低下率)
を求める。