>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

G 3101

:2010

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類及び記号並びに適用寸法

1

4

  化学成分

2

5

  機械的性質

2

6

  形状,寸法,質量及びその許容差

3

7

  外観

3

8

  試験

4

8.1

  分析試験

4

8.2

  機械試験

4

9

  検査

5

10

  再検査

5

11

  表示

5

12

  報告

5


G 3101

:2010

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 3101:2004 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 23 年 5 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS G 3101:2004 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

3101

:2010

一般構造用圧延鋼材

Rolled steels for general structure

1

適用範囲

この規格は,橋,船舶,車両その他の構造物に用いる一般構造用の熱間圧延鋼材(以下,鋼材という。

について規定する。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0416

  鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

JIS G 3191

  熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び質量並びにその許容差

JIS G 3192

  熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3194

  熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

3

種類及び記号並びに適用寸法

鋼材の種類は,4 種類とし,その記号及び適用寸法は,

表 による。

表 1−種類の記号及び適用寸法

種類の記号

鋼材

適用寸法

SS330

鋼板,鋼帯,平鋼及び棒鋼

SS400

SS490

鋼板,鋼帯,形鋼,平鋼及び棒鋼

鋼板,鋼帯,形鋼及び平鋼

厚さ 40 mm 以下

SS540

棒鋼

径,辺又は対辺距離 40 mm 以下

注記  棒鋼には,バーインコイルを含む。


2

G 3101

:2010

4

化学成分

鋼材は,8.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。

表 2−化学成分

単位  %

種類の記号 C

Mn

P

S

SS330

− 0.050 以下 0.050 以下

SS400

 

SS490

 

SS540 0.30

以下 1.60 以下 0.040 以下 0.040 以下

必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。

5

機械的性質

鋼材は,8.2 の試験を行い,その降伏点又は耐力,引張強さ,伸び及び曲げ性は,

表 による。

なお,曲げ性の場合は,曲げ試験片の外側にき裂を生じてはならない。

注記  曲げ性の試験の実施については,8.2.1 を参照。

表 3−機械的性質

降伏点又は耐力

N/mm

2

引張強さ

鋼材の厚さ

a)

引張試

験片

伸び

曲げ性

鋼材の厚さ

a)

  mm

種 類

の 記

16

以下 16 を超え

40

以下

40

を超え

100

以下

100

を超

えるもの  N/mm

2

mm  %

曲げ

角度

内側半

試験

c)

鋼板,鋼帯,平鋼の厚さ

5

以下

5

26

以上 180°

1

SS330 205

以上 195 以上 175 以上 165 以上 330∼430

鋼板,鋼帯,平鋼の厚さ

5

を超え 16 以下

1A

号 21 以上

鋼板,鋼帯,平鋼の厚さ

16

を超え 50 以下

1A

号 26 以上

鋼板,平鋼の厚さ 40 を超
えるもの

4

28

以上

b)

厚さの

0.5

棒鋼の径,辺又は対辺距

離 25 以下

2

25

以上 180°

2

棒鋼の径,辺又は対辺距

離 25 を超えるもの

14A

号 28 以上

径,辺又

は対辺
距離の

0.5

SS400 245

以上 235 以上 215 以上 205 以上 400∼510 鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼

の厚さ 5 以下

5

21

以上 180°

1

鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼

の厚さ 5 を超え 16 以下

1A

号 17 以上

鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼
の厚さ 16 を超え 50 以下

1A

号 21 以上

鋼板,平鋼,形鋼の厚さ

40

を超えるもの

4

23

以上

b)

厚さの

1.5

棒鋼の径,辺又は対辺距
離 25 以下

2

20

以上 180°

2

棒鋼の径,辺又は対辺距
離 25 を超えるもの

14A

号 22 以上

径,辺又
は対辺

距離の

1.5


3

G 3101

:2010

表 3−機械的性質(続き)

降伏点又は耐力

N/mm

2

引張強さ

鋼材の厚さ

a)

引張試
験片

伸び

曲げ性

鋼材の厚さ

a)

  mm

種 類
の 記

16

以下 16 を超え

40

以下

40

を超え

100

以下

100

を超

えるもの  N/mm

2

mm

%

曲げ
角度

内側半

試験

c)

鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼
の厚さ 5 以下

5

19

以上 180°

1

SS490 285

以上 275 以上 255 以上 245 以上 490∼610

鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼
の厚さ 5 を超え 16 以下

1A

号 15 以上

鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼
の厚さ 16 を超え 50 以下

1A

号 19 以上

鋼板,平鋼,形鋼の厚さ

40

を超えるもの

4

21

以上

b)

厚さの

2.0

棒鋼の径,辺又は対辺距
離 25 以下

2

18

以上 180°

2

棒鋼の径,辺又は対辺距
離 25 を超えるもの

14A

号 20 以上

径,辺又
は対辺
距離の

2.0

SS540 400

以上 390 以上

− 540 以上 鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼

の厚さ 5 以下

5

16

以上 180°

1

鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼

の厚さ 5 を超え 16 以下

1A

号 13 以上

鋼板,鋼帯,平鋼,形鋼

の厚さ 16 を超え 40 以下

1A

号 17 以上

厚さの

2.0

棒鋼の径,辺又は対辺距

離 25 以下

2

13

以上 180°

2

棒鋼の径,辺又は対辺距

離 25 を超え 40 以下

14A

号 16 以上

径,辺又

は対辺
距離の

2.0

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

形鋼の場合,鋼材の厚さは,試験片採取位置の厚さとする。棒鋼の場合,丸鋼は径,角鋼は辺,六角鋼は対辺距

離の寸法とする。

b)

厚さ 90 mm を超える鋼板の 4 号試験片の伸びは,厚さ 25.0 mm 又はその端数を増すごとに,この表の伸びの値か
ら 1 を減じる。ただし,減じる限度は 3 とする。

c)

厚さ 5 mm 以下の鋼材の曲げ試験には,3 号試験片を用いてもよい。

6

形状,寸法,質量及びその許容差

形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3191JIS G 3192JIS G 3193 及び JIS G 3194 による。

この場合,鋼板及び鋼帯のカットエッジの場合の幅,並びに鋼板の長さの許容差は,特に指定がない限

り JIS G 3193 

表 7(幅の許容差)の許容差 A 及び表 8(鋼板の長さの許容差 A)による。JIS G 3193 

規定されていない厚さ区分に対する許容差については,受渡当事者間で協定してもよい。

7

外観

鋼材の外観は,JIS G 3191 の 9.(外観)

JIS G 3192 の箇条 9(外観)

JIS G 3193 の箇条 7(外観)

,及

び JIS G 3194 の 10.(外観)による。


4

G 3101

:2010

8

試験

8.1

分析試験

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項  分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学成分)

による。

b)

分析方法  溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。

8.2

機械試験

8.2.1

試験一般

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の 7.(一般要求)及び 9.(機械的性質)による。ただし,供試材の

採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とする。

なお,曲げ試験は,省略してもよい

1)

。ただし,特に注文者の指定がある場合には,試験を行わなけれ

ばならない。

1)

試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,曲げ性は規定を満足しなければならない

ことを意味する。

8.2.2

引張試験片及び曲げ試験片の数

引張試験片及び曲げ試験片の数は,次による。

a)

鋼板及び平鋼  同一溶鋼に属し,最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括して一組とし,それぞ

れ 1 個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超えるときは,それぞれ 2 個採取する。この場合,鋼

板 1 枚で 50 t を超えるときは,試験片の数は,鋼板 1 枚からそれぞれ 1 個とする。

b)

鋼帯及び鋼帯からの切板  同一溶鋼に属し,同一厚さのものを一括して一組とし,それぞれ 1 個採取

する。ただし,一組の質量が 50 t を超えるときは,それぞれ 2 個採取する。

c)

形鋼  同一溶鋼及び同一断面形状に属し,最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括して一組とし,

それぞれ 1 個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超えるときは,それぞれ 2 個採取する。

d)

棒鋼  同一溶鋼及び同一断面形状に属し,最大径(辺又は対辺距離)が最小径(辺又は対辺距離)の

2

倍以内のものを一括して一組とし,それぞれ 1 個採取する。ただし,一組の質量が 50 t を超えると

きは,それぞれ 2 個採取する。

e)

熱処理を行った鋼材の試験片の数  熱処理を行った鋼材の試験片の数は,同一溶鋼に属し,同一熱処

理条件ごとに,a),b),c)及び d)による。

8.2.3

引張試験片及び曲げ試験片の採取位置

引張試験片及び曲げ試験片の採取位置は,JIS G 0416 による。ただし,鋼板,鋼帯及び平鋼の幅方向の

試験片の中心は,幅の縁から幅の 1/4 又はそれに近い位置とする。

8.2.4

試験片

引張試験片及び曲げ試験片は,次による。

a)

引張試験片は,JIS Z 2201 の 1A 号,2 号,4 号,5 号又は 14A 号試験片による。

b)

曲げ試験片は,JIS Z 2248 の 1 号,2 号又は 3 号試験片による。

8.2.5

試験方法

引張試験及び曲げ試験の方法は,次による。

a)

引張試験の方法は,JIS Z 2241 による。

b)

曲げ試験の方法は,JIS Z 2248 による。


5

G 3101

:2010

8.2.6

引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験

引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験の実施,その値などについては,受渡当事者

間の協定による。

9

検査

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d)

形状,寸法及び質量は,箇条 に適合しなければならない。

e)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

10

再検査

引張試験及び曲げ試験で合格にならなかった鋼材は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって,再試験を行

って合否を決定してもよい。

11

表示

検査に合格した鋼材には,鋼材ごと又は 1 結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受

渡当事者間の協定によって,項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

注記  注文者側での識別のために,注文書又は受渡当事者間の協定で決められた付記記号を末尾に

追加して表示することがある。

b)

溶鋼番号又は検査番号

c)

寸法。寸法の表示は,JIS G 3191 の 4.(寸法の表し方)

JIS G 3192 の箇条 4(寸法の表し方)

JIS G 

3193

の箇条 3(寸法の表し方)及び JIS G 3194 の 4.(寸法の表し方)による。

d)

結束ごとの数量又は質量(鋼板及び鋼帯の場合)

e)

製造業者名又はその略号

12

報告

JIS G 0404

の 13.(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は JIS G 0415

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。

なお,化学成分は,

表 以外の合金元素を添加した場合は,添加した合金元素の含有率を成績表に付記

する。