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G 3103

:2012

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号並びに適用厚さ

2

4

  製造方法及び熱処理

2

4.1

  製造方法 

2

4.2

  熱処理及び熱処理の記号 

2

5

  化学成分

3

5.1

  溶鋼分析値 

3

5.2

  製品分析値 

3

6

  機械的性質 

4

7

  形状,寸法,質量及びその許容差

5

8

  外観

6

9

  試験

6

9.1

  分析試験 

6

9.2

  機械試験 

6

10

  検査

7

11

  再検査

7

12

  表示

7

13

  報告

7

附属書 JA(規定)表 に規定していない合金元素の上限値 

9

附属書 JB(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

10


G 3103

:2012

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3103:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 25 年 4 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3103:2007 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3103

:2012

ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

Carbon steel and molybdenum alloy steel plates for boilers

and pressure vessels

序文 

この規格は,ASTM A515 及び ASTM A204 の化学成分などに準拠し 1953 年に制定された。その後,今

回の改正を含めて 7 回の改正を経て今日に至っている。今回,ASTM A515 の改正に対応して,化学成分

規定の改正を行った。

対応する国際規格は,ISO 9328-1 及び ISO 9328-2 であるが,当初は JIS 及び ASTM と調和できない点

があったため,ISO 9328 の改正を進め,2003∼2004 年に JIS 及び ASTM を織り込んだ ISO 9328 第 2 版が

発行されるに至り,ISO との整合化が進んだ。この規格は,2011 年に第 3 版として発行された ISO 9328-1

及び ISO 9328-2 を基とし,取引の実態に整合させるため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格で

ある。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,中温から高温で使用されるボイラ及び圧力容器に用いる炭素鋼及びモリブデン鋼の熱間圧

廷鋼板(以下,鋼板という。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 9328-1:2011

,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 1:

General requirements

ISO 9328-2:2011

,Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:

Non-alloy and alloy steels with specified elevated temperature properties

(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書


2

G 3103

:2012

注記  対応国際規格:ISO 10474,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

種類及び記号並びに適用厚さ 

鋼板の種類は,5 種類とし,その記号及び適用厚さは,

表 による。

表 1−種類の記号及び適用厚さ

単位  mm

種類の記号

適用厚さ

SB410

SB450

SB480

6

以上  200 以下

SB450M

SB480M

6

以上  150 以下

製造方法及び熱処理 

4.1 

製造方法 

鋼板は,キルド鋼から製造する。

4.2 

熱処理及び熱処理の記号 

4.2.1 

熱処理 

4.2.1.1 

鋼板の熱処理 

鋼板の熱処理は,次による。

a)

厚さ 50 mm 以下の SB410,SB450 及び SB480 の鋼板並びに厚さ 38 mm 以下の SB450M 及び SB480M

の鋼板は,圧延のままとする。ただし,必要に応じて焼ならし又は応力除去焼なましの熱処理を行っ

てもよい。

b)

厚さ 50 mm を超える SB410,

SB450

及び SB480 の鋼板並びに厚さ 38 mm を超える SB450M 及び SB480M

の鋼板は,焼ならしを行うか,又は熱間成形加工時に,焼ならしと同等の効果が得られるような温度

で均一な加熱を行わなければならない。

c)

4.2.1.1 b)

の熱処理を注文者が行う場合,鋼板は,受渡当事者間の協定によって圧延のままとするか,

製造業者が焼ならし又は応力除去焼なましの熱処理を行う。

4.2.1.2 

熱処理の指示 

熱処理の指示は,次による。

a)

注文者は,注文書に製造業者が行う鋼板の熱処理,及び必要な場合には試験片の熱処理条件及び回数

を明示する。

b)  4.2.1.1 c)

によって注文者が鋼板の熱処理を行う場合には,その旨を注文書で指示し,かつ,製造業者

が行う試験片の熱処理条件を明示する。

4.2.1.3 

試験片の熱処理 

試験片の熱処理は,鋼板から採取した供試材の状態で行い,試験片は,熱処理後の供試材から採取する。


3

G 3103

:2012

4.2.2 

熱処理の記号 

注文書に記入する鋼板及び試験片の熱処理を示す記号は,次による。

a)

鋼板に焼ならしを行う場合                        N

b)

鋼板に応力除去焼なましを行う場合                P

c)

試験片だけに焼ならしを行う場合                  TN

d)

試験片に溶接後熱処理に相当する熱処理を行う場合  SR

  SB450N 

:鋼板に焼ならしを行う場合

SB480NSR 

:鋼板に焼ならしを行い,さらに,試験片に溶接後熱処理に相当する熱処理を行う

場合

SB480PTN 

:鋼板に応力除去焼なましを行い,さらに,試験片に焼ならしを行う場合

SB480TNSR 

:試験片だけに焼ならし及び溶接後熱処理に相当する熱処理を行う場合

SB480TN3SR 

:試験片だけに焼ならし及び溶接後熱処理に相当する熱処理を 3 回行う場合

化学成分 

5.1 

溶鋼分析値 

鋼板は 9.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。表 に規定していない合金元素の上限値に

ついては,

附属書 JA による。

5.2 

製品分析値 

鋼板の製品分析値は,注文者の要求がある場合に 9.1 の試験を行い,その値は

表 による。また,表 2

に規定していない合金元素の上限値については,

附属書 JA による。


4

G 3103

:2012

表 2−化学成分

単位  %

種類の記号

厚さ C

a)

 Si Mn

P

a)

 S

a)

 Mo

25 mm

以下 0.24 以下

b)

25 mm

を超え

50 mm

以下

0.27

以下

b)

50 mm

を超え

100 mm

以下

0.29

以下

b)

SB410

100 mm

を超え

200 mm

以下

0.30

以下

b)

溶鋼分析値

0.15

∼0.40

製品分析値

0.13

∼0.45

溶鋼分析値

0.90

以下

b)

製品分析値

0.98

以下

b)

0.020

以下

0.020

以下

25 mm

以下 0.28 以下

b)

25 mm

を超え

50 mm

以下

0.31

以下

b)

SB450

50 mm

を超え

200 mm

以下

0.33

以下

b)

溶鋼分析値

0.15

∼0.40

製品分析値

0.13

∼0.45

溶鋼分析値

0.90

以下

b)

製品分析値

0.98

以下

b)

0.020

以下

0.020

以下

25 mm

以下 0.31 以下

b)

25 mm

を超え

50 mm

以下

0.33

以下

b)

SB480

50 mm

を超え

200 mm

以下

0.35

以下

b)

溶鋼分析値

0.15

∼0.40

製品分析値

0.13

∼0.45

溶鋼分析値

1.20

以下

b)

製品分析値

1.30

以下

b)

0.020

以下

0.020

以下

25 mm

以下 0.18 以下

25 mm

を超え

50 mm

以下

0.21

以下

50 mm

を超え

100 mm

以下

0.23

以下

SB450M

100 mm

を超え

150 mm

以下

0.25

以下

溶鋼分析値

0.15

∼0.40

製品分析値

0.13

∼0.45

溶鋼分析値

0.90

以下

製品分析値

0.98

以下

0.020

以下

0.020

以下

溶鋼分析値

0.45

∼0.60

製品分析値

0.41

∼0.64

25 mm

以下 0.20 以下

25 mm

を超え

50 mm

以下

0.23

以下

50 mm

を超え

100 mm

以下

0.25

以下

SB480M

100 mm

を超え

150 mm

以下

0.27

以下

溶鋼分析値

0.15

∼0.40

製品分析値

0.13

∼0.45

溶鋼分析値

0.90

以下

製品分析値

0.98

以下

0.020

以下

0.020

以下

溶鋼分析値

0.45

∼0.60

製品分析値

0.41

∼0.64

a)

溶鋼分析値,及び製品分析値(注文者の要求がある場合)に適用する。

b)

  C

の規定値を 0.01 %低減するごとに,Mn の規定値を 0.06 %増加してもよい。ただし,Mn の規定値の上限は,

溶鋼分析値に対して 1.50 %,製品分析値に対して 1.60 %とする。

機械的性質 

鋼板は 9.2 の試験を行い,その降伏点又は耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性は,

表 による。

なお,曲げ性の場合は,曲げ試験片の外側にき裂を生じてはならない。

注記  曲げ性の試験の実施については,9.2.1 を参照。


5

G 3103

:2012

表 3−機械的性質 

曲げ性

種類の記号  降伏点又は

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

a) b) c)

%

引張

試験片

d)

曲げ角度

厚さ

内側半径

25 mm

以下

厚さの 0.5 倍

21

以上 1A 号

25 mm

を超え

50 mm

以下

厚さの 0.75 倍

50 mm

を超え

100 mm

以下

厚さの 1.00 倍

SB410 225

以上 410∼550

25

以上 10 号

180

°

100 mm

を超え

200 mm

以下

厚さの 1.25 倍

25 mm

以下

厚さの 0.75 倍

19

以上 1A 号

25 mm

を超え

100 mm

以下

厚さの 1.00 倍

SB450 245

以上 450∼590

23

以上 10 号

180

°

100 mm

を超え

200 mm

以下

厚さの 1.25 倍

25 mm

以下

厚さの 1.00 倍

17

以上 1A 号

25 mm

を超え

50 mm

以下

厚さの 1.00 倍

50 mm

を超え

100 mm

以下

厚さの 1.25 倍

SB480 265

以上 480∼620

21

以上 10 号

180

°

100 mm

を超え

200 mm

以下

厚さの 1.50 倍

25 mm

以下

厚さの 0.5 倍

19

以上 1A 号

25 mm

を超え

100 mm

以下

厚さの 0.75 倍

SB450M 255

以上 450∼590

23

以上 10 号

180

°

100 mm

を超え

150 mm

以下

厚さの 1.00 倍

 25

mm

以下

厚さの 0.75 倍

17

以上 1A 号

180

°

25 mm

を超え

100 mm

以下

厚さの 1.00 倍

SB480M 275

以上 480∼620

21

以上 10 号

100 mm

を超え

150 mm

以下

厚さの 1.25 倍

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

厚さ 8 mm 未満の鋼板の 1A 号試験片の伸びは,厚さ 1 mm 又はその端数を減じるごとにこの表の伸びの値か
ら 1 を減じる。

b)

厚さ 90 mm を超える鋼板の 10 号試験片の伸びは,厚さ 12.5 mm 又はその端数を増すごとにこの表の伸びの
値から 0.5 を減じる。ただし,減じる限度は 3 とする。

c)

 SB450M

及び SB480M の厚さ 6 mm を超え 20 mm 未満の鋼板の 1A 号試験片の伸びが,この表の規定値(%)

から 3 を減じた値以上の場合は,破断部を含む標点距離 50 mm の伸びの値が 25 %以上あれば,この表の規定
にかかわらず合格とする。

d)

引張試験片は,厚さ 50 mm 以下の鋼板の場合は 1A 号試験片,厚さ 50 mm を超える鋼板の場合は 10 号試験

片を用いる。ただし,厚さ 40 mm を超える場合は 10 号試験片を用いてもよい。

形状,寸法,質量及びその許容差 

鋼板の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3193 による。ただし,鋼板の長さの許容差及びカッ

トエッジの場合の幅の許容差は,特に指定がない限り JIS G 3193 の許容差 A とする。厚さの許容差は,

4

による。


6

G 3103

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表 4−厚さの許容差

a) b) c)

単位  mm

厚さ

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

2 000

以上

2 500

未満

2 500

以上

3 150

未満

3 150

以上

4 000

未満

4 000

以上

5 000

未満

 6.00

以上 6.30 未満

+0.75

+0.95

+0.95

+1.25

+1.25

 6.30

以上 10.0 未満

+0.85

+1.05

+1.05

+1.35

+1.35

+1.55

 10.0

以上 16.0 未満

+0.85

+1.05

+1.05

+1.35

+1.35

+1.75

 16.0

以上 25.0 未満

+1.05

+1.25

+1.25

+1.65

+1.65

+1.95

 25.0

以上 40.0 未満

+1.15

+1.35

+1.35

+1.75

+1.75

+2.15

 40.0

以上 63.0 未満

+1.35

+1.65

+1.65

+1.95

+1.95

+2.35

 63.0

以上 100 未満

+1.55

+1.95

+1.95

+2.35

+2.35

+2.75

 100

以上 160 未満

+2.35

+2.75

+2.75

+3.15

+3.15

+3.55

 160

以上

+2.95

+3.35

+3.35

+3.55

+3.55

+3.95

a)

厚さのマイナス側の許容差は,0.25 mm とする。 

b)

幅 5 000 mm 以上の場合の許容差は,受渡当事者間の協定による。

c)

受渡当事者間の協定によってマイナス側の許容差を 0 mm とした場合のプラス側の許容差は,この表の数

値に 0.25 mm を加えたものとする。

外観 

鋼板の外観は,JIS G 3193 の箇条 7(外観)による。ただし,溶接補修を行うときは,注文者の承認を

得なければならない。

試験 

9.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

b)

製品分析試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。ただし,供試材は,

破断後の引張試験片を用いてもよい。

c)

溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。製品分析方法は,JIS G 0321 による。

9.2 

機械試験 

9.2.1 

試験一般 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の箇条 7(一般要求)及び箇条 9(機械的性質)による。ただし,供

試材の採り方は JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とし,試験片の数及び採取位置は,

次による。

なお,曲げ試験は,省略してもよい

1)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなけれ

ばならない。

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

a)

引張試験片及び曲げ試験片の数及び採取方向  同一スラブ又は同一鋼塊から直接圧延し,更に熱処理

を行う場合は同一熱処理条件ごとの鋼板を一括して試験単位とし,最終圧延方向に直角に 1 個採取す

る。

b)

引張試験片及び曲げ試験片の採取位置  試験片の中心は,板幅の 1/4 又はそれに近い位置とする。引


7

G 3103

:2012

張試験片に 10 号試験片を用いる場合は,試験片の軸は,鋼板の表面から厚さの 1/4 とする。ただし,

厚さの 1/4 の位置に採れない場合には,それに近い位置とする。

9.2.2 

試験片 

引張試験片及び曲げ試験片は,次による。

a)

引張試験片は

JIS Z 2241 の 1A 号又は 10 号試験片による。

b)

曲げ試験片は,JIS Z 2248 の 1 号試験片による。

9.2.3 

試験方法 

引張試験及び曲げ試験の方法は,次による。

a)

引張試験の方法は,JIS Z 2241 による。

b)

曲げ試験の方法は,JIS Z 2248 による。

注記  この規格に規定する以外の試験として,受渡当事者間の協定によって JIS G 0560 のサルファプ

リント試験,JIS G 0801 などの非破壊試験が行われることがある。この場合,事前に試験片の

採り方,試験方法,合否判定基準などについて,受渡当事者間で協定される。

10 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

形状,寸法及び質量は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

11 

再検査 

再検査は,次による。

a)

引張試験及び曲げ試験で合格にならなかった鋼板は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行

って,合否を決定してもよい。

b)

試験で合格とならなかった鋼板は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて試験を行い,合否を決定

してもよい。

12 

表示 

検査に合格した鋼板は,鋼板ごとに次の項目を適切な方法で表示する。

a)

種類の記号及び 4.2.2 の熱処理の記号

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法。寸法の表示は,JIS G 3193 の箇条 3(寸法の表し方)による。

d)

製造業者名又はその略号

13 

報告 

製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)によ

る。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の


8

G 3103

:2012

記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。

なお,化学成分は,

表 及び表 JA.1 に規定する全ての元素について報告しなければならない。


9

G 3103

:2012

附属書 JA

(規定)

表 2 に規定していない合金元素の上限値

JA.1 

適用範囲 

この附属書は,

表 に規定していない合金元素の上限値を規定する。

JA.2 

表 に規定していない合金元素の上限値 

表 に規定していない合金元素の上限値は,表 JA.1 による。ただし,製品分析は,注文者の要求がある

場合に適用する。

表 JA.1−表 に規定していない合金元素の上限値

単位  %

化学成分

種類の記号

分析の

種類

Cu Ni Cr Mo

Nb

c)

 V

c)

 Ti

c)

 B

溶鋼分析

0.40 0.40 0.30 0.12 0.02 0.03 0.03

0.001

0

SB410

a) b)

製品分析

0.43 0.43 0.34 0.13 0.03 0.04 0.04

0.001

5

溶鋼分析

0.40 0.40 0.30 0.12 0.02 0.03 0.03

0.001

0

SB450

a) b) d)

製品分析

0.43 0.43 0.34 0.13 0.03 0.04 0.04

0.001

5

溶鋼分析

0.40 0.40 0.30 0.12 0.02 0.03 0.03

0.001

0

SB480

a) b) d)

製品分析

0.43 0.43 0.34 0.13 0.03 0.04 0.04

0.001

5

溶鋼分析

0.40 0.40 0.30

−  0.02 0.03 0.03

0.001

0

SB450M

製品分析

0.43 0.43 0.34

−  0.03 0.04 0.04

0.001

5

溶鋼分析

0.40 0.40 0.30

−  0.02 0.03 0.03

0.001

0

SB480M

製品分析

0.43 0.43 0.34

−  0.03 0.04 0.04

0.001

5

a)

 SB410

,SB450 及び SB480 については,Cu,Ni,Cr 及び Mo の合計は,溶鋼分析値で 1.00 %以下とする。

b)

 SB410

,SB450 及び SB480 については,Cr 及び Mo の合計は,溶鋼分析値で 0.32 %以下とする。

c)

受渡当事者間の協定によって,Nb は溶鋼分析値で 0.05 %以下,製品分析値で 0.06 %以下,V は溶鋼分析値
で 0.10 %以下,製品分析値で 0.11 %以下,Ti は溶鋼分析値及び製品分析値とで 0.05 %以下としてもよい。

d)

受渡当事者間の協定によって,SB450 及び SB480 については,Mo を溶鋼分析値で 0.30 %以下,製品分析値

で 0.35 %以下としてもよい。

参考文献  JIS G 0560  鋼のサルファプリント試験方法

JIS G 0801

  圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法


附属書 JB

(参考)

JIS

と対応する国際規格との対比表

JIS G 3103:2012

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

ISO 9328-1:2011

  Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery

conditions

−Part 1: General requirements

ISO 9328-2:2011

  Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery

conditions

−Part 2: Non-alloy and alloy steels with specified elevated temperature

properties

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

1

適用範

ボイラ及び中・高温
用圧力容器用炭素鋼
及びモリブデン鋼鋼

ISO 

9328-1 

ISO 

9328-2

1

中・高温圧力容器用炭素
鋼及び合金鋼鋼板

変更

用途について,JIS は,ボイラ
用途を含む。 
適用鋼種について,合金鋼につ

いて,ISO 規格は多くの鋼種を
規定。JIS は,この規格にはモ
リブデン鋼だけを規定。

規格体系の相違。日本は,米国

ASME

の体系と同じ。本質的な問

題ではないこと,また,この体系

の変更は,強制法規・技術基準に
大きく影響するため,当面は静観
する。

2

引用規

3

種類及

び記号並
びに適用

厚さ

5

種類を規定

ISO 

9328-2 

4.2

欧州タイプ 16 種類,日米
タイプ 15 種類を規定

削除

ISO

規格は,JIS の鋼種を含む

31

種類を規定。

圧力容器の技術基準は,世界的に
みて,ASME 及び欧州基準との 2
種類が主流。ISO 規格は,双方に

対応できる共存規格にしたもの。

4

製造方

法及び熱
処理

キルド鋼,熱処理は,

圧延のまま,焼なら
し。

ISO 

9328-1 

ISO 

9328-2 

8.1

6.2

キルド鋼

圧延のまま又は焼ならし
を選択

一致

追加

JIS

ISO 規格対応鋼種は,同等。

JIS

では熱処理の板厚区分を規

定。

製造方法は,キルド鋼を明記して

ISO

規格と整合。熱処理は,JIS

では板厚区分を規定するなど,よ
り明確な規定となっている。

5

化学成

溶鋼分析値,製品分
析値を規定

ISO 

9328-2 

6.3

溶鋼分析値,製品分析値
を規定

変更

ISO

規格は,JIS を包含する規

定内容になっている。

JIS

は,ボイラ用途にも対応した

成分規制。規定内容は,厳しいも
のではない。現行を踏襲する。

10

G

 31

03

201

2


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

6

機械的

性質

常温引張特性と曲げ

特性について規定

ISO 

9328-2 

6.4

欧州タイプの鋼材は,常

温引張特性,高温引張特
性,衝撃特性を,日米タ
イプの鋼材は,常温引張

特性を規定。

追加

対応する鋼種で比較すると JIS

は,曲げ特性も規定している。

使用者の要求に基づいて,JIS は,

従来から規定している曲げ特性
要求も保持しているが,要求性能
としては,ごく一般的なものであ

る。市場ニーズから現行を踏襲す
る。

7

形状,

寸法,質
量及びそ
の許容差

JIS G 3193

による。

ただし,板厚マイナ
ス 許 容 差 は , − 0.25

mm

ISO 

9328-1 

6.7

受渡当事者間で協定。協

定の際,ISO 7452 を参照。

削除

JIS G 3193

と ISO 7452 とは,整

合。ただし,板厚マイナス許容
差は,ISO 規格は,0.30 mm で
相違。

板厚マイナス許容差は,国内実

績,法規・技術基準の動向を見て
対応する。

8

外観

JIS G 3193

による。

ISO 

9328-1 

6.5

ISO 7788

による。

変更

ISO

規格は,選択肢として表面

きず除去部の局部的な板厚不足

を認めているが,JIS は認めて
いない。

強制法規要求から現行の板厚不
足を認めない規定を踏襲。

9

試験

分析試験,機械試験

を規定

ISO 

9328-1 

9

分析試験,機械試験,高

温引張試験を規定

削除

JIS

は,高温引張試験を規定し

ていない。JIS は,この試験を
適用しない Annex B の鋼材と整
合。

10

検査

規格に規定した試験
項目について検査。

ISO 

9328-1 

7

規格に規定した試験項目
について検査。

削除

JIS

は,高温引張試験の検査を

規定していない。

11

再 検

JIS G 0404

による。

ISO 

9328-1 

7.3

ISO 404

による。

追加

JIS G 0404

と ISO 404 とは整

合。JIS は,曲げ試験を追加。

12

表示

種類の記号,溶鋼番
号,寸法,製造業者
名など表示

ISO 

9328-1 

10

種類の記号,製造業者名
を表示。これ以外は協定
又は製造業者の任意。

追加

JIS

は,溶鋼番号,寸法も表示。

13

報告

注文時に指定がなけ
れば,JIS G 0415 
記号 2.3 又は 3.1.B。

ISO 

9328-1 

7.1

購入者の指定に基づく検
査文書(3.1A,3.1B,3.1C
又は 3.2)

一致

いずれも基本は,注文者の指定
が基礎。

11

G

 31

03

201

2


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(II) 
国際規格
番号

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

附 属 書

JA

本体に規定していな

い合金元素を附属書
で規定

ISO 

9328-2 

6.3

本体に規定

変更

規定内容は,ISO 規格の Annex

B

の規定と同等

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 9328-1:2011,ISO 9828-2:2011,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

12

G

 31

03

201

2